映画『サウンド・オブ・フリーダム』は大ヒット、公開6日間で4,000万ドルという驚異的な興行収入を記録 ~この大ヒットは、人々が深い闇をのぞき込むことを可能にし、王室や政府の地位にいる権力者が、人身売買や児童売買に関与している事に気付かせる

竹下雅敏氏からの情報です。
 6月29日の記事で、アメリカの俳優ジム・カヴィーゼル氏がティム・バラード役を演じた、実話に基づいた映画『サウンド・オブ・フリーダム』を紹介しました。
 ジム・カヴィーゼル氏は、 “ティムは、彼らが目撃する地獄を見せてくれました。…子どもに対して極悪なことがなされている。…幼い子どもたちが虐殺され続けるのを容認していたら、この世界に、そしてこの国に裁きがくるでしょう”と言っていました。
 映画は独立記念日の7月4日に公開されましたが、驚いたことに、“映画は大ヒット、公開6日間で4,000万ドルという驚異的な興行収入を記録した”とのことです。
 “続きはこちらから”のタマホイさんのツイート動画は、6月22日の記事で既に紹介したものですが、「人身売買や児童売買の恐ろしさについて、なぜもっと認識されないと思いますか?」との質問に対し、ティム・バラード氏は「思い当たる理由は2つあります。1つは、あまりにも闇が深く、この問題を直視することが難しいからです。そして、自分の子供に嫌でも重ねてしまう。私もそうだったからよくわかります。でも、他にも何かあると思います。そこには何か思惑のある人々がいる。…ハリウッドやジェフリー・エプスタインで見られるように、彼らは政府の地位にいるんです。だから、それを止めさせようとしたりすると、信憑性がなくなるほど誇張したり、存在しないかのように思わせようとする力が働くのは間違いありません」と答えています。
 『サウンド・オブ・フリーダム』の大ヒットは、人々が深い闇をのぞき込むことを可能にし、王室や政府の地位にいる権力者が、人身売買や児童売買に関与している事に気付かせるでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
ジム・カヴィーゼルの信仰に基づく「サウンド・オブ・フリーダム」はいかにしてこの夏のヒット作となったのか?
引用元)
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
(中略)
「サウンド・オブ・フリーダム」は先週火曜日に公開され、独立記念日の祝日に1,420万ドルという大ヒットを記録した。
(中略)
「7月4日の数字と同様、今日の数字も我々の予想を上回っており、この勢いを持続させるつもりだ」と、この映画をバックアップしている独立系スタジオ、エンジェル・スタジオの劇場配給責任者であるブランドン・パーディーは声明で述べた。「満員の劇場、完売の劇場、そして多くの場所で自然に起こったスタンディング・オベーションについて、国中からメッセージを受け取っています。信じられないような口コミのおかげで、この映画を見ることは必須となりました。」

パーディーはまた、AMC、シネマーク、リーガルの全米3大映画館チェーンに対し、「1年で最も忙しい映画シーズンに『サウンド・オブ・フリーダム』を公開する勇気をもってくれたこと」に感謝した。
(中略)
オープニング・ウィークエンドの観客は熱狂的で、シネマスコアは「A+」。現在公開中の映画で、この高得点をつけたのはこの作品だけだ。チケット購入者は圧倒的に女性が多く、45歳以上の観客が50%以上を占めた。
(中略)
批評家たちは、ロッテン・トマトで76%の評価を得ているこの映画に対して、ほとんど好意的だ。バラエティ誌の主任映画批評家オーウェン・グライバーマンは、「ハリウッドがほとんど避けてきた、現代における重大な犯罪の恐怖のひとつに本物の光を当てた説得力のある映画」と称賛している。
(以下略)
————————————————————————
配信元)
※全文はツイッターをクリックしてご覧ください

[Twitter]めちゃくちゃフレンドリー

編集者からの情報です。
熊野熊男さん「ご相伴にあずかりやした」
(ぺりどっと)
————————————————————————
配信元)

7月11日、アジア初「NATO東京事務所」案が先送りになったと報じられた / ジェフリー・サックス教授「その危険性と愚かさに唖然とする。日本人に止めろと伝えてくれ。とんでもないことだ。」

 NATO(北大西洋条約機構)と日本政府は、2024年にNATO東京事務所を開設する予定で調整していました。7月11日からのリトアニアの首都ヴィリニュスでのNATO首脳会議になぜか岸田首相が出席し、そこでアジアで初めてのNATO事務所を日本の首都に開設するという合意を取り付ける予定でした。しかし11日、日経はNATO東京事務所の開設案が先送りになったと報じました。“第3次世界大戦は7月11日に事実上始まる”という忌まわしい予告のあった日に、ポシャった報道があったのはよかったです。
 ありのままの事実を述べるのでメディアから締め出されてしまったジェフリー・サックス教授が、日本に向けてメッセージを発しておられました。「ウクライナの戦争は、バイデンが"NATOはウクライナには拡大しない"と宣言したら、その翌日には終わるだろう。信じてください。交渉のベースは20年前からあり、アメリカはそれを拒否してきた。」「アジアにNATOの事務所を開設するというアイデアは、その危険性と愚かさに唖然とする。日本人に止めろと伝えてくれ。とんでもないことだ。
 すらいとさんの「普通に、日本は中国、ロシア、あるいは中東との貿易なしに成り立たないんだから、NATO参加と聞いておかしいと思うはず。」とのツイートはその通りで、現在、日本が制裁を課しているはずのロシアに日本が助けられていることを指摘する動画もありました。「ロシアの温情で(日本に)魚が手に入り、ガスが入り、石油が入りしてるんですよ。これ、止められたら基本的に日本が干上がるんです。同じようにG7が干上がる。」(13:10〜13:27)。サックス教授に忠告されるまでもなく日本人は、そもそも首相をNATOに行かせるべきではなかったし、先送りされたとは言えNATO東京事務所をつくるという自爆政権をのさばらせるべきではない。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
配信元)

————————————————————————
NATO東京事務所案を先送り きょうから首脳会議 仏反対、結論は秋以降に
引用元)
(前略)
北大西洋条約機構(NATO)は東京にアジア初の連絡事務所を新設する案の決定を秋以降に先送りする方向になった。当初は11~12日の首脳会議で採択する関連文書に盛り込む調整をしていた。中国との関係を重視するフランスが反対し、決定に必要な全会一致の同意が得られなくなった。
(以下略)
————————————————————————
NATOが東京に拠点 2024年、サイバーなど協力強化 対中ロにらむ 自衛隊の演習参加検討
引用元)
北大西洋条約機構(NATO)はサイバー防衛などの分野で日本と協力関係を深める。宇宙分野も含む安全保障の新たな協力計画をつくり、2024年中に東京に連絡事務所を開設する。脅威が増す中国とロシアをにらみ、アジア太平洋地域の国々と提携の幅を広げる。

日本政府とNATOの関係者がそれぞれ日本経済新聞の取材に明らかにした。NATO関係者は「7月にリトアニアで開く首脳会議に岸田文雄首相を招きたい。それまでに...
(以下有料)

ぴょんぴょんの「挑発するコソボ(13)」 ~コソボにKFOR(コソボ平和維持軍)がいる理由

 セルビアの自治州でありながら、勝手に独立宣言をしているコソボ。昔からコソボは、南に接するアルバニアから多くのアルバニア人が流入していました。長い歴史の中で、ある時はセルビア人がアルバニア人を追っ払い、ある時はアルバニア人がセルビア人を追っ払うというように、争いが絶えることはありませんでした。だがそれよりも、バルカン半島そのものが、南からのオスマン・トルコと北からのオーストリア・ハンガリー帝国が奪い合う土地だったのです。
 そんな中でセルビア人は自由を求めて立ち上がり、コソボを中心にセルビア王国として栄えました。ところが、今も語り継がれるコソボの戦いでオスマン・トルコに惨敗し、ふたたびバラバラに。この時からコソボは、セルビア人が独立を取り戻すシンボル、「聖地」となりました。
 一方、コソボを飲み込んで「大アルバニア」を実現したいコソボのクルティ首相。そのために、クルティは是が非でもコソボのセルビア人を追い出したい。だが、「意地」のセルビア人が、そうやすやすと「聖地」を手放すでしょうか?
(ぴょんぴょん)
————————————————————————
ぴょんぴょんの「挑発するコソボ(13)」 ~コソボにKFOR(コソボ平和維持軍)がいる理由

セルビアのヴチッチ大統領に忠告した人物


Author:Ijanderson977[CC BY-SA]

6月14日にセルビア警察に逮捕された、ROSU ( コソボ特殊警察 ) 隊員3名、あれからどうなったかなあ?

セルビアの山奥で、セルビア軍を偵察していたROSUか。あれからコソボ当局はもちろん、アメリカ・EUも「釈放しろ」の大合唱だったが。

でも、不法に逮捕されて拷問されるコソボ・セルビア人のためには、だれも大合唱してくれない。

ああ、不公平だな。

となるとあの3名は、コソボ・セルビア人を釈放させるための取引に使えるかもしれない。セルビアもそうかんたんに釈放しないわけだ。

・・と思ったら、6月26日、セルビアはあっさり3名を釈放した。

へえええ?! 大事な人質を手放したの?

当初、30日間の身柄拘束だったが、無事釈放されて周囲をホッとさせた。

セルビアはよく決断したねえ。気になるのは、逮捕された3名は留置所で、ほんとにケーキをごちそうになったんだろうか?

ケーキにこだわるなあ。ま、確かなのは、ROSUがセルビア人に対してやるような拷問を、セルビアはしなかったことだ。

えらい! クルティさんみたいに「目には目を」じゃなかったセルビアを評価する。

ビックリしたのは、クルティに味方するはずの、アルバニアのラマ首相さえこう言ったんだぜ。「理性の力が、力の理性に勝ったことを喜んでいる。」(Kosovo Online)

ほお! なかなかの名言? 意味わかんないけど・・。

アメリカもEUも釈放に喜んだが、一番喜んだのはハンガリーのオルバン首相かもしれない。なぜなら、「ROSU隊員を逮捕したことは、セルビアの利益になるより損害になる可能性が高い」とセルビアのヴチッチ大統領に忠告したのはオルバンだったから。(Kosovo Online)

へえ、セルビアの英断は、オルバン首相のおかげだったのか。

ハンガリーとセルビアは隣り同士。オルバンとヴチッチは仲良しなのよ。見よ、2人のこの熱いハグを。

[オピニオン]「オルバンとヴチッチの治世が長引けば長引くほど、両国間の結びつきを取り戻し、指導者間の腐敗した特殊な関係から国益を切り離すことが必要になってくる」とイヴァナ・ランコヴィッチは書いている。(DeepL翻訳)

ぶっ! ハグって言うより、土俵で取り組んでるって感じだね。

» 続きはこちらから

藤井聡教授『お金とはそもそも何なのか?』|リチャード・ヴェルナー教授「中央銀行デジタル通貨(CBDC)について」|日本のデフレの根本原因、日本を衰退させた真の犯人は日銀

竹下雅敏氏からの情報です。
 京都大学の藤井聡教授は、『お金とはそもそも何なのか?』について、分かりやすく面白い話をしています。
 この話を通じて、インフレの時には増税や金利を上げるなどして通貨の量を減らし、デフレの時には減税や金利を下げるなどして通貨の量を増やせばよいということが分かると思います。
 8分50秒~12分3秒で、“現代の貨幣というのは…お金を刷って政府が提供すると同時に、徴税で取るということをすると、自動的にお店ができるんです。マーケットができていく、産業が形成されていく…これが第一段階です。…納税をする義務があって、この国に住みたいからお金を稼ぎ出す。次にそうやっていろいろなお店ができるじゃないですか。そうしたら納税したいだけじゃなくて、あのパンが欲しいなとか、この服欲しいなとか、この靴欲しいなと思う。…だんだん近代国家になっていく中で、社会自体が進化していきますから、徴税権と組み合わせて発行していくと、ものすごく社会が発展していくということが分かった”と説明しています。
 徴税権と組み合わせて通貨を発行することで、通貨の価値が担保できるという理論は、後付けのような感じで私は同意しませんが、要点は政府が通貨の流通量をコントロール出来るし、それを適切にコントロールしなければならないということです。
 後半の動画の3分~4分43秒で、“普通の人は中央銀行からお金を借りられない。誰かというと政府なんですよ。政府が1兆円のお金を借りて、その時に国債を発行する。借りたいという国債を発行して、その借用証を渡して1兆円もらって、それで政府が使う。…だから貨幣を供給するイコール…中央銀行から1兆円借りなあかんわけです。これが基本なんです。…今、日本はプライマリーバランス黒字化目標といって、簡単に言って国債発行禁止…貨幣供給をゼロにしますよと言っているんですよ。これはもう地獄の話、地獄の沙汰なんですね。…これは財務省(旧大蔵省)がそれを導入した。これは竹中平蔵さんが日本に持ち込んだ概念で、プライマリーバランス規律の導入を財務省にさせて、そこから日本はおかしくなった”と言っています。
 11分13秒で、“普通の国は規律というのは、成長率が一定以下にならないようにやる…世界中で今、100ヵ国以上で減税しています。…日本もそうやればいいんだけど、日本はなぜかやらない。だから日本だけが衰退している”と言っています。
 藤井聡教授は非常に分かりやすく基本的な事柄を説明していますが、貨幣供給をコントロールしているのは日銀なので、日本のデフレの根本原因は日銀にあります。
 “続きはこちらから”をご覧ください。名著『円の支配者』の著者であるリチャード・ヴェルナー教授が中央銀行デジタル通貨(CBDC)について語っています。『円の支配者』を読めば経済の根本が全てわかります。特に経済学部の人は、他の経済の本は後に回し、まずこの本を読むべきです。
 量的緩和(QE)とは、中央銀行が商業銀行やその他の金融機関から債券(通常は年限が長い国債や、住宅ローン担保債券)を購入することで、マネーの供給量を増加させ、かつ金利を押し下げ、貸し付けと投資を促す金融政策です。
 リチャード・ヴェルナー教授は、中央銀行は非銀行セクターから不動産などの資産を購入するQE2という金融政策によって「経済に資金を直接押し込むことができる」と説明しています。
 さらに、“2020年3月、連邦準備制度およびその他の主要中央銀行はQE2を採用しました。それがインフレを引き起こすことは明らかでした。これは判断ミスではなく、意図的なものだった。彼らがこのインフレを望んでいた本当の理由は、彼らがCBDCベースとしたい新しいシステムに移行するためだ”と言っています。
 日本では「ザイム真理教」という言葉で、日本の衰退の責任を財務省の愚かさとしていますが、そうではなく日銀が本当の犯人です。彼らは本当に頭がよく意図的に行っています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
学校では教えてくれないお金の授業【お金とは何か〜前編〜】|藤井聡
配信元)

————————————————————————
日本を破壊するプライマリーバランス規律【お金とは何か〜後編〜】
配信元)

» 続きはこちらから