アーカイブ: 新金融システム

世界経済フォーラム(WEF)をはじめとするグローバリストは、システム全体を崩壊させて、まったく新しいイメージで再構築することを計画 ~その中心には、ロシア政府が筆頭株主の「ズベルバンク」と、そのサイバーセキュリティ子会社の「BI.ZONE」がいる

竹下雅敏氏からの情報です。
 読者の方からの情報提供です。非常に重要な情報で、じっくりと腰を据えて読んでください。著作権法の関係で、記事を出来るだけコンパクトにまとめています。
 4月15日の記事で、“「グレート・リセット」が成功するには、アメリカの保守派の人々やロシアを、推進派が打ち負かさなければなりません”とコメントしたのですが、記事を見ると、グレート・リセット推進派は、“中国やロシアなどのBRICS諸国をグレート・リセットの対象”にするために、ロシアと手を結んでいるようです。
 “世界経済フォーラム(WEF)をはじめとするグローバリストは、システム全体を崩壊させて、まったく新しいイメージで再構築することを計画している”のですが、計画の中心には、ロシア政府が筆頭株主の「ズベルバンク」と、そのサイバーセキュリティ子会社の「BI.ZONE」がいるということで、“ロシアが主導的な役割”を果たしているとのことです。
 近い将来、世界規模の 「サイバー・パンデミック」による世界的な大災害の到来が予測されているのですが、その中心に「ズベルバンク」がいるということで、これからは、こうしたサイバー・パンデミックによる世界的な大災害の到来を「ズベる」という言葉で表現しようかと思います。
 こちらの記事のカナダ首相官邸の戦略計画委員会の「ロードマップ」によれば、“2021年第二四半期までに全国民をユニバーサル・ベーシック・インカム・プログラムに移行させる。2021年第二四半期後半にサプライチェーンの破壊、在庫不足、経済的不安定性の拡大を計画的に起こす”という計画のようなので、早ければ、“今年中にズベる”ということかも知れません。
 以下は、情報を提供してくださったSho-Momo氏のコメントです。

「世界経済フォーラム(WEF)は、サイバーセキュリティ部門のCyber Polygon(サイバーポリゴン)を通して、サイバー・パンデミックが起こると不穏な警告を繰り返してきました。数年間にわたり、世界的な金融機関・サイバーセキュリティ企業、各国政府、諜報機関などと連携して、シミュレーション・実戦訓練を重ねてきました。
 WEFは、世界危機の前に、必ず、事前予告をしてきました。例えば、COVID-19危機の前にも、知られているように、WEF主催の「EVENT201」でパンデミック・シミュレーションが行われ、その6週間後に、武漢からCOVIDの爆発が始まりました。
 テクノクラートが結集して、戦略を練り、危機を発表し、プロパガンダし、羊の皮を被り救世主になり、音頭取りして、政・官・学・企業・諜報機関・銀行、その他あらゆるレベルの世界的連携を呼びかけ、何年がかりでシステム構築して来たのがわかります。
 COVIDも同様の長年の戦略と実地訓練を重ねた上で、綿密に計画されたことがわかります。毎年シミュレーションして、実地訓練を行い、練り上げてゆく。軍事オペレーションの訓練のようです。その後、グレート・リセット支配層に非常に都合の良いような危機・パンデミックが現実に発生する、というパターンです。
 WEFのサーバーセキュリティ機関も、COVID-19パンデミックの関連機関が行なったものと酷似したスケジュールで進行中のようです。2021年7月9日には、毎年行われてきた、WEFのサイバーセキュリティのプラットフォームであるCyber Polygonが開催予定です。
 多分、最後のシミュレーションと世界的な連携訓練を実施して実戦に入ると予測されます。世界的なサイバー攻撃によるパンデミックが直近にも起こると再三にわたり警告し続けたことが、いよいよ今夏7月以降に、実地スタンバイに入るというわけです。その後、自作自演の内部のハッカーがテロを起こし、金融機関やサプライチェーンのハッキングし「COVID-19の、10倍のパンデミックとなる」という流れが伺えます。
 実施時期は、COVIDのスケジュールと仮定すると、”6”週間後とすれば、8月20日近くに世界中の金融機関とサプライチェーンが攻撃され、現在の金融システムが崩壊、サプライチェーンが一時停止という流れになります。あくまでも仮定です。(ちなみに東京オリンピック開催日は7月23日予定)。
 そこで、スタンバイした、デジタル通貨、ユニバーサルインカムへと移行。最後は個人の私有財産権を無くす。そう簡単に行くとは限らないでしょうが。無論、それまでは、偽陽性率90%ー100%のPCR検査が45サイクルというあり得ないCt値によって、全員が偽陽性で感染者と見做され続け、ワクチン接種、ヘルスパス、国民皆デジタルID認証化の方向へ強力に推進されてゆくでしょう。
 興味深いのが、WEFのCyber Porigonを率いているのがロシアだということです。プーチン大統領が指名したミシュスチン首相が全体を統括し、ロシア最大の銀行ズベルバンクCEOと、その実戦部隊が子会社のサイバーセキュリティ企業のBI.ZONEです。世界中の銀行・政府・企業・その他諸機関のセキュリティの連携訓練と情報取得を、同時に行なっているという面白い構図です。ズベルバンクは世界初のデジタル通貨を完成しています。
 また、Cyber Porlgonのいくつかのビデオを見て、主要メンバーに中国や共産党関係のIT企業の姿が見えません。つまり、世界の金融リセットは、ロシア中心で動いているように見えるということです。
 米国大統領選での、ソーラーウインド社のサーバー攻撃のような危機を想定したシミュレーションと訓練が行われていますが、実は、主要メンバーの中に、明らかにCIA、イタリア、バチカンなどと人事交流のある人物も入り込んでいるのがわかります。それらを、ロシアが関係者を訓練して情報収集し、脆弱さなども把握して統括している、という構図です。
 これまで、常に、ロシア=悪、ハッキング=ロシアがやった!と非難されてきたのは、大衆への情報操作であり、トップレベルでは全く違うことが進行していることもわかります。明らかに、潮流の変化が読み取れます。
 デジタル社会の方向性が、中国版オーウェル流の1984デジタル監視型ではなく、ロシア流で流れてゆく可能性が見えてきます。シュワブや元英国首相ブレアなどもロシアを絶賛。金融・商業・上流から下流までのサプライチェーンのデジタル化、ID化、AI化、デジタル通貨を、ほぼ完成させたロシアによるグレート・リセットの流れに向かっているかに見えます。
 以上の文脈から見ると、我が国での、みずほ銀行の不祥事は、ロシア主導型の金融リセットに対する親中派・中国CCPの牽制球との見方もできるかもしれません。みずほ銀行はSyber Polygon全体を統括するロシアの巨大銀行ズベルバンクと2016年に業務提携をしています。(Sho-Momo )」
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
世界経済フォーラム:「グレート・リセット」を促進するため、今夏に世界的なサイバー「パンデミック」の発生を示唆
引用元)
2020年、世界経済フォーラム(WEF)は 「サイバーポリゴン2020(Cyber Polygon 2020 )」というシミュレーションを行い、世界的な 「サイバー・パンデミック」による世界的な大災害の到来を予測した。
(中略)
億万長者の優生学者であるビル・ゲイツの「イベント201」[注:2019年10月18日開催]が、武漢コロナウイルス(Covid-19)を事前に予測したように、サイバーポリゴン2020(Cyber Polygon2020) [注:2020年7月8日開催] は、今年初めに発生したソーラーウインズ社の攻撃に似たサプライチェーンのサイバー攻撃が来ることを予測的にプログラムしたものであった。
 
「サイバーポリゴン2020」は、WEFが計画している「グレート・リセット」の一環であり、新しい世界秩序new world orderへの移行に必要な刺激として数ヶ月前に発表された。
(中略)
グレート・リセットの最大の推進者の一人は、グローバリストの豚であり、WEFの創設者であるクラウス・シュワブである。彼は、来るべき「黄金時代(golden age)」(「大艱難」または「ヤコブの悩みの時(Great Tribulation or Time of Jacob’s Trouble)」とも呼ばれる)への参入を容易にするために、何十億もの人々の絶滅を切望しているようである。 
 
その推移に関するある記事はこう説明している:「デジタルベースで、中央銀行と提携したり、中央銀行が運営したりする新しい経済システムは、WEFのグレート・リセットの重要な部分であり、そのようなシステムは、最近失業した大勢の人々をコントロールするための答えの一部になるだろう」
 
「その他で指摘するように、金融サービスに限らず、これらのデジタル独占企業は、ある個人が特定の法律や義務、規制に従わない場合、その人のお金やサービスへのアクセスを『オフ』にすることを可能にするだろう。」
 
グレート・リセットをもたらす触媒イベント(Catalyst Event)が、数日後に迫っているかもしれない
 
 新たに更新された「Cyber Polygon 2021」[注: 2021年7月9日開催予定]のイベントサイトでは、変化の次の段階として、グローバルなサイバーネットワークの中の 「1つの脆弱なリンク」が悪用され、「ドミノ倒しのようにシステム全体を崩壊させる 」ことが挙げられている。
 
このイベントの説明を読むと、WEFをはじめとするグローバリストは、システム全体を崩壊させて、まったく新しいイメージで再構築することを計画しているかに思える。
 
The Organic Prepperブログのロバート・ウィーラー氏は、「これらはすべて、ユニバーサル・ベーシック・インカム(UBI)につながる」と警告している。
(中略)
WEFは、この新しいモデルを「ステークホルダー資本主義(stakeholder capitalism)」と呼んでいるが、実際には、官と民が一つの獣に統合されたに過ぎない。それは、「何よりもムッソリーニの企業主義的ファシズムに似ている」と指摘されている。
 
そのためには、既存のシステムを破壊して、新しいグローバリズムのシステムとして復活させなければならない。
 
それによって、何十億人もの人々が排除され、すべての自由企業と個人の財産所有権が廃止され、世界的な専制政治へと絶対的に移行することになる。
(以下略)

» 続きはこちらから

国際通貨基金(IMF)が発行するSDR(特別引出権)が世界統一通貨になるということは、地球規模の中央銀行が生まれることを意味し、間もなく、世界統一政府が創設されるということ!

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日の記事で、“IMFは、彼らの通貨であるSDR(特別引出権)で融資をすることにしました…今後、10年以内にオイルマネーの米ドルが消滅し…SDRが世界統一通貨となり、その後、間もなく、世界統一政府が創設される”とありました。クラウス・シュワブをはじめとするグローバリストの計画「グレート・リセット」が、この方向で動いているのは間違いないでしょう。
 カレイドスコープさんは、“日銀の内田理事が、「将来、中央銀行デジタル通貨を一つの要素とする決済システムが世界のスタンダードとなる可能性は相応にある」と述べた”ということから、“日銀のデジタル通貨もまた、SDRに紐づけられたものになり、預金者は中央銀行にデジタル口座(ウォレット)を作ることになる可能性が高い…これは、GESARA・NESARAの第一歩である”としています。
 負債(住宅ローンなどすべての借金)がリセットされるという触れ込みのGESARA・NESARAを心待ちにしている人々は、新金融システムが始動した際に、金(ゴールド)を裏付けにした世界統一通貨が生まれると考えているのでしょうか。それとも、そうではないと考えているのでしょうか。ひょっとしたら、何も考えていなくて、GESARA・NESARAを支持しているのでしょうか。
 国際通貨基金(IMF)が発行するSDR(特別引出権)が世界統一通貨になるということは、地球規模の中央銀行が生まれることを意味しており、“間もなく、世界統一政府が創設される”ということになります。マイクロチップの埋め込みと引き換えに、ベーシックインカムによる生活の保障が実現するでしょう。これが、GESARA・NESARAを支持している人々が望む「輝かしい未来」なのでしょうか。
 2020年10月20日の記事で、金融の専門家パラディン氏による量子金融システムへの移行(金融リセット)の話題を取り上げました。パラディン氏は、“新金融システムは資産の裏付けがあり、その国の金、銀、天然資源、GDP(労働生産性)も計算され、それらの資産に基づいて通貨流通量が決まる…ディープステートが狙う世界統一通貨ではなく、国ごとの通貨だ”と言っていました。
 これは、“現実には、通貨制度を作り、支えるのは、国家や地域の経済であるべき…将来、通貨制度を裏付けるのは、金や他の鉱物ではなく、経済そのもの”であるからです。
 カレイドスコープさんは、GESARA・NESARAに踊らされている人々を、“暗号通貨で一儲けできるかもしれないという儚い夢を見せられている偽善者に過ぎない”と一蹴していますが、経済の仕組みを何も考えないで、GESARA・NESARAを支持しているのであれば、そう言われても仕方がないでしょう。
 「大西つねき氏が語る、通貨の発行の仕組みとその対策」をご覧になって、未来の新金融システムがどうあるべきかをきちんと考えてみてください。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
世界的インフレとNESARA/GESARAの虚構性と危険性①
転載元)
(前略)
26日、日銀の内田理事が、「将来、中央銀行デジタル通貨(CBDC:Central Bank Digital Currency)を一つの要素とする決済システムが世界のスタンダードとなる可能性は相応にある」と述べた。

この発言は、国際銀行家の中央銀行ネットワークに組み込まれた日銀が、グローバル・デジタル通貨を法定通貨として採用することを意味している。

日銀は、去年10月に、「グローバルな中央銀行デジタル通貨システムへの取り組み」について表明しているが、今回の内田理事の発言によって、グローバル・デジタル通貨の採用が、ほぼ決定づけられたことになる。

トランプは、ビットコインはじめ、デジタル通貨を痛烈に批判してきたが、FRBが、デジタル通貨の開発に着手することについては半ば容認している。

彼が反対しているのは、価値の裏付けのないデジタル通貨に反対しているのであって、金(ゴールド)によって裏付けられたデジタル通貨には反対していない。

こうしたところから、これまでトランプは「金本位制への回帰」を目指していると言われてきた。

しかし、FRBはデジタル通貨の必要性については、過去、何度も言及しており、検討を続けてきたが、FRB独自のデジタル通貨には慎重な態度を崩していない。

つまり、FRBは、国際通貨基金(IMF)が発行するグローバルなデジタル通貨=SDR(特別引出権)を世界標準にしようとしている。
ドルは、SDRの通貨バスケットの中で生き残ろうとしているのである。

したがって、日銀のデジタル通貨(円もまた、SDRの通貨バスケットを構成する通貨)もまた、SDRに紐づけられたものになり、預金者は中央銀行にデジタル口座(ウォレット)を作ることになる可能性が高い。

これが意味することは、中央銀行(日本の場合は日銀)が、国民一人一人の消費行動を完全に把握し、国民の将来的な購買行動までをも予測できるようになるということ。

これは、GESARA・NESARAの第一歩である。

そもそも、GESARA・NESARAは誰が考案したのか知っているのだろうか?

GESARA・NESARAを心待ちにしている人々は、自分の負債(住宅ローンなどすべての借金)がリセットされる、という触れ込みの「ジュビリー」にばかり目を奪われているが、そんな都合の良いことが起こるはずがなかろう?
(中略)
凄まじい妄想によって自己欺瞞の陶酔した世界に逃避しようとしている怠惰で愚劣な人たちが、もっとも悲惨な運命をたどることになるのである。

その中でも、「GESARA・NESARAだ」「アセンションだ」「統合だ」などとデマを流している邪悪なスピ系詐欺師たちから、順番に「消去」されることが決まっているというのに・・・愚かにもほどがある。
(以下略)

» 続きはこちらから

トランプ大統領&米軍がバチカンから押収した金塊のごく一部の画像 ~C-17輸送機×400機分程あり、全世界のGDPの4万年分に達する

竹下雅敏氏からの情報です。
 1月11日の記事で、リンウッド弁護士の「バチカンの停電:教皇が人身売買、詐欺の罪で80件の起訴で逮捕された」「私たちの金融システムは紙で出来た詐欺です。破産&再出発の時が来た」というツイートを紹介しました。
 こちらの「元海軍へのインタビュー チェックメイト」という動画では、3分17秒~50秒で、“バチカンはしばらく前からアライアンスの支配下でした。バチカンが停電した時に聖書の中で失われた本、聖なる美術品や金などが暗闇の中で回収できました。バチカンの下にあった金ですが、そこの地下基地はイスラエルまで続いていました。…金塊がぎっしりありました”と言っているのですが、ツイートには「トランプ大統領&米軍がバチカンから押収した金塊のごく一部」「こんなのがC-17輸送機×400機分程ある」とあります。“全世界のGDPの4万年分”もあるというのが本当なら、金(ゴールド)の価値はほとんどなくなるような気がしますが…。
 金塊を裏付けにした新金融システムが、近い将来に実現しそうな気配ですが、“金塊の価値は実は無い”となると面白いですね。金塊の価値などというのは、人間の貪欲な心が勝手に生み出したもので、ある細菌などは金(ゴールド)のウンコをします。私はこんなものは要りません。
 本当に必要なのは、人類が必要としているものを過不足なく作り出す能力です。金塊ではありません。
(竹下雅敏)
————————————————————————
配信元)
————————————————————————
配信元)
 
 
 
» 続きはこちらから

藤原直哉氏「ブロックチェーンについて学ぶ」国会議員のヒアリングから

 立憲民主党の郵政ワーキングチームが藤原直哉氏を講師に迎え、ブロックチェーンのヒアリングを行いました。日本の郵政事業を考える上での講座でしたが、ブロックチェーンは今や「仮想通貨」に止まらないシステムだということで一般的な関心も高く、ありがたいことに公開されたので、ネット上では多くの国会議員だけでなく一般市民も一緒に視聴することができました。
講義部分は3:25から42:00までの約40分です。とても面白く拝聴しました。興味深い部分を要約して書き起こしました。
 ブロックチェーンは改ざんが不可能という特徴があります。不正がやりにくいシステムで公文書の管理や選挙にも応用できることに期待してしまいます。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
2020年12月16日 立憲民主党郵政WT
配信元)
[ブロックチェーン技術の活用について、
藤原直哉氏(経済アナリスト)よりZoomヒアリング]


(3:30)
ブロックチェーンは、2018年頃から猛烈な勢いで実用化が進んだ。政府機関でも応用するところが増えている。
ブロックチェーンとは「分散型台帳技術」「分散型ネットワーク」、データをブロックに分けて、チェーンでつなぐ
これまでは大きな箱の中にデータベースを順番に詰めていき、箱の中で追加したり変更していた。
しかしブロックチェーンは小さな箱にデータベースを詰めていき、次のデータは次の箱に詰め、箱(ブロック)と箱(ブロック)を暗号の鎖(チェーン)で繋ぐ技術。
先に詰めたデータを修正したり消したりできない性質を持っている。訂正が必要な時は、後から訂正のデータを追加する。そのためこのブロックチェーンは「改ざんに強い」と言われる(5:25)。

» 続きはこちらから

金融の専門家パラディン氏による量子金融システムへの移行(金融リセット)の話題 〜 資産の裏付けに基づいて通貨流通量が決まるまともな金融システム

竹下雅敏氏からの情報です。
 量子金融システムの話題でしたので取り上げました。パラディン氏は金融の専門家だということです。話せる範囲で金融リセットの話をしています。新金融システムは資産の裏付けがあり、その国の金、銀、天然資源、GDP(労働生産性)も計算され、それらの資産に基づいて通貨流通量が決まる(45秒~1分15秒)と言っています。また、ディープステートが狙う世界統一通貨ではなく、国ごとの通貨(7分5秒)だということです。
 非常にまともで、時事ブログで指摘していた方向性と変わらないことが分かります。
 量子金融システムに移行するにあたって、量子コンピューターが地球の周りを回っていると聞いていましたが、12のサテライトを宇宙軍が守っているという話(3分25秒)のようで、パラディン氏は、“すごく小さいけれど、巨大なコンテナの中に入っています。…すごく高温になるのです。絶えず冷やさないといけないのです。…宇宙について考えればとても寒いですね(4分20秒)”と言っています。
 量子コンピューターなので、“安全なものになり、カバールが中に入り、データを操作したり、お金を盗んだりできなくなります(1分45秒)”ということです。2分30秒から「帳簿外」のお金のことを話し、“そういう簿外のお金は、新しいシステムにいれられない…その瞬間に彼ら(カバール)は全ての資産を失います”と言っています。私たちが普通に仕事をして手にした「お金」に関しては、“価値に関して、何も影響がないと言われています。心配いらないです(11分4秒)”とのこと。
 “新通貨に切り替えていくのに(交換していくのに)少し時間がかかります。6ヶ月という人もいれば、1~2年という人もいます。うまく調整ができていれば、一晩でできるのかもしれませんが、わからないです(11分20秒)”と言っていますが、ここの感覚も私は同じです。
 この切り替わりの混乱に乗じて、一攫千金を得ようと画策する輩が跋扈するのだと思うのですが、そのような者たちは「お金」は運が良ければ手に入るでしょうが、十中八九「魂」を失うことになるでしょう。正しく生きる人たちは、本当に1000人に一人だけなのです。後の者は「魂」を失います。テレビの画面を見れば、“「魂」の残っている人はほとんど居ない”ことが分かるでしょう。
(竹下雅敏)
————————————————————————
ホワイトハット 直撃インタビュー5 金融リセット
配信元)
1 2 3 4 5 6 7 8