20/08/24 フルフォード情報英語版:Covid-19の恐怖を煽動する連中が、組織的に追い詰められ、殺されていっている

 悪魔崇拝の旧支配層と、そこから立ち上がった人たちの戦いが激化しているようです。前者は人類9割削減の人工ハルマゲドン路線が“善”であり“正義”だという人たちですから、どこまで言っても相容れません。なので殺害もやむなし、というのが今回の記事の冒頭。
 おまけに欧米、とくにアメリカが文明崩壊の危機に瀕しています。経済がストップして、交通機関もゴミ収集も機能せず、銃撃戦が起こり、警察は市民から金を奪うという、荒んだ状態の都市が出てきています。なので急を要する、というのが記事の次の主張。
 ということで、大規模な軍事作戦を決行するしかない、早ければ9月にも! という帰結なのだそうです。
 まぁそこは、現場の判断にお任せしますと思いますが、気になるのは安倍です。改心するだけの心があったのか、はなはだ疑問。脅されて誰かの指示に従っているのなら分かりますが……自主的に民草を救おうと動きますかね。
 極東でも掃討作戦が展開されるのでしょうか。処刑するなり暗殺するなり、決行時は秘密裏でも、最後にきちんと事の顛末を歴史に残して欲しいなと思います。そこが一番重要かと。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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Covid-19の恐怖を煽動する連中が、組織的に追い詰められ、殺されていっている
投稿者:フルフォード

殺されて当然


はっきり言っておくが、悪魔崇拝のハザールマフィアは、皆さんや皆さんの家族を殺そうとしている。だからこそ、Covid-19の恐怖を煽るファシストな欧米の指導者全員を組織的に追い詰めて殺すという運動が開始されたのだ、と複数の情報源は言う。

大失敗したCovid-19の一切合切は、国連のアジェンダ2030の一部なのです。【アジェンダには】色々なものが入っていますが、最も重要なのはデジタル通貨とRFID【タグ】の埋め込みで、これは全世界の人口の監視を政府と民間企業の間で連結させるためのものです」と、MI6筋は述べた。

P3筋は、この足跡が直接繋がっていく先がロックフェラー家と、現在その家長であるデイヴィッド・ロックフェラー・ジュニアだ、と主張している。日本軍の諜報筋もこれに同意しているが、当該【週刊】レポートが公開されるまでに、ロックフェラー家が私の問い合わせに返答することはなかった。

もしこれが“パラノイアの陰謀論”的に聞こえるのであれば、デイヴィッド・ロックフェラー・ジュニア、ウォーレン・バフェット、マイケル・ブルームバーグ、ジョージ・ソロス、テッド・ターナー、オプラ・ウィンフリーといった連中が、世界の人口を減らしたいと公言している点に留意してほしい。
ℹ2009年5月26日付けウォールストリート・ジャーナル紙:「億万長者たちが世界人口を縮小しようとしている、との報道あり

ℹ2009年5月24日付けタイムズ紙:「人口過剰の抑制を目指す億万長者の集い

ツイートはシャンティ・フーラが挿入
ビル・ゲイツ(左)とウォーレン・バフェット(右)

現在、国連世界食糧計画(WFP)のデイヴィッド・ビーズリー事務局長は、Covid-19のせいで世界が「聖書レベルの【凄まじい】大飢饉」に直面している、と言っている。

Covid-19が、実験室で【遺伝子変異をさせ】特許を取得した「機能獲得型」の生物兵器を病気と銘打ち、徹頭徹尾、人為的に作り出されたフェイク【でありながら自称】“自然【発生した】パンデミック”という、心理戦での危機であることを踏まえ……この計画全体が、予防薬や自然療法の抑制とも相俟って、計画的な死・【身体的】苦痛・経済的苦難を引き起こしているという点で、人道に対する罪に等しい。という訣で、こういう連中を殺すことは、正当な自衛行為であって、犯罪とはならない。

MI6筋はこう請け合った:

「Covid-19が優生学的な計画の実行であり、人道に対する犯罪なのは明々白々です。“国家”なるものは、明らかに暴走し、人民に敵対するようになりました。これが起きてしまうと、【最早】軍【が取り扱う】問題となり、権限が与えられている私たちが動きます。」

カバール業界への攻撃


ドナルド・トランプ米大統領はというと、以下のツイートに見られる通り、先週、悪徳製薬会社【業界】に一大攻撃を仕掛けた

「先週私が署名した大手製薬会社に対する「【最】恵国待遇条項」ですが、アメリカ合衆国は処方箋薬を、世界で最も安い価格を支払っている国と同じ価格で得る、という意味です。50%か60%、あるいは70%の値下げ【となるでしょう】。」

これは【攻撃の】第一弾に過ぎない。MI6筋が請け合った:

「【軍事産業複合体ならぬ】医療・産業複合体は、私たちが【既に倒壊して】更地にした金融・産業複合体と同じ形で、更地にしてしまう必要があります……仮定とか反論は許さず、平らにするのみです」

ペンタゴンも、この件に取り組んでいる。とりわけハザールマフィアのならず者国家イスラエルに対してだ(※詳細に関しては、レポートの後半で)。


個人的にも実害あり


私にとっては、【被害に遭われた】多くの人と同様、個人的な案件なのだ。私の場合、最も新たな攻撃は池内洋一郎という男からのものである。顔写真と連絡先はこちら:
ℹ2018年11月19日付けファンタビュー:「株式会社 オーシャンウェルフェア代表取締役 池内洋一郎

この夏、私がカナダにいる間に、彼は日本語の動画投稿を手伝ってくれていた日本人女性を殺そうとした。池内は、彼女自身が一度も公表することのなかった彼女のプライベートな情報を入手していた。【そして】私の元カノ2人が殺されていると、彼女に教えた。具体的には、39歳で癌で亡くなるまで私と12年間一緒に仕事をしていたトウハマ【※漢字なら「東浜」か「東濱」でしょうか】リサについて言及したのだ。トウハマは、遺伝子操作されたエプスタイン・バール・ウイルスという毒を盛られた。

日本の裏社会筋によると、彼女を殺したことを仲間に自慢していた男、中井天山は沖縄諸島の孤島に逃亡したという。

他に【こちら側の】女性の仲間が殺されたというのは関知していないが、元カノならもう一人、やはり姿を消している。【彼女は実は、】私をスパイするために送り込まれた北朝鮮工作員だった。彼女も殺されたのかもしれない。

いずれにしても、私の助手の話では、彼女は何らかの電磁波攻撃を受けて苦しんでおり、生き残るにはその場から逃げるしかなかったそうだ。池内には何度も連絡を試みたが、返事はない。

言うまでもなく、日本の警察をはじめとする公的機関は、すぐに動けるだけの有力証拠を示されようが、こういった案件では何もしない。


文明崩壊の危機


個人的な恨みはさておき、欧米世界、特にアメリカ合衆国が文明崩壊に直面しているのだから、断固とした行動が求められる。

サンフランシスコの人けのない金融街の以下の写真をご覧あれ。アメリカがソ連式の崩壊の真っ只中にいることを確認できる。

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以下一連のニューヨークに関する記事では、パン【配給】のために4分の1マイル【=約402メートル】に及ぶ【人々の】列、ゴミ収集の破綻、公共交通機関の機能不全、人口減少【というか流出】を取り上げている。





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またシカゴ、ニューヨーク、ロサンゼルスなどで大規模な発砲騒ぎが絶え間なく起こり、アメリカの都市は戦場と化した。
ℹ2020年8月23日付けシカゴ・サン・タイムズ:「今週末のシカゴでは66人が撃たれ、内5人が死亡


ℹ2020年7月26日付けCBSニューズ局:「ロサンゼルスの銃乱射事件で少なくとも4人死亡

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社会の崩壊は、アメリカの多くの警察が制服を着た犯罪者へ劣化したことも意味している。

カナダ政府はかつて、アメリカでは警察が現金を盗むから持って行かないようにと市民に警告していた。今では、カナダ人にアメリカ自体に行くなと言っている。

NSA筋も、アメリカ国内や其の他の場所で今後90日の間に大規模なテロ事件が発生する危険性が高いと言っている。

ℹ2020年8月19日付けゼロヘッジ:「テキサス工業団地で広がる大火災

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磁気異常を口実に軍事作戦か


幸いなことに、カバールに対して何らかの度肝を抜くような軍事的な動きに出るという兆候が増えており、おそらく早ければ9月にも【そうなるのではないか】と、複数の情報源が口を揃えている。

とりわけ関心を集めているのは、衛星の完全な断絶で……

南大西洋の広大な領域【が対象だ】。下記のリンク先は、何らかの“磁気異常”のせいで、オペレーターが南大西洋を通過する複数の衛星をシャットダウンせざるをえない【かもしれない】という話だ。しかし地図を見ると、【磁気異常は】アルゼンチンのブエノスアイレスが中心となっている。ナチス筋は、これが大掛かりな軍の展開を隠蔽するためだと言っている。
ℹ2020年8月18日付けサイエンス・アラート:「巨大化する地磁気異常をNASAが追跡中

それから我々には、南極上空を飛ぶUFOについて、ロシアの信頼に値する報告書と動画もある。

この異常は、カバールに対する秘密宇宙軍の何らかの軍事的な動きを隠蔽するものだろうか?

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【編集者註:ロシアの宇宙飛行士Ivan Vagner氏が、国際宇宙ステーションで撮影した南半球上空を飛ぶ5つのUFOとされる映像。10〜11秒(RTの記事では9〜12秒としていますが)のところで、画面中央やや左側に映っている同間隔で並んで飛行する物体のことのようです。】

そのうち分かるだろう。毎度のことだが、こういった宇宙関連の話は、皆さんが【その目で】見た時に信じ【ればよい】。そして見えても、調査して、疑問を呈し【た方がよい】。ブルービーム【作戦という】偽物【を使った】心理戦が始まりつつあると噂されているのだ。


巨大ハイテク企業の犯罪


縦え宇宙軍が助けに来ないとしても、米軍はカリフォルニアに侵攻して、大手ハイテク企業の各本社を占拠せねばならない。今アメリカでFRBの印刷機をコントロールしているのが誰であれ、明らかに莫大な資金を【ハイテク諸企業に】注ぎ込んでいる。【その証拠に】フェイスブック、アップル、アマゾン、マイクロソフト、グーグル社を株価指数から除外してしまえば、株式市場は3月の株価暴落で到達した安値のままだ。
https://www.zerohedge.com/s3/files/inline-images/equal%20weighted%20S%26P.jpg?itok=1PMmHmls
ℹ2020年8月21日付けゼロヘッジ:「テクノロジー企業5社の超大型株を除くと、S&Pはこうなる

グラフはシャンティ・フーラが挿入
Zero Hedge [Public Domain]
【※大手ハイテク5社の株価を入れて底上げしている緑線(時価総額加重インデックス)に対して、5社を除いたS&P500の実態が赤線(等配分インデックス)。】

これらの【5大】企業は、インターネットを介した大衆の洗脳の要(かなめ)となっている。コンピューター上で生み出された中央銀行の資金の大半がどうやら連中に注ぎ込まれているという点は、我々が「ならず者のAI」と対峙しているというグノーシス・イルミナティ【の主張】を裏付ける証拠だ。

縦え「ならず者のAI」が存在しなかったとしても、この【5】社は、犯罪的としか言いようのない行動をしている。筆者は、真実を報道する大勢の記者と並んで、長い間これらの企業によって攻撃され、発表の場や収益を奪われてくるなどしてきた。

以下は、テクノロジー大手の中ではそこまで悪ではないと考えられているアップル社による権力乱用のちょっとした例だ。何故だか私は自分のiPhoneからパソコンに写真を取り込もうとするたび、半分くらいしか送れない。しばらくするとアップルからメールが送られて来て、写真をクラウドストレージに入れないかと提示してきた。アップルがオンライン上のストレージ・ビジネスを推進するため、人々が自分の写真を自分のコンピューターに入れるのを意図的に阻止しているのは、ほぼ間違いなかろう。

この種の悪用は、カリフォルニアのハイテク大手がしっかりと捜査され、刑事罰に問われるべき数多の理由の一つだ。ほんの僅かな罰金ごときでは、数兆ドル規模の企業【が繰り返している悪行】を何ら阻止できない。ハイテク企業のCEO連中を長期的に刑務所に入れてこそ、だろう。

テスラのように実際に物を作っているハイテク企業でさえ、機能不全ではない【まともな】資本市場が連中に割り当てるであろう金額よりも、明らかに多くの資金を得ている。先週、テスラのPER(株価収益率)は1,000対1を超えた。つまり、テスラが今すぐ株投資資金を回収しようとしたら1,000年かかるということだ。
ℹ2020年8月22日付けAdvancing Time:「テスラのPERが千倍超え

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ハザールによる韓国と日本の支配


カリフォルニアだけでなく、韓国もカバールの牙城のようだ。カバールのための日本と韓国の支配を下請けに出されていた韓国マフィアは、正義の歯車が自分達に向かっているのを見て、パニックに陥り始めている。韓国の奴隷政権が国民を支配下に置くために、Covid-19による制限を過酷なレベルにまで引き上げているのが、その兆候だ。

奴らが絶体絶命なのは、金正恩を殺害したのは韓国の政府関係者だと発表する準備を北朝鮮側が進めているせいでもある。罪を犯した者は、この地球上では長くは持たないこと必至だ。
ℹ2020年8月23日付けブルームバーグ:「韓国で『大規模な』コロナウイルス危機の警告

ℹ2020年8月23日付けニューヨーク・ポスト:「金正恩が昏睡状態と報じられ、妹の金与正が支配権を握る

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一方、日本では、安倍晋三首相がカバールによる毒殺未遂でまたもや生き延びたらしい。安倍は最近カバールから脱退し、Covid-19を使って日本経済を破壊しようとするカバールの企てを妨害している、と日本軍の諜報筋は言う。

彼らは、間もなく日本のカバール工作員を一網打尽にする大きな動きがあると約束した。おそらくこれは、日本のハザール奴隷メディアを占拠し、日本銀行の支配権を掌握するということだろう。

日本の軽井沢にあるビル・ゲイツの屋敷で爆発があったという報告も寄せられた。巨大な施設の建築が完成間近と噂されているため、何らかの形で襲撃が行われたのかもしれない。我々としては更に調査を進め、可能であれば情報を更新していくつもりだ。


力を失ったイスラエル


では、アメリカ国防情報局がハザールのならず者国家、イスラエルの取り壊しなどについてどう言っているか、見ていこう。彼らの報告してきた内容がこちら:

「イラクの首相がトランプと会談し、米軍の撤退が開始されました……乞食はえり好みできる立場ではありません。ということでトランプは、ビビ[※ベンヤミン・ネタニヤフのこと]がアラブ首長国連邦へのF35ジェット機の販売を妨害しないように強要し、さらにはサウジやエジプトなどへの【販売】に関しても【同様に妨害を禁止しました】。

9.11、ベイルート、福島、2002年のバリ、イエメンとシリアで使用された核兵器、2005年のハリーリー暗殺について公けにすると脅され、サウジアラビアからは2002年のアラブ和平イニシアティブと国連決議に基づいたパレスチナとの和平協定なくして正常化はしないと宣言され、イスラエルは劣勢に立たされています。

国連のレバノン特別法廷がラフィーク・ハリーリーの死でヒズボラの指導層やシリアに有罪判決を下すこともできず、シオニズムは通用しなくなりました。彼は2005年に核兵器でイスラエルによって殺された、と誰もが知っているのですから。

イスラエルに対して、すべての盗まれた土地の返還、すべての違法なユダヤ人入植地からの立ち退き、ガザ包囲網の解除、1967年の国境線への復帰、あるいは全ての人に平等な権利を与える二民族一国家という解決策の受け入れを余儀なくさせるために、アラブ世界が正常化の名の下に団結する可能性もあります。

最早、イスラエルに質的軍事優位性はありません。【イスラエルは】2018年にはF35をシリアで失いましたし、イランがS-400やSu-57、地・海・空のあらゆる【武器】プラットフォームを無力化できるジャミング装置などのロシア製の高性能兵器を入手しているところなのです。」

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自爆テロで殺害されたレバノンの元首相ラフィーク・ハリーリー


金融リセットが目前


ついに今週、複数の情報源が何らかの金融リセットが差し迫っている話をしていたと報告できる。ペンタゴン筋曰く、シオニストが支配するSWIFTの国際銀行送金システムは、「量子金融システムがオンライン化される」中で停止させられたそうだ。

ドラゴンファミリーの2つの別々の情報源も、地球を立て直すキャンペーンのために巨額の資金が準備されていると言っている。

具体的な日にちを挙げるのは躊躇われるが、多くの情報源が早ければ9月にも何かが起こる可能性ありだと言っている。これまで目にした【数々の】誤報を踏まえ、皆さんが【実際に】見た時に信じてくれればよい。

翻訳:Yutika


註:【 】内は訳者の追記部分です。訳文は日本語での読み易さを優先し、原文とは異なる形で文や段落を分割することもあります。また見出しやツイッター画像、および動画も挿入しています。

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Writer

Yutika

体癖:8−2、エニアグラム:4
関西の英語塾で教えつつ、翻訳業(英語&仏語)をしております。


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