アーカイブ: 金融システム

まもなく、ブラックロックやバンガードなどのファンドを含む金融テロ機構を通じて、すべてのものがこの一握りの富裕層の所有物となり、世界のすべての資源が急速に吸い上げられるだろうという計画

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画は極めて重要なので、時間のある方は1.5~2倍速ですべてご覧ください。
 5分23秒のところで、“例えば、テクノロジー業界で最大の企業は何かをWikipediaで調べて見ましょう。FacebookはWhatsAppとInstagramを所有しており、Twitterと合わせて世界で最も人気のある、ソーシャル・メディアプラットフォームを形成しています。アルファベットは、YouTubeやGmailなど、Googleのすべてのビジネスの親会社ですが、世界中のほとんどのスマートフォンやタブレットが搭載されている2つのOSのうちの1つであるAndroidの最大のスポンサーであり開発者でもあります。もう1つのOSはApple iOSです。最後に、他の3社にマイクロソフトを加えた場合、世界中のほとんどすべてのコンピュータ、タブレット、スマートフォンが依存しているソフトウェアを4社が製造していることがわかります。
 これらの企業の株式を最も多く保有しているのは誰かを見てみましょう。Facebookを見ると、80%以上の株式を機関投資家が所有していることがわかります。…ここでもトップは同じ投資家です。次にTwitterですが、Facebook、Instagramと合わせてトップ3を占めています。驚くべきことに、この会社も同じ投資家が所有していることがわかります。それはAppleでも同じですが、大きなライバルであるマイクロソフトにも同じ投資家がいます。
 テクノロジー業界を席巻し、私たちのコンピュータやテレビ、スマートフォン、家電製品を作っている他の企業を見ても、同じ大口投資家が株式の大半を所有しています。”と言っています。
 11分44秒では、“その機関投資家とは、先ほどお話したように、主に投資会社や銀行、保険会社などです。そして、その機関投資家にも株主が存在します。さて、一番すごいのは何でしょう? これらの機関投資家はお互いに株を持ち合っており、ピラミッドに例えられるような巨大なネットワークを形成しているのです。小さな機関投資家は大きな機関投資家に所有され、その機関投資家はさらに大きな機関投資家に所有されています。このピラミッドの頂点に位置するのは、もう何度も目にしたことのある2つの企業です。バンガードとブラックロックです。…ブルームバーグのレポートによると、専門家は、2028年までに両社が合わせて約20兆ドルの投資を管理し、その過程で地球上のほとんどすべてを所有することになると予想しています。”と言っています。
 このように地球上のほとんどすべてを所有することになると予想されるバンガードとブラックロックですが、記事によると、“バンガードはブラックロックの筆頭株主でもあり、バンガードは世界最古の富豪一族の多くと直接的なつながりがある。…この二つに関係する家系は、ロスチャイルド家、ブッシュ家、英国王室、デュポン家、ヴァンダービルト家、ロックフェラー家である”とあります。イルミナティの13家とその周辺の家系です。
 つまり、ブラックサン(裏のイルミナティ)が、“あらゆるものを所有している”ということになり、“まもなく、ブラックロックやバンガードなどのファンドを含む金融テロ機構を通じて、すべてのものがこの一握りの富裕層の所有物となり、世界のすべての資源が急速に吸い上げられるだろう”という計画なのです。
 この計画のために、「パンデミック」を利用して、“多くの中小企業は永久に閉鎖を余儀なくされている”のです。彼らは、私たちからすべての財産を奪い取ろうとしているわけです。この計画がグレートリセットですが、彼らはパンデミック、気候変動、食糧危機、金融崩壊を利用して実現するつもりなのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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MONOPOLY - 世界は誰のもの?(日本語字幕 編集最終版)
配信元)
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ブラックロックとバンガードという2大資産運用会社は、ビッグファーマとメディアを両方所有している
引用元)
(前略)
ブラックロックとバンガードは現在、タイム・ワーナー、コムキャスト、ディズニー、ニューズ・コーポレーションの上位2社を所有している。この4つのメディア・コングロマリットが米国のメディアの90%以上を所有し、支配しているのだから、世界の出来事の報道がすべて同じプロパガンダを中心にしているのも納得がいく。
 
ほとんどの人は聞いたことがないが、ブラックロックとバンガードは経済の他の多くの面でも沈黙の独占的な所有者である。彼らは、2015年時点で合計9.1兆ドルの収入を持つ約1,600の米国企業の所有権を握っていると言われている。
 
ステート・ストリートを加えると、ブラックロックとバンガードはS&P500の全企業の90%近くにも出資している。バンガードはブラックロックの筆頭株主でもあり、バンガードは世界最古の富豪一族の多くと直接的なつながりがある。
(中略)
つまり、ブラックロックとバンガードは、あらゆるものを所有しているということであり、グレート・リセットに向けて、あらゆるものが一つの方向に動いていることが理解できる。
(中略)
次のビデオに詳細があります。


 ブラックロックについて聞いたことがない可能性は十分にあります。このアメリカの金融会社は、1988年に30年足らずで設立され、6.3兆ドル相当の資産を管理する「世界を所有する会社」に成長するでしょう。これらは、主に一般の人々の年金基金(教師、警察官、看護師など)の顧客に属する資産です。そして、それはほんの始まりに過ぎません。
 ブラックロックはまた、クライアントのリスク分析を実行するために、アラジンと呼ばれるソフトウエアプラットフォームを開発しました。銀行、保険会社、その他の重要な機関から機密データを受けとります。ブラックロックは、アラジンを通じて、さらに20兆ドル相当の金融資産の管理に関する洞察を持っています。
 ブラックロックはまた、エネルギー、石油、ガス、運輸、食品、そしてもちろん金融などの分野で、ヨーロッパの大手企業の多くに株式と議決権を持っています。同社は、公債の形で公債を保有しており、不動産の利害関係を持っています。
 そして、まだまだあります。ほら、私たちの岩はたくさんの帽子をかぶっています。投資家であることに加えて、それは監査人および顧問でもあります。政府と中央銀行は、「ブラックロックソリューション」と呼ばれるブラックロックの子会社を招待して、それらを監査し、銀行の管理と救済についてアドバイスを提供します。
 それでも同時に、ブラックロックは、これらの同じ銀行の主要株主であることがよくあります。言い換えれば、会社はしばしばテーブルの両側に座っています。ブラックロックソリューションは、ブラックロック自体にとって価値のある機密情報への特権アクセスを取得します。これは利益相反を構成しますか? 「いいえ」とブラックロックは述べ、同社は異なる子会社に「チャイニーズウォール」を設立したと主張しています。
 2018年1月、ブラックロックの創設者兼会長であるラリーフィンクは、ブラックロックが投資している企業のすべてのCEOに、財務実績を提供し、「社会に積極的に貢献する」以上のことを行うよう求める手紙を送りました。つまり、ブラックロックは世界を所有しているだけでなく、それを保存したいのでしょうか。

実は、ブラックロックとバンガードは同じもので、バンガードはブラックロックの筆頭株主である。この二つに関係する家系は、ロスチャイルド家、ブッシュ家、英国王室、デュポン家、ヴァンダービルト家、ロックフェラー家である。
 
これらの家系はすべて、何世紀にもわたって新世界秩序を推進してきた。そして、世界の金融システムの破壊、すべての不動産の食い潰し、最終的には私有財産の完全廃止を通じて、その目標を達成しようとしているように見えるのである。
 
まもなく、ブラックロックやバンガードなどのファンドを含む金融テロ機構を通じて、すべてのものがこの一握りの富裕層の所有物となり、世界のすべての資源が急速に吸い上げられるだろう。
(中略)
昨年を通して見てきたように、中国ウィルスの「パンデミック」は世界経済に最後のとどめを刺すのに必要な手段であった。多くの中小企業は永久に閉鎖を余儀なくされ、一方、ブラックロックとバンガードが所有する大企業はかつてないほど繁栄した。
 
これは偶然ではなく、世界の残りの資源を奪い、エリートの支配下に置くための手段として、かなり前に計画されたプランデミック・アジェンダに組み込まれていたのである。
(以下略)

世界規模の危機やパンデミックは事前にウォーゲーム(シミュレーション)を行なっている / 12月9日イスラエルで大規模サイバーセキュリティ攻撃のシミュレーション 〜 市民が偽旗に気づき、別の道を選択する時

読者の方からの情報です。
 みなさまご承知の通り、グレートリセット勢力は、Covid危機、変異株危機、ワクチン接種強制、ワクチンパスポート所持者と未所持者の差別化、全人類のデジタルIDの付与、ベーシックインカムの導入、AI導入による失職、そして、中央政府のデジタル通貨による新たな金融システムの稼働を目指しています。ニューノーマル社会ではコンプライアンス遵守を強制され、パスポート非所持者はグレートリセット後の社会には入れず、社会信用を失い資格も剥奪され、遺伝子ワクチンで遺伝子改変された人々はトランスヒューマンとなり特許取得権者の資産・所有物となり、リアルタイムで所在地や心身状態を監視されて生きる新奴隷制社会の中で生きるように計画されているようです。

その前の段階として、現在、気候異変、サイバーアタックによる金融危機をウォーゲーム(シミュレーション)を行い、実行段階に入っているようです。

SOTN(State of the Nation)の記事にあるように、これらは、すべて偽旗で、同じパターンを臆面もなく続けています。

世界規模の危機やパンデミックは、綿密に事前計画されたもので、開始時期が迫ると、危機が迫っていると発表し、数ヶ月・数週間前になると世界経済フォーラムその他で世界規模の企業連携を呼びかけ、政治・軍事・企業・大学・非営利法人などが協同でウオーゲーム(シミュレーション)を行い、その数週間後に世界的危機が起こる、という同じパターンが続いています。

そこには、「利益と統制強化(支配)」という2つの共通目的があり、それを契機に「大企業は飛躍的に利益を上げる一方で、大衆からは富が奪われ」統制強化が進行するとしています。

最近では、「2021年12月9日、イスラエルで、世界の金融システムに対する大規模なサイバーセキュリティ攻撃をテーマに、他の9つの国、世界銀行、そして国際通貨基金(IMF)とエルサレムの財務省とともに、シミュレーションが行われました。

「また、今年3月、世界経済フォーラムでも世界経済のグレートリセットに導かれる金融サイバー攻撃のシミュレーションが行われ」ました。記事では、「歴史を振り返ると、これはまさに、本来、あるべきでない権力者が、終わりのない偽旗のために訓練し、準備する方法だ 」としています。

世界経済のグレートリセットに導かれる金融サイバー攻撃のシミュレーションである世界経済フォーラムの「サイバーポリゴン」については、時事ブログで取り上げられていますが、この時期の計画から明らかにズレており、混乱が見られるようです。

また、COVIDについても、同じくイスラエルで、「変異株が”発見”される数週間前に、”Omega”と名付けられたCOVIDウイルスの致命的な変異株の出現に備えて、世界初の”ウォーゲーム”シミュレーションを行った。そのわずか2週間後(11月26日)に、COVIDオミクロン変異株の出現のせいで、非常事態に陥りかけていることが発表」された。

COVIDパンデミック開始前に戻ると、同じパターンが見えます:

「中国がCOVID-19パンデミックを発表する、2カ月前に、政府関係者とビジネスリーダーは、ニューヨークで会合を開き、ブラジルで発生した新型コロナウイルスが18カ月で6500万人の死者を出したという想定のシミュレーション「イベント201」を行った。ジョンズ・ホプキンス・センター・フォー・ヘルス・セキュリティが、世界経済フォーラムやビル&メリンダ・ゲイツ財団とともに開催された。」

「イベント201とCOVIDの変異株を含む、この”ウォーゲーム・エクササイズ”は、これらのイベントが実際に起こる直前に行われた。イベント201は、COVIDの発生が権力者による計画的なイベントであると多くの人々に思わせた。主流メディアや「ファクトチェッカー」は、これを偽ニュースであり、「陰謀論 」であると主張しました。

COVIDでも同じようなことが起きているのではないだろうか? 今回の事件では、私たちの権利や自由が極端に制限され、将来的にいつでも援用できる前例が作られている。」

「権威主義が蔓延し、有事法制が急増し、私たちが権利を犠牲にすればするほど、自由度が低い世界に転落するのを食い止める我々の能力も犠牲になってゆくのです。コロナウイルスの第1波、この第2波、第16波が長い間忘れ去られる記憶となったとき、これらの我々の能力は無くなっていると、あなたは本当に信じていますか?」 - NSA内部告発者、エドワード・スノーデン(VICE)

「今後、世界の金融システムに対する大規模なサイバーセキュリティ攻撃でも、同じようなことが繰り返されるのだろうか? 我々は、今までとは、違う道を歩む必要がある。政府の指示を待つのではなく、市民が草の根運動を起こし、社会の認識や対話のあり方に責任を持つようになることだ。これは、人々が会話の状態、感覚の作り方、そして自分自身の全体的な状態を変えることを選択したときに起こることだ。」としています。

表面上では、このように、グレートリセットの計画者の目論見通りに、搾取しながら統制強化し、ビッグファーマやビッグテックは空前の利益を上げ、大衆は茹でガエルのように脳を麻痺させられ奴隷化されながら、気がつくと、自由が無い世界に転落するのを食い止める能力すら失ってゆくかに見えます。

しかし、竹下氏の2021/11/29の記事では「果たしてこうしたグローバリストの思惑が実現するかということですが、アメリカの現状やカナダのロマーナ女王の出現を見ても、失敗が確定していると思います。グローバリストの命令に従う秘密結社の上層部、政治家などが次々に粛清されていく様子を、私は「波動」から確認しています。こうした事は、キンバリー・ゴーグエンさんの情報にあるように、ブラック・ロッジが解体されたことで急速に進んでいるのです」とあります。

このような偽旗パターンを認識して、年末そして来年にかけては、冬場にかけて免疫力を高め、基本的な感染症対策、コロナワクチン拒否、ワクチンシェディング対策、残存勢力による直近に計画されている世界の金融システムに対する大規模なサイバーセキュリティ攻撃への対策(必要な現金を手元に置くなど)、天体異変や気象変動を装う地震・台風・ハリケーン・水害その他の災害をも想定して、家の中の地震対策、食料備蓄、道路・避難経路・電気・水道・下水道・ガス・交通機関などのライフライン代替点検をしておくことも必要と思われます。

シャンティフーラさんで推薦されているように、個人レベルでは、何があっても良いように備蓄し、万全の準備をすることで安心が得られる。不要な外出や儀礼的な付き合いは避けて”明るく引きこもり”、ガヤトリーマントラを祈り、野心を持たず、できれば人口密度が低い地域で自然とともに心穏やかに暮らし、完全な自給自足は普通は難しいのでキッチンガーデンやベランダガーデンなどを作って最小限の半自給自足を行い、シンプルライフやスローライフ、あまり持たない暮らし(ミニマルライフ)のようなライフスタイルで、夫婦・家族のコミュニケーションを良く取って、いつ死んでも悔いがないように、心を平安に暮らしてゆきたいものです。
(Sho-Momo)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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金融システムへのサイバー攻撃で模擬実験、10カ国・IMFが参加
引用元)
(前略)
[エルサレム 9日 ロイター] - 国際通貨基金(IMF)などの国際金融機関やイスラエルや米国など10カ国が、世界の金融システムを狙った大規模なサイバー攻撃のシミュレーションを行った。金融市場や銀行への被害を最小限に抑えるため協力体制を強化する狙い

イスラエル財務省が昨年から計画していた「ウォーゲーム」と呼ぶ今回のシミュレーションは、10日間行われた。

今回のシミュレーションは、「高度な」プレーヤーが引き起こした想定で、世界の外国為替や債券市場、流動性、輸出入取引などに影響を与えるさまざまな攻撃が行われた

イスラエル政府高官は、大企業を狙ったサイバー攻撃が多発していることから、このような脅威が起こり得ると説明。現在のサイバーセキュリティーは必ずしも十分に強固ではなく、国際的な協力があらゆる被害を食い止める唯一の方法だと述べた。

今回の取り組みには、イスラエル、米国、英国、アラブ首長国連邦(UAE)、オーストリア、スイス、ドイツ、イタリア、オランダ、タイの財務省高官のほか、IMFおよび世界銀行、国際決済銀行(BIS)の代表者が参加。ビデオ会議形式で行われた。

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新型コロナウイルスのパンデミックや金融システムの崩壊は、偶然に起こるのではなく長い時間をかけて計画、準備されてきたもの

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の、「グレートリセット」アジェンダのタイムラインによれば、“グレート・リセット・イデオロギーは、2014年にスイスで生まれた”とのことです。“世界経済フォーラム(WEF)は、2018年5月にジョンズ・ホプキンス大学と提携して、「クレイドX」と名付けられた架空のパンデミックをシミュレーション…その1年後、再びジョンズ・ホプキンスとビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団と提携し、2019年10月に「イベント201」と呼ばれる別のパンデミック演習を行いました…数カ月後、世界保健機関(WHO)は2020年3月11日、コロナウイルスがパンデミックの状態になったと正式に宣言しました”とあります。
 その世界経済フォーラム(WEF)は、“近い将来、世界規模の 「サイバー・パンデミック」による世界的な大災害の到来が予測されている”と警告しているわけで、“世界中の金融機関とサプライチェーンが攻撃され、現在の金融システムが崩壊、サプライチェーンの一時停止”が想定されることを、4月25日の記事で紹介しました。現実に、アメリカではハイパーインフレの兆候がみえ、ゴールドの価格が上昇してきています。
 現在の金融システムがいずれ崩壊することは、少し経済について学べば誰でも分かることです。いつ来るかわからない「金融システムの崩壊」に備えて、私たちが田舎に移ったのは25年前ですから、ダボス会議のエリートたちの計画はかなり遅れているという事でしょう。
 新型コロナウイルスのパンデミックや金融システムの崩壊は、偶然に起こるのではなく長い時間をかけて計画、準備されてきたものであるのは、冒頭の Gabの投稿からも明らかですが、いくつかのツイートからも推測できます。それにしても、「新型コロナウイルスワクチン接種コールセンター」の電話番号が、666なのは笑えますね。
 “続きはこちらから”の動画では、NHKの現役ディレクターさんの話として、「2ヶ月前から感染者数の報告をいただいてるんですよ。その数字っていうのを僕らは計画通りに流してるんですよ」とおっしゃったという都市伝説、陰謀論を伝えてくれています。
 まあ、ほとんどの人がこの手の話を真に受けず、聞き流してしまうので、世界経済フォーラム(WEF)の創設者であるクラウス・シュワブやダボス会議のエリートたちは、自分たちの計画をこれまで実行してこれたという事なのです。
 しかし、わずかな断片から真相を見抜き、将来的に何が起きるかを予測できる人たちは、随分前から準備し、彼らの計画をひっくり返すために行動を起こしているのです。そうした神の軍隊の中心部隊が「Q」だという事は、時事ブログをご覧の方は、お分かり頂けるものと思っています。
(竹下雅敏)
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みずほ銀行の大規模システム障害が発生 〜 問題の根源は過去の三行統合と下請けの多重化

 みずほ銀行の大規模なシステム障害が報じられました。メガバンクの雄、エリート銀行というイメージですが、それにしては過去に二度も大きなトラブルを起こしています。
 ところでまのじはIT音痴。日頃の編集者さんたちの専門的な話になると小さくなって聞いていますが、そのまのじでさえ、これは恐ろしいことが起こっているのでは?と認識できるツイートが上がっていました。
 みずほ銀行は、かつて第一勧業、富士、日本興業の巨大銀行同士の分割統合という、一緒になったのか、ならなかったのか判然としない再編を経ていますが、現在のみずほのシステムは、30年前に遡る旧第一勧銀のシステムを「踏まえて」の開発であり、当時の「システムの全貌を理解できる人は誰もいない」という、ホラーな証言がありました。しかも、その困難な前提があるにも関わらず、業界の方が口々に「報酬が安すぎる」「ゼロが一桁足りない」「自殺者が多く出ている」と語られ、前線で働く人々に過重労働と低賃金のしわ寄せが行くような、ここでも日本の生命線を担う分野が逼迫するような構造になっているのでした。
 この線上にデジタル庁があると思うと、マイナンバー情報流出は当然です。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)

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みずほ大規模障害「3度目」防げず 信頼回復遠のく
引用元)
みずほ銀行は2月28日、大規模なシステム障害を起こした。ATMやインターネットバンキングで一部取引が不能になり、キャッシュカードや通帳などがATMに取り込まれたまま戻ってこない不具合も多発した。みずほ銀行は2002年と11年にも大規模なシステム障害を起こしている。信頼回復を期し4000億円以上を投じて勘定系システムを全面刷新したが、「3度目」を防げなかった。
(以下略)
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配信元)

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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝53 ― 乗っ取られた米国 〜 金融支配

 これは『旧約聖書』の言葉ですが、100年余の長らくに渡って米国政府はまさしくこの状態にあったと言えるでしょう。
 1913年末に私有中央銀行のFRB(連邦準備制度)が創設され、ドルの発行権が私的に握られてしまい、米国政府はFRBの所有者に、借金することでしかドルを流通できなくなったのです。
 米国はディープステートによって支配操作されてきたと噂されますが、この噂は事実であり、当然でもあったのです。ディープステート=FRBの所有者と捉えれば分かりやすいでしょう。
 米国政府は、FRBの所有者から借金、つまり「金融支配」を受け、おまけに「情報支配」される中に置かれ続けたので、「奴隷になる」のは必然だったのです。それではFRBの所有者とは?  FRBを実質支配してきたのはニューヨーク連邦準備銀行です。そのニューヨーク連銀の株主として同じ情報がネットのあちらこちらに出ています(情報元はユースタス・マリンズでしょう)。それを見れば、簡単に言えば、FRBの所有者とはロスチャイルド、そしてロックフェラーだったと見て取れるのです。
 しかし、最近は状況が一変しています。何とも言い切れませんが、ベンジャミン・フルフォード氏のレポートにある通り、既に免許期間が切れたFRBは、もしかして本当に国有化されたのか?という気にもなります。
 ディープステート側の激しい抵抗が相変わらずあるのは勿論なのですが、FRBの内情が大きく変化しているのは確かです。米国、それ自体が大きく変化してきているのです。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝53 ― 乗っ取られた米国 〜 金融支配

米国の闇の金融戦闘史 〜ロスチャイルドと大統領の闘争


1913年のADL創設によって、米国での情報支配は完全になったと前回指摘しました。そして1913年に「情報支配」だけでなく「金融支配」による米国の「乗っ取り」支配も完成したといえるでしょう。

1913年末、実質の米国中央銀行であるFRB(連邦準備制度)が創設されたのです。米国の歴史とはその始まりから通貨発行権をめぐる暗闘、つまり「金融支配」の抗争の歴史でもあったのです。

Wikimedia_Commons [Public Domain]
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植民地アメリカは長期に渡り、豊かに活況の様相を見せていました。その秘訣は独自通貨コロニアル・スクリプ(植民券)の発行にありました。しかし、そのコロニアル・スクリプ(植民券)の発行権をイギリス東インド会社の所有者たちに奪われ、植民地アメリカは大不況に陥ってしまったのです。

ここでポジティブなテンプル騎士団の流れのフリーメーソンたちが独立の決意を表しました。通貨発行権を奪われたのが米国独立革命戦争の主因だったのです。

ただし、独立国米国の成立も通貨発行権をめぐる闇の戦闘史の一通過点に過ぎませんでした。米国の通貨発行権の独占を目論み、侵略攻撃に取り掛かった主力が初代ロスチャイルドを始めとするロスチャイルド一族です。この侵略攻撃に敢然と立ち向かったのがアメリカン・フリーメーソンの米国歴代大統領たちでした。

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この金融戦争、米国初代大統領ジョージ・ワシントンの就任式が行われた1789年の僅か2年後の1791年には、工作員アレグサンダー・ハミルトンなどを通じ、米国中央銀行「第一合衆国銀行」が、初代ロスチャイルドの目論見通りに創設されました。

しかしこの米国中央銀行は、主にトーマス・ジェファーソン大統領によって廃止されました。…と言っても「第一合衆国銀行」廃止も金融闘争史の一頁に過ぎません。

この後ネイサン・ロスチャイルドは、勃発させた米英戦争を利用して 「第二合衆国銀行」を1816年に成立させます。これに対し米国大統領も反撃します。

アンドリュー・ジャクソン大統領は暗殺攻撃を跳ね返し、1836年にこの中央銀行を米国から締め出すのに成功したのでした。


このように米国では、ロスチャイルドと米国大統領の激しい金融戦争が闇で繰り広げられたのです。この闘争の流れの帰趨がほぼついたのがアブラハム・リンカーン大統領時でしょう。

南北戦争でアブラハム・リンカーン大統領は、画期的な政府通貨グリーン・バックスを発行します。グリーン・バックス、これは銀行家の息の根を止めることのできる超絶ツールです。

しかし反面、グリーン・バックス発行のため、リンカーンは致命的な譲歩を銀行家にせざるを得なくもありました。1863年「国立銀行法」の制定がそれで、これによって アメリカの貨幣発行と政府債はセットになり、借金でしかドルは発行できなくなったのです。

更にこの「国立銀行法」を廃止しようとしていたはずのリンカーンは、1865年に暗殺されてしまったのです。これで金融戦争の流れはロスチャイルドの勝利でほぼ決まりました。

編集者訳:
アメリカ南北戦争(内戦)は、銀行エリート・ロスチャイルドによって仕組まれたものだった。
(中略)
エイブラハム・リンカーンは、国際銀行家に対するその防御資金を調達するために「グリーンバック」を発行することによって、アメリカのこの破壊に立ち向かった。
無利子で後に金(きん)に償還可能に。政府印刷。
☑銀行家たちはこれに我慢できなかった。 南軍降伏の5日後の1865年4月14日、リンカーンはゴールデン・サークル騎士団の一員であるジョン・ウィルクス・ブースに暗殺された。
☑註:「奴隷制」は戦争の背後にある原動力ではなかった。主な問題は、すべての戦争と同様に、誰が銀行と貨幣供給をコントロールしたかということだった。

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