アーカイブ: まのじ

2025年には現在の「あきたこまち」から、カドミウム低吸収性の「あきたこまちR」に切り替えられる 〜 放射線育成種の長期的な安全性は不明、やがてはゲノム編集米に置き換えられる懸念も

読者の方からの情報です。
 読者の方々から、お米の「あきたこまちR」についての投稿が相次ぎました。2023/4/14時事ブログで取り上げた情報をさらに掘り下げた専門的な情報も届いていますが、「生活防衛LABO」さんの動画が現状を簡潔にまとめて下さっていました。
 それによると、秋田県が「あきたこまち」を「あきたこまちR」への生産全面切り替えを決定したそうです。早ければ令和7年(2025年)には、全国で愛されている「あきたこまち」が食べられなくなりそうです。「あきたこまち」は"コシヒカリを母に、奥羽292号を父に"1984年に開発された秋田県特産のお米です。一方「あきたこまちR」は「コシヒカリ環1号」と「あきたこまち」を交配させ、さらに7回も「あきたこまち」を交配させたお米です。「あきたこまち」の食味とカドミウムを吸収しにくい性質を持ちます。問題は「コシヒカリ環1号」が放射線育成種ということです。これまでも遺伝子の一部をガンマ線で破壊することで、稲や麦、大豆などの品種改良(?)がすでに行われていました。この度初めて知ったのですが、美味しいと人気のお米、例えば「レイメイ」「キヌヒカリ」「どんとこい」「にこまる」「とねのめぐみ」「きぬむすめ」「つるがロマン」「ゆめひたち」「銀河のしずく」「つや姫」「雪若丸」などいくつもの品種が放射線で改良がされていました。
 これらに倣って「あきたこまちR」も安全性に問題ないとされています。けれども「あきたこまちR」はガンマ線よりもはるかに強い「重イオンビーム」を集中的に照射しており、安全性のデータは揃っていません。このお米を長期間食べた時の影響は未知数だとされています。また「放射線育成種」は「ゲノム編集」と同様、届出が必要な親から交配して生み出された品種には届出の必要がありません。「コシヒカリ環1号」は届出が必要ですが、「あきたこまちR」は不要です。さらに自家採取が禁止されていることも大問題です。農家の方や国民に選択する権利はありません。
この放射線育成種への切り替えには、国の強力なバックアップがあると言います。2018年農水省は「いずれ全ての国産のお米を放射線育成米に転換する」と決定しました。「既に(国研)農研機構や各地方自治体において、100種類以上のカドミウム低吸収性イネ品種・有望系統の育成・開発が進んでいる」のだそうです。生活防衛LABOさんは「もし、品種改良は嫌だ、できるだけ手を加えられていないお米を、ということでしたら、もうだいぶ少なくはなってきましたが、朝日や亀の尾をお勧めします。」と言っています。昔は「西は朝日、東は亀の尾」と言ったそうな。
 印鑰智哉氏は、「あきたこまちR」はゲノム編集への「トロイの木馬」ではないかと危惧されていました。放射線育成種の、カドミウムを吸収しにくい性質を保ったまま、植物の生育に必要なマンガンは吸収し易くし、さらに、ヒ素は吸収しない性質に遺伝子を改変するとなると、放射線を当てるよりも「ゲノム編集」をする方がはるかに効率が良いらしいのです。国民には、手にしたお米が品種改良していないものか、放射線育成種なのか、はたまたゲノム編集されたものなのか、知る術はないようです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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農業の危機! 再来年、あきたこまちが食べられなくなる!!
配信元)


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放射線育種から「ゲノム編集」へ? 「コシヒカリ環1号」はトロイの木馬か
引用元)
(前略)
この2つの欠点を修正できれば、「コシヒカリ環1号」系の「あきたこまちR」などが持つマンガン不足も解決できて、ヒ素も吸収しない、カドミウムとヒ素汚染の多い地域でもそれらを吸収しない品種が完成することになる。しかし、それを実現させるためには遺伝子の特定の箇所(塩基)を破壊しなければならない。そのために用いる技術は放射線では効率が悪すぎ、TILLING法などの突然変異の技術を使う可能性もあるかもしれないが、やはり本命は「ゲノム編集」になるだろう。「コシヒカリ環1号」系の放射線育種米はそれが出てくるまでのつなぎにしかならない可能性がある。
 
 それではなぜ、その本命の品種を待たずに農水省は放射線育種米の導入を決めたのか? それは、いきなり「ゲノム編集」米を食べろといっても反発が大きくなるからだろう。放射線育種は1960年代以来からの実績がある。「昔から使われていた技術だから反発するものは少ないだろう」(しかし、「コシヒカリ環1号」で使われた放射線は重イオンビームであり、長い使用実績のあるガンマ線ではない)。「もし、批判が出たら、従来の放射線育種品種を使っている人たちが反発して、その批判を潰すだろう」。要するに放射線育種なら反発が少ないと考えたのではないか?
(以下略)

2023年4月に南アで提訴されたファイザー社mRNAワクチン中止の裁判、契約内容の開示を命ずる判決が8月に出ていた 〜 南ア政府はmRNAワクチンに長期の有効性も有害事象も不明なことを知っていた

 2023年4月、南アフリカの高等裁判所に、ファイザー社に対する訴訟が起こされました。ヘルス・ジャスティス・イニシアティブ(HJI)という団体が、「安全ではない」「効果がない」という理由でファイザー社のmRNAコロナワクチンを「直ちに、安全に中止せよ」と訴えたものです。
 日本だったらまずまちがいなく棄却されそうですが、8月18日、南アフリカのプレトリア高等裁判所は「ワクチン契約書の公開を命じる」との判決を下しました。その結果、南アフリカ共和国とファイザー社との間に交わされた「COVID-19ワクチンの調達契約書、交渉議事録、覚書」が明らかにされることになりました。
 この判決についてのタマホイさんのコメントでは「購入者は、本ワクチンの長期的な効果および効能は現時点では不明であること、また、本ワクチンの有害な影響についても現時点では不明であることを認めるものとする」「さらに、適用される範囲において、購入者は、本製品がシリアル化されていないことを認めるものとする」「購入者は、コロナパンデミックの緊急事態により、本ワクチンおよび本ワクチンに関連する材料、ならびにそれらの構成要素および構成・成分が急速に開発されており、本契約に基づき購入者に本ワクチンが提供された後も研究が継続されることを認める」とあります。購入者とは南アフリカ共和国政府ですから、政府は長期的な効果、効能、有害事象が不明なことを知っていながら国民を欺いて打たせていたことが公的に認められました。
 こちらのブログでは、「健康被害、訴訟、関連する費用は一切責任を持たない。訴訟請求は購入者(この場合、政府)が一切を補償する。」と、ファイザー社の免責事項も示されていました。
 mRNAコロナワクチンについて危惧されていたことが、もどかしいことですが少しずつ証明されていきます。"陰謀論"はやがて陰謀だったと判明するのでしょう。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)

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南アフリカ政府とファイザーとの契約が訴訟を経て開示へ~圧倒的不平等契約が判明
(前略)
ファイザーとサウスアフリカの契約。政府は有効性と副反応について知っていた:DairyClout2023.9.7

現在、開示された契約がホンモノであるかを検証している段階だと断ったうえで。

・まだそのワクチンは研究中
・長期的な影響力は不明
・有効性も不明
・副作用も不明

契約文章は続けて、
・なので、健康被害、訴訟、関連する費用は一切責任を持たない
・訴訟請求は購入者(この場合、政府)が一切を補償する


恐らく、世界中で同じ契約をしているものだと思われます。
買った側がすべてを補償。圧倒的不平等契約です

ちなみに、ちょっとだけ気になるのはこの訴訟を起こしたHealth Justice Initiative(HJI)
のスポンサーの一つに石油財閥の大資本ロックフェラーブラザースが加わっていることです。
ヘルス・ジャスティス・イニシアチブのHP

(以下略)

ウクライナの”反転攻勢”の成果は本当か 〜 欧州議会でクレア・ディリー議員がウクライナ軍の戦死者が50万人に上ると訴え、NATOストルテンベルグ事務総長も認めている

 日本に流れる報道では、ウクライナ軍の"反転攻勢"が大きな戦果を上げ、ロシア軍の敷設した「竜の歯」と呼ばれる防衛ラインを突破したということです。しかし「西側メディアは、ウ軍が露の第1防衛線に到達したと成果を伝えるが、 実際に地上で起こってるのはこういうことだ。"対戦車溝を人力で突破試みる。遠隔砲で狙われ、負傷兵が多数置き去り"」というツイートがあり、それを裏付けるようなウクライナ軍の無惨な兵士の様子がアップされては削除されているようです。欧州議会の場でアイルランドのクレア・ディリー議員は「あなたは、ウクライナが徐々に領土を征服しつつあると言う。しかし事実ではありません。ウクライナは領土を失い、50万人が戦死している。」と述べ、それに対してNATO事務総長イェンス・ストルテンベルグも「これが簡単だなどとは誰も言っていない。血みどろの反撃になることは最初から分かっていた。ロシアが防衛の準備を正しく整えてきたことが分かる。」とウクライナの損失が50万人に上るというデータに反論しませんでした。日本で流れる反転攻勢を公的に否定したと言えます。50万人。
 ロシアのショイグ国防相は「この1カ月間で159発のハイマース、13発の巡航ミサイル、1000台以上の無人航空機を撃墜した。」と述べると同時に「ウクライナの武装勢力は民間施設や民間人を攻撃し、この攻撃を軍事的勝利と偽っている。」と報告しています。ウクライナ当局の発表を見ても「死傷者(双方の兵士、傭兵、国軍大隊、領土防衛隊を含む)に占める民間人の割合は『約2.5%』」と民間人の死傷者は驚くほど少なく、「ロシアが民間人の犠牲を避けながら、敵の軍事インフラを標的にしている」ことを裏付けています。
(まのじ)
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4時間にも及ぶジャニーズ事務所の記者会見で分かったことは「ジャニーズ事務所は変わりません」〜 弱みを握られていない一般市民が厳しく批判をし拒否するしかない

 読者のまゆ様が9月7日に「一般社団法人ワクチン問題研究会の記者会見とまったく同じ日にちと時間に、ジャニーズが記者会見をしました。偶然ですかね?? テレビはジャニーズ一色です。」と投稿されました。確かに4時間にも及ぶジャニーズ事務所の記者会見で「ワクチン大虐殺」の記者会見は埋もれてしまいました。
 注目を集めた割には「ジャニーズ事務所の名前は変えず、株も手放しません。第三者委員会も設置しません。被害者補償はするけど具体的なことはまだ何も決めてないです――すなわち『ジャニーズ事務所は変わりません』」という内容だったようです。告発していた被害者の1人、服部吉次氏も「東山新社長もジュリーも井ノ原も、見事な芝居」だったと批判されていました。利権に埋もれていた組織が自ら反省し刷新するのはとても難しいと分かります。
 またジャニーズ事務所と取引関係にあったメディアにも期待できそうにありません。NHKからは「性加害の事実を認定した東京高等裁判所の判決が2004年に確定するなどしましたが、NHKは、当時、この問題について認識が薄く、その後も、取材を深めてニュースや番組で取り上げることはありませんでした」と、他人事なコメントが出ました。ジャーナリズムが生きていれば怒りのコメントになったはずですが、お仲間の言い訳程度です。「これに毅然とした態度が取れない大手マスコミは役員クラスでジャニーソーセージトラップに引っかかっているに違いない」と鋭い読みもありました。
 これまで通り被害者がメディアに利用されるのであれば、視聴者がそれを厳しく拒否するしかない。
(まのじ)
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全国各地で突然の学校給食停止、供給会社「ホーユー」が前触れもなく破産手続きに / 次に来るのは、まさかの昆虫食か

 全国各地の学校や官公庁の寮などの給食が、突然、提供されなくなる事態になりました。食事を提供する広島市の企業「ホーユー」の業務停止が直接の原因のようです。ホーユーによれば、食材費や人件費が高騰するにもかかわらず価格に転嫁できず、時間的な余裕もないまま今後は破産手続きを申請するようです。
 ネット上では「民間委託、民営化の末路だね。」という真っ当な意見や、「破産したホーユーはベトナム人実習生を3か月3万円で働かせていました。これが民間委託のリアルです。」という表に出にくい問題が指摘されています。一方で、学校の担当者は「値上げの必要がないか打診したが、業者側からは『必要なし』との返事があったことを明かし、『ファクス1枚でもいいから説明責任を果たしてほしい』と音信不通が続く業者側に不信感を募らせる。」との証言もありました。仕組まれた破産のような気配です。
 給食が否応もなくストップした場合、次に何が起こるのか。「これ、この後の展開に注目だよ〜」とのコメントがありますが、私も「昆虫・・・?」と考えてしまいました。
(まのじ)
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