記事は下から順にご覧ください。6月5日以降、突如、サウジアラビア主導で一部のアラブ諸国が、カタールとの外交関係を断絶しました。
　最後の記事にある“光る球体”は、地球を意味しているのでしょう。“多くの人は、この球体が何らかの悪と関係している”と思ったようですが、それは正しい感覚だと思います。この後、トランプ大統領は、ペルシャ湾岸諸国を1つにまとめるために、“イランを共通の敵扱い”にしました。この方針に逆らうカタールには、“調教”が必要だということから、このサウジ主導の“カタールへの兵糧攻め”が始まったわけです。櫻井ジャーナルによると、サウジアラビア側は、“24時間でカタールは屈服する”とみていたようですが、どうやら、“見通しを誤った”ようです。
　彼らは、カタールが素直に屈服しない時には、クーデターによって政権を転覆するつもりだったようです。最後の手段は、イランに対して他の近隣のアラブ諸国とは異なる対応を取るカタールを、テロ支援という名目で叩き潰す計画だったと思われます。それが、“カタールを巡る情勢は大戦争への口実か？”というスプートニクの記事です。イスラエルロビーに取り込まれたトランプ大統領と、サウジアラビアの思惑は、イランを共通の敵とする“アラブNATO”の創設です。この構想の邪魔になるカタールは、サウジアラビアによって調教され属国化される必要があるというわけです。
　この陰謀に主に関わっているのは、アメリカ、イスラエル、サウジアラビア、UAE（アラブ首長国連邦）だと思います。「マスコミに載らない海外記事」によると、“オタイバUAE大使と、ワシントンにあるイスラエルロビーの電子メールがハッキングされた”とあり、“イスラエルのシンクタンクが、UAEにカタールといかに戦うかを助言している”というのです。要するに、カタールに対するクーデター計画が発覚したわけです。
　藤原直哉氏のツイートによると、その“シンクタンクが6月11日から14日にカタールで会議を開く計画”があり、それがメールで暴露されたとあります。藤原氏によると、この同じシンクタンク（FDD）が、トルコのクーデター未遂事件の戦略立案者だったのではないかとあります。これは非常に鋭い見解だと思います。
　しかし、トルコはカタール支持を表明、イラン、トルコ、カタールは事態に協調して対処することになったようです。クーデター計画が事前にばれてしまったことと、カタールへの支援体制が進んで行くとみられることから、イスラエル、アメリカ、サウジアラビア、UAEの陰謀は頓挫しそうな気配です。
　実のところ、何も知らないトランプ大統領は、道化役を演じさせられているようです。記事の中で“トランプは、サウジアラビア-イスラエルのわなにはまった”と書かれていますが、実は、罠にはまったのはイスラエル、サウジアラビア、UAEの方です。ヘンリー・キッシンジャー氏は、カタールをペルシャ湾岸諸国のテコの支点として使うことで、ペルシャ湾岸協力会議を解体するつもりのようです。最終的なターゲットはイスラエルです。

　2月15日のトランプ大統領とネタニヤフ首相の会談の記者会見で、トランプ大統領が、“２国家共存と1国家の両方の案を検討しているが、両者がいいと思う案が望ましい”と発言しました。この発言は、これまでのアメリカの政策の大転換を意味するものとして注目されます。
　ほとんどの方は、このトランプ大統領の発言を、パレスチナ国家の樹立を否定するものと受け止めています。実はそうではないのです。
　全く逆で、イスラエルの消滅を意味しているのです。実のところ、トランプ大統領は娘のイヴァンカさんを通じて、本当のエルサレム王国の場所がイエメンのアシール地方であったことを知らされています。これは、夫のクシュナー氏もネタニヤフ首相も知るところとなりました。
　実のところ、イスラエルの存続は非常に難しく、下の記事にあるように、キッシンジャー博士は2012年の時点で、“今後10年以内に、イスラエルからは何も残らないだろう”として、2022年にはイスラエルはもはや存在しないと発言しているのです。これは記事にあるように、“アメリカの16の情報機関によって作成された報告の内容もまた、キッシンジャー氏の語っていることと一致”しているのです。下の記事は2010年のものですが、CIAはイスラエルが存続することに疑問を示しているとし、“パレスチナとイスラエルの2つの国家の成立は実現不可能…人種と民族に関係なく完全な平等の民主主義原則を基礎とする1つの国家という解決策が提案される”としています。
　要するに、パレスチナ国家の樹立と共にイスラエルは消滅するのです。フルフォード氏も同様のことを言っていることに気をつけてください。
　現在トランプ政権の背後にいるのは、このイスラエルの消滅を予言したキッシンジャー博士です。イスラエルが存続出来ない理由として記事では、“イスラエルが9.11テロに関与したこと”を上げています。トランプ大統領は9.11テロの再調査を公約に上げています。再調査で9.11テロにイスラエルが関与した事実が立証されれば、イスラエルは存続出来ません。
　9.11テロの再調査を公約しているトランプ大統領に対して、ネタニヤフ首相が、“イスラエルにとって望みうる最良の友”と呼んでいるのです。ネタニヤフ首相はロシアのプーチン大統領と共に歩んでおり、彼はイスラエル消滅後のイスラエル人の脱出まで考えて動いているのです。
　イスラエル人が、記事にあるようにアメリカへと脱出するのか、それとも板垣英憲氏の言うネオ・マンチュリアなのか、また、今、サウジアラビアとアメリカが空爆している本来のイスラエル人の故郷であるアシール地方なのか、それは今のところわかりません。