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検索結果: オンライン診療 (9 件)

画像の出典: 塩野義製薬 医薬研究センター Author:hiromitsu_morimoto [CC BY-SA]

2022年に緊急承認されていた塩野義製薬「ゾコーバ」が3月正式承認された / 3月に塩野義製薬と阪大がコロナ後遺症の共同研究を開始、代表者は忽那賢志氏

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　塩野義製薬が開発した新型コロナウイルス感染症の治療薬「ゾコーバ」が2022年に緊急承認されていました。これにより塩野義製薬は過去最高益を出したようです。厚労省はこのゾコーバを3月5日に正式承認しました。非公開の薬事審議会で「多角的に評価」されたという報道です。しかし安全性を示すデータは示されていません。ゾコーバは動物実験で胎児に催奇形性が認められ、妊婦には投与を禁止されていました。しかしこれまで35人もの妊婦に使用が確認され、流産したケースもありました。
　最近やたらと「コロナ後遺症」の情報が目につきます。「新型コロナワクチン後遺症」をごまかすためかと勘ぐっていましたが、kazuchan-coconeさんは「薬事審議会が塩野義のゾコーバを正式承認したのは、コロナ後遺症にも適応拡大させたいからか。」と指摘されていました。なんと3月1日に塩野義製薬と大阪大学が共同でコロナ後遺症の研究講座を設けることを発表していました。そしてその「共同研究の中心人物は忽那賢志氏だった」というホラーです。全国の「パートナーサイト」なる医療機関から該当する患者を集め、CRC（治療コーディネーター）へのWEB予約を通じて阪大の研究担当医師がオンライン診療をし、その経過や後遺症の情報をアプリでCRCに提供させる、という患者本人の治療よりもデータ収集が目的だと見え見えのシステムです。
　厚労省は、いや岸田政権は、日本人を徹底的に治験に利用する気です。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
Twitter
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新型コロナ飲み薬「ゾコーバ」、厚労省が近く正式承認…体内のウイルス量減少などに有効性
引用元）
YAHOO!JAPANニュース 24/3/4 読売新聞オンライン
塩野義製薬が開発した国産初の新型コロナウイルス感染症の飲み薬「ゾコーバ」について、厚生労働省の専門家部会は４日、製造販売の通常承認を了承した。体内のウイルス量減少など、薬の有効性を示す追加データを踏まえて問題ないと判断した。２０２２年１１月、軽症・中等症向けの治療薬として緊急承認されていた。厚労省が近く正式に承認する。
（中略）
　塩野義は今年２月までに約１０２万人に使用されたと推定する。胎児に悪影響が出る恐れがあるため、妊婦には投与が禁じられているが、これまでに使用が確認された妊婦は３５人に上っている。
（以下略）

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画像の出典: サントリーホールディングス本社 Author:663highland [CC BY-SA]

サントリー社長であり経済同友会代表、経済財政諮問会議のメンバーの新浪剛史氏が日本の国民皆保険をやめ、民間の保険制度を勧める発言

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読者の方からの情報です。
サントリーのあたおか社長。
（まゆ）
　気の小さいまのじが言えないことを、まゆ様がサクッとコメントされました。サントリーホールディングス社長であり、経済同友会の代表の新浪剛史氏が新たな医療制度、保険制度に作り変える必要性を唱え、「民間主導の、民間が投資していく分野で、国民皆保険ではなく、民間がこの分野を担っていったらどうかと思います。」と発言して批判を浴びていました。その前段で「バイオやヘルスケアなど新しい分野に成長分野として重点投資をしていただき、元気でいられるための医療に切り替える」とも述べていました。この人物が「ダボス会議12年間出席」し、「外交問題評議会」の役職を持つグローバリストであることはよく知られていますから、"新たな医療に切り替える"と言われた時点でヤバさ確定です。
　以前に新浪氏は、マイナンバーカードと保険証を紐付けるマイナ保険証の「納期を守るのは日本の大変重要な文化」と述べ、政府に対して現行の保険証廃止を遅らせるなと圧力をかけていました。なるほど保険制度を作り替える計画とリンクしていたわけですね。ラサール石井氏は「民間が保険を始めたらあっという間に外資がアメリカが入って来ますぜ。財界はハイエナ、アメリカというライオンのおこぼれを頂戴する」と、経済植民地の本質を言い当てました。Nori Ubukataさんは「民間保険の怖い所は、契約外の疾病には一切保証がない。全ての疾病や入院をカバーしようとすれば、月額保険料は高額になる。 そして受診科目によっては保険会社の指定医にしかかかれない。」しんぺい★심페에さんは「狙いは国民皆保険制度を破壊して保険制度を外資に売り渡すこと。日本の政財界はこれで莫大な『手数料』を得ることになる。いわば『売国手数料』である。」と、一様に新浪発言の危険を伝えておられました。日本のまともな先人たちが残してくれた国民皆保険制度は死守すべし。
　サントリーはお酒だけでなく、健康サプリメント事業を展開しているのですね。不買するものがたくさんありそうです。
（まのじ）
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配信元）
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画像の出典: photo-ac

今秋、新型コロナとインフルエンザが同時流行する想定の厚労省、検査キットで発熱患者をコロナとインフルに分けて受診 / モデルナもファイザーもインフルのmRNAワクチンを開発中

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　厚労省が怪しげな方針を出しています。今秋、季節性インフルエンザと新型コロナウイルスが同時流行すると想定しており、発熱した患者にはまずコロナ抗原定性検査キットで検査をしてもらい、陽性であれば発熱外来へ、陰性であれば「事実上のインフル陽性」と判断し受診先を決めてもらうことを検討しているとの報道です。
新型コロナが流行したこれまでの冬はなぜかインフルは下火でした。今年は同時に流行すると決めたのか？ 発熱患者はコロナかインフルのいずれかに決まっているのか？ コロナ抗原定性検査キットで？ 陰性の場合、問題の多いタミフルを処方される可能性まで？ すでにこの厚労省の方針にあちこちから疑問と疑惑が挙げられています。厚労省は国民の健康を心配しているのではなく、可能な限り製薬会社を富ませたいようです。
　モデルナは2024年までに日本でワクチンを製造し、コロナとインフルの混合ワクチンを毎年日本人に打たせる計画です。ファイザーはmRNAベースのインフルエンザワクチンの第３相臨床試験を開始したと伝えられました。今後はインフルエンザワクチンも当然mRNA製剤となります。それどころか様々な感染症の予防用mRNAワクチンが次々と開発されているようです。ツイートで案内されていたサイトでは最新の状況が見られます。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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発熱でコロナ陰性→事実上インフル陽性に　同時流行対策で厚労省方針
引用元）
朝日新聞DIGITAL 22/10/4
　今冬に想定される季節性インフルエンザと新型コロナウイルスとの同時流行に向け、厚生労働省が、発熱患者にまずはコロナの抗原定性検査キットで検査してもらい、陽性で治療が必要なら発熱外来を、陰性ならできるだけ発熱外来ではない医療機関を受診するよう促す方針であることがわかった。
（中略）
　さらに、院内感染のリスクがないオンライン診療の活用も進める。抗インフル薬「タミフル」をオンラインで処方することも検討中だが、専門家の中には慎重意見もあるという。
（以下略）
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画像の出典: photo-ac 1 & 2

「少しずつしか良くならない」12歳の少女の重篤なワクチン後遺症 / 不屈の精神で子ども達を守る「無名の真の医師達」が顕在化してきた

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　2/5「パータの庭便り33」の中で、「自分の立場や地位を危うくされる可能性もありながら、情報を発信してくださっている」医師たちを紹介されていました。接種への圧力はどの職場にもあると思われますが、とりわけ人々の生命を左右する医療現場では、ご自身の信念を守る戦いだけでなく、患者さんの接種と関わらざるを得ません。その葛藤は大変なものだろうと想像します。そして全体が見えている医師にとって戦う相手は、あまりにも巨大です。
それでも、不屈の精神の「真の医師達」「無名の名医達」が顕在化してきました。ご自身のためではなく子ども達を守るためです。
　冒頭の12歳の少女の動画は辛いものです。健康そのものだった少女が、修学旅行に参加したいために打ったワクチンで、その後学校にも通えないほどの不調に陥ります。ワクチン後遺症の最大の特徴は通常の検査では異常が出ないことだそうです。たらい回しの末、辿り着いた尼崎市の長尾和宏医師は「（ワクチン後遺症が）急に良くなることはない」「いくつかの治療薬を組み合わせ、少しずつしか良くならない」とコメントされていました。ご両親は涙ながらに「メリットばかり言わないで、今こういうことが起きた現状があることを、正確な情報を流してほしい」と訴えておられました。
　この少女の悲しみを無いことにしてはいけない。5歳からの接種を止めるのは、今を生きる大人たちの最低限の責任です。
（まのじ）
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画像の出典: photo-ac

デジタル庁が、年内にまとめる「重点計画」に、新型コロナウイルスワクチン接種証明のスマートフォンへの搭載の実現などを盛り込む方針 ～新世界秩序樹立への道筋に沿って動いている日本政府

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竹下雅敏氏からの情報です。
　2020年4月20日の記事で、“2020年3月、マイクロソフトの元CEO、ビル・ゲイツ氏はデジタル証明書の必要性に言及”したことをお伝えしました。４月２１日の記事でワクチン・パスポートについて、“PayPalアカウントやデジタル通貨との統合が可能であり、どこに行っても地理的に位置を特定し、クレジット履歴やすべての医療履歴をそこに集める事ができます”という事でした。
　フルチヤン教授の「ワクチンへの警告」ビデオでは、「ワクチンにはナノ分子が含まれ、携帯＋５Gであなたはどこにいても死ぬまで監視可能。そのうえHIVウィルスとマラリアの断片、用途不明のプロテインが含まれ、ただちに健康被害はありませんが、いつの日か免疫障害で死ぬことになる…。」と説明されていました。
　4月10日の記事で、ロバート・ケネディ弁護士による「新世界秩序樹立への九つのステップ」を紹介しました。現在は、“４ワクチン接種 、５マイクロIDチップ”の所まで来ているという事でしょう。最後はトランスヒューマニズムです。
　冒頭の記事を見ると、日本もこの道筋に沿って動いていることが分かります。冒頭のツイートには経済産業省のホームページの「第5回 海外渡航者新型コロナウイルス検査センター運営委員会」の開催資料「資料8　コモンパスの概要について」へのリンクがあります。３つ目のツイッターの画像は、この資料の２ページ目です。
　“続きはこちらから”は、このニュースの別の視点です。冒頭のツイートに「舐めきってますよ」とありますが、一連のツイートを見れば、確かにそうだと言えます。おまけもつけておきました。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【独自】接種証明｢スマホ搭載実現を｣　デジタル庁の重点計画で
引用元）
FNNプライムオンライン 21/9/1

動画は引用元でご覧ください（画像をクリックすると引用元へ飛びます）

9月1日に発足するデジタル庁が、年内にまとめる「重点計画」に、新型コロナウイルスワクチン接種証明のスマートフォンへの搭載の実現などを盛り込む方針であることがわかった。
 
デジタル庁は9月1日、正式に発足し、12月中に「重点計画」をまとめ、閣議決定する方針。
 
重点計画の検討案では、ワクチン接種証明について、「マイナンバーカードも活用して、スマートフォンへの搭載を実現する」と明記している。
 
さらに、オンライン診療の推進や、国民の健康情報を生涯にわたって電子記録化して把握する仕組みの推進も盛り込む方針。
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配信元）
Twitter 
 


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