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2007年以降の“天界の改革”と並行して地上でも起きてきた「300人委員会」の劇的な変化は、金塊に裏付けられた新金融システムを立ち上げるための大変革!

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日の記事の中に出てきた板垣英憲氏の特別情報を合わせてご覧ください。
 2007年以降に“天界の改革”が始まったことをすでにお伝えしています。天界の改革と並行して、地上でも大きな変化が起きてきました。板垣英憲氏の特別情報を見ると、「300人委員会」が劇的に変化している様子がわかります。
 2011年秋のモナコでの57カ国会議で、デイヴィッド・ロックフェラーが失脚。ジェイコブ、ナサニエル親子が主導権を握ります。ところが、2012年3月の特別情報によれば、ジェイコブ・ロスチャイルドも力を失ってきていると書かれています。こうなると、ロスチャイルド家内部での跡目争いが激化します。
 世界的な変化は、記事に出ているように2016年2月3日でした。プーチン大統領とキッシンジャー博士が「新機軸」で合意したとのことです。確かにこの日以来、シリア情勢は激変しました。
 2016年11月の特別情報には、「ゴールドマン・ファミリーズ・グループ」からロスチャイルド財閥、ロックフェラー財閥が外されたと書かれています。2019年7月の特別情報では、ゴールドマン・ファミリーズ・グループ(旧300人委員会)から「黒い貴族」を排除し、メンバーを入れ替えたと書かれています。そして、現在ではMSA資金の「管理権、運用権、使用権」を日本が完全に把握したとのことです。これで、本来の形になったということのようです。
 吉備太秦の情報では、現在ではロスチャイルド家、ロックフェラー家に加え、バチカンもゴールドマン・ファミリーズ・グループから排除されているようです。
 こうした大きな変化は、金塊に裏付けられた新金融システムを立ち上げるための大変革です。おそらく、カレン・ヒューデス女史は、「MSA資金」に関する中枢の機関である世界銀行の改革に尽力していたのだと思います。
 ところが、ニール・キーナン氏は、「MSA資金」の裏付けであるBISの莫大な量の金塊は、そもそもゴールドマン・ファミリーズ・グループのものではなく、ドラゴン・ファミリーのものである。“さっさと金塊を返せ”という立場であり、吉備太秦のフラッグシップ自体を認めないということではないでしょうか。
 2代目のM1であったマルコス大統領は偽者であり、本当のM1は、これまではスカルノ大統領のみ。現在は、ニール・キーナン氏が正当なM1であって、それ以外に金塊を運用できる者はいないという立場なのだと思います。
 何とか、ここの部分が和解できないものか。ゴールドマン・ファミリーズ・グループとドラゴン・ファミリーが協調すれば、現行のシステムから新金融システムへの転換は、ソフトランディングすると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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本日の「板垣英憲(いたがきえいけん)情報局」
天皇陛下のごく近くにいる吉備太秦は「平成から令和」へ改元を前に、「MSA資金」運用益のシェアについて「この任に預かってから、あらゆる秩序を壊してきた」という
◆〔特別情報1〕
 天皇陛下を戴く世界支配層「ゴールドマン・ファミリーズ・グループ」は、天皇陛下と小沢一郎代表に委ねられている「MSA資金」運用益のシェアについて、「平成から令和」への改元を前にして体制を一新した。このために、天皇陛下のごく近くにいる吉備太秦は、「この任に預かってから、あらゆる秩序を壊してきた」という。「あらゆる秩序」とは、いわゆる「黒い貴族」(金融マフィア、麻薬マフィア、武器シンジケート)が、闇の世界で蠢き、巨万の富を独占している「悪の秩序」である。この破壊過程で、キッシンジャー博士とプーチン大統領が、2016年2月3日、ロシアの首都モスクワで会い、「世界恒久の平和と繁栄」を築くための新しい秩序づくり「新機軸」(第3次世界大戦の回避、世界の原発443基廃炉、地球環境改善、AIの産業化)を新潮流とすることに合意した。現在、「新機軸派」と言われているのは、天皇陛下、小沢一郎代表、キッシンジャー博士、プーチン大統領、トランプ大統領、習近平国家主席の6人である。安倍晋三首相は、「黒い貴族」の一員であった岸信介元首相の孫であり、「退治の対象」に指定されている。吉田茂元首相の孫・麻生太郎副総理兼財務相も同様である。吉備太秦は、「黒い貴族」による「悪の秩序破壊」の経緯について、以下のように振り返っている。
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本日の「板垣英憲(いたがきえいけん)情報局」
上皇陛下を戴く世界支配層は、世界銀行・IMFの「300人個人委員会」メンバーを「新機軸」に即して入れ替え、戦争を志向するいわゆる「黒い貴族」を排除した
◆〔特別情報1〕
 上皇陛下を戴く世界支配層「ゴールドマン・ファミリーズ・グループ」は、4月から今回の参議院議員選挙の投開票が終わる7月21日まで、「表立って動かないように」と要請をしていた。このため、選挙期間中は、ホームグラウンドの岩手県選挙区で当選した横沢高徳候補(無所属、元チェアスキー選手)の選挙対策に力を入れていたほかは、数県に赴き、応援していた。だが、この間、世界支配層は、世界銀行・IMFの頂点に立っているいわゆる「300人個人委員会」のメンバーを「新機軸」(第3次世界大戦の回避、世界の原発443基の廃炉、地球環境の改善、AIの産業化)に即して入れ替えた。王侯貴族を中心とし編成されているといわれる300人の個人委員会だったが、実はニセの王侯貴族も紛れていたため、そうした似非王族、すなわち戦争を志向するいわゆる「黒い貴族」(金融マフィア・麻薬マフィア・武器シンジケート)を排除し真の王侯貴族と入れ替えたのだ。この結果、上皇陛下を頂点とする「真の王侯貴族」(このなかに小沢一郎衆院議員を含む)128人、財閥など約200人弱で計約328人弱)を決めた。財閥200人(実際は200人弱)の内、40人は日本人で、ちなみに、この40人は元からの300人個人委員会のメンバーとして選ばれている。この体制で、上皇陛下と小沢一郎衆院議員に委ねられている「MSA資金」運用益を世界にシェアしつつ、2035年までに「地球連邦制度・地球連邦軍創設」(ユーラシア連邦、インド・太平洋連邦・アメリカ連邦)の実現を目指す。上皇陛下のごく近くにいる吉備太秦は、以下のように解説する。

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19/12/04 ペーター・B・マイヤー情報:トランプ・リポート 後半

 木曜日の前半では、Qグループが背後で支えるトランプさんの達成目標と、諸々の経済指標が実は経済危機の到来を指し示している点をご紹介しました。
 後半では、この先アメリカ政界がどうなって行くかの予測、そして経済面では通貨リセット計画の詳細を解説しています。

 ただし“目覚めた”と自称する人たちにも、相当なバイアスがあります。
 たとえば今回のマイヤー氏は通貨リセット説の古株なので、未だにGESARAに肯定的です。ですが今年1月にインテルアラートのNESARAやGESARAは「カバールの作戦」だとレッド・ドラゴン大使が断言し、「インテルやコブラの波動は明らかに闇」と竹下氏もコメントしていました。また、「新世界秩序と同じであるGESARA側の新金融システムを構築しようとしているのが、フランスのロスチャイルド家であり、彼らを支援しているのがコブラのRM(レジスタンス・ムーブメント)」だと指摘されています。
 そして前半でも書きましたがロシア情報に通じているソルカ・ファール女史は敬虔なキリスト教徒なため、ボリビアのクーデター政権のアニェス自称大統領がでっかい聖書を掲げたのを見て、「正義が勝った!」と手放しで賞讃しています。(※モラレス大統領はキリスト教だけでなく、先住民族の土着信仰も認めたから「悪」なんだそう。)
 オルタナ系では一番まともだと思われるTV局のRTも左派リベラルなアメリカ人司会者が多く、古株ほど「民主党の今回の騒ぎは馬鹿げているけれど、根本的にトランプは弾劾されるべき」と今週も言っていました。私が勝手にアメリカの知の巨人だと思っているクリス・ヘッジス氏もそうですし、ジェシー・ヴェンチュラ知事と息子のタイレルもそうです。
 ……現時点でこれなら、先は長いなと思わず溜め息を吐いてしまったのでした。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ペーター・B・マイヤー情報:トランプ・リポート 後半
転載元)
投稿者:ペーター・B・マイヤー

■後半のまとめ■
■前半
✅2つの異なる政府が同時並行で稼働中
✅本物の経済指標はどれも否定的

■後半
✅ディープ・ステート VS 大統領
✅弾劾の深刻な側面:弱体化した米国の経済の破綻
✅毎日約30億ドルずつ嵩んでいく財政赤字
✅インフレによる内部崩壊
✅ディープ・ステートによる「制裁」という便利な攻撃手段
✅現在の標的はベネズエラ
✅悪魔崇拝で権力掌握
✅ボリビアで政権交代、資源の横取り
✅しかし各国がドルの代替策を模索中
✅トランプとアライアンス(地球同盟?)も打倒ディープ・ステートへ

✅選挙前倒し
✅FISA報告書でアメリカ議会の9割(内8割は民主党)が更迭される
➡早々に選挙が必要となる
✅トランプ再選後は、金本位制と新金融システムとGESARA導入へ

✅世界規模での通貨リセット
✅計画では、金本位制でドル離脱をする最初の国は中国
✅既に行った気配
✅世界規模での通貨リセット
✅資金源は中国の長老たち、融資方法は209箇国の署名する金条約
✅全ての国が政府発行通貨へ
✅完遂すると現行の国際通貨システムは閉鎖
✅バチカン銀行やウクライナへの送金による資金洗浄は不可能に
✅始まりは2020年
✅兆候その1:アンドルー王子、ヒラリー・クリントン、ネタニヤフの裁判
✅兆候その2:金融界での大きな変動


ディープ・ステート VS 大統領


ディープ・ステートの二大派閥、共和党と民主党が政権の支配を巡って火花を散らしています。シフやペローシの牽引する弾劾手続きでは、【連中が】投下した爆弾や打ち上げたミサイルの1つ1つについて【ニュースの】見出しが教えてくれます。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

しかし弾劾にはもっと深刻な側面があり、それがディープ・ステートの延命および経済に迫りつつある危機なのです。これが政治経済の深層の流れと関連しているのは間違いありません。そして【この流れは】戦争・破産・恐慌・民衆の貧困へと繋がっていきます。

帝国の支配を巡る闘争が激化する中、真の脅威は無視されています。例えばローマ帝国の最後の四半世紀には、ローマ人内部での争いがあまりにも多く勃発したため、帝国は本物の【外部の】敵にまっとうな防衛体制を整えられませんでした。

また、少なくとも今世紀に変わって以降、アメリカは弱体化していっています。払えるよりも多く浪費するという昔ながらの形で、米国は倒産してしまうでしょう。

例えば米国債の価格をインフレで打ち消そうとしているのならば、米国債に頼っている年金の持ち主全員の退職後の希望も打ち消すことになります。しかも奴らが取り巻きに与える金(かね)をもっと“刷る”場合、その金を使って【本来】他の人たちのものである【筈の】物品やサービスをもっと要求する訣です。

【※刷るという単語が、「いわば、いわゆる」を意味する“”に入っているのは、実際に紙幣を印刷機で刷っているのではなく、もっと簡単に電子的に数字を打ち込んで済ませているからだと思われます。】

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19/11/07 地球ニュース:レッド・ドラゴン大使 第5回 その2

 第5回は「金融崩壊の時と場所と順序」が全体のテーマです。(その1はこちら
 その2の冒頭は米ドルの本当の価値を定める再評価について。ルイーザさんはアメリカ人なので、本物のアメリカ共和合衆国(※「アメリカ株式会社」ではない方)、そして米ドルはそれなりに強いと素直に信じています。そして出来るだけ崩壊のショックは少なくあって欲しいと願っていますが、現実は相当に厳しいようです。
 ただフルフォード氏は、米国の破産や金融崩壊が99%の人々にとって良いものだと、何度も繰り返しています。多分ルイーザさんを見ていて、このままだと一般の人々(とくにアメリカ人)が心配し過ぎて移行の足枷になってしまうと、パニック・コントロールに出たのではないでしょうか。
 「苦しみ」は絶対にある筈なのに、なるべくそこを迂回して語っています。8種の私なんぞは逆に怪しいと感じてしまうというか、はっきり言って欲しいタイプなのでもどかしいというか……。
 2020年の秋までに経済潰しちゃってトランプさんはどう再選に持っていくのかも、すこぶる気になります。ずーっと「アメリカ経済は上向き!」って宣言してはります。「目的のためなら手段を択ばず」は如何なものかと思いますが、凡人には不正選挙くらいしか思いつきません。

 フルフォード氏は青で、大使はピンクで、ルイーザさんは緑で、スティーヴ氏は茶色で色分けします。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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レッド・ドラゴン大使 第5回 その2
転載元)
投稿者:ルイーザ

■その2のポイント■
今回の動画全体のテーマ:「金融崩壊の時と場所と順序」

米ドル再評価
大使:米ドルの再評価は新ドル札への移行前。現在の価値からまず6割切り下げて、そこから更に価値は下がっていく。

米軍の再編
大使:米軍は既にファミリーのために活動中なので、戦争に費やさない程度には融資してもらえる。
また、将来の世界再建の道具として使われる
フルフォード氏:そして残っている自然保護に

国連の移転
フルフォード氏:国連は根本から改革する予定
大使:既に某国に新事務所建設済み
トランプは事務所移転の流れを自然なものにしたい
ルイーザさん:国連は米国内のソルトレイクシティの施設を占拠したのでは? アジェンダ2030を使って?
フルフォード氏:その噂は違うのでは。米軍がアメリカの乗っ取りを国連に許さない。

金塊の在処
大使:ロシアと中国に大量にある。主要各国は金を確保している。
アメリカが所有していた金は盗んだもの。奪回された金はファミリーが【新】通貨の裏付けに使う予定。
フルフォード氏:実際に金塊の詰まった掩体壕で証拠写真を
大使:ファミリーによって厳重に守られているから一般人は無理
アルファ・オメガ金預金のリストで、各国中央銀行の保有量が判明する筈

新通貨への移行
大使:金融崩壊は2020年のアメリカ大統領選前
新通貨への移行など良いニュースはトランプ再選の後
フルフォード氏:現物を押さえて、実体経済に従事していれば大丈夫。一回崩壊すれば、より良くなる。

移行の障壁
フルフォード氏:支配の最上層部は悪魔に魂を売った、人工的ハルマゲドンを目論む狂信者連中。アメリカだけじゃない。
偽CGや偽ニュースで誤魔化しているが、カバール粛清はもう始まっている。
➡見分け方:様々なアングルで撮影されているか、単一の同じものが使い回されていていないか
インドネシアや日本の銀行が数日間閉鎖
➡既にシステムも移行している

デジタル通貨
ルイーザさん:やがて通貨は全てデジタル化?
フルフォード氏:否。ツケを記録するための新たな手段としてデジタル通貨は有用。でもいつかは現物が必要に。
金融リセットは借金免除の意味

ちょこっとアメリカ政治
✅監察官報告書がもうすぐ公表へ
✅ウクライナ革命、マレーシア航空墜落、福島の津波核テロ、9.11テロは探りどころとしてオススメ
✅本物の犯罪者連中なので、最後には銃で対応するしかない


ドルの価値切り下げ→新ドル札発行


ルイーザさん:ですが、米ドルが金(きん)に裏打ちされるという話は、“ヘアカット”の前ですか、後ですか。どの程度の“ヘアカット”になりますか。財務省【発行】紙幣への移行前ですか。


大使:【前に】なるでしょうね。数値まで分かっているんですが、今パッとは思い出せなくて――。


ルイーザさん:私は、40か50%【分くらい、米ドルの価値が下がる】と耳にしましたが、これって正しい数値ですか?


大使:いいえ。まずは【現在の価値から】60%【下がって】、その後にもっと下がります。40%どころじゃありません。


ルイーザさん:うわぁ、今すぐ【ドルを売って】金(きん)や銀を買っておかなきゃいけないってことなんですね。


大使:ええ。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

フルフォード氏:私は11月11日に、皆に対して銀を現物で購入するよう大いに推進する動きが予定されていると聞きました。一般の人々にメッセージを送るとか。それで11日に一斉に始めて、システムに障害を起こさせるんです。個人的には、いいアイデアだと思います。


ルイーザさん:なるほど、システム上にですか。

確かに意味をなしませんよね、大使。先に新通貨に切り替えて、その後で価値の切り下げなんて。


大使:その通りです。でないと余計な作業が増えるだけです。

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19/11/07 地球ニュース:レッド・ドラゴン大使 第5回 その1

 11月7日付けの第404回の金魚さんレポート特別版です。2箇月ぶりにルイーザさんが、レッド・ドラゴン大使とホワイトドラゴン・ソサエティのベンジャミン・フルフォード氏の対談を開いてくださいました。第五弾です。以前に登場したスティーヴ氏も、共同司会者としてウィーンから参加しております。
 アメリカ人のルイーザさんは手強い中国の代わりに日本がトウモロコシを買ってくれて、素直に喜んでいます。ただそれでも「あんなに沢山どーするのかしら」と不思議みたいです。
 そうっすね、アメリカ隷従主義の方たちに頼んで、お米の代わりに主食にさせます? タピオカの次は、タコス・ブームとか? モンサント系の農薬まみれだとヤダなー。
 とりあえず今日は前半です。金融崩壊のもう少し具体的なタイムラインは後半で。

 フルフォード氏は青で、大使はピンクで、ルイーザさんは緑で、スティーヴ氏は茶色で色分けします。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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レッド・ドラゴン大使 第5回 その1
転載元)
投稿者:ルイーザ

■その1のポイント■
今回の動画全体のテーマ:「金融崩壊の時と場所と順序」

✅パリ協定によって、オバマが戦後システムのアメリカ支配を断念
✅トランプが撤回を主張
✅クリスティーヌ・ラガルド
✅欧州中央銀行の総裁職は降格人事
✅さっさと投獄されるべき
➡現在のIMFトップはもうちょっとだけマシ?

✅米中貿易問題:中国との合意はなかなか難しい
大使:詳細を語る許可は得ていないが、全て問題なし
フルフォード氏:新たなシステムでは、アジアの役割が増える

✅ヨーロッパ
✅資源を欧米に略奪されてきたセルビア
➡これからはロシアや中国との窓口に

✅金融バブル
✅かつての日本は不動産バブル
✅今回の米国はジャンク債など金融市場バブル

✅今回の金融崩壊
✅順序:アメリカ破産(=金融崩壊)➡リセット➡ジュビリー
✅範囲:世界中すべて
✅※キーナン氏は人々を混乱させている。

大使:ファミリーの口座資金でゲームを繰り広げていた銀行家は一掃する予定(※物理的に)
フルフォード氏:安倍と取り巻きも始末すべき

大使:まずは崩壊(つまり破産)が先。すると途中の期間、人々が苦しむが、自国通貨の正しい評価を知って、ファミリーとの合意の下で、資産に裏打ちされた通貨に挿げ替える。
フルフォード氏:移行期も、現物を生み出す人々は大丈夫。金融詐欺の連中は口座が空に。
大使:新システムでの金融仲介業には、上限が設けられる。他にも様々な制限をつけて、貧富の格差がそこまで開かないようにする。


パリ協定、そしてラガルド





ルイーザさん:パリ協定から始めましょう。【トランプ】大統領が撤退しましたが、不幸なことにオバマ前大統領が【そもそも】署名したせいで、私たち【アメリカ人】は2019年末までこれに含まれていることになります。ただし、小型武器条約は該当せず、アメリカに主権を与えています。つまり一大論点である私たち【が個人的に所有する】武器を没収する【権利】については【該当しません】。

ですが、噂では何らかの似たようなものに署名したとかしなかったとか、ベンジャミンは情報をお持ちですか。


フルフォード氏:いいえ。私が唯一耳にしているのは、米国がパリ協定を通して、戦後システムの支配を断念することに合意したという話です。そしてトランプが「そんなことは、してたまるか」と【撤回したと】。


ルイーザさん:なるほど。実はこれ、今では欧洲中央銀行の総裁な筈のクリスティーヌ・ラガルドが、IMFを殆ど代弁して語った内容に関係していまして。大使のお考えは。


大使:彼女はとっくの昔に投獄されて然るべきなんです。ようは欧洲中央銀行の方へ降格させられたってことです。そこまで腐っていない人間をIMFの方に据えようと。


フルフォード氏:英国の諜報部が、クリスティーヌ・ラガルドによって認可されたIMFローンを追跡しています。現金化されて、ドナルド・トランプの弾劾を叫んでいる政治家連中に配られました。それを科学捜査的に彼女まで遡っていった訣です。問題は誰がラガルドの背後にいるか。私はフランシスコ法王じゃないかと思っています。

いずれにせよ、外国人のラガルドから金を受け取って、現職の大統領を――トランプが好きか嫌いかは関係なく――失脚させようとすれば、それは叛逆罪です。そして罰則は、死刑です。


大使:彼女は腐敗していますね、刑務所に行くべきです。【だからこそ】IMFから立ち去るよう強いられたのです。そして欧洲中央銀行へと降格、と。ですが【未だに】カバール側の一部の連中の保護下にあるんでしょう。何らかの形で彼女に動き回ってもらいたい連中のね。

それからロスチャイルドを始めとする、欧洲中央銀行を支配している連中の存在も忘れてはなりません。そういった連中からも、彼女は好かれているのでしょう。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

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大革命が生じて、これまでの通貨体制が無効になるような事態が発生した場合、ハイパーインフレになる ~まさに、このことがこれから起ころうとしていて、すべての鍵は新金融システムが握っている

竹下雅敏氏からの情報です。
 山本太郎氏は、財源として新規国債の発行を主張しています。初めの記事はすでに編集長が取り上げたものですが、今回その一部を再掲しました。山本太郎氏の経済政策は基本的に正しいと思っています。ただ、このやり方で本当に日本がハイパーインフレになることはないのかについては、実のところよくわかりません。
 記事では、ハイパーインフレになる事項が3つ挙げられています。山本太郎氏は、いずれの場合も、日本には“当てはまらない”としていますが、それは今の状況がこれから何十年も続くことを想定しての話です。
 1つ目の“大きな戦争などで国内の生産能力が破壊され、かつその再建に国際社会がきわめて非協力的な場合”ですが、安倍政権は明らかに戦争をしたがっており、「日月神示」に代表されるような予言を信じている連中なのです。数年先に中国との戦争を実行するつもりだと言っている人もいます。このまま安倍政権が続くと、この1つ目の条件を満たす可能性があります。
 次に、“大革命が生じて、これまでの通貨体制が無効になるような事態が発生した場合”ですが、まさに、このことがこれから起ころうとしているのではないでしょうか。これまでの通貨体制は無効になると思われます。新金融システムがいかにスムーズに立ち上がるかが、すべての鍵を握っています。
 しかし、トランプ大統領がどんな政策を行っても、メディアを中心に徹底的な批判が起こる現状を見てもわかるように、トランプ大統領は、大手メディアはもちろん、世界の巨大企業はとてもコントロールできていません。
 この状態で、通貨体制の崩壊が起これば、新金融システムを誰が支配するかについて水面下で合意ができていなければ、それこそ大混乱になります。
 東海アマさんは、この時に“銀行の大量倒産により…国際的な貿易決済が不可能になる。つまり輸出入が止まる”と言っています。食料自給率が極度に低い日本は、危機的状況になります。
 このような危機的状況の時に、阿呆が国のトップであることの悲劇を想像してみてください。国民が苦しむことをまるで喜んでいるかのような連中が、こうした時に正しい対応をするとは、とても思えません。
 過去の例を見ても、ハイパーインフレは、中央銀行と大手銀行が共同して意図的に作り出していると思われるのです。混乱に乗じて巨利を得ようとする連中が国を支配しているのだから、当然です。
 なので、私たちは、常に最悪のケースを想定して準備しておくべきなのです。東海アマさんも、“数ヶ月程度の食料備蓄はしておくべきで…一番必要なものは、共同体ダーチャだ”と言っていますが、全く同感です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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れいわ新選組・山本太郎の九州ツアー 宮崎での街頭記者会見(文字起こし)
転載元)
(前略)
社会を沈滞させてきた財政健全化論の欺瞞

 山本 もう一つの財源として、新規国債の発行がある。(中略)… 「これ以上借金を増やしたら破綻するではないか」という話があるが、果たして本当だろうか。破綻とは誰もお金を貸してくれなくなる状況だ。だが日本は日本円で借金をしている。日本円で借金をしていて、日本円を発行する能力を持っているのに、お金が払えなくなることがあるだろうか。ギリシャの借金が膨らみすぎて破綻しそうになったとき、自分でユーロを発行できなかった。ユーロを発行しているのがヨーロッパ中央銀行だからだ。自国通貨の発行権を持たない国は破綻する。一方、日本は日本円を発行する能力がある。これでは債務不履行(デフォルト)になりえない。だが、これは無限にできる訳ではない。悪性のインフレになるほど発行してしまうとお金の価値がなくなってしまう。

 「ハイパーインフレになる」という懸念の声も聞くが、少し考えてみてほしい。そもそもまだ20年以上もちゃんとしたインフレにもなっていないのだ。ハイパーインフレになるには数々の条件がある。統計的に確認できるハイパーインフレは世界史に56件ある。

 このなかの共通事項は3点ある。①大きな戦争などで国内の生産能力が破壊され、かつその再建に国際社会がきわめて非協力的な場合。②大革命が生じて、これまでの通貨体制が無効になるような事態が発生した場合。③何十年も二桁台のインフレが続き、国内産業の未来が絶望的で経済政策も失敗が続いた場合。日本にはすべて当てはまらない。
(以下略)
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最低限、生き抜くだけのライフスタイル
引用元)
(前略)
もしも今月末(2019年10月末)に副島隆彦が報告したように、ドイツ銀行の破綻が起きると、世界中がとんでもない経済的大混乱に陥るのは必至である。

何せ、実体経済が8000兆円しかないいのに、6京円の虚構経済が大爆発を起こして、どこかに消えてしまうのである。
(中略)
いったん破綻が始まると、次々に連鎖して、あっというまに1000兆円クラスの債権・証券が、この世から消えてしまう仕組みになっている。(中略)… 銀行の大量倒産により為替業務に支障が出て、国際的な貿易決済が不可能になる。つまり輸出入が止まる。リーマンショックのとき、世界中で、航行中の貨物船や、航空機が、燃料代の決済ができなくなって、身動きがとれずに停止させられたニュースを思い出していただきたい。
(中略)
自給経済を極度に軽視してきた自民党の経済政策の下では、いよいよ、本当に食糧危機が起きると、私は何度も書いてきた。だから、数ヶ月程度の食料備蓄はしておくべきで、今回の台風でもそうだし、来たるべき南海トラフ巨大地震の場合も、もう備蓄がなければ、どうすることもできなくなる。
(中略)
ソ連の場合は、民衆がダーチャと呼ばれる農園を保有していて、ここで大量のジャガイモを栽培していたから、これで数千倍ものハイパーインフレに耐え抜くことができた。

https://togetter.com/li/1360961

http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-110.html

だから、私は当ブログで、これから我々が生き抜いてゆくために一番必要なものは、共同体ダーチャだと繰り返している。
(中略)
そんな大混乱の日が、刻一刻と迫っているように感じているのは、私だけではないと信じたい。
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