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ニューサウスウェールズ大学による太陽光パネルの研究 〜 大規模気象シミュレーションでは「真夏のピーク気温が最大1.4度、地表温度が2.3度も上昇」/ 東京都の太陽光パネル義務化は罰則なし

 Alzhackerさんが紹介されていた太陽光パネルに関する研究です。
2023年のオーストラリア・ニューサウスウェールズ大学による「都市屋上太陽光パネルの局所温暖化ポテンシャルについて」という研究で、「エコの看板を掲げながら都市を1.4度も加熱する太陽光パネル、そして都市住民への健康リスク」というサブタイトルがあります。
 シドニー全域で実施された大規模気象シミュレーションでは、「屋根面積の100%に太陽光パネルを設置した場合、真夏のピーク気温が最大1.4度、地表温度が2.3度も上昇することが判明した」とあります。「現在のパネル発電効率はわずか16-20%で、残り80%以上は無駄な熱として放出される」、ということは、日中70度に達した温度がパネルの両面から無駄に放出されることになります。
さらに太陽光パネル設置は、国土交通省が推奨した「高反射率クール屋根」の温暖化抑制効果を完全に台無しにするそうです。「納税者の税金で推進されたクールルーフ政策を、同じ政府が推進する太陽光パネル政策が台無しにする茶番劇」だと言っています。
 論文では「80%以上のエネルギーを無駄な熱として放出する技術が、そもそも都市環境に適していない」「『脱炭素』という名目に隠された利権構造の犠牲者が都市住民だ」と結論づけています。
 東京都では「新築戸建て住宅に太陽光パネルの設置などを原則義務づける条例が施行」と問題になりましたが、これはハウスメーカーへの義務づけで、しかも罰則はないそうです。施主さんが望まないのであれば、自然災害に弱く、火災消火時に危険で、平時はやたらと熱い太陽光パネルは拒否できます。
(まのじ)
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釧路湿原には600ヶ所の太陽光発電施設があり、今後も駆け込み建設の見込み / 利権と対立する環境保護

 北海道の釧路湿原にメガソーラーの建設が相次いでいるという報道です。釧路湿原は希少な生物の宝庫として有名ですが、2012年に25ヶ所だった太陽光発電施設は、2025年6月には600ヶ所に増えていました。
 釧路市は「自然環境と調和がなされない太陽光発電施設の設置を望まない」というノーモアメガソーラー宣言を出し、9月にはメガソーラー建設を許可制にして規制する条例案を提出するなど環境保護を重視していますが、それでも駆け込みの施設建設を止めることはできないようです。番組で取り上げられていた業者は4.2ヘクタールの土地に6600枚のパネルを設置する工事を予定し、「建設現場にはタンチョウやオジロワシ、キタサンショウウオは生息していない」という専門家の調査結果をお墨付きに工事を始めました。しかしその調査結果は釧路市立博物館が環境保全を確認できるものではなかったようです。
 さらに、仮に建設予定地内には生息の実態が無かったとしても、近隣の生物たちへの影響が無いとは証明できません。「工事による音や視覚的な悪影響は事業敷地だけではなく、工事現場の周囲に及ぶのは常識で、通常は事業地から半径1~2kmの範囲で専門的な調査を行い、その結果に基づいて建設の是非や影響の緩和策を検討するのが常識」という猛禽類医学研究所の指摘に説得力を感じます。人間だってメガソーラーのそばには住みたくありません。
 建設工事段階からすでに希少生物への影響が懸念されていますが、それだけでなく将来的に耐用年数を終えた廃棄パネル問題も浮上しています。パネルの残骸が湿原を埋め尽くす懸念とその処理費用の積み立てが議会で検討されていました。
 釧路湿原は1980年代に「原野商法」と呼ばれる、値上がりの見込みのない土地を高値で売りつける詐欺商法の舞台となりました。原野の所有者たちにとって実際の土地の評価額の10倍もの値段で買い取ってくれるメガソーラー事業者は「本当に嬉しかった」存在だったようです。
 釧路湿原のメガソーラー問題は、利権と自然環境のどちらを優先する世界を選ぶのか、日本人が天に問われているような気がします。
(まのじ)
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ノーモアメガソーラー宣言の釧路市貴重な生物や環境の保護か?再生可能エネルギー推進か?
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釧路湿原周辺の太陽光発電施設問題 市長が『ノーモアメガソーラー宣言』 その効果は?
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広島大学が開発した「メカノス法」は室温で50cm程の小型装置で、水素生成速度を300倍加速させ、海水からも高効率に水素を製造でき、CO2を排出しないという画期的なもの

竹下雅敏氏からの情報です。
 これまでなら高温で大規模な設備が必要だった水素の生成に、広島大学が開発した「メカノス法」では、室温で50cm程の小型装置で大量の水素生成が可能だということです。
 この驚くべき発見は、ボールミルを用いた金属ナノ粒子合成中に偶然に見いだされたもので、水素生成速度を300倍加速させ、海水からも高効率に水素を製造でき、CO2を排出しないという画期的なものです。
 “水素製造といえば、高温・高圧が必要で、大規模なプラントを建設しなければならないのが当たり前と考えられていました。しかし、メカノス法はこの常識を覆し、常温・常圧・低エネルギーで水素を製造する新たな可能性を提示したのです。もし、この技術が商業化されれば、水素社会の実現は大幅に加速するでしょう(11分27秒)。…日本は現在、エネルギー自給率が低く、約90%のエネルギーを海外からの輸入に依存しているのが現状です。しかし、もしメカノス法が商業化されれば、日本国内で水と金属さえあれば水素を作り出せるため、エネルギー自給率を劇的に向上させることが可能になります。これは、エネルギー安全保障の面でも極めて大きな意味を持ちます。特に、地政学的リスクが高まる中、日本が独自のエネルギー供給源を確保することは、国家戦略としても重要です。(20分37秒)”と動画では説明しています。
 “続きはこちらから”の記事は、広島大学がイギリス王立化学会発行の学術誌に掲載した論文を紹介したものです。
 広島大学が開発した「メカノス法」では、金属と水の反応が連続的に持続する仕組みになっています。ボールミルは円筒形の容器の内部に複数のセラミックなどの球状のボールを入れて回転させる装置です。水、金属粉末、粉砕ボールを入れて回転させるのですが、金属粉末にチタンを用いると「水素製造の収率は1,600%に及んだ」ということです。
 そのメカニズムですが、こちらの動画の説明によると、ボールミルの回転によって微細化されたチタン粉末は表面積の増大によって反応性が高まり、水との接触面で酸化が進みやすくなります。チタンが水と反応して酸化され水素を発生させた後、酸化チタンがボールミル装置の内壁に使われているタングステンと反応し、タングステンが酸化チタンの酸素を奪い取る反応が生じます。これにより、酸化チタンが再び還元されるのです。
 広島大学の引用元の記事には、“その反応メカニズムは、反応で生じたチタン酸化物がボールミルの物質(タングステンカーバイドまたはステンレス)により還元され、再生したTi(チタン)が水と反応し水素製造を繰り返す”とあります。
 また、水素の発生量が劇的に増加する理由として、水の超臨界状態が一時的かつ局所的に発生することが確認されているということです。超臨界水とは、温度と圧力が一定の臨界点を超えたときに現れる水の特殊な状態です。ボールミル内部で、極めて短時間・局所的に高温高圧の状態が生まれ、反応性が飛躍的に向上するということです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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歴史的瞬間! 広島大学が世界を変える『水素革命』を実現!?専門家は「中国にこの技術を盗ませてはならない」と警告
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太陽光発電ソーラーパネルの火災が続いている / 環境破壊の責任を取らない外国企業が地方で大規模なソーラーパネル施設を建設する

 全国各地でメガソーラーの火災が続いています。鹿児島県伊佐市で3月27日に発生した太陽光発電所の倉庫の火災は、爆発を伴うもので鎮火までに20時間を要したと報じられています。4月13日には北海道根室市で太陽光パネルが火元の火災があり、さらに15日には宮城県仙台市でメガソーラーの火災が報じられました。ここでは「消防車両が火現場に近づくことが難しい」状況らしい。「蓄電施設の火災は感電の恐れがあり放水できない。一般的には、数メートルの距離まで近づいて砂や消火器を使う。」との報道記事もあるように漏電や感電、爆発のリスクのある場合は消火作業が難航します。
 火災や事故が発生しなくても、太陽光発電の施設自体の問題が指摘されるようになっています。阿蘇のメガソーラーの不気味な風景は有名ですが、HBS北海道ニュースが釧路湿原のソーラーパネルを取り上げていました。大都市圏の電力を賄うために、地方が犠牲になって太陽光発電の施設が増設されています。釧路湿原では景観が損なわれるだけでなく、「タンチョウとかチュウヒとか天然記念物級」の生息地を奪い、絶滅危惧種・キタサンショウウオの生息エリアを侵害している可能性もあります。ソーラーパネルに使用されている重金属やカドミウムが釧路湿原に流出すれば、釧路湿原の水を使っている人々の飲料水も失われます。責任を問われるはずの発電所は外国企業の所有だと判明しました。
 HBS北海道ニュースは「『自然エネルギー』や『クリーンエナジー』ともうたわれている太陽光発電ゼロカーボンを目指す国の方針の中で、湿原の風景が変わりはじめています。」と締めくくり、脱原発のために環境破壊の太陽光発電を進めることの欺瞞を突いていました。
(まのじ)
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釧路湿原に目立ち始めた「ソーラーパネルの海」問われる「自然との共生」
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ニコラ・テスラの論文を基に日本の技術で作った「大気発電」、30坪の土地に置くだけの3階建の一戸建て位の大きさの「大気発電ユニット」により、30メガの電気を発電、27,000世帯に供給 〜 人工石油、オオマサガス、イベルメクチンなど世界を救う日本の技術

竹下雅敏氏からの情報です。
 1月25日の記事で、水と二酸化炭素で作る「人工石油」を紹介しました。11月4日の編集長の記事では、「人工石油」を作った京都大学名誉教授の今中忠行博士による解説動画を紹介していました。
 詳しい内容は、こちらの『人工石油の「ドリーム燃料製造装置」、開発者「永久機関的」』をご覧ください。
 「人工石油」の生成コストは、軽油の場合、1リットル14円程度だということなので、これが本当であれば日本のエネルギー問題は解決されたことになります。今中忠行博士は、2010年に紫綬褒章を受章しているので、ドリーム燃料で一儲けを夢想している詐欺師だとは考えられないのです。
 冒頭の動画は、ウィズトレンディエージェンシー株式会社の原日本(はらやまと)代表が語る「大気発電」です。ニコラ・テスラが出していた論文を日本の技術で作ったもので、「特許も取れてます(6分23秒)」と言っています。
 6分48秒のところでは、“完成間近にテストしてる最中、311が始まりましたね。地震ですね。あの地震の津波で全部流されちゃったんです。…これはあまりにもドラマですよね。ちょっとおかしいなと思いますけど、ただそれでずっと封印してきたんですけど、いろんな国と共同でもう1回作ろうとなったんですが…スポンサーがお亡くなりになっちゃったんですね。これもちょっとおかしな話ですよね。それを日本に持ってきて、今の技術でどうかできないかって、今回やり始めたんですね。…もう1年ぐらい今やってますけど、誰も邪魔しないですね。逆に協力させてくれっていう国が多いです。…一応そんなことありえないだろうということで、資料を全部見せるんですね。…みんな納得するんですね。それはできないわけないと。だから今回実行できるねって話になったんですね”と話しています。
 30坪の土地に3階建の一戸建て位の大きさの「大気発電ユニット」を置くだけで、30メガの電気を発電し、27,000世帯に電気を供給できるということです。
 「この大気発電の1つ目のメカニズムがよくわかりません わかりやすく解説してるサイトや動画はありますか?」という質問に、原日本氏は11月17日のツイートで、「まだ機密事項ですが、完成後にある程度公開はする予定ですよ」と答えていますので、まだ完成しているわけではないようです。
 “続きはこちらから”の記事をご覧ください。“かつてもてはやされたクリーンエネルギー関連株は、いまや暗黒の日々を迎えている…結局のところ、グリーン化は地球を救うだけでなく、高くつくということだ”とあります。
 時事ブログでは、水を振動攪拌しながら電気分解することで発生する「オオマサガス(酸水素ガス)」を、しんしん丸さんが紹介してくれました。イベルメクチンもそうでしたが、日本の技術が世界を救うということになりそうですね。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【YouTube界初登場】新時代の『〇〇発電』 人々の夢や想いが日本に明るい希望を|原日本×小名木善行
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