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五輪と先の戦争の構造は同じ、挙国一致でひとつの方向へと誘導するメディア / 本来のメディアの使命は市民に大局的な判断材料を提供すること

 今や五輪を報じる国内メディアを大本営だと感じる人は多いようです。台風やコロナなど気になる情報を求めてテレビをつけても、流れてくるのは絶叫の五輪中継という狂った日常がSNSでも上がってきます。このコロナ禍でも開催に突っ走った五輪を報じるメディア、そして五輪のスポンサーでもあるメディアについて解説された興味深い動画がありました。5月末、数あるメディアの中でたった3社の新聞だけが五輪中止を社説に掲げました。その中でとりわけ注目されたのが朝日新聞でした。なぜなら朝日は五輪のスポンサーでもあったからです。スポンサーでありながら中止を訴えるという矛盾は読者を裏切るものと映ります。
 満州事変が起きた時、新聞各社は戦争を煽れば煽るほど売り上げを伸ばしました。盧溝橋事件の4日後、近衛首相は新聞各社を集めて挙国一の政策に協力要請をし、メディア側も協力すべきと答えていました。「始まってしまったからには、やってよかったと言えるように」「みんな一つになって」「子ども達を動員して」これらは戦時の「始まったからには勝つべき」「挙国一致」「子ども達の慰問袋」と同じものです。異論を許さず、一方向に向かって突き進む危険をメディアが加速させています。
2013年以降、政府でもメディアでも安倍政権に近い人間で、五輪の担当になり五輪に参加することを主導した人間は皆あからさまに出世しているそうです。そのような人間が今、メディアの言論を牛耳っていると思えば、大変分かりやすいです。本来、始まろうが反対されようがメディアは「中止すべき」と訴え続ける責任があることを、過去の戦争からも学びます。
 動画の参加者は、現にメディアにいる人々に向かって「勇気を持って」「主体性を持って」と語りかけますが、果たしてこの言葉が届いているかどうか、それは私たちがチェックしなければなりません。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)

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ワクチン接種による不妊リスクや遺伝子組み換えリスク、そしてシェディングなどの言及に、いら立つツイッターやユーチューブなどのSNS ~偏った報道しかしないメディア

竹下雅敏氏からの情報です。
 ツイッターやユーチューブが、ワクチン接種による不妊リスクや遺伝子組み換えリスク、そしてシェディングなどの言及に、いら立っていることは良く分かります。事実である可能性がきわめて高いからでしょう。
 ゴミ売新聞やnews(価値)zeroも、嫌がらせ報道です。こうしたメディアの姿勢の裏に、ホワイトハウスが言論弾圧に加担しているということもあるのかも知れません。ジェン・サキ報道官は「一つのSNSでバンされた人は、他のSNSでもバンされるべきだ」と言っているようです。
 “続きはこちらから”の記事を、引用元でぜひご覧ください。非常に良くまとまった記事で、これを見ると「メディアが偏った報道しかしない」ことがはっきりと分かるはずです。
 記事に引用されている資料は、アメリカ食品医薬品局(FDA)のホームページに掲載されている「日本語版のファイザーのワクチン説明書」の一部です。
 これを見ると、ワクチンの副反応に不正出血が入っていないことが分かります。“コロナワクチン接種後に不正出血や何らかの婦人科系異常を起こしたという声”は沢山あります。こうした声を無視して、ワクチンによる不妊リスクはデマなどというメディア報道は、フェイクニュースだと断定してよいでしょう。
 ワクチンの本当の怖さは、「接種後の発熱や痛みや怠さの副反応」ではなく、中長期で起こると予想されている副反応の方。「リスクしかない」という事を認識できるか否かが、正しい判断のポイントになるでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「不妊リスク」「遺伝子組み換え」ワクチン誤情報拡散…医師ら発信源のケースも
引用元)
新型コロナウイルスのワクチンを巡り、誤った情報に基づいてSNS上で不安をあおる投稿の拡散が止まらない。
(中略)
 <(ワクチンを)打って助かる道はない>
 <不妊リスクが激増>
 <(死亡すれば)因果関係不明として別の病気で死んだように処理される>

ツイッター社は今月、こうした内容を記した東京都内の医師の投稿に、「誤解を招く」との警告ラベルを表示。見た人がクリックすれば、厚生労働省などの情報に誘導される措置を取った。投稿をリツイート(転載)したり、「いいね」を付けたりすることもできなくした。
(中略)
ユーチューブでも、約5万8000人がチャンネル登録する女性の動画の一部が削除対象となった。この女性は「ワクチンを打つと、周囲に毒素をまき散らす」といった誤情報を発信。接種事業の中止を国に求める愛知県内の別の医師と対談し、この医師が「接種すると遺伝子が組み換えられる」と話す動画も投稿していたが、最近、閲覧できなくなった。
(以下略)
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配信元)
 
 

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今後のフランスでは、そのすべて(病院も電車もバスも含まれる)がワクチンパスポートがないと利用できなくなる! ~日本のジャーナリストは無能であるか、あるいは彼らの上層部が権力者側についている

竹下雅敏氏からの情報です。
 7月14日に記事で、「フランスのマクロン大統領は12日のテレビ演説で、8月1日から飲食店やショッピングセンターへの入店時に新型コロナウイルスワクチン接種やPCR検査での陰性の証明書の提示を義務付けると発表した(東京新聞)」ことをお伝えしましたが、In Deepさんによれば、“最近の日本の報道はいたるところに「トリック」が散りばめられて…「重要な部分」を、おそらく意図的に報じていません。…実際には「全部」なんです。病院も含まれるのです。電車もバスも何もかもです。今後のフランスでは、そのすべてがワクチンパスポートがないと利用できないのです”とのことです。
 “東京新聞、おまえもか!”という感じですが、これほど重要な事柄を伝えないとすれば、ほとんどの医療関係者と同様に、日本のジャーナリストも無能であるか、あるいは彼らの上層部が権力者側についているかでしょう。
 ワクチンの真相に言及しているのが、ほぼ櫻井ジャーナルのみであることを考えると、「無能」かつ「上層部が権力者側」というのが、本当のところではないかという気がします。
 ただ、ワクチンパスポートは民衆の反発が大きく、少なくとも1年後には、どの国も撤回せざるを得なくなるのではないかと思います。日本は例によって、少しずつ外堀から埋めていく作戦のようです。「ゆでガエル」を作るには、この方法は有効ですね。時間との戦いです。支配層と民衆の間の宣戦布告のない戦争が起きているのですが、気付いている人はごくわずかです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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仏英のワクチンパスポートの現実。そして、1990年のファイザー社の特許「コロナウイルス遺伝子組み換えスパイクタンパク質の発明」から30年間の努力の歴史
転載元)
(前略)
ワクチンパスポートがなければ、事実上生活できなくなることに
前回の以下の記事で、「フランスで、一部の職種の人たちへの強制ワクチン接種が始まり、同時にワクチンパスポートが厳格化された」ことについて少しふれました。
 
 
一部の職種の人たちへの強制ワクチン接種のほうはともかく、ワクチンパスポートのほうは、日本の報道をそのまま引用してしまい、特に以下のようなところを引用してしまっていました。
 
  > 来月上旬以降、カフェやレストランなどに入る際、ワクチン接種や陰性の証明書の提示を義務付けると発表しました。
 
なんだか最近の日本の報道はいたるところに「トリック」が散りばめられていますので、日本の報道をそのまま引用した自分がいけないとはいえ、これもまたトリックでした。
重要な部分」を、おそらく意図的に報じていません。
先ほどのブログ記事の後、フランス在住の方からメールをいただきました。
上には、
  > カフェやレストランなど
とありますが、実際には「全部」なんです。病院も含まれるのです。電車もバスも何もかもです。今後のフランスでは、そのすべてがワクチンパスポートがないと利用できないのです。病院には「救急搬送」も含まれているのだとか。
(中略)
上の日本の報道で「最も重要な部分」に言及しなかったのは、日本でもワクチンパスポートに同じような適用を行う意図があるからだと考えます(カフェやレストランより病院に行けなくなることのほうが重要なのは明白なのに、そこを報道で割愛しているあたりが)。
(中略)

マクロン氏が店舗、医療、公共交通機関へのアクセスを制限するワクチンパスポートの内容を発表した後、国民の祝日にフランス全土で抗議行動が勃発
westphaliantimes.com 2021/07/14

フランスのマクロン大統領は 7月13日、公開イベントや必須ではない活動に参加するにはワクチンパスポートが必要になると発表した。
また、大統領は同日、フランスの 2つの島嶼地域(マルティニーク島とラレユニオン島)に再び緊急事態を適用し、午後11時以降の夜間外出禁止令を適用すると発表した。
大統領はまた、7月21日から、50人を超える人が集まる場所(劇場、コンサートホール、フェスティバルなど)での活動に参加するには、ワクチンパスポートが必要になると発表した。
この措置は、12歳以上のすべての市民に適用される。
8月中旬からは、カフェ、バー、レストランへの入店と、その従業員にはワクチンパスポートが必要になる。
電車に乗る、または飛行機に乗るにためにもワクチンパスポートが必要になる。
ショッピングモール、高齢者施設、社会医療施設(病院等)を利用するにも、ワクチンパスポートが必要だ。
医療従事者と消防士には予防接種が義務付けられるが、警察はワクチンパスポートを免除される。
2021年9月からは、フランス政府は、主に脆弱な市民と高齢者を対象とした 3回目の「ブースター」ワクチン接種キャンペーンを開始する。
フランス政府はまた、高校、短大、大学での予防接種キャンペーンを開始する。
ワクチン接種が義務となった医療従事者たちに対しては、9月15日から警察のチェックが実施される。まだワクチン接種を受けていない人々に対しては、制裁が課せられる。
発表の翌日の 7月14日、偶然にもフランスの祝日だが、市民たちは政府のワクチンパスポートに抗議するために 17の都市で街頭デモを繰り広げた。抗議者たちは行進しながら「自由」を唱えた。

(以下略)
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ある時は客室乗務員、ある時は医療従事者、そしてある時は街で出会った女の子、しかしてその正体は、、

竹下雅敏氏からの情報です。
晴代ちゃんを貼るよ。
(竹下雅敏)
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「米国メディアの、中共ウイルスの実験室起源に対する報道の信憑性を低下させること」が目的だとする董経緯氏の亡命の噂に関する顛末 ~取り返しのつかない失敗になってしまう可能性も秘めた中国共産党の戦略

竹下雅敏氏からの情報です。
 6月24日の記事で、“中国共産党の情報機関である国家安全部の董経緯副部長が米国に亡命したという噂”を取り上げました。冒頭の動画で、董経緯氏の亡命経緯を明らかにしていますが、こうした情報は、アメリカ政府の情報筋によるもの(1分25秒)だという事です。
 “董経緯氏は、今年2月中旬にカリフォルニアの大学に通う娘に会うために米国入りし、カリフォルニアに到着した後、米国防情報局(DIA)の職員に連絡して、自身の亡命計画と機密情報を彼らに話した”という事だったのですが、大紀元によると、“中国公安部の公式サイトは、23日に開催された上海協力機構(SCO)の第16回安全保障会議に出席した董経緯氏の写真や動画を公開した”とのことです。
 情報が錯綜していますが、「路徳社NEWS」はこの件に関して、中国共産党は、“わざと嘘な情報を海外メディアに流し、大々的に報道させ、そして、二人の高官を人々の前に登場させることで、海外メディアの信用度に打撃を与えようとしている”と見ています。
 「米国メディアの、中共ウイルスの実験室起源に対する報道の信憑性を低下させること」が目的だというのですが、こちらのブログに、この「十面埋伏の計(じゅうめんまいふくのけい)」について、“ただこの戦法は読み間違うと、取り返しのつかない失敗になってしまう可能性も秘めています”と書かれています。 
 まったくその通りで、「路徳社NEWS」の見解が正しかったとしても、この戦略は危険の方が大きいように感じます。“史上最高位の亡命者が、武漢ウイルス研究所から中共ウイルス(新型コロナウイルス)が流出したという「決定的な証拠」を米国に提供した”というニュースが、世界中を駆け巡ってしまうからです。一般には、フェイクニュースの方が拡散しやすく、人々は信じやすいからです。
 私は、「路徳社NEWS」とは異なり、中国公安部の公式サイトが公開したとされる「董経緯氏の写真や動画」の方がフェイクだと考えています。オンラインで開催された会議なら、ディープフェイクは簡単だと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国に亡命した中共幹部が暴露した仰天機密
配信元)
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亡命説の中国高官、姿を初披露 情報錯綜
引用元)
(前略)
中国の情報機関である国家安全部(省)の董経緯副部長(次官級)が米国に亡命したと海外メディアが相次ぎ報じるなか、中国当局は、董氏の写真や動画を公開した。噂を払拭するためとみられる。
 
中国公安部の公式サイトによると、同部の趙克志部長は23日、国安部の董副部長ら4人の幹部とともに、オンラインで開催された「第16回上海協力機構(SCO)加盟国国家安全保障会議事務官会議」に出席した。報道には、会議に出席した5人の写真も掲載されている。
(以下略)
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6/25 路徳社NEWS(米国時間 6/24朝+6/24夜)
引用元)
(前略)
米国に亡命が噂されていた中共国国家安全部副部長董経緯は昨日、上海で行われた上海協力機構加盟国の第16回安全保障会議の幹事会に出席した。中共公安部はその後、会議の写真を公開し、中共公式メディアCCTVも会議に董経緯が出席しているところを公開した。
(中略)
実は、このようなやり方は中共の「十面埋伏の計」である。
 
彼らはわざと嘘な情報を海外メディアに流し、大々的に報道させ、そして、二人の高官を人々の前に登場させることで、海外メディアの信用度に打撃を与えようとしている。

中共は米国メディアの自由報道を利用し、米国メディアの信用度に打撃を与え、米国人を混乱させようとしている。
 
その真の目的は、米国メディアの、中共ウイルスの実験室起源に対する報道の信憑性を低下させることである。
(以下略)
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