Q1 真の支配者は誰だ?
司会:みなさんに好評で、本日も皆さんから興味ある質問が7つ届いております。この7つをベンジャミンさんにご回答いただき、所々、総裁の意見もお聞きしていきたいと思います。まず、
「革命家なら
マイケル・グリーンとか、リチャード・アーミテイジをサッサと逮捕してほしい。でも
こいつらも下っ端なら、真の支配者は誰ですか?」ときています。
ベンジャミン氏:まず、最初の情報ですと、今、リチャード・アーミテイジは今、アフガニスタンでヘロインビジネスに加担しているから、今、アフガンで彼を探している最中なんです。マイケル・グリーンは今はワシントンD.C.に籠っているいるという情報ですけれども、上は誰かと言うと、やはり、まず目に見える指導者を見ないといけない。それはオバマ大統領。安倍奴隷総理などがまず目に見えるところですから、そこから始めないと事が変わらない。
その他にいろいろな、グループなんですけれども、
基本的に大手財団経由でほとんどの世界の上場企業を私物化しているヨーロッパ貴族で、米連銀を操業した7つの家族ですね。ウォーバーグ、ロスチャイルド、ロックフェラー、ハリマン、メロン、モルガンなど。
ただ、ポロポロ苗字が変わるから、1つの大きな家族マフィアなんです。今、例えばロシア騒動、ウクライナ騒動を起しているのは多分、ブレジンスキーという結構たちの悪い男。彼はこの前、カナダのシンクタンクで、100万人を説得する事よりも、100万人を殺した方が簡単と言ったんですよ。そういう男なんですよ。あの人はもうオバマの裏だと言われています。ジョージ・ソロスなど、いろいろいますけれども、
大きな家族マフィアで、僕はサバタイ派マフィアと呼んでいて、ディヴィッド・ロックフェラーは前はトップだったえけれど引退しました。
今は一番厄介なのはやっぱりパパ・ブッシュとかブッシュ一族。それからロスチャイルド一族など、まあ、いろんな苗字で動いていますから、大体さっきの英語でも発表しましたけれども、
日本銀行、それから米連銀、ヨーロッパ中央銀行とスイスのバーゼルにある国際決済銀行を抑えれば、その人たちの権力の基盤であるお金を作って配る権利がなくなるので、それで終わります。その人たちの支配は。問題は、その次は円満に平和的な世界にどうやって移転するかという事ですから。
参考
Q2 原発再稼動に原発・石油マフィアが関わっているか?
司会:続きまして、2番目です。
「原発再稼働を日本政府は強行しようとしていますが、これも原発石油マフィアが関わっていますか?
新エネルギーの技術は確立していても封印されていると思うのですが。」
ベンジャミン氏:その通り。まず、やっぱり最後のアル・ゴア対ベビー・ブッシュの選挙では、アル・ゴアは原発利権。要するに、「二酸化炭素=石炭と原油」対「グリーンと言えばやっぱり原子炉」ですね。そういう構図ですから、今は原子炉利権が311をやった石油利権に対して反撃をしていると分析をしてもいいんですが、じゃあ
新エネルギーはどうなっているかと言うと、最近、ロックフェラーブラザーズ財団、ネルソン・ロックフェラーの方のグループなんですけれども、これから新エネルギーに行くと発表をしました。
参考
それから今まで
石油資源のシンクタンクも将来的に太陽エネルギーが主流になると言っているので、もう新エネルギーを封印できないようになっています。
インドもこれから全ての家庭に太陽エネルギーを入れると言っていますし、中国もどんどん格安の太陽電池を入れているので、
もうエネルギー革命は止まらない。ただ、円満にならないと社会的な混乱が起こるので、じわじわと始まっているけれど、もう止められない。雪だるま式に拡大します。
司会:なるほどですね。そこでちょっと総裁にもお尋ねしたいんですが、昨日かおとといぐらいのニュースで、九州電力がもう今までの買い上げの認定というのか、ソーラーの発電のその事に対して、今ストップをかけているという事について何か、ベンジャミンさんまたは総裁、ご意見はございますか?
総裁:いや、これはもうね、ソーラーの買い取り価格が、民主党の時代にデタラメな43円か、そんなもので買ってですね、トヨタ自動車に一体電力をなんぼで売ってんの?13円だろ。一般国民は、30円ぐらいで買わされているんじゃないか。43円、今は30何円にちょっと下げたけど、誰がこの損を負担するんだ。電気料金じゃないか。電気の利用者が払わなきゃいかん。その損害を。これは民主党が決めた43円というものの損のツケは全部国民が電気代で払うんですよ。
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しかもネット上では「原発稼働させていないから電気料金が上がった」というナゾのコメントが多く出回り、原発稼働地域の電気代が安いと思わせる巧妙なツイートもありました。そそっかしい人は「じゃあ、原発再稼働して電気料金を下げて!」と思ってしまいそう。こんな幼稚な誘導に乗らないように気をつけましょう。国に国民を救う気があればいくらでも救済策はあります。「再エネ賦課金の廃止、ガソリン税廃止、消費税廃止」は大前提で、緊急支援の給付金を所得制限をつけずに一律給付すれば国民は安心できます。ところが、2023年1月から開始される「電気・ガス価格激変緩和対策事業」という支援策は、国民に支援金を給付するのではなく、電力会社・都市ガス会社に補助金を交付して、その効果で電気代、ガス代を値引きさせるというものです。国民のためではなく企業利権のための支援策です。
国も企業も、国民の生命や健康は守りません。私たちが死ぬまで勝手にお金を搾り取ろうとしています。海外では電気代と食材費の高騰に人々が本気で怒っています。