20/05/18 フルフォード情報英語版： 秘密の戦争が激化する中、破壊されたエリア51

投稿者：フルフォード

コロナウイルス戦の裏で地球戦争激化

地球を巡る戦いは、少なくとも３つの派閥が支配を求めて必死に戦っており、危険な段階に突入しつつある。今やこの猛攻撃は、聖書的であるだけでなく、異世界的な様相すら呈するようになってきた。聖書的な側面には、未知の勢力によるイスラム教の【幾つかの】主要な聖地の占領が含まれている。異世界的な側面には、エリア51への攻撃や、ブラジルでのUFO墜落が含まれている。

以上の一切合切は、人類を【殺す気まではないが単に】支配したいだけの諸派閥と、我々の大部分を殺してしまいたい諸派閥がCovid-19のいんちきパンデミックで争っている傍らで、起こっているのだ。

地球外（宇宙）の動向

この戦いの異世界的な部分から【見て】いこう。米国政府は、地球外での仕事をこなす職員を公然と募集し始めた。広告はこちらで見ることが可能だ：


この募集広告が公開された後に、第21宇宙航空団を指揮していた空軍のトーマス・ファルザラーノ大佐が殺害された。

更にその直後、悪名高いエリア51つまりあの“UFO基地”に対する大規模攻撃が起こったのだ。基地を襲ったマグニチュード6.5の地震計は、自然【発生の】地震ではなく、突然の大爆発だったことを示している。



ペンタゴン筋曰く、「ネバダ州とクロアチア【共和国】が地震に見舞われたため、海軍の病院船マーシーは５月15日にロサンゼルスを出発した」。船は逮捕された悪魔崇拝者で一杯だったと彼らは言う。しかも地下のアドレノクロム製造施設から子ども達が救出された後、両方の場所にあった地下基地を彼らが破壊したのだと、ほのめかしていた。

この地震の後、ブラジルで大変珍しいUFO【の編隊飛行】が目撃された。続いて、大勢の人が撮影したUFOの墜落事故が発生した。UFO【の一大編隊】と墜落現場を映した２分間の動画は、こちらで見ることが可能である：


米海軍の諜報部と繋がっている「ソルカ・ファール」というサイトは、アメリカがファルザ【ラー】ノ大佐殺害の報復として、中国の駐イスラエル杜偉大使を殺害したと主張している。であれば何故に海軍は、中国側が宇宙軍司令官の殺害を画策したなどと思ったのだろうか。

その点は定かではないが、何年も前にロスチャイルド家の一員が「中国と話をしたいならば、こちらが最も高位となる」と言って、ドラゴン・ファミリーの代表を私に紹介してくれたことがある。そのドラゴン・ファミリーの代表は、中国には地球外のスポンサーがいると言っていた。もし彼ら【ドラゴン・ファミリー】が「ちゃんとやらなければ」、人類は「大変厳格な管理下に置く」と脅迫しているのだそうだ。

こういった出来事には多くの疑問符が付きまとっている。しかし何か物凄く異常なことが起こっているのは明白だ。

聖書的な動向

さて次に、聖書的な部分を見ていこう。複数のペンタゴン筋に言わせると、中国の駐イスラエル大使が殺されたのは、同国のあるシオニスト派閥が……

パレスチナの土地をもっと併合し、第三神殿を建設することで、ひいては終末イベントの引き金としようというイスラエルの奮闘を金銭的に支援していたからだそうだ。

「加えて大使の死は、中国がイスラエルへの投資を止める原因になるかもしれず、併合に対して国際【社会からの】更なる懲罰的な行動へと拍車をかけるかもしれない」、と同筋は言う。

「ヨルダンは併合に大層憤慨し、国王自身が『大々的な対立』を警告した。1994年の和平協定だけでなく、イスラエルとの100億ドルのガス取引まで取り消すかもしれない」と、彼ら【ペンタゴン筋】は続ける。イスラエルへの警告として、こう言っていた：


同筋は加えて、「国際刑事裁判所は、併合を『新たな戦争犯罪だ』と宣告したアラブ連盟と並んで、イスラエル【を不利に追い込む】さらに強固な論拠を手にした」、と指摘している。


米国の支援を失い、エジプト・ヨルダン・トルコ・シリア・イラク・イランから反対され、イスラエルは存在の危機に直面している。奴らが現在、悪魔崇拝者ベンヤミン・ネタニヤフの下で連立政府を形成したのはこのせいだ。再び政権に就いたネタニヤフは、次のように述べた：


おまけにイスラエル勢は、同国を流れる川を赤くすることでモーゼを呼び出そうとしているらしい。



サウジアラビア内にいる、イスラエルと同盟を結び、似非イスラム教徒で悪魔崇拝者の連中もまた、極度の脅威にさらされている。【既に】アラブ首長国連邦やカタールのような同盟国を失っただけでなく、現在ではイエメンからも攻撃されるようになったのだ。

リヤド・メッカ・メディナの各都市では、４月２日以降24時間の外出禁止令が出されており、世界から隔絶されている。また、国民の７割が“コロナウイルス”とやらに感染している、との報告もある。

全国民が【家畜のごとく】処分されていっているのかもしれない。P3フリーメーソンの中には、イスラム教に対して非常に深い憎しみを抱えている者が存在する。彼らが千年以上もの間、聖戦を繰り広げてきたからだ。おまけに彼らは、世界の問題の大半をイスラム教のせいにする。ということで、ある種の審判【という名の処刑】が現在それらの場所で行われている可能性は十分にありうるのだ。

“コロナウイルス”とやらが、中国の武漢での大量殺人や、アメリカ国内での悪魔崇拝者処分のための隠れ蓑として使われてきたことを思い出して頂きたい。

計画的パンデミックの動向

前回【の我々のリポートで】、タンザニアの大統領がコロナウイルス検査のために、【個人名をつけて】人間のふりをした食べ物・動物・素材のサンプルをWHOに送ったところ、大半が陽性反応を示して返ってきたことを覚えておいでだろうか。

今度はマダガスカルのアンドリー・ラジョエリナ大統領からの主張だ。世界保健機関から、同国のCovid-19薬に毒を盛れば、２千万ドル渡すとの賄賂を提示されたらしい。

この所謂パンデミックとやらが前々から計画されていた、という証拠が今やたくさん出てきている。例えば、EUは2012年に上級職員のみを対象としたパンデミック漫画を出していた。その内容は、現在起こっていることとほぼ完全に同じなのだ。【しかも】最後の方には、こう書かれてある：


同コミックは、EUのサイトから一冊丸ごとダウンロードが可能だ：


現在の“パンデミック”とやらのため、エリート層は何度も練習を繰り返してきた。以下は、2017年に世界銀行が語った内容だ：

中国の考え

中国側は、公式の新華社通信サイトの意見に賛成のようだ：


先のEUの漫画は、【登場人物の】アジア人とヨーロッパ人が恋に落ちてキスをして終わることで、東洋と西洋が一つになることを暗示している。そのようなシナリオ【自体】は、確かに中国側も支持している。

主要な派閥は３つ

問題は、たとえ善意であったにせよ、この見当違いな演習を、遥かにもっと邪悪な目的のために利用している一派がいることだ。

MI6筋は、現在こう言っている：



どうやら、少なくとも３つのグループが自分たちのアジェンダを推進するために、このパンデミックを利用しようとしているようだ。

アメリカの動向

さらに、ドナルド・トランプ米大統領が率いる第四の孤立主義者のグループも存在している。上記のどれでもない、独自の道をアメリカに歩ませようとしているようだ。

この【４番目の】グループは自分流ではあるが、アメリカ株式会社政府を所有している悪魔崇拝の連中からアメリカ合衆共和国を解放しようと、多くのことを行っている。

例えば、刑務所の奴隷労働者を解放しつつある。先週、トランプは強制労働に反対する大統領令を通した。

この命令の要は、1930年関税法の第307条（合衆国法典第19編第1307条）だ。「全面的にせよ部分的にせよ、強制労働または年季奉公――児童に対する強制労働【または年季奉公】を含む――によって外国で採掘、生産あるいは製造された商品の輸入を禁ずる」と定めてある。

もちろん、中国から物を買わないための単なる口実かもしれない。しかし現在、アメリカ全土で囚人奴隷労働者が解放されていっている【のも事実だ】。

米国内における連邦準備制度理事会の国有化も、一般のアメリカ人に恩恵を与え始めつつある。例えば、このパンデミック演習によって失業したアメリカ人の３分の２は、今では働いていた時よりも多くのお金を手にしている。また米国は、長らく放置していたインフラ再建に、ようやく取り組みつつある。


もしFRBを国有化していなければ、【今】アメリカで生まれた赤ちゃんは一人640万ドルの借金から人生をスタートさせることになっていただろう。比較として、1970年時点なら8万ドル、2007年なら120万ドルだった。


グノーシス・イルミナティが支配するアメリカは、同国における血族支配との戦いにも勝利していっている。今や血統家系は、ヴァーチャル版オバマを使ってトランプと戦うことを余儀なくされている。
https://www.dailymail.co.uk/news/article-8328345/Donald-Trump-asserts-shutdowns-deadly-people-leave-house.html


また、以下のトランプ【選挙陣営】のツイートからもお分かりのように、汚職の多くが根絶されていっている：



また、元CIAで元海兵隊情報将校のロバート・デイヴィッド・スティールは、「ネイキッド・ショート・セリング【※裏付けとなる株式なしで空売りするという違法行為】やマネーロンダリングをやっているウォール街の犯罪者連中による各メール、テキストメッセージ、携帯電話、ゲームのチャット記録は、NSAが全て確実に握っています。

【お蔭で】これまで騙されて、最高でも15兆ドルしか取れないと思い込んでいたドナルド・J・トランプ大統領には、100兆ドルの大当たりが舞い込んでくる可能性が出てきました」と指摘している。詳細はこちらhttps://stopnakedshortselling.orgをご覧あれ。

３月には海外【投資家】勢が米国債を投げ売りし、それが３千億ドルという過去最高額となった点も注目に値する。



【以上に加えて、】米国の鉱工業生産高【指数】がこの100年間で最大の落ち込みを示し、輸入部品の不足で生産能力の65％しか稼働していないというのだから、トランプ政権は穏健派グローバリスト勢と取引をするより他あるまい。

明るい未来

最後は良いニュースで締めくくろう。人類が原因の【動植物の】大量絶滅問題で、どうやら風向きが変化してきたようだ。自然界には、ポジティブな兆候が沢山ある。

例えば、世界各地で空がきれいになったと言われるようになり、インドではヒマラヤ山脈が再びはっきりと見えるようになり、ザトウクジラの個体数は捕鯨が開始されて以来お目にかかれなかったレベルにまで回復し、海南テナガザルは絶滅の危機から立ち直り、英国では数百年ぶりに野生のシュバシコウが誕生している。

翻訳：Yutika



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Writer

Yutika

体癖：８−２、エニアグラム：４
関西の英語塾で教えつつ、翻訳業（英語&仏語）をしております。