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ぴょんぴょんの「PATMの研究」 ~健常者はベンズアルデヒドを発散している

 読者の方から紹介された、「シェディングとPATM」という記事を元に書きました。
 PATM(パトム)とは「People Allergic To Me」の略で、周りの人が自分に対してアレルギーのような症状を示すことで、この記事ではシェディングに近いものと捉えています。ここで引用された研究論文によると、PATM患者の皮膚からは、トルエンなどの有害ガスが検出され、健常者からはベンズアルデヒドが検出されたとのこと。ベンズアルデヒドと言えば、ご存知、バラ科の種に含まれるアミグダリンの代謝産物です。PATMだけでなく、シェディングにもベンズアルデヒドが関わっているとすると、これまでなんで?と思っていた、バラ科の種とワクチン解毒の関係が、少しわかるような気がします。
(ぴょんぴょん)
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ぴょんぴょんの「PATMの研究」 ~健常者はベンズアルデヒドを発散している

PATM(パトム)の原因


PATM(パトム)って、知ってる?

知らん。

「周りの人が、自分に対してアレルギーのような症状を示すこと」だよ。2008年から言われ始めたらしい。

シェディングみたい? いや、2008年はまだコロナワクチンはなかったな。となると、このPATMの原因は何なんだ?

東海大学の研究グループは、皮膚から発するガスじゃないかと考えた。そこで、PATM患者の皮膚から出ているガスを測定・分析した。

ほお〜。

その結果、トルエンやキシレンなどの人工化学物質、メチルメルカプタンなどの含硫黄化合物、不安効果を与えるヘキサナールのような成分が出ていることがわかった。東海大学

トルエンと言えば、シンナーみたいな石油系の臭いのヤツだな。

トルエンは、シックハウス症候群の原因物質のひとつだよ。メチルメルカプタンは「腐った玉ねぎのにおい」、ヘキサナールは刺激性があって、消防法で指定された危険物質。(note

うわあ! PATM患者は、まるで有毒ガス発生装置だ。

だから、患者さんも周囲の人も困ってるんだ。一方、PATMじゃない被検者からは、ベンズアルデヒドを発散してる人が多かったそうだよ。

Author:Wikimuzg[CC BY-SA]

ベンズアルデヒド! と言えば、バラ科植物の種に含まれるアミグダリンの代謝産物。時事ブログで紹介された、スパイクタンパクの対処方、かつ抗ガン物質! そいつが皮膚から出ていた?

すごいよね、かたや毒を発し、かたや薬を発しているんだからね。

その差は、どこにあるんだ?

肝臓の代謝酵素シトクロム P450 (CYP)。CYPがうまく働いていれば、有害物質トルエンでさえ、ベンズアルデヒドに無毒化できるんだ。東海大学

ほお! てことは、PATMとやらの患者は、肝臓の解毒がうまく行ってないんだな。

そういうことだね。そしてまた、「シェディングとPATM」を書いたナカムラ先生は、こう推理している。この研究論文は2023年7月に発表されたものだから、研究に参加したPATMの患者さんは、ほとんどがコロナワクチンを接種しているんじゃないかと?

ははあ、となると、PATM患者が周囲にアレルギーを起こした原因は、シェディングってことになる。トルエンetcを発していたPATM患者と、ベンズアルデヒドを発していた非PATMの被検者の、ワクチン接種履歴を公開したら、もっとおもしろいのにな。

そうだね、シェディングがもろにバレるかもね。

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ロバート・マローン博士『ラリー・エリソンというセールスマンが、時代遅れのアイデアやテクノロジーを「人工知能」や「mRNAワクチン」といったセクシーな新しい言葉やコンセプトで包み、…トランプ大統領にうまく売り込んだ』

竹下雅敏氏からの情報です。
 大手ビジネスソフトウェア企業オラクル・コーポレーションの共同設立者で会長のラリー・エリソンは、“サム(OpenAIのCEO)とマサ(孫正義)が提供しているツールを使って取り組んでいる、最も刺激的なことの一つは、がんワクチンです。…がん腫瘍は、その小さな断片が血液中を漂っています。つまり、がんの早期発見が出来るのです。AIを使えば、血液検査でがんの早期発見ができます。…さらに、がん腫瘍の遺伝子配列を解読すれば、個人に合わせたワクチンを設計し、そのがんに対するワクチン接種をすることができます。そして、そのmRNAワクチンは、AIを使ったロボットで、約48時間で製造できます。…これがAIの、そして未来の希望です。”と話しています。
 トランプ大統領は、“本日は、オラクルの会長ラリー・エリソン氏、ソフトバンクCEOであり私の友人でもある孫正義氏、そしてOpenAIのCEO…サム・アルトマン氏にご同席いただいています。…これらの世界をリードするテクノロジーの巨人は、「スターゲイト」の設立を発表します。…スターゲイトは、アメリカのAIインフラに少なくとも5000億ドルを投資し、非常に迅速に、10万人以上のアメリカの雇用をほぼ即座に創出します。この記念碑的な事業は、新大統領の下でのアメリカの潜在力に対する揺るぎない信頼の宣言です。”と言っています。
 これに対して、「金儲けです。人類の健康とか安全など考えに入っていません。金さえ回ればよいという富豪たちの饗宴ですね。」「コロナから癌に移行しただけ?トランプは医産複合体の一員だったか。」「トランプは光側とはなんだったのかw」といった書き込みがありました。
 「イーロン・マスクのmRNAについての考え」は、“合成RNA、DNAを使えば基本的に何でもできます。まるでコンピュータープログラムのようです。…老化を止められるだろうし、望むなら若返りだってできるでしょう。適切なDNA配列があれば、人を蝶にすることだってできるはずです。”というものです。
 私はトランプやイーロン・マスクを詐欺師だと思っていて全く信用していないのですが、2人ともIQは高いです。このように特定の分野では才能を発揮しているのに、良識が欠如している人がいます。こういうのを「5次元の馬鹿」と呼ぶことにしました。
 “続きはこちらから”のツイートをご覧ください。mRNA技術の発明者ロバート・マローン博士も「5次元の馬鹿」には閉口しているようです。『AI、mRNA、がんワクチン、「スターゲート」』と題する記事には、「また始まった。本当なのか? これが、米国大統領に就任して2日目にして、推進したいストーリーなのか?」とあります。
 ビル・ゲイツは選挙後にドナルド・トランプと夕食を共にし、3時間以上にわたって興味深い話をしたということです。ビル・ゲイツは、“ご存知の通り、トランプはコロナの時代にワクチン開発を加速させました。だから、同じようなことがここでもできるのではないか、と彼に尋ねたんです。…彼は意欲的で、イノベーションを推進することに前向きな印象を受けました。私が提起した問題に、正直言って、かなりの関心を示してくれたことに感銘を受けました”と話していました。
 ロバート・マローン博士は、“ビル・ゲイツがトランプ大統領と会ったことを堂々と発表したときに私が恐れていたことがまさにこれだ。…ここで起きていることは、ラリー・エリソンというセールスマンが、時代遅れのアイデアやテクノロジーを「人工知能」や「mRNAワクチン」といったセクシーな新しい言葉やコンセプトで包み、素朴な政府顧客であるトランプ大統領にうまく売り込んだということです。…そして、それは悲惨な失敗に終わるだろうと私は予測しています。”と言っています。
(竹下雅敏)
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[林千勝氏] 2025年以降の日本におけるエボラ出血熱プランデミック(計画されたパンデミック)の懸念されるシナリオ 〜 キーパーソンは河岡義裕教授

読者の方からの情報です。
 長崎大学のBSL4施設にエボラウイルスを持ち込もうとしていることが問題となっています。また武蔵村山市のBSL4施設の移転先が近隣住民の不信を呼んでいます。
動画の28:00から1:17:15まで、林千勝氏が今後の日本におけるエボラ出血熱プランデミック(計画されたパンデミック)の、懸念されるシナリオについて解説されています。中心人物は河岡義裕教授です。河岡義裕教授はオッペンハイマーを尊敬し、彼が原爆を作ったように、国策としてmRNAや人工ウイルスを「実用化する」ことを「医療のマンハッタン計画」と位置付けていました。ざっくりと内容をまとめてみました。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【新春特別対談】林千勝×水島総「命を守る戦い、誰が為の日本版CDC」[桜R7/1/2]
配信元)


エボラ出血熱は、1976年西アフリカ、コンゴのエボラ川沿岸で発見され、西アフリカだけで感染、死亡者が出ていました。当時からこれ自体が研究所から漏れた可能性が指摘されていたそうです

2002年に河岡義裕ウイスコンシン大学教授がエボラウイルスの人工的な作成に成功し、2015年には河岡教授が新しいエボラワクチンの開発に成功しました。これは自分の開発したウイルスを弱毒化したものだそうです。

2023年には河岡教授の「エボラウイルスを用いたワクチンの研究開発」が政府支援を受けることが採択されています。この河岡教授は「インフルエンザ、エボラウイルスの機能獲得実験の権威、人工ウイルスを作って特許も持っている」、そして政府の新型インフルエンザ等対策推進会議委員という肩書を持っています。

 河岡義裕教授は2013年(平成25年)に「今後10年の日本の医療研究開発体制を医療のマンハッタン計画と位置付けています。オッペンハイマーを尊敬し、アメリカが国家プロジェクトとして原爆を作ったように、国策としてmRNAや人工ウイルスを10年で「実用化する」と発表しています。

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国会内外でレプリコン・ワクチンに懸念を表明してきた原口一博議員に対してMeiji Seikaファルマが名誉毀損で提訴、「生物兵器まがい」であるとの主張は事実か誹謗中傷か法廷で審理を尽くせ

 12月18日の衆議院財務金融委員会で、原口一博議員がMeiji Seikaファルマのレプリコン・ワクチン「コスタイベ」について質問しています。Meiji Seikaファルマ社長の小林大吉郎氏が東洋経済オンラインの取材の対して「打つべきです、ただ、一定の率で重い副反応はありますよ」と答えていることを取り上げました。自社の薬品を「打つべきだ」というのは薬機法に違反するのではないかを厚労省に質したところ、仁木博文厚労副大臣は「一般的にはいけないことだと思うが、今回は自社が販売するワクチン接種の勧奨を広告する趣旨ではない。雑誌の中の発言で、顧客誘引性はない。」と回答しました。原口議員は「顧客誘引性どころの話ではない、(小林社長は)打つべきだと言っている。」と指摘しています。
 12月19日、Meiji Seikaファルマは、社員が告発した「私たちは売りたくない」という本について、著者の「チームK」は複数ではなく一人だったとの声明を出しました。ワクチン接種後に若い社員が亡くなったという書籍の内容は事実だったということを追認したような状況ですが、これに対し出版社が声明を出しました。亡くなった社員のご遺族の「著者が特定されないよう協力したい」という意図があったようです。現役社員でありながら自らが受けるかもしれない不利益よりも、世の中に危険を知らせる使命感を優先させた著者の勇気に出版社も応えたようです。
 ここまでの経緯だけでもMeiji Seikaファルマが、多くの疑義に対して誠実な回答を出していないばかりか、レプリコン・ワクチンを懸念する人々に対して攻撃的な対応を見せています。
 そして12月25日、Meiji Seikaファルマは、原口一博衆議院議員を提訴すると発表しました。「同社の新型コロナワクチン『コスタイベ筋注用』に関する誹謗中傷的な発言について、1000万円の損害賠償を求める」訴訟で、主な理由は「731部隊への言及、承認過程の不正性の主張、生物兵器との比較など4点の名誉毀損的発言」「科学的な議論は歓迎するものの、誹謗中傷は看過できない」とされています。こうした発表しか知らなければ、本当に名誉毀損があったかのように印象操作されますが、取り上げられた発言は全て根拠のある主張でMeiji Seikaファルマが逃げずに丁寧な説明をすべきものです。訴訟になることで審理を尽くすことが可能になりました。
 Alzhackerさんのちょっとユニークな投稿です。コビッドワクチンは「生物兵器まがい」であるという主張の妥当性についてAIに回答を求めたところ、「これらの要素を総合的に見ると、コビッドワクチンには確かに『生物兵器まがい』と呼べる特徴が複数存在します。」と答えたそうです。
(まのじ)
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配信元)

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「普通の風邪」を5類感染症に変更、なぜかメディアは報じず、同時進行で緊急事態宣言が可能な「行動計画」が決まり、長崎大学ではBSL4施設でエボラ研究を開始のパブコメ実施中

 「普通の風邪」が5類感染症にされる「感染症法の改定」が行われます。これは今年の7月に募集されたパブリックコメントで大反対の声が上がったものです。具体的には「5類の季節性インフルエンザや新型コロナ(COVID-19)などと同様、一般的な風邪も、届出、流行状況の監視(サーベイランス)や発表の対象になる」ものです。
 「一般的な風邪」と表現されているのは「急性呼吸器感染症(ARI)」です。鼻炎、咽頭炎、副鼻腔炎、気管支炎、肺炎など「多彩な病原体による症候群の総称」で、国立感染症研究所は「我々はこれらのウイルスに生涯に渡って何度も感染するが、軽い症状しか引き起こさないため、問題になることはない」と解説しています。
しかし厚労省はこれらのよくある急性呼吸器感染症全体を5類に変更して、「ウイルスも特定せずに、せき、のど、呼吸困難、鼻汁、鼻づまりのどれか一つでもあれば、サーベイランス(監視)を実施する」ことになります。感染症の発生の届出、患者からの検体の提出、さらに今後は 検体を用いたゲノム・サーベイランスを実施するつもりです。
 医師の田中陽子氏は、今回の5類変更に潜む危険を推察されていました。
今年7月2日、「感染症の科学的な知見が不十分な流行初期の段階でも、医療体制の逼迫の恐れがあれば緊急事態宣言などの『強度の高い措置を講じる』と明記された「新型インフルエンザ等対策政府行動計画」が閣議決定されました。そして今回の「普通の風邪」の5類指定に加えて、同時進行で長崎大学のBSL4施設でエボラ研究を行おうとするパブコメが実施されています。
これらの背景は連動していると見られますが、「国民の管理、監視、行動制限(隔離や濃厚接触者狩)などの懸念はないのか?との疑問に厚労省は「現時点ではありません」と答えたそうです。しかし一旦国民を欺いておいて、「特措法に横滑りさせることは手法はよくある」のだそうです。
「非常に危険なウイルスを準備しつつ、普通の風邪を5類に指定して網をかけて、今のところは行動制限はないけれども、実はいつでも行動制限できるようにしつつ、検体の情報を集め、国民をいつでも管理できるようにする」という全体主義はすでに出来上がっていると述べています。
確かに、なぜ今、5類にするのか。またこのことを、なぜメディアが報じないのか、不気味です。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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急性呼吸器感染症(ARI)対策の新たな一歩 5類定点へ
引用元)

(前略)
インフルエンザやCOVID-19を含む急性呼吸器感染症(ARI)について、新たなサーベイランス(監視)体制の導入が厚生労働省より提案されています。以下、その背景、具体的な内容、そして課題について解説します。

急性呼吸器感染症(ARI)とサーベイランス
急性呼吸器感染症(ARI)とは、急性の上気道炎(鼻炎、咽頭炎、副鼻腔炎など)から下気道炎(気管支炎、肺炎など)までもを含む、大きな疾患グループの総称です。インフルエンザやCOVID-19は広く知られていますが、RSウイルス感染症や咽頭結膜熱といった子どもに多い病気も含まれます。

感染症のなかで、ARIはもっとも頻度が高い流行性疾患ですが、新たなウイルスによってパンデミックを引き起こされるなど、社会全体に深刻な影響を及ぼすことがあります。ところが、現行の感染症法では、インフルエンザやCOVID-19など特定の病原体ごとにサーベイランスが運用されているものの、包括的なARIという分類が存在せず、「未知の(病原体が同定されない)感染症が発生していても気づくことができない」という問題がありました。

そこで、厚生労働省は急性呼吸器感染症全体を「5類感染症」に追加する方針を打ち出しました。これにより、全国約3000箇所の定点医療機関からの受診者数データを基に、動向と特徴を継続的に監視する体制が構築されます。また、その一部の医療機関から提出された検体を遺伝子解析することで、新たなウイルスや変異株の検索も持続的に行われるようになります
(以下略)

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