アーカイブ: エネルギー

異常な電気料金の高騰が始まった 〜 原発再稼働も狙う意図的な値上げと、電力会社を利する支援策に抗議を

 ネット上で、目を疑うような高額な電気代が話題になっています。月13000円程度だった世帯が、いきなり53000円となるなど家計への影響は深刻です。「電気代のリボ払いとかしないとやっていけない人もいるのでは?」と宮沢孝幸先生も心配されていました。現状で3割程度の値上げのようですが、東北電力は今後さらに3割の値上げを通知しています。2016年から電力料金の規制緩和で小売自由化が導入され、低圧自由料金の「燃料費調整額」には上限設定がありません。電力会社の利益のためならば消費者保護は後回しとなりそうです。
 しかもネット上では「原発稼働させていないから電気料金が上がった」というナゾのコメントが多く出回り、原発稼働地域の電気代が安いと思わせる巧妙なツイートもありました。そそっかしい人は「じゃあ、原発再稼働して電気料金を下げて!」と思ってしまいそう。こんな幼稚な誘導に乗らないように気をつけましょう。国に国民を救う気があればいくらでも救済策はあります。「再エネ賦課金の廃止、ガソリン税廃止、消費税廃止」は大前提で、緊急支援の給付金を所得制限をつけずに一律給付すれば国民は安心できます。ところが、2023年1月から開始される「電気・ガス価格激変緩和対策事業」という支援策は、国民に支援金を給付するのではなく、電力会社・都市ガス会社に補助金を交付して、その効果で電気代、ガス代を値引きさせるというものです。国民のためではなく企業利権のための支援策です。
 国も企業も、国民の生命や健康は守りません。私たちが死ぬまで勝手にお金を搾り取ろうとしています。海外では電気代と食材費の高騰に人々が本気で怒っています。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
配信元)

» 続きはこちらから

世界を主導している日本の「常温核融合」 福島の大地が蘇る可能性も

竹下雅敏氏からの情報です。
 日本経済新聞で、常温核融合成功という記事が出ました。常温核融合は1989年に米ユタ大学で、2人の研究者が発表、世界にセンセーションを巻き起こしました。しかし、その後の追試実験で、常温核融合の発見はなかったことにされました。多くの陰謀論者は、エネルギー革命につながるこの技術が闇に葬られたと考えました。
 その感覚は正しかったようで、“可能性を信じる一部の研究者たちが地道に研究を続け、徐々にこの現象の再現性が高まってきた”とあります。記事では、仙台の「東北大学電子光理学研究センター」に「凝縮系核反応共同研究部門」が2015年4月に新設されたとあります。ここの岩村特任教授と伊藤客員準教授は、共に三菱重工業から移籍したとのことで、三菱重工は“放射性廃棄物を無害化する技術として…地道に研究に取り組み、選択的な元素変換に成功するなど、世界的な成果をあげてきた”とあります。
 日本はこの分野で世界を主導しているようで、なんと米国特許庁は2015年11月にこの反応に関する特許申請を初めて受理したとあります。もはや常温核融合は確実に存在するわけで、陰謀論の範疇ではありません。この技術は“革命的なエネルギー生産と蓄エネルギーの技術になる”ということです。
 ひょっとすると、こうした技術のおかげで、福島の大地は蘇るかもしれません。そのうち、フリーエネルギーの技術も新聞・ テレビで取り上げられるようになるはずです。未来はもうここまで来ています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

――――――――――――――――――――――――
米で特許 再現成功で「常温核融合」、再評価が加速
引用元)
(中略) 

 今の物理学の常識では、元素を持続的に変換させるには、1億℃以上のプラズマ状態の反応場が必要とされる。

(中略) 

 凝縮集系核反応であれば、常温から数百℃という低温で元素が融合し、核種が変換する。

(中略) 

 かつて、凝縮集系核反応は「常温核融合(コールドフュージョン)」と呼ばれた。

(中略) 

 三菱重工は、放射性廃棄物を無害化する技術として、「新元素変換」という名称で地道に研究に取り組み、選択的な元素変換に成功するなど、世界的な成果を挙げてきた。

(中略) 

 凝縮集系核反応の応用分野には、発生した熱をエネルギー源に活用する方向性と、核変換によって放射性廃棄物の無害化や希少元素の生成を目指す方向性がある。

(中略) 

 1989年に米ユタ大学で、常温核融合が耳目を集めた際、その手法は、パラジウムの電極を重水素の溶液中で電解するというものだった。その後の研究で、電解方式のほかに、重水素ガスを圧入する方法が見いだされ、再現性が高まっている。

(中略) 

 2016年10月2~7日、「第20回凝縮集系核科学国際会議(ICCF20)」が仙台市で開かれる。

(中略)

 クリーンプラネットの吉野社長は、「凝縮集系核反応に取り組む企業は、表に出ているだけでも75社に達し、その中には、電機や自動車の大手が含まれる。こうした企業の動きに押される形で、米国の政策当局は、凝縮集系核反応を産業政策上の重要な技術として、明確に位置づけ始めた」と見ている。

 米国特許庁は2015年11月、凝縮集系核反応に関する米研究者からの特許申請を初めて受理し、特許として成立させた。

(中略) 

 米議会の委員会は、「仮に凝縮集系核反応が実用に移行した場合、革命的なエネルギー生産と蓄エネルギーの技術になる」とし、「現在、日本とイタリアが主導しており、ロシア、中国、イスラエル、インドが開発資源を投入しつつある」との認識を示している。

(以下略)

[YouTube 他]小泉元総理 原発ゼロに向けた連携呼び掛ける / 4年目の3・11、「エネルギー政策を地域に委ねよ」

 小泉元総理が“原発ゼロに向けた連携呼び掛ける”とのことで、小沢一郎氏、山本太郎氏、古賀茂明氏、亀井静香氏らと連携して頑張っていただきたいです。
 脱原発を実現し、フリーエネルギーへ移行するための繋として、またエネルギーの自給という意味でも再生可能エネルギーを広めることは重要だと思うのですが、下の記事によると先日、経済産業省が示した自然エネルギー電力の目標比率(2030年)は、約1割だそうです。今年1月のFIT(自然エネルギーの固定価格買取制度)の見直しで、再生可能エネルギーへの“金融機関の融資も期待できない”状態にあり、このままでは衰退していく流れです。“原発ゼロに向けた連携呼び掛け”に国民も呼応し、上記の方々を中心とする勢力を応援することで、より良い未来を築いていきたいものです。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
小泉元総理 原発ゼロに向けた連携呼び掛ける
転載元より抜粋)

————————————————————————
4年目の3・11、「エネルギー政策を地域に委ねよ」
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

[ベンジャミン・フルフォード氏]視聴者の質問に答えます! 「真の支配者は誰だ?」、「ケムトレイルの状況について」等

 2番目の質問のところでは、“もうエネルギー革命は止まらない”として、中国やインドで、これからどんどん太陽光発電が普及されようとしているのが分かります。もっとフリーエネルギーに注目が集まれば、そちらの方へ移行し、石油目的の陰謀もおわるのではないでしょうか。これまでに紹介されてきたフリーエネルギーのリンクを記事中に貼っています。
 4番目の質問で、ケムトレイルについてお話されている部分があり、“最近あまり見なくなったという事も言えます。私もちゃんと空を見ますけれども、いろんな所から聞いてる情報ですと、大分減りました。とにかく僕的には心配していない”とあります。これは、時事ブログでも何度か紹介されたケムトレイルの中和のお蔭ではないでしょうか。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
【NET TV ニュース.報道】"国家非常事態対策委員会 2014 1002" ベンジャミン・フルフォードが視聴者の質問に答えます!
転載元より抜粋)

Q1 真の支配者は誰だ?
司会:みなさんに好評で、本日も皆さんから興味ある質問が7つ届いております。この7つをベンジャミンさんにご回答いただき、所々、総裁の意見もお聞きしていきたいと思います。まず、
「革命家ならマイケル・グリーンとか、リチャード・アーミテイジをサッサと逮捕してほしい。でもこいつらも下っ端なら、真の支配者は誰ですか?」ときています。

ベンジャミン氏:まず、最初の情報ですと、今、リチャード・アーミテイジは今、アフガニスタンでヘロインビジネスに加担しているから、今、アフガンで彼を探している最中なんです。マイケル・グリーンは今はワシントンD.C.に籠っているいるという情報ですけれども、上は誰かと言うと、やはり、まず目に見える指導者を見ないといけない。それはオバマ大統領。安倍奴隷総理などがまず目に見えるところですから、そこから始めないと事が変わらない。

その他にいろいろな、グループなんですけれども、基本的に大手財団経由でほとんどの世界の上場企業を私物化しているヨーロッパ貴族で、米連銀を操業した7つの家族ですね。ウォーバーグ、ロスチャイルド、ロックフェラー、ハリマン、メロン、モルガンなど。

ただ、ポロポロ苗字が変わるから、1つの大きな家族マフィアなんです。今、例えばロシア騒動、ウクライナ騒動を起しているのは多分、ブレジンスキーという結構たちの悪い男。彼はこの前、カナダのシンクタンクで、100万人を説得する事よりも、100万人を殺した方が簡単と言ったんですよ。そういう男なんですよ。あの人はもうオバマの裏だと言われています。ジョージ・ソロスなど、いろいろいますけれども、大きな家族マフィアで、僕はサバタイ派マフィアと呼んでいて、ディヴィッド・ロックフェラーは前はトップだったえけれど引退しました。

今は一番厄介なのはやっぱりパパ・ブッシュとかブッシュ一族。それからロスチャイルド一族など、まあ、いろんな苗字で動いていますから、大体さっきの英語でも発表しましたけれども、日本銀行、それから米連銀、ヨーロッパ中央銀行とスイスのバーゼルにある国際決済銀行を抑えれば、その人たちの権力の基盤であるお金を作って配る権利がなくなるので、それで終わります。その人たちの支配は。問題は、その次は円満に平和的な世界にどうやって移転するかという事ですから。

参考 


Q2 原発再稼動に原発・石油マフィアが関わっているか?
司会:続きまして、2番目です。
「原発再稼働を日本政府は強行しようとしていますが、これも原発石油マフィアが関わっていますか?新エネルギーの技術は確立していても封印されていると思うのですが。

ベンジャミン氏:その通り。まず、やっぱり最後のアル・ゴア対ベビー・ブッシュの選挙では、アル・ゴアは原発利権。要するに、「二酸化炭素=石炭と原油」対「グリーンと言えばやっぱり原子炉」ですね。そういう構図ですから、今は原子炉利権が311をやった石油利権に対して反撃をしていると分析をしてもいいんですが、じゃあ新エネルギーはどうなっているかと言うと、最近、ロックフェラーブラザーズ財団、ネルソン・ロックフェラーの方のグループなんですけれども、これから新エネルギーに行くと発表をしました。

参考 


それから今まで石油資源のシンクタンクも将来的に太陽エネルギーが主流になると言っているので、もう新エネルギーを封印できないようになっています。インドもこれから全ての家庭に太陽エネルギーを入れると言っていますし、中国もどんどん格安の太陽電池を入れているので、もうエネルギー革命は止まらない。ただ、円満にならないと社会的な混乱が起こるので、じわじわと始まっているけれど、もう止められない。雪だるま式に拡大します。


司会:なるほどですね。そこでちょっと総裁にもお尋ねしたいんですが、昨日かおとといぐらいのニュースで、九州電力がもう今までの買い上げの認定というのか、ソーラーの発電のその事に対して、今ストップをかけているという事について何か、ベンジャミンさんまたは総裁、ご意見はございますか?

総裁:いや、これはもうね、ソーラーの買い取り価格が、民主党の時代にデタラメな43円か、そんなもので買ってですね、トヨタ自動車に一体電力をなんぼで売ってんの?13円だろ。一般国民は、30円ぐらいで買わされているんじゃないか。43円、今は30何円にちょっと下げたけど、誰がこの損を負担するんだ。電気料金じゃないか。電気の利用者が払わなきゃいかん。その損害を。これは民主党が決めた43円というものの損のツケは全部国民が電気代で払うんですよ。
» 続きはこちらから

[AFP 他]ロックフェラー兄弟財団、化石燃料投資から撤退宣言 〜悪の首領が敗北宣言〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 1つ目の、ロックフェラー家の石油からの撤退宣言は、事実上、本当のアンドロメダ評議会・プレアデス評議会・銀河連邦に対する敗北宣言だと見て良いでしょう。悪の首領が敗北宣言をしたとなると、残党の連中が戦う気力を持ち続けるのは難しいでしょう。今後大きく世界が変化していくと思います。
 2つ目以降の記事は、やはり予想通り、EUはここに来てプーチン大統領に敗北宣言をしたようです。プーチン大統領と欧米の各国首脳では、政治家としての力量がまったく違うということだと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

――――――――――――――――――――――――
ロックフェラー兄弟財団、化石燃料投資から撤退宣言
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

» 続きはこちらから
1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 12