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19/11/07 地球ニュース:レッド・ドラゴン大使 第5回 その2

 第5回は「金融崩壊の時と場所と順序」が全体のテーマです。(その1はこちら
 その2の冒頭は米ドルの本当の価値を定める再評価について。ルイーザさんはアメリカ人なので、本物のアメリカ共和合衆国(※「アメリカ株式会社」ではない方)、そして米ドルはそれなりに強いと素直に信じています。そして出来るだけ崩壊のショックは少なくあって欲しいと願っていますが、現実は相当に厳しいようです。
 ただフルフォード氏は、米国の破産や金融崩壊が99%の人々にとって良いものだと、何度も繰り返しています。多分ルイーザさんを見ていて、このままだと一般の人々(とくにアメリカ人)が心配し過ぎて移行の足枷になってしまうと、パニック・コントロールに出たのではないでしょうか。
 「苦しみ」は絶対にある筈なのに、なるべくそこを迂回して語っています。8種の私なんぞは逆に怪しいと感じてしまうというか、はっきり言って欲しいタイプなのでもどかしいというか……。
 2020年の秋までに経済潰しちゃってトランプさんはどう再選に持っていくのかも、すこぶる気になります。ずーっと「アメリカ経済は上向き!」って宣言してはります。「目的のためなら手段を択ばず」は如何なものかと思いますが、凡人には不正選挙くらいしか思いつきません。

 フルフォード氏は青で、大使はピンクで、ルイーザさんは緑で、スティーヴ氏は茶色で色分けします。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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レッド・ドラゴン大使 第5回 その2
転載元)
投稿者:ルイーザ

■その2のポイント■
今回の動画全体のテーマ:「金融崩壊の時と場所と順序」

米ドル再評価
大使:米ドルの再評価は新ドル札への移行前。現在の価値からまず6割切り下げて、そこから更に価値は下がっていく。

米軍の再編
大使:米軍は既にファミリーのために活動中なので、戦争に費やさない程度には融資してもらえる。
また、将来の世界再建の道具として使われる
フルフォード氏:そして残っている自然保護に

国連の移転
フルフォード氏:国連は根本から改革する予定
大使:既に某国に新事務所建設済み
トランプは事務所移転の流れを自然なものにしたい
ルイーザさん:国連は米国内のソルトレイクシティの施設を占拠したのでは? アジェンダ2030を使って?
フルフォード氏:その噂は違うのでは。米軍がアメリカの乗っ取りを国連に許さない。

金塊の在処
大使:ロシアと中国に大量にある。主要各国は金を確保している。
アメリカが所有していた金は盗んだもの。奪回された金はファミリーが【新】通貨の裏付けに使う予定。
フルフォード氏:実際に金塊の詰まった掩体壕で証拠写真を
大使:ファミリーによって厳重に守られているから一般人は無理
アルファ・オメガ金預金のリストで、各国中央銀行の保有量が判明する筈

新通貨への移行
大使:金融崩壊は2020年のアメリカ大統領選前
新通貨への移行など良いニュースはトランプ再選の後
フルフォード氏:現物を押さえて、実体経済に従事していれば大丈夫。一回崩壊すれば、より良くなる。

移行の障壁
フルフォード氏:支配の最上層部は悪魔に魂を売った、人工的ハルマゲドンを目論む狂信者連中。アメリカだけじゃない。
偽CGや偽ニュースで誤魔化しているが、カバール粛清はもう始まっている。
➡見分け方:様々なアングルで撮影されているか、単一の同じものが使い回されていていないか
インドネシアや日本の銀行が数日間閉鎖
➡既にシステムも移行している

デジタル通貨
ルイーザさん:やがて通貨は全てデジタル化?
フルフォード氏:否。ツケを記録するための新たな手段としてデジタル通貨は有用。でもいつかは現物が必要に。
金融リセットは借金免除の意味

ちょこっとアメリカ政治
✅監察官報告書がもうすぐ公表へ
✅ウクライナ革命、マレーシア航空墜落、福島の津波核テロ、9.11テロは探りどころとしてオススメ
✅本物の犯罪者連中なので、最後には銃で対応するしかない


ドルの価値切り下げ→新ドル札発行


ルイーザさん:ですが、米ドルが金(きん)に裏打ちされるという話は、“ヘアカット”の前ですか、後ですか。どの程度の“ヘアカット”になりますか。財務省【発行】紙幣への移行前ですか。


大使:【前に】なるでしょうね。数値まで分かっているんですが、今パッとは思い出せなくて――。


ルイーザさん:私は、40か50%【分くらい、米ドルの価値が下がる】と耳にしましたが、これって正しい数値ですか?


大使:いいえ。まずは【現在の価値から】60%【下がって】、その後にもっと下がります。40%どころじゃありません。


ルイーザさん:うわぁ、今すぐ【ドルを売って】金(きん)や銀を買っておかなきゃいけないってことなんですね。


大使:ええ。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

フルフォード氏:私は11月11日に、皆に対して銀を現物で購入するよう大いに推進する動きが予定されていると聞きました。一般の人々にメッセージを送るとか。それで11日に一斉に始めて、システムに障害を起こさせるんです。個人的には、いいアイデアだと思います。


ルイーザさん:なるほど、システム上にですか。

確かに意味をなしませんよね、大使。先に新通貨に切り替えて、その後で価値の切り下げなんて。


大使:その通りです。でないと余計な作業が増えるだけです。

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19/11/07 地球ニュース:レッド・ドラゴン大使 第5回 その1

 11月7日付けの第404回の金魚さんレポート特別版です。2箇月ぶりにルイーザさんが、レッド・ドラゴン大使とホワイトドラゴン・ソサエティのベンジャミン・フルフォード氏の対談を開いてくださいました。第五弾です。以前に登場したスティーヴ氏も、共同司会者としてウィーンから参加しております。
 アメリカ人のルイーザさんは手強い中国の代わりに日本がトウモロコシを買ってくれて、素直に喜んでいます。ただそれでも「あんなに沢山どーするのかしら」と不思議みたいです。
 そうっすね、アメリカ隷従主義の方たちに頼んで、お米の代わりに主食にさせます? タピオカの次は、タコス・ブームとか? モンサント系の農薬まみれだとヤダなー。
 とりあえず今日は前半です。金融崩壊のもう少し具体的なタイムラインは後半で。

 フルフォード氏は青で、大使はピンクで、ルイーザさんは緑で、スティーヴ氏は茶色で色分けします。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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レッド・ドラゴン大使 第5回 その1
転載元)
投稿者:ルイーザ

■その1のポイント■
今回の動画全体のテーマ:「金融崩壊の時と場所と順序」

✅パリ協定によって、オバマが戦後システムのアメリカ支配を断念
✅トランプが撤回を主張
✅クリスティーヌ・ラガルド
✅欧州中央銀行の総裁職は降格人事
✅さっさと投獄されるべき
➡現在のIMFトップはもうちょっとだけマシ?

✅米中貿易問題:中国との合意はなかなか難しい
大使:詳細を語る許可は得ていないが、全て問題なし
フルフォード氏:新たなシステムでは、アジアの役割が増える

✅ヨーロッパ
✅資源を欧米に略奪されてきたセルビア
➡これからはロシアや中国との窓口に

✅金融バブル
✅かつての日本は不動産バブル
✅今回の米国はジャンク債など金融市場バブル

✅今回の金融崩壊
✅順序:アメリカ破産(=金融崩壊)➡リセット➡ジュビリー
✅範囲:世界中すべて
✅※キーナン氏は人々を混乱させている。

大使:ファミリーの口座資金でゲームを繰り広げていた銀行家は一掃する予定(※物理的に)
フルフォード氏:安倍と取り巻きも始末すべき

大使:まずは崩壊(つまり破産)が先。すると途中の期間、人々が苦しむが、自国通貨の正しい評価を知って、ファミリーとの合意の下で、資産に裏打ちされた通貨に挿げ替える。
フルフォード氏:移行期も、現物を生み出す人々は大丈夫。金融詐欺の連中は口座が空に。
大使:新システムでの金融仲介業には、上限が設けられる。他にも様々な制限をつけて、貧富の格差がそこまで開かないようにする。


パリ協定、そしてラガルド





ルイーザさん:パリ協定から始めましょう。【トランプ】大統領が撤退しましたが、不幸なことにオバマ前大統領が【そもそも】署名したせいで、私たち【アメリカ人】は2019年末までこれに含まれていることになります。ただし、小型武器条約は該当せず、アメリカに主権を与えています。つまり一大論点である私たち【が個人的に所有する】武器を没収する【権利】については【該当しません】。

ですが、噂では何らかの似たようなものに署名したとかしなかったとか、ベンジャミンは情報をお持ちですか。


フルフォード氏:いいえ。私が唯一耳にしているのは、米国がパリ協定を通して、戦後システムの支配を断念することに合意したという話です。そしてトランプが「そんなことは、してたまるか」と【撤回したと】。


ルイーザさん:なるほど。実はこれ、今では欧洲中央銀行の総裁な筈のクリスティーヌ・ラガルドが、IMFを殆ど代弁して語った内容に関係していまして。大使のお考えは。


大使:彼女はとっくの昔に投獄されて然るべきなんです。ようは欧洲中央銀行の方へ降格させられたってことです。そこまで腐っていない人間をIMFの方に据えようと。


フルフォード氏:英国の諜報部が、クリスティーヌ・ラガルドによって認可されたIMFローンを追跡しています。現金化されて、ドナルド・トランプの弾劾を叫んでいる政治家連中に配られました。それを科学捜査的に彼女まで遡っていった訣です。問題は誰がラガルドの背後にいるか。私はフランシスコ法王じゃないかと思っています。

いずれにせよ、外国人のラガルドから金を受け取って、現職の大統領を――トランプが好きか嫌いかは関係なく――失脚させようとすれば、それは叛逆罪です。そして罰則は、死刑です。


大使:彼女は腐敗していますね、刑務所に行くべきです。【だからこそ】IMFから立ち去るよう強いられたのです。そして欧洲中央銀行へと降格、と。ですが【未だに】カバール側の一部の連中の保護下にあるんでしょう。何らかの形で彼女に動き回ってもらいたい連中のね。

それからロスチャイルドを始めとする、欧洲中央銀行を支配している連中の存在も忘れてはなりません。そういった連中からも、彼女は好かれているのでしょう。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

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大革命が生じて、これまでの通貨体制が無効になるような事態が発生した場合、ハイパーインフレになる ~まさに、このことがこれから起ころうとしていて、すべての鍵は新金融システムが握っている

竹下雅敏氏からの情報です。
 山本太郎氏は、財源として新規国債の発行を主張しています。初めの記事はすでに編集長が取り上げたものですが、今回その一部を再掲しました。山本太郎氏の経済政策は基本的に正しいと思っています。ただ、このやり方で本当に日本がハイパーインフレになることはないのかについては、実のところよくわかりません。
 記事では、ハイパーインフレになる事項が3つ挙げられています。山本太郎氏は、いずれの場合も、日本には“当てはまらない”としていますが、それは今の状況がこれから何十年も続くことを想定しての話です。
 1つ目の“大きな戦争などで国内の生産能力が破壊され、かつその再建に国際社会がきわめて非協力的な場合”ですが、安倍政権は明らかに戦争をしたがっており、「日月神示」に代表されるような予言を信じている連中なのです。数年先に中国との戦争を実行するつもりだと言っている人もいます。このまま安倍政権が続くと、この1つ目の条件を満たす可能性があります。
 次に、“大革命が生じて、これまでの通貨体制が無効になるような事態が発生した場合”ですが、まさに、このことがこれから起ころうとしているのではないでしょうか。これまでの通貨体制は無効になると思われます。新金融システムがいかにスムーズに立ち上がるかが、すべての鍵を握っています。
 しかし、トランプ大統領がどんな政策を行っても、メディアを中心に徹底的な批判が起こる現状を見てもわかるように、トランプ大統領は、大手メディアはもちろん、世界の巨大企業はとてもコントロールできていません。
 この状態で、通貨体制の崩壊が起これば、新金融システムを誰が支配するかについて水面下で合意ができていなければ、それこそ大混乱になります。
 東海アマさんは、この時に“銀行の大量倒産により…国際的な貿易決済が不可能になる。つまり輸出入が止まる”と言っています。食料自給率が極度に低い日本は、危機的状況になります。
 このような危機的状況の時に、阿呆が国のトップであることの悲劇を想像してみてください。国民が苦しむことをまるで喜んでいるかのような連中が、こうした時に正しい対応をするとは、とても思えません。
 過去の例を見ても、ハイパーインフレは、中央銀行と大手銀行が共同して意図的に作り出していると思われるのです。混乱に乗じて巨利を得ようとする連中が国を支配しているのだから、当然です。
 なので、私たちは、常に最悪のケースを想定して準備しておくべきなのです。東海アマさんも、“数ヶ月程度の食料備蓄はしておくべきで…一番必要なものは、共同体ダーチャだ”と言っていますが、全く同感です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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れいわ新選組・山本太郎の九州ツアー 宮崎での街頭記者会見(文字起こし)
転載元)
(前略)
社会を沈滞させてきた財政健全化論の欺瞞

 山本 もう一つの財源として、新規国債の発行がある。(中略)… 「これ以上借金を増やしたら破綻するではないか」という話があるが、果たして本当だろうか。破綻とは誰もお金を貸してくれなくなる状況だ。だが日本は日本円で借金をしている。日本円で借金をしていて、日本円を発行する能力を持っているのに、お金が払えなくなることがあるだろうか。ギリシャの借金が膨らみすぎて破綻しそうになったとき、自分でユーロを発行できなかった。ユーロを発行しているのがヨーロッパ中央銀行だからだ。自国通貨の発行権を持たない国は破綻する。一方、日本は日本円を発行する能力がある。これでは債務不履行(デフォルト)になりえない。だが、これは無限にできる訳ではない。悪性のインフレになるほど発行してしまうとお金の価値がなくなってしまう。

 「ハイパーインフレになる」という懸念の声も聞くが、少し考えてみてほしい。そもそもまだ20年以上もちゃんとしたインフレにもなっていないのだ。ハイパーインフレになるには数々の条件がある。統計的に確認できるハイパーインフレは世界史に56件ある。

 このなかの共通事項は3点ある。①大きな戦争などで国内の生産能力が破壊され、かつその再建に国際社会がきわめて非協力的な場合。②大革命が生じて、これまでの通貨体制が無効になるような事態が発生した場合。③何十年も二桁台のインフレが続き、国内産業の未来が絶望的で経済政策も失敗が続いた場合。日本にはすべて当てはまらない。
(以下略)
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最低限、生き抜くだけのライフスタイル
引用元)
(前略)
もしも今月末(2019年10月末)に副島隆彦が報告したように、ドイツ銀行の破綻が起きると、世界中がとんでもない経済的大混乱に陥るのは必至である。

何せ、実体経済が8000兆円しかないいのに、6京円の虚構経済が大爆発を起こして、どこかに消えてしまうのである。
(中略)
いったん破綻が始まると、次々に連鎖して、あっというまに1000兆円クラスの債権・証券が、この世から消えてしまう仕組みになっている。(中略)… 銀行の大量倒産により為替業務に支障が出て、国際的な貿易決済が不可能になる。つまり輸出入が止まる。リーマンショックのとき、世界中で、航行中の貨物船や、航空機が、燃料代の決済ができなくなって、身動きがとれずに停止させられたニュースを思い出していただきたい。
(中略)
自給経済を極度に軽視してきた自民党の経済政策の下では、いよいよ、本当に食糧危機が起きると、私は何度も書いてきた。だから、数ヶ月程度の食料備蓄はしておくべきで、今回の台風でもそうだし、来たるべき南海トラフ巨大地震の場合も、もう備蓄がなければ、どうすることもできなくなる。
(中略)
ソ連の場合は、民衆がダーチャと呼ばれる農園を保有していて、ここで大量のジャガイモを栽培していたから、これで数千倍ものハイパーインフレに耐え抜くことができた。

https://togetter.com/li/1360961

http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-110.html

だから、私は当ブログで、これから我々が生き抜いてゆくために一番必要なものは、共同体ダーチャだと繰り返している。
(中略)
そんな大混乱の日が、刻一刻と迫っているように感じているのは、私だけではないと信じたい。

地球ニュース:レッド・ドラゴン大使 第4回 その2

 木曜日のその1に続いて、9月12日の第388回の金魚さんレポート特別版です。アメリカのルイーザさんが、赤龍(レッド・ドラゴン大使)と白龍(ホワイトドラゴン・ソサエティのベンジャミン・フルフォード氏)の対談第4弾を開いてくださいました。
 その1の後半で、ルイーザさんは「私たちは世界の経済的動力源です」と何の疑いもなく口にしていました。
 「私たち」、すなわちアメリカこそが世界の経済を回している、世界の中心だってことですね。アメリカが倒れれば、世界も破滅してしまう。だからQなり、トランプなりが経済崩壊のダメージからアメリカを救ってくれるに違いない、と信じきっているのです(※どこまで行っても救うのは「アメリカ」一国です。何故なら「アメリカ=世界そのもの」だから)。
 かつて思想的に悪魔主義者やオカルト主義者だったと名乗るStyxhexenhammer666氏の動画をたまに見るのですが(※どこかの悪魔結社に所属していた訣でもなく、しかも視点が非常にまともなので、おそらく生贄儀式等はされてなくて、哲学的に一時期突き詰めてみたくなったという意味だと思います)、最近の動画で、「アメリカ国民の4割はトランプをアドルフ・ヒトラーだと見做し、4割はイエス・キリストだと見做し、残り少数が困惑している」と表現しており、妙に納得してしまいました。
 唾棄すべき悪魔か、崇め奉るべき天使かの二者択一です。両方の間で揺れ動く、普通の人間としてありのままを受け入れられないのです。そして「アナタはトランプを信ジマスカ」が踏み絵となって、平気で暴力沙汰になります。
 ルイーザさんはカトリック家庭で育っていますが、一部のアメリカ人のように二言目には「主」だの「ジーザス」だのを口にするコテコテのキリスト教徒ではありません。良い意味でリベラルで、心が開かれた方です。前にぴょんぴょん先生が解説されていた狂信的な福音派とは一線を画しています。
 そのような人ですら、「アメリカは偉大な国で、世界の中心で、トランプは救世主」と信じて疑わないという……アメリカが思想的にも如何に危うい状態かを感じて頂ければ。

 フルフォード氏は青で、大使はピンクで、ルイーザさんは緑で色分けします。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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レッド・ドラゴン大使 第4回 その2
転載元)
投稿者:ルイーザ

■その2のポイント■
「金(きん)が連邦準備制度を終わらせる」
フルフォード氏:そもそもアメリカに金(きん)はない。
大使:カバールは戦争を起こして、非難の矛先を逸らす算段では。

「ジュビリーはどうなったのか」
大使:数年前に用意されていたが、ブラジルのルセフ大統領が裏切った。

「既に印刷済みの新たな巨額紙幣」
大使:市民に裏付けられたユーロ(※国民のGDPということでしょうか)。既に中国に大量に運び込まれている。
巨額債券も含めて、まずは過去の清算が必要。
暗号通貨とは異なる。あちらは悪魔主義のまやかし。
フルフォード氏:ヴァーチャルは、いつか通用しなくなる。現実の世界の、実際に触れる物で判断すべき。

「トランプが得意な貿易で経済問題を解決してくれるのでは」
フルフォード氏:彼が得意なのは貿易じゃなくて破産。
関税で痛手を被るのはアメリカ国民。
貿易戦争騒ぎは、目眩まし。
大使:国民を騙しているだけで、実際にはアメリカ経済は悪化の一途。
諦めきれないルイーザさん:米ドルの切り下げが避けられないとしても、トランプならそこまで酷くしないのでは。


アメリカにゴールドはなし


ルイーザさん:Qは正体が何者であれ良い点を突いていると思うのですが、そのQによると「金(きん)が連邦準備制度を終わらせる」と言っています。どういう意味だと思いますか。


【※写真を探していた大使、ここで間違えて赤ちゃん(姪)の写真を投稿して、残りの二人が「恥ずかしい写真じゃなくて良かったじゃないですか」と茶化しています。】


フルフォード氏:金(きん)に関して、ですか。私が知る限りは、合衆国は金(きん)を持っていません。なので手元にある現物……農地や、最近ではシェールオイルなどで、【通貨の】裏付けをするしかないでしょう。ただ金はない筈です。


ルイーザさん:噂では、もう長いことフォートノックス【の金銀塊保管所】は空っぽだとか。一部の人は、アメリカにはどこかに3千億【ドル】の金(きん)があると言っていますが、よく分かりません。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

フルフォード氏:私も金で一杯の巨大な倉庫がどこかにあるといった話は聞かされてきたので、かれこれ10年間追っているのですが、誰一人として私の単純なテストをパスしてくれないんですよ。最近の日付の地元紙を購入して、金塊の前で掲げて、写真を撮ってくれってだけなんですけど。誰も出来ないんですよね。彼らが持っているのは古い写真か、中に入れないかで。

タングステンを使おうともしたみたいですが、それも上手くいきませんでしたし。

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新金融システムへのスムーズな移行のために、背後で尽力している、トランプ大統領とQグループ、プーチン大統領の地球同盟(アライアンス)の中核メンバー

竹下雅敏氏からの情報です。
 これは、非常に優れた記事です。トランプ大統領がディープ・ステートと戦っていることは明らかですが、こと経済分野で何をしようとしているのかが、とてもよくわかります。
 トランプ大統領とQグループは、プーチン大統領と共に、地球同盟(アライアンス)の中核メンバーだと考えています。彼らは、新金融システムへのスムーズな移行のために、背後で尽力していると思われます。ところが、この方面の情報はまるで上がってきません。
 9月9日の記事で、ディビッド・ウィルコック氏の“新たな金融システムを設立するための東洋と西洋の条約批准については…ついに両者が合意に達し、署名されました”という貴重な情報を紹介しました。
 ところが、昨日の地球ニュースのフルフォード氏の発言を見る限り、フルフォード氏は、ディビッド・ウィルコック氏のこの情報を知らないのではないかと思いました。ただ、ディビッド・ウィルコック氏の言う、西洋と東洋の合意は、あくまでも地球同盟内のものではないかという気がします。
 現状では、武力においては、地球同盟側がディープ・ステートに対して圧倒的優位に立っていると思いますが、依然として、金融とメディアはディープ・ステート側が権力を握っています。なので、今の段階で市場崩壊が起こると、各国首脳や財務大臣、そして中央銀行総裁らは、そのほとんどがディープ・ステート側の人間なので、庶民のためになることを一切やらないと思われます。
 記事では、ディープ・ステート側が“株式バブルを崩壊させ…ヘリコプターマネーを作り出そうとしている”とあります。また、彼らは、米ドルに代わる仮想通貨を作り出そうとしていると書かれています。
 アシュター司令官や銀河連合を光の勢力と勘違いしている人たちは、よくGESARAについて語ります。金融システムが一新されて、一人当たり3,000万円が毎年30年間振り込まれると信じているようです。実体経済をはるかに上回るお金が人々の預金通帳に振り込まれたら、何が起こるかを少し考えてください。あっという間に、ハイパーインフレになります。通貨の価値が全くなくなるのです。
 ベネズエラの人たちが一足先に経験したように、地球規模で飢餓との戦いになるのは目に見えています。しかし、地球の人口を5億人ほどに減らしたいと考えている連中にとっては、これは最善の計画になるでしょう。
 記事をご覧になると、ディープ・ステート側は株式バブルを崩壊させ、ヘリコプターマネーを作り出そうとしているとあります。まさに、これがGESARAではないでしょうか。
 もちろん、地球同盟(アライアンス)は、このような地球規模の大混乱をもたらさないように、実体経済を損なわないように、新金融システムに移行しようと奮闘努力しています。彼らは、銀河連合ではなく、銀河国際連合の指導に従っているのです。ところが、ほとんどのチャネリング信奉者は、こうした基本的な区別がついていません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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EUが崩壊すればグローバリズムが崩壊する?
引用元)
(前略)
https://beforeitsnews.com/economy/2019/09/harley-schlanger-european-union-goes-first-then-house-of-cards-collapses-video-2985145.html
(ビデオ)
9月19日付け


(中略)
トランプが優先的に取り組んでいることは、終わりのない戦争を止めること米産業に損害を与えているグローバル化(自由貿易協定)を止めることグラス・スティーバル法(市中銀行と投資銀行の完全分離)の復活です。

1999年にビル・クリントン大統領の民主党政権によってグラス・スティーバル法が廃棄されてしまいました。
その結果、2000年代前半にバブルを発生させてしまったのです。また、市中銀行が預金者の預金を使って不動産担保証券に投機するようになりました。しかしバブルが崩壊したときに不良債権を抱えた銀行は(責任を追及されずに)ベイルアウトで救済されたのです。
(中略)
現在、2つの相反する集団(トランプと反トランプ)の戦いが進行中です。
反トランプは(中略)… シティ・オブ・ロンドン、ウォール街を中心とする金融利権集団です。彼等は、米国のグローバル化を進め、国内の工場を国外に移転させ国内の空洞化により大量の失業者を発生させ、ハイテク産業をベースにした経済から金融、消費経済へとシフトさせました。(中略)… このようなことをやってきた欧米の経済はもうじき崩壊します。
(中略)
ディープステート、エスタブリッシュメント側がやろうとしていることは:
FRB、欧州中央銀行、ウォール街の銀行は、株式バブルを崩壊させ、トランプの経済政策を失敗に終わらせようとしています。株式バブルが崩壊すれば、トランプの支持率も急落するからです。
FRBはヘリコプター・マネーを創り出そうとしています。イングランド銀行は米ドルに代わる仮想通貨を創り出そうとしています。
(中略)
我々は銀行に投機をさせないようにするための銀行改革が必要です。市中銀行の目的は預金者の預金を保護し預金を建設、インフラ、小売業、中小零細企業、最先端技術に投資することです。これがトランプが米国民に訴えていたことです。しかしトランプが正しい政策をしようとすると反トランプ派がそれを邪魔します。
(以下略)
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