不正の出来ない仕組み!CAREプログラムの金融システムによって資金の流れはどう変わるのか?|トランプ前大統領の欺瞞|04/26/2024 UNN 世界情勢レポート 【要約】
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(4分12秒~8分55秒)
昨日は予想外に嬉しい驚きがありました。私はさまざまな人々からの連絡を受けました。これはネサラやゲサラを待っている将軍や大佐、自らをホワイトハットや愛国者だと考える人々、トランプが職に戻った際に金銭を受け取るのを待ってる人々などからです。
昨日私はテキストチャットで、トランプが戻ってくると言っていた、その中のある人物に対しトランプもバイデンもすでに死んでいると説明しました。彼は私たち全員が協力し合い、友達でいるべきだと話し始めましたが、その前にあなたが理解する必要があることがたくさんあります。
私は、限定的にしかアクセスできなかったダークAIについて説明しました。また、トランプ政権下の4年間で政府に多額の資金提供を行ったこと、そしてもう二度と行わないと決めた理由も話しました。資金がオペレーティブによって誤用されたためです。例えば、学生ローンの返済などがその誤用の一例です。さらに、彼は財務省やホワイトハウスを乗っ取るべきだと言いましたが、私はそれが何のためかと問いました。現在それを運営しているのは以前と同じ人々だからです。
私はまた、数年前に中国で見つけた、COVIDを治療する機械を持っていた怯えた中国人の話をしました。
(中略)
そこで私たちは、COVIDの効果を打ち消し、多くの人々を治癒できるマシンを持っていた男を追跡しました。この機械は単なる治療機ではなく、メドベットより多くのことができるものでした。
(中略)
私たちは、数百人、場合によっては1000人以上の中国のエリートを治療したこの中国人と彼の機械をピックアップして、トランプ政権下のホワイトハウスの前庭に直接降ろしました。
(中略)
中国人とそのCOVID治療マシンをトランプに提供し、大量生産のための資金を用意しました。マシンの製造費用を支払ったのですが、その資金はオペレーション・ワープ・スピード(コロナワクチン開発)に使用されました。実際には一台のマシンも製造されず、その中国人とマシンの行方もわかりません。これが、あなたたちがニュースで見ている愛すべきトランプの実態です。
1990年代初頭、アメリカの情報機関はカリフォルニアの急成長するシリコンバレーの一流大学や企業と連携し、ワールド・ワイド・ウェブ上のグループや個人の活動を追跡する手段を完成させようとした。そこで1993年、アメリカの情報機関は研究開発プログラムであるマッシブ・デジタル・データ・システム(MDDS)を立ち上げた。
1995年、ラリー・ペイジとセルゲイ・ブリンはスタンフォード大学の博士課程に在籍していたが、MDDS助成金は後のグーグル共同設立者であるブリンとペイジの研究に資金を提供していた。
2007年、ジャレッド・コーエンという若者が国務省の政策企画スタッフになり、「ソーシャルメディアを使って諜報活動を行うためには、デジタル国家運営のドクトリンが必要なのだ」と言った。チュニジアからエジプトにかけて、国務省とCIAが支援した一連のフェイスブックとツイッターによる革命である「アラブの春」を起こしたのは、事実上、彼の功績である(3分5秒)。
2010年、エリック・シュミットの打診によってジャレッド・コーエンは小さなシンクタンク「グーグル・アイデア」に移った。これはインターネットの検閲の話にとって非常に重要になる。このたった一人のシンクタンク、グーグル・アイデアは後にグーグル・ジグソーと改名される(3分55秒)。
そしてグーグル・ジグソーは、AIによる検閲の超大国を作り上げた。何千万もの投稿をスキャンし、禁止することができるようになった(4分10秒)。
“続きはこちらから”の動画をご覧ください。ブラックロックCEOのラリー・フィンクは、“先進国では、人口が減少している国が大きな勝者だと言える。…これらの国々はロボットやAI、テクノロジーを急速に発展させるだろう。…私たちの多くがそう考えているように、人口が減少しても、国の生活水準や個人の生活水準を向上させることができるだろう。…そして、人間を機械に置き換える際に直面する社会問題は、人口が減少している国々でははるかに容易になる。…法の支配や教育の基盤のない国々は取り残され、格差はますます極端になっていくだろう”と言っています。
ラリー・フィンクは日本のことを念頭において話しているのではないかという気がします。日本の移民政策は厳格にコントロールされているように見えます。それは「人間を機械に置き換える」までのつなぎです。
コロナワクチン、レプリコンワクチンで人口が減少することは分かり切った事なので、後は生き残った人々をいかに管理するかという問題になります。人口が減少し大きな勝者となった国は、グーグルによる「法の支配」のもとでロボットやAI、テクノロジーによって完全管理される、ということのようです。
彼らの妄想が実現するとはとても思えませんが、日本の人口が減少し、ロボットが人間の仕事を肩代わりするようになるのは避けられないでしょう。その時に、人間としての存在意義が社会問題とならないようにするには、意識の進化が必要になるでしょう。