国の勧めるHPVワクチンについては時事ブログでも警鐘を鳴らしてきました。元NHK記者のジャーナリスト隈本邦彦氏がHPVワクチンの効果が疑わしいことを解説されていました。
　そもそも厚労省は、HPVワクチンに「がんそのものを予防する効果がある」ことを確認できる国内のデータを得ていません。日本が接種勧奨を再開するにあたって参考にした外国のデータは、スウェーデン、デンマーク、イングランドの観察研究でした。接種者、非接種者を比較して、どちらが癌が多いかを調べたものです。ところがこれらの研究はいずれも30歳までの予防効果しか見ていないものでした。本格的に癌になる年齢は30歳代後半以降とされますが、HPVワクチンは2007年頃から接種開始され、当時打った10代の女性はまだ本格的に癌になる年代ではないという問題があります。その未完の研究結果を元に「88%予防できた」という情報がメディアに載りました。日本では30歳以下のがん患者数は全体の２％で、その２％のうちどれほどがんリスクが下がったかを強調しただけで、30歳以降に関しては不明の研究結果です。
　しかも15、16種類あると言われている発ガン型HPVのうち、ワクチンで対応したものは2種類で、他のHPVに関しては不明です。ワクチンを打ったからと言って「一生癌にならない」とは言えません。
特に「88％有効」と結論したスウェーデンの研究は、非接種群174,458人に対して接種群は61,683人、非接種群は調査期間内の検診対象が多数なのに対して、接種群61,683人のうち調査期間内に検診対象になったのは、ごく僅かの人だということが判明しました。非接種群にがん患者数が多いのは当然の結果になります。年齢調整をすると「有意差なし」となるところ、なぜかこの研究では不可解な被験者の調整をかけて「有意差あり」の結論を導いていました。
　さらにおかしなことに「効果あり」だったはずの2006年から2017年の研究期間中、30歳未満の子宮頸がん患者数は増加していたことが分かりました。つまり統計では、接種率が高い国で患者数が増え続けていました。
　論文の最後に、著者9人のうち4人がワクチンメーカーからお金を受け取り、そのうち1人は元々HPVワクチンの開発関係者であったことが明記されています。
　日本で大々的に「88％がん予防」と宣伝されているもの（18:27）の根拠は、疑わしい調査でした。「ちょっと調べればわかることを、調べて報じないマスメディアも残念。」「今、メディア状況はHPV接種の妨げになる情報は出さないと決めているとしか思えない。」「仮に有効性が今後認められたとしても、あの重大な副反応に比べて十分素晴らしいと言えないことが、このスウェーデンのデータで分かる。」と指摘されていました。