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新金融システムへのスムーズな移行のために、背後で尽力している、トランプ大統領とQグループ、プーチン大統領の地球同盟(アライアンス)の中核メンバー

竹下雅敏氏からの情報です。
 これは、非常に優れた記事です。トランプ大統領がディープ・ステートと戦っていることは明らかですが、こと経済分野で何をしようとしているのかが、とてもよくわかります。
 トランプ大統領とQグループは、プーチン大統領と共に、地球同盟(アライアンス)の中核メンバーだと考えています。彼らは、新金融システムへのスムーズな移行のために、背後で尽力していると思われます。ところが、この方面の情報はまるで上がってきません。
 9月9日の記事で、ディビッド・ウィルコック氏の“新たな金融システムを設立するための東洋と西洋の条約批准については…ついに両者が合意に達し、署名されました”という貴重な情報を紹介しました。
 ところが、昨日の地球ニュースのフルフォード氏の発言を見る限り、フルフォード氏は、ディビッド・ウィルコック氏のこの情報を知らないのではないかと思いました。ただ、ディビッド・ウィルコック氏の言う、西洋と東洋の合意は、あくまでも地球同盟内のものではないかという気がします。
 現状では、武力においては、地球同盟側がディープ・ステートに対して圧倒的優位に立っていると思いますが、依然として、金融とメディアはディープ・ステート側が権力を握っています。なので、今の段階で市場崩壊が起こると、各国首脳や財務大臣、そして中央銀行総裁らは、そのほとんどがディープ・ステート側の人間なので、庶民のためになることを一切やらないと思われます。
 記事では、ディープ・ステート側が“株式バブルを崩壊させ…ヘリコプターマネーを作り出そうとしている”とあります。また、彼らは、米ドルに代わる仮想通貨を作り出そうとしていると書かれています。
 アシュター司令官や銀河連合を光の勢力と勘違いしている人たちは、よくGESARAについて語ります。金融システムが一新されて、一人当たり3,000万円が毎年30年間振り込まれると信じているようです。実体経済をはるかに上回るお金が人々の預金通帳に振り込まれたら、何が起こるかを少し考えてください。あっという間に、ハイパーインフレになります。通貨の価値が全くなくなるのです。
 ベネズエラの人たちが一足先に経験したように、地球規模で飢餓との戦いになるのは目に見えています。しかし、地球の人口を5億人ほどに減らしたいと考えている連中にとっては、これは最善の計画になるでしょう。
 記事をご覧になると、ディープ・ステート側は株式バブルを崩壊させ、ヘリコプターマネーを作り出そうとしているとあります。まさに、これがGESARAではないでしょうか。
 もちろん、地球同盟(アライアンス)は、このような地球規模の大混乱をもたらさないように、実体経済を損なわないように、新金融システムに移行しようと奮闘努力しています。彼らは、銀河連合ではなく、銀河国際連合の指導に従っているのです。ところが、ほとんどのチャネリング信奉者は、こうした基本的な区別がついていません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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EUが崩壊すればグローバリズムが崩壊する?
引用元)
(前略)
https://beforeitsnews.com/economy/2019/09/harley-schlanger-european-union-goes-first-then-house-of-cards-collapses-video-2985145.html
(ビデオ)
9月19日付け


(中略)
トランプが優先的に取り組んでいることは、終わりのない戦争を止めること米産業に損害を与えているグローバル化(自由貿易協定)を止めることグラス・スティーバル法(市中銀行と投資銀行の完全分離)の復活です。

1999年にビル・クリントン大統領の民主党政権によってグラス・スティーバル法が廃棄されてしまいました。
その結果、2000年代前半にバブルを発生させてしまったのです。また、市中銀行が預金者の預金を使って不動産担保証券に投機するようになりました。しかしバブルが崩壊したときに不良債権を抱えた銀行は(責任を追及されずに)ベイルアウトで救済されたのです。
(中略)
現在、2つの相反する集団(トランプと反トランプ)の戦いが進行中です。
反トランプは(中略)… シティ・オブ・ロンドン、ウォール街を中心とする金融利権集団です。彼等は、米国のグローバル化を進め、国内の工場を国外に移転させ国内の空洞化により大量の失業者を発生させ、ハイテク産業をベースにした経済から金融、消費経済へとシフトさせました。(中略)… このようなことをやってきた欧米の経済はもうじき崩壊します。
(中略)
ディープステート、エスタブリッシュメント側がやろうとしていることは:
FRB、欧州中央銀行、ウォール街の銀行は、株式バブルを崩壊させ、トランプの経済政策を失敗に終わらせようとしています。株式バブルが崩壊すれば、トランプの支持率も急落するからです。
FRBはヘリコプター・マネーを創り出そうとしています。イングランド銀行は米ドルに代わる仮想通貨を創り出そうとしています。
(中略)
我々は銀行に投機をさせないようにするための銀行改革が必要です。市中銀行の目的は預金者の預金を保護し預金を建設、インフラ、小売業、中小零細企業、最先端技術に投資することです。これがトランプが米国民に訴えていたことです。しかしトランプが正しい政策をしようとすると反トランプ派がそれを邪魔します。
(以下略)

地球ニュース:レッド・ドラゴン大使 第4回 その1

 9月14日付けの第388回の金魚さんレポート特別版です。アメリカのルイーザさんが、レッド・ドラゴン大使とホワイトドラゴン・ソサエティのベンジャミン・フルフォード氏の対談第四弾を開いてくださいました。
 昨年10月に始まった赤龍と白龍対談。第二弾が今年1月11日に開催され、7月17日には第三弾が開かれました。フルフォード氏が夏休みから戻ってきたらまた会談を、と話されておりましたが、早速開かれたようです。
 今回はお二人以外には、司会のルイーザさんのみ参加となっております。

 ちなみに、冒頭で話題に出てくるIMFのラガルド専任理事は、この度(9月17日)に次期欧州中央銀行の総裁に選出されました。嗚呼ヨーロッパ、詰んじまった……orz
 ツイッター画像として最初に掲載した某雑誌の2019年夏号表紙には、インタビュー特集が組まれ、「この女性が世界を変えていく――私たちに希望を与えてくれるクリスティーヌ・ラガルドと其の他75名」とあります。意識飛ばしたくなりますが、グローバル経済の救世主なんだそーな。印象操作が世も末……。

 フルフォード氏は青で、大使はピンクで、ルイーザさんは緑で色分けします。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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レッド・ドラゴン大使 第4回 その1
転載元)
投稿者:ルイーザ

■その1のポイント■
今回の動画全体のテーマ:「世界規模の通貨リセットが、いつ、どのように起こるか」

フルフォード氏:新たな金融システムの導入は平和的に行われるか、戦争となるか未だ不明。
大使:東洋から不当に奪った資金の返還など、これまでの諸問題を金銭的に解決することが先。
フルフォード氏&大使:そもそもアメリカは公式に破産宣言すべき。

フルフォード氏:トランプ氏が豹変した。カバールに取り込まれたか。
大使:複数の勢力がトランプを支配下に置こうとしているので、態度がブレる。
ルイーザさん:Qチームが助けてくれるのでは。システムが変わるのは避けられなくとも、無事アメリカ国民が移行期を乗り切るため、新ドル札を導入してくれるのでは。

大使:新ドル札は既に用意されているが、どのみち米ドルは大幅に切り下げられるので痛みを伴う。現在も米ドルの価値はダダ下がり中。
フルフォード氏:それでも米ドルは多くの他国通貨と繋がっているので、切り下げるだけでは意味なし。新ドル発行がオススメの解決策。
ルイーザさん:国内と国外の取引で、別々の通貨を導入すればいいのでは。

大使:ユーロもドルに繋がっているから、影響は大。
フルフォード氏:まずは9月末に米政府を破産させるべき。米軍を味方につけるのがポイント。


通貨リセット本格始動か




ルイーザさん:今回リポートをしたかった理由の一つですが、ベンジャミンが8月26日の記事で取り上げていたように、世界規模の通貨リセットが現在では公けに、そして国際的に話し合われるようになりました。クリスティーヌ・ラガルドも【8月末の】ジャクソンホール【・サミット】で、金融リセットの必要性について語っています。

連邦準備制度によって我々が金本位制から外れるまでは、家庭に働き手は二人も必要ではありませんでした。一人の収入で家族を支えることが出来たのです。そして家には子どもと一緒にいてくれる伝統的な母親像ですね。

今ではすっかり消え失せてしまいました。皆が借金に依存して生きています。

問題は、大使がこの【388回の金魚】リポートを始める前に指摘されていた通り、シオニストが起こそうとしているような大掛かりなイベント、すなわち戦争の開始などなしに、社会をどのようにして借金【漬け状態】から移行させるか、でしょう。

戦争狂のジョン・ボルトンは排除できました。ということで【戦争という】選択肢は無くなった気がするのですが、まずベンジャミンから、今この問題はどうなっていると思いますか。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

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新金融システムに関係する、大変貴重なディビッド・ウィルコック氏の情報

竹下雅敏氏からの情報です。
 大変貴重なディビッド・ウィルコック氏の情報です。新金融システムに関係する必要最小限の部分のみを引用しました。引用元では、この他にも多くの興味深い情報がありますので、ぜひ、全文をご覧ください。
 新金融システムの西欧諸国側を代表する重要人物が、条約に署名した翌々日に、“アパートでうつぶせになって死んでいるところを発見された”とのことです。同じ日に、ピート・ピーターソン氏も亡くなったというのです。
 新金融システムに関しては、西欧諸国側と東洋、特にドラゴン・ファミリーとの間にどのような合意があるのかが、一切表に上がってきません。今回、ディビッド・ウィルコック氏から、“ついに両者が合意に達し、署名されました”という重要な情報が上がってきましたが、中身に関しては、やはり全くわかりません。地球にとって良い方向に進んでいると信じるよりないところです。
 記事の中で興味深いのは、ドラゴン・ファミリーに所有権がある金(ゴールド)は莫大な量らしく、“希少品としての金の価値を無効にしてしまう”ほどの量だということです。フルフォード氏は、実際に目にしたことがないから無いかも知れないと言っていましたが、ディビッド・ウィルコック氏の情報が正しければ、ドラゴン・ファミリーの関係者によって、どこかに保管されているということなのでしょう。
 引用元の記事では、新金融システムが始動すると、“人類の生活が一変するはずです。ほとんど一夜にして全てが変わる”と言っているのですが、私には、こういった部分が今ひとつ信じられないのです。
 ディビッド・ウィルコック氏は、“新たな金融システムが施行されれば、世界に平和が訪れます。…私たちが銀河の家族の一員として迎えられるためには、この「世界平和の維持」が絶対条件”だと言っています。
 話としてはわかるのですが、これは、第三次大戦(ハルマゲドン)を宗教的信念から人工的に引き起こそうとしている狂信者たちが、地球上から一掃されることを意味していると思います。現状では、全くこのような状況にありません。ようやく、ジェフリー・エプスタインの顧客名簿が出るか出ないかという段階なのです。なので、現状とディビッド・ウィルコック氏の言う理想との間に、ギャップがあり過ぎます。
 また、もう1つの疑問点は、仮に新金融システムが始動し、世界に平和が訪れたとして、コーリー・グッド氏とディビッド・ウィルコック氏がこれまで熱心に伝道して来たことは、近い将来ソーラーフラッシュが起きて、地球の文明が壊滅状態に陥るということではなかったでしょうか。
 さらに、コブラは地球人を巧みに騙し、ポールシフトを引き起こして、巨大な津波を発生させ、人類のほとんどを抹殺する瞑想に人々を誘導していたのではなかったでしょうか。彼らによれば、その瞑想は成功し、将来のポールシフトが確実になったとして勝利宣言までしていたほどです。
 さて、こうしたソーラーフラッシュ、それに続くポールシフトが起きるのだとすれば、彼らが懸命に構築しようとしている新金融システムは何の意味があるのでしょう。
 台湾の地下に5億人ほど収容する地下基地で使うための新金融システムなのでしょうか。これは意味がなさそうです。要するに、新金融システムが真に人類の繁栄のための基礎であるとするならば、ソーラーフラッシュは起きないか、起きても非常に軽微な災害に留まるのでなければなりません。まして、ポールシフトなど起こっては、意味がありません。
 私が常々言っているのは、コーリー・グッド氏とディビッド・ウィルコック氏は、コブラなどの邪悪な連中に巧みに騙されてきたということ。しかし彼らは、特にコーリー・グッド氏は、自分たちが騙されてきたことに気付いたかも知れないということ。コブラのRM(レジスタンス・ムーブメント)を下部組織とするハイアラーキーの残党たちは、未だに地球人の大半を様々な手段で滅ぼし、地球を破壊しようとしている魔の集団だということです。
 これらのことは、ハイアラーキーの残党たちの波動を見ればただちにわかると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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Dimensions of Disclosure 2019 レポート
引用元)
(前略)
デイヴィッドのプレゼンは2時間半に及ぶ長いものでしたが、ここでは冒頭の40分間で語られた近況に関する部分だけをかいつまんで紹介します。
(中略)
デイヴィッド:ピートの死はとても悲しいことです。(中略)… そして、悲しいことに私たちはもう一人の内通者、通称ウディを失いました。彼は西洋諸国のトップの調印者で、所謂ドラゴン・ファミリーと協同していました。ドラゴン・ファミリーというのはアジアにおける秘められた真の実力者達で、中国共産党の政府とは異なります。
(中略)
彼らのルーツはラオス、カンボジア、ベトナム地域に宇宙船で飛来したETグループで、究極的には巨大な金脈を掘り当てたのです。(中略)… このことはずっと秘密にされてきました。なぜなら希少品としての金の価値を無効にしてしまう事実だからです。
(中略)
これらは大部分が私的な家族グループによって保管されてきました。しかしそれを付け狙ってきたのがカバール・グループです。
(中略)
そこでカバールがとった計画は日本に潜入することでした。(中略)… 明治維新は学生主導による革命だとされています。しかし今では、実際はロスチャイルドやイルミナティが学生たちを走狗として利用していたことがわかっています。(中略)… 私たちが通常理解していないのは、このカバールによって武装化された日本が、ドラゴン・ファミリーの富をできる限り多く奪い取ろうとしたことです。
(中略)
1920年代に何が始まったかと言えば、日本は韓国を始めとして中国を侵略し、ラオスやカンボジアのような小さな国々も侵略していきました。(中略)… そうして得られた莫大な金が全て世界担保勘定(Global Collateral Accounts)の一部となりました。(中略)… そうして集めた金で彼らは何をしたか? 秘密宇宙プログラムを作ったんですよ。
(中略)
私と妻はウディに会うことになっていました。彼は西洋諸国を代表して新たな金融システムに署名する主要人物でした。この金融システムは世界から戦争をなくすものです。(中略)… この新たな金融システムを設立するための東洋と西洋の条約批准については、信じがたいほどの量の労力と外交交渉を経て、ついに両者が合意に達し、署名されました
(以下略)

19/09/02 フルフォード情報英語版:日本の警察曰く、元首相の小泉と中曽根は現在グアンタナモの中

 トランプさんが何故か最近よく口にする「叛逆罪」、アメリカでは死刑になります。フェイクニュースのロシア疑惑も「マラー報告書」で道を絶たれ、大物の売国奴がこれから次々に逮捕されるか消されていくのではと噂されています。加えて、ブッシュ父やマケイン辺りは既に極秘の軍事法廷で処刑された模様。

 さてアメリカの属州日本でも、お掃除が始まったようです。自民党はしっかり温存し、郵政ひいては日本そのものを文字通り「ぶっ潰した」小泉と、国鉄をはじめ、電電公社、専売公社、日本航空までごっそり売り飛ばした中曽根。後者はJAL123便墜落事件との関連も取り沙汰されていますな。
 所詮アメリカの使いっパシリなので、世界的な重要度は低いのかもしれませんが、日本国民としては安倍も麻生も竹中も孫も、早々にグアンタナモの末席へお引越し願いたい。

 ちなみに本文の「G20の緊急会合」ですが、一番新しいものは2019年6月28日から6月29日にかけて大阪で開催されたものなので、どれもフランスのビアリッツで8月24日から26日にかけて開催された「G7の緊急会合」の間違いかと思われます。
 どこで話し合ったにせよ、新しい時代の統治方法が少しずつ具体的に詰められていっているようです。国連安保理における拒否権の悪用を踏まえ、「反対するなら自分のところのみ適用」、というのは妙案かもしれません。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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日本の警察曰く、元首相の小泉と中曽根は現在グアンタナモの中
投稿者:フルフォード

小泉と中曽根は逮捕か


先週、日本の小泉純一郎元首相と中曽根康弘元首相は米軍警察によってキューバのグアンタナモ湾へと連れて行かれた、と日本の警察筋および裏社会筋の両方が言っている。小泉の事務所の人間は、ことの真相を訊ねると、「ここには誰もおりません。私の仕事はただ単に電話の応対ですので」と言っていた。広報の人間ですら不在なのだ、と彼女は言った。101歳の中曽根の広報も、このリポートを書いている時点で不在である。

日本の奴隷首相、安倍晋三内閣の諜報のトップも、この件について質問に答えられなかった。この逮捕は、ブッシュ家に関わる人間を対象にした大掛かりな取り締まりの一環なのだ、と日本の右翼筋の一人は言っていた。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

【※トランプの前と後でのグアンタナモ基地。】

逮捕は、実際になされたのだと仮定してだが、もっと前に起こって然るべきだった。小泉は殺人犯で(芸者の首を絞めるのがお好みである)、シオニストに日本の支配を明け渡した人物だ。中曽根は日本の厚生省を抑えつけ、発癌性や内分泌攪乱【=環境ホルモン】の化学物質が、日本の一般的な食品や其の他の製品に入れられることを許したのだ。

現在では彼らの悪魔崇拝のボス連中について、悲鳴を上げながら自白しているといいのだが。

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19/8/26 フルフォード情報英語版:世界規模の金融リセットが見えてくる中、シオニストの国外追放を計画するペンタゴン

 米国政府の会計年度は9月末日終わりです。いよいよこれまでの借金の支払いをなんとか工面しないといけなくなって、トランプさんは必死です。中国が一番の債権者らしいので貿易戦争を仕掛けているようですが……それって賢い手なのでしょうか。私なら古き良き日本のお家芸、スライディング土下座で泣き落としコースの一択ですがねぇ。
 偽ユダヤのシオニスト勢は、グアンタナモ行きの兇悪犯以外だと、シベリア流刑になりそうです。まぁ、イスラエルは別にユダヤ人に約束された地でもなんでもないので、さっさとパレスチナの皆さんに返さないといけませんし、他に受け入れてくれる国もなさそうですから、ご愁傷様としか言いようがありません。改心の具合によっては、期限切れのホッカイロくらいは差し入れたげませうか。
 金融リセットの話題がとうとう表舞台に上ってきているようですので、備えを怠らないようにしたいと思います。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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世界規模の金融リセットが見えてくる中、シオニストの国外追放を計画するペンタゴン
投稿者:フルフォード

金融リセットが確実になってきた


アメリカの軍産複合体はシオニスト勢に対して本気で動きを起こしており、シベリアのユダヤ人自治区にその多くを追放する準備を進めている、とペンタゴン筋は言う。

ペンタゴンおよびその同盟仲間がシオニストの支配に挑む気満々な中、【それぞれ】ワイオミング州ジャクソンホールとフランスのビアリッツでの先週の会合に集結した中央銀行家やG7の指導陣ですら経済的なパラダイムシフトの必要性を【今や】認め【るようになっ】た。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

こういった動きは、シオニストによる私的所有の中央銀行支配を終わらせてしまう世界規模の金融リセットの噂と関係している、と同筋は言う。

今や支配層の大物連中は誰もが皆、金融リセットを公けの場で訴えるようになった。その中には、IMFのトップのクリスティーヌ・ラガルド、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領、中国の習近平国家主席、ロスチャイルドが所有する『エコノミスト』誌などが入っている。

彼らは皆、米ドルを新しい国際通貨と置き換えるよう提唱しているのだ。そのような通貨は、ほぼ本質からして、シオニスト支配の枠外に出てしまうだろう。何故なら世界経済の利害と、シオニストが支配する米国株式会社政府の利害は衝突しているからだ。

貿易戦争は、世界規模の通貨リセットに向けた最前線だ」と、ペンタゴン筋も裏付けてきた。同筋曰く、米国のドナルド・トランプ大統領は貿易戦争における自身の立場への支持を取り付けようと、JPモルガン・チェース、バンク・オブ・アメリカ、シティグループなどのCEOたちに呼びかけている。

JPモルガン・チェースのカナダでの全クレジットカード債務の免除、ドイツ銀行の内部崩壊、ゼネラル・エレクトリックの不正【会計】、人民元の切り下げ、金(きん)に裏打ちされたドル。これら全てが、新体制に向け現在繰り広げられている抜け目のない駆け引きの一環だ、と彼らは言う。


破産に直面するアメリカ


いくらトランプが怒鳴り散らそうが、方々に呼びかけようが、新体制がアメリカ合衆国の力を剥奪してしまうのは数値からして明らかである。イングランド銀行によると、アメリカは世界貿易の僅か10%しか占めていないが、世界のGDPの70%以上が米ドルを基軸通貨としている。ということで、どのような世界規模の通貨リセットであろうと、アメリカ株式会社から力をごっそり削いでしまうことは明々白々だ。

トランプも先週この件を巡って、「国家非常事態宣言をする」可能性がある、と認めた。何故なら「何年もの間、合計1兆ドル近い損失を毎年出してきた」からだそうだ。
https://www.cnbc.com/2019/08/25/trump-on-us-china-trade-war-i-could-declare-a-national-emergency.html

公式な破産宣言としては、これが現職の米国大統領が行える精一杯だろう。其の他のトランプの声明や行動は、どれもが何らかの【国家】存続の危機を指し示している。

彼はグリーンランドとその資源を乗っ取ろうとしたり、米軍基地の費用全額を「50%増しで」同盟諸国に負担させようとしたり、あらゆる中国製の物に関税を課そうとしたりしているが、どれも原因は債務不履行が差し迫っているせいだ、と複数筋が口を揃えた。

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