板垣英憲氏の驚くべき情報。これが本当だったら、まさに驚天動地です。時事ブログでは、ジャパン・ハンドラーズは、現在では全員がキッシンジャー博士の指示に従っており、例えば、この前のアーミテージ・ナイレポートも、キッシンジャー博士の了解の下に出されたはずだとしました。その目的は、安倍政権の解体です。
　情報の有料部分では、このことがより詳しく、明確に書かれていました。アメリカの中間選挙は、事前の予測ではトランプ大統領の勝利と考えられており、ジャパン・ハンドラーズは、トランプ政権の後ろ盾であるキッシンジャー博士に従わなければ、選挙後の大量逮捕で、自分たちの命も危ういというわけです。
　下の記事は、今、ネット上で話題になっている矢部宏治氏の記事を、ゆるねとにゅーすさんが取り上げたもの。日本の病巣がどこにあるのかを、明確に指摘しています。
　記事の中に、矢部氏の著作の第3章へのリンクがあり、その123ページには、次のような一説があります。
「岸は日本の外交政策をアメリカの望むものに変えていくことを約束した。アメリカは日本に軍事基地を維持し…核兵器も日本国内に配備したいと考えていた。岸が見返りに求めたのは、アメリカからの政治的支援だった。」
　これらの内容と昨日の記事から、ロックフェラーが何を考えていたのかは、およそ想像がつきます。中国との戦争です。ミサイル基地を有する日本は、中国、北朝鮮の標的となり、国は焦土になるはずで、日本にある原子力発電所の数を考えると、北半球に人類は住めなくなる可能性すらあります。しかし、ハルマゲドンを望む勢力は、神の計画としてこれを推進していたと考えられるのです。
　しかし、現状を見ると、こうした旧約の神の計画（悪魔の計画）は完全に破棄され、別のシナリオに書き換えられたことがわかると思います。

　井口氏のブログに、極めて重要な情報が取り上げられていました。戦後日本のアメリカによる植民地支配の構造が、克明に描かれているのです。
　時事ブログでも、こうした支配構造のあり方を何度も取り上げてきたのですが、ここまで体系的に全体像が網羅されている記事は見たことがありません。是非、引用元で全文をご覧ください。
　植民地支配の基本は、少数民族に権力を与えることですが、記事では、韓国併合で支配権を失った李一族に権力が与えられたとあります。要点は、記事の太字にした部分で、ロスチャイルド支配を逆転することを目論んだロックフェラーが、李一族と手を組み、ロスチャイルドに隠れて、核爆弾・核爆弾用原料製造ルートを日本で確保するための工作を行ったとのことです。
　私の考えでは、平成の世になってから、ロスチャイルドとロックフェラーの力関係は逆転したのではないかと思います。
　記事によると、戦後、日本陸軍が隠した財宝の一部がアメリカの秘密工作資金となりました。李一族はこの工作資金を得て、李一族関係者が支配する警察予備隊、すなわち自衛隊を創設します。岸内閣では正力松太郎がパチンコ裏金で警察を支配する体制を作り、原発導入を進めます。警察幹部にはパチンコ裏金が渡され、マスコミなどの情報統制が行われ、殺害を自殺として処理する体制が作られたとあります。
　問題は、ロックフェラーと手を組んだ李一族ですが、冒頭に書かれている通り、“安倍晋三は李氏朝鮮の最後の皇太子李垠の孫”というところです。そしてこの李一族を復活させ、独裁体制を狙う陰謀を支援しているのが統一教会という構図です。
　現状では、その李一族独裁体制は、緊急事態条項さえ手に入れば完成するところまで来ています。記事では、「李一族による朝鮮・日本支配はほぼ完成」とあります。
　要するに、ロックフェラーによる属国支配の完成と考えてよいと思いますが、現状を見ると、巻き返しを図ったロスチャイルド家にリーマンショックを仕掛けられて、ロックフェラー家は没落。キッシンジャー博士がプーチン大統領側に寝返ったため、この戦後の陰謀は音を立てて崩れていくと思われます。
　現実に、このような情報が暴露されることで、崩壊は加速するでしょう。トランプ大統領は、中間選挙後に大量逮捕を実行すると考えられており、陰謀に加担した戦争屋の連中は、今は戦々恐々としていると思います。

　消費税を増税すると、リーマンショックの時より消費が落ち込むことがわかっているだけに、10％の消費増税対策をどうするかということで、公明党が強く求めていた商品券の発行を検討しているようですが、驚いたことに、2万5千円の商品券を2万円で購入できる割安商品券を、有効期間6ヶ月限定で発行しようと考えているようです。
　これに対して、この商品券が低所得者限定ゆえに、この商品券を使うと低所得者宣言をしていることになるのと、そもそも低所得者は2万円の商品券は買えないのではないかという、もっともな意見が出てきています。
　消費税は、貧困層ほど負担が重くなるシステムなので、マレーシアのマハティール首相のように、消費税ゼロを目指すべきなのです。代わりに、ほとんどまともに払っていない法人税をしっかりと徴収すれば良いだけのことです。
　ところが、“続きはこちらから”の記事では、求められていた“株式の配当などの金融所得への課税”を、与党は見送る方針であるとのこと。これを見ると、安倍政権の政策ははっきりしていると思います。“「胡麻の油と百姓は絞れば絞るほど出るものなり」”ということです。もちろん、百姓は私たち99％のことです。

　創価学会の異変は、今日結果が出る那覇市長選挙の様子を見てもよくわかります。田中龍作ジャーナルによると、“4ヵ所とも現場にベッタリ張り付いて取材した。4ヵ所とも聴衆はゼロ人だった”とのことです。また、創価学会の協力がなければ、不正選挙も実行できないと考えられます。
　こうなると、自民党参議院議員は、じっとしていられないでしょう。もはや、安倍一強という構図は崩れているのではないでしょうか。
　沖縄の光を、日本全国に波及させていく必要があります。そのためにも、安倍政権の正体を、できるだけ多くの人に理解してもらうのが手っ取り早いです。
　“続きはこちらから”のゆみさんのブログが、その意味で最も本質を突いていると思います。森友問題を思い出してください。菅野完氏が発信した、例の“安倍首相がんばれ～”と言う幼稚園児の動画が、どれほどのインパクトを与えたか。この映像の出現で、籠池氏を賛美していたエセ右翼の連中が、蜘蛛の子を散らすように、籠池氏から離れていったではありませんか。
　ゆみさんが指摘するように、記事で取り上げられている動画が拡散すれば、安倍政権は終わります。
　モリカケ問題、詩織さん事件、ケチって火炎瓶など、まともにメディアが報じれば、一発で政権が吹き飛ぶものばかりです。それらと比べても、この動画のインパクトは超弩級です。この動画が大手メディアで流れたら、それこそ、安倍政権も日本会議も終わると思われます。
　下からの民意で安倍政権を突き上げ、上からはキッシンジャー博士が圧力をかけます。目に見える形では、トランプ政権を始めとする外圧という形になると思います。上と下から押し潰す形です。これはまさしく、コブラの言う圧縮突破ですね。