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ぴょんぴょんの「帰ってきたガーシー」 ~ガーシーに群がる詐欺師ども

 2023/05/24の「あだ花ガーシー」の公開直後、読者のまゆさまから、Z李や三木谷社長にまつわるガーシー周辺の興味津々な情報をご提供いただきました。
 そこから、ガーシー第3弾を書こうかと思いましたが、ちょっと尻込みしてました。
 すると今度は竹下先生から、黒川あつひこ氏のガーシーに関係する暴露動画をご提供いただきました。間髪入れずにまゆさまからも、黒川氏の暴露ツイートをご紹介いただき、「こりゃ、書くっきゃない」ってことで、またまたガーシーくんの登場です。
(ぴょんぴょん)
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ぴょんぴょんの「帰ってきたガーシー」 ~ガーシーに群がる詐欺師ども


ガーシーの突然の帰国




いやはや、ガーシーの突然の帰国にはぶったまげたねえ。

寝耳に水のびっくらぽん!だったわ。

ぼくもだよ。6月4日の朝、何げにツイッターを開くとトレンドのトップが「ガーシー」で、どうしたんだろう?と思ったら、帰国するって言うじゃん。一生、帰国しないと思ってたのに。

おれも、そう思ってた。まさか、こんなにもあっさりと帰国して逮捕されるとは、夢にも思わなんだ。

でもさ、逮捕後のガーシー、やけにニコニコしてたでしょ?
サイレント・サークルが、日本を変えるために帰らせたんかと思ったけど、違うの?

だといいんだが、実際はこういうことらしいぞ。「6月3日夜、ドバイ。東谷容疑者は突然、UAEの当局者に囲まれて拘束され、空港に送られた。日本の警察がUAE当局に引き渡しを要請した1週間ほど後のことだった。」
(朝日新聞)

何も所持品を持っていなかったのは、突然の強制送還だったからかあ。
でも、ガーシーはどんな思いで帰ってきたんだろうね。

裏切られた、とか?UAE当局はガーシーの居場所を知って待ち伏せていた。
仲間の誰かが、おれの居場所を教えたはずだ。それは誰だ?ってな。

ドラマ作るのうまいねえ。でもその話、どこかで聞いたことがあるよ。
そうだ、イスカリオテのユダ!

ガーシーはキリストかい!

となると、さしづめ、その直前の食事は「最後の晩餐」だね。

レオナルド・ダ・ヴィンチ「最後の晩餐」
Wikipedia[Public Domain]

だが、実際のユダは悪人じゃなかったんだぞ。映像配信でお勉強しろ。

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NHK“東京23区に4000あまりある屋外公衆トイレのうち「女性専用」が無いところが少なくとも6割以上にのぼる”

竹下雅敏氏からの情報です。
 NHKは、“東京23区に4000あまりある屋外公衆トイレのうち「女性専用」が無いところが少なくとも6割以上にのぼることがわかりました”と報じています。
 荒川区議の小坂英二氏は、「荒川区立の屋外公衆トイレ82ケ所のうち、53ケ所が女子専用トイレ無し!」とツイートしています。「誰でもトイレ」に女子トイレの機能を兼ねている事例が14ケ所と、設置から数十年が経過したとても古い男女兼用トイレが39ケ所で合計で53ケ所だということです。
 「公衆トイレなどの建築物は原則、敷地面積の2%を超えてはならないと法律で定められています。そのため、限られた敷地にトイレを設置する際、男女共用のバリアフリートイレを優先的に配置。結果として女性専用の数が限定的になっている」ということらしいのですが、“敷地面積2%超えちゃだめという法律で動けないなら、その法律を変えればいいんじゃないの?”というのが正解に見えます。
 小坂英二氏は、女子トイレに来た、身体的男性の自称トランスジェンダーへ対応を、小田急電鉄と東京メトロに問い合わせたところ、「ユニバーサルトイレを使うよう声掛けする。拒否されたら女子トイレ使用は止められない。」との返答だった。「変質者が女装すらしなくても、女子トイレにも入れる環境を意味します。」とツイートしています。
 “続きはこちらから”をご覧ください。NHKによれば、「公衆トイレで多いのが盗撮による被害」だということで、“芳香剤やサニタリーボックスなどに小型のカメラが隠されているケースもあり…便座の裏にカメラが隠されていることも多く、注意が必要だ”と報じています。
 「法案通る前に言えよ」「ジェンダーレスを推しながら女子専用トイレ無いとか論理破綻してるなこいつら」というNHKへの批判は当然です。 
(竹下雅敏)
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配信元)







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[Twitter]釜石線は猫の無賃乗車により30分遅れです

ライターからの情報です。
どこへいきたかったのかい?
(メリはち)
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配信元)

WHOの「生後6か月から17歳の健康な小児へのワクチン接種は優先順位が低い」という見解に逆らって「すべての小児に接種を推奨する」日本小児科学会

 WHOが今年3月に「生後6か月から17歳の健康な小児へのワクチン接種は優先順位が低く、国ごとの状況を踏まえて検討すべきだ」と提言しているのにもかかわらず、日本小児科学会は捻じ曲げるように「すべての小児に接種を推奨する」と表明しました。小児科学会も、内容の検証をせずに報じたNHKも「スクラム組んでキャンペーン中です。」こんな異常なことをやっているのは日本だけ。コロナ禍で見損なった職業ランキング1位は「医師・看護師」「政治家」が同率首位、2位が「マスコミ」というツイートを思い出しました。多くの方が、小児科学会もNHKも小児の副作用被害について触れていないことに厳しい指摘をされています。
 小児科学会はまた「国内では未感染の子どもが多いとみられ感染すると、まれに急性脳症や心筋炎を発症」としてワクチンを推奨していますが、「小学生の父」さんが、この根拠が不適正だと気づかれました。根拠となったデータは住民調査でしたが、20歳未満は含まれていないものでした。未感染の子どもが多いとは言えないばかりか、逆に年齢が下がるほど抗体保有率は上がっています。
 国内工場を建てる製薬会社の意向に沿って、問答無用でmRNA製剤を浴びせる予定の日本。新型コロナワクチンだけでなく、今後は全てのワクチンに警戒しなければならないようです。
(まのじ)
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配信元)


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ユダヤ問題のポイント(日本 平成編) ― 第9話 ― 2007年元旦に

 今回は2007年元旦からスタートした「天界の改革」に少し触れます。必然的に個人的なことにも触れますが、私自身としては「天界の改革」をその始まりからリアルタイムで立ち会えたことは僥倖の一語につきます。
 2001年の「911テロ」そしてその後の世界の破壊劇、あまりにもあからさまなので、その破壊劇の背後の首魁にはデイヴィッド・ロックフェラーがいるのは認識していました。また小泉内閣が進める構造改革およびその背後の当時の言葉での「グローバル・スタンダード」の動きのいかがわしさは認識し、それが日本を、世界を破壊するものだとも思ってもいました。ロックフェラー、ロスチャイルド、彼らがこの世界を支配していること、またその実動隊がブッシュ親子であること、そして地上世界を破壊し支配する彼らの背後には、「悪魔」というべき霊存在があるのもぼんやりとですが認識はしていました。
 しかしいかんせん、私が得られる情報は断片的で、この世界の全体像やリアルタイムで何が進行しているかは分かりようもありませんでした。当時、自分自身が「群盲象を撫でる」状態にあるのは分かっていて、そして実際に自分が何をすべきで、何をできるのかは分からない状態で日々を過ごしていたのです。
 そのような中で「天界の改革」が始まりました。その当初は「なぜ天界の改革? 酷い状態の地上世界の改革が先なのでは?」と思っていましたが、すぐに天界の改革が先にすべきことも理解できました。「鯛は頭から腐る。」上が変わらないと下はどうしようもないということだったのです。
 「天界の改革」をリアルタイムで立ち会っていると驚愕の連続でした。まずこの世界の見え方、風景が一変していきます。思いもよらなかった全体像がおぼろげながらにもその姿を表していきます。驚愕は同時に疑問の解消であることが多々でもありました。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(日本 平成編) ― 第9話 ― 2007年元旦に

日本国憲法機能停止へ


左から町村外務大臣、ライス国務長官、ラムズフェルド国防長官、大野防衛庁長官
Wikimedia Commons [Public Domain]

日本の経済・産業を、新自由主義・市場原理主義者(ネオコン・ナチスは同類)に明け渡す「郵政民営化関連法」が、2005年(平成17年)10月21日に公布されました。この直後の10月29日には日米両国間にて「日米同盟:未来のための変革と再編」というタイトルの文書に署名がされました。ただし日米間の署名と言っても、日本側は外務大臣・防衛庁長官、米側は国務長官・国防長官による署名です。当時、騒ぎにもならずひっそりと署名されたこの「日米同盟:未来のための変革と再編」は日米安保条約の締結を思い出させます。

日米安保条約は、1951年9月8日のサンフランシスコ講和条約の同日に締結されたものであり、その場所は士官クラブで、調印者は米国側はアチソン(国務長官)、ダレス(国務省顧問)、ワイリー(上院議員)、ブリッジス(上院議員)の4名、日本側は吉田首相ひとりのみの署名という秘密的なものでした。独立したはずの日本の米国による軍事再占領が、この日米安保条約にて決定されたのでした。

日米安全保障条約に調印する吉田茂首相
Wikimedia Commons [Public Domain]

その後に、1960年に対米自立を目指していた岸政権で締結された「新安保条約」は安保の本質部分は変えられず、せいぜい「国際連合の目的」に合致という歯止めをなんとか設けられた程度でした。

そして2005年の「日米同盟:未来のための変革と再編」によって、新安保の歯止め部分も一切が雲散霧消させられたようなのです。

『戦後史の正体』p343にて、

2005年、日米同盟はついに新安保条約の枠外に出てしまいます。新安保条約は東アジアの安全保障を目的にしたものでしたが、その枠を超え、全世界を舞台にした日米の軍事協力をめざすことになったのです

と指摘の孫崎享氏は、同著のp343〜347にて「日米同盟:未来のための変革と再編」の内容の詳細を記されています。

「日米同盟:未来のための変革と再編」は、文書にある「日米共通の戦略」「国際的安全保障環境の改善」などがキーになっているようです。この署名された文書の内容をごく端的にいえば、911テロ以降世界中の主権国家に対し自由に軍事力を行使するようになった米国、その軍事戦略に日本がそのまま同意協力するということです。安保条約で定まっていた東アジアの安全保障の枠を超え、国連の目的という歯止めもなしに、世界中で米国の命に従って日本がその下請けとなって働くというものです。

この日米同盟は、同盟とはいうものの同盟などではなく、ただただ日本は米国のポチになるということで、ここに日本の主権などどこにも見当たりません。勿論のこと国民主権、平和主義、基本的人権の尊重を三大原則とする日本国憲法はここには全く介在していません。2001年の911テロで、米国政府は自国民にテロ攻撃を仕掛けて米国憲法を完全停止させたのですが、日本でも2005年911を経過して、日本国憲法が機能停止させられたわけです。2005年911の「郵政選挙」はやはり「日本の911テロ」でしょう。



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