Home»時事ブログ»軍事・戦争 - ページ46

アーカイブ: 軍事・戦争

画像の出典: Pixabay 1 & 2 & 3 & 4 & 5 & photo-ac & Wikimedia_Commons [Public Domain]

23/2/6 フルフォード情報英語版：ハザール・マフィアは完全に敗北した、掃討作戦は続く

, / ＊陰謀, 世界全体, 政治経済, 海外情報の翻訳記事, 社会, 軍事・戦争
画像以外転載OK( 条件はこちら )
　先週に引き続きpopoちゃんのお留守を守る、まのじです。
フルフォード氏は今なお「新型コロナウイルス」は無いとの見解です。武漢流出説が確認された今、アプデを期待したい。またFacebookやAmazonなど巨大IT企業群「FAANG」による思想検閲・思想統制を終わらせるという目的自体は大変結構なのですが、そのためのCIA筋オススメの方法がヤバイです。

✅J・F・ケネディの暗殺にイスラエルの創設首相デビッド・ベン・グリオンが関与していたことが公然と語られ始めた。

✅ウクライナ戦争で追い詰められたハザール・マフィアは、メガ・テロを仕掛けてくる可能性が高い

✅トルコの地震（もしくは攻撃）は、ロシアのセルゲイ・ラブロフ外相がトルコ、イラン、シリア、イラク、湾岸諸国との「軍事技術」協力のためにイラクに来訪した時に起きた

✅ハザール・マフィアが支配するバチカン銀行は、2月1日に遮断され、銀行間決済システムSWIFTは量子金融システムに移行した。同じく支配下のアメリカ株式会社は2月13日に遮断される予定

✅投資銀行家のパスカル・ナジャディ氏がワクチンの嘘に抗議して、スイス大統領を刑事告発

✅タイの王女がワクチンを３回接種した後に昏睡状態と報道、タイ政府はファイザーに契約の無効化を突きつける可能性

✅日本でも医師たちがデータ開示を求めて厚労省を提訴

✅バイデン大統領と、ゼレンスキー大統領のスポンサーであるコロモイスキーへの同時捜査は、ウクライナ経由のマネロンと大規模贈収賄の資金源を追う

✅昆虫食が人間にとって好ましくない理由

✅「FAANG」の思想統制網を終わらせるには、強力なEMPを取り付けた極超音速弾道を打ち上げ、アメリカとカナダの電気システムを一掃する
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
フルフォード情報英語版：ハザール・マフィアは完全に敗北した、掃討作戦は続く
転載元）
Weekly geo-political news and analysis 23/2/6
投稿者：ベンジャミン フルフォード

ハザール・マフィアが敗北しつつある兆候の数々


The Khazarian Mafia has been comprehensively defeated, mopping up continuesBy Benjamin Fulford Weekly Reports 236 Comments
Events over the coming weeks will make it obvious even to the most brainwashed sheeple in the West that something fundamental and historic has taken place. There can be no doubt the Khazarian Mafia has been defeated and the mopping up of their last leaders has begun. The arrest of New Zealand cross-dressing Prime Minister Jack Adern, criminal charges against Swiss President Alain Berset and Pfizer, mass arrests of Ukrainian government officials and many other events all point to this. 今後数週間の間に起こる出来事は、西側で最も洗脳された羊たちでさえ、何か根本的で歴史的なことが起こったことを明らかにすることだろう。ハザール・マフィアが敗北し、その最後の指導者たちの掃討が始まったことは疑いようがない。ニュージーランドの女装首相ジャック【ジャシンダ】・アダーンの逮捕、スイス大統領アラン・ベルセとファイザーへの刑事告発、ウクライナ政府高官の大量逮捕、その他多くの出来事はすべてこれを示している。

Another sign the KM is losing it is that it is now becoming mainstream to talk about Mossad and Israeli founding Prime Minister David Ben Gurions’ involvement in the assassination of President John F Kennedy. ハザール・マフィアが失いつつあるもう一つの兆候は、モサド【イスラエル政府の情報機関】とイスラエルの創設首相デビッド・ベン・グリオンがジョン・F・ケネディ大統領暗殺に関与したことを語るのが主流になりつつあることだ。

Video Player 00:00
01:17

Israel meanwhile is trying to negotiate a surrender to the Russians via France. The bankrupt US Corporate Government, for its part, became the laughing stock of the world by using “a balloon ate my homework” excuse after Rockefeller slave Secretary of State Antony Blinken was told not to bother coming to China on a begging mission. 一方イスラエルは、フランス経由でロシアに降伏するよう交渉している。破綻したアメリカ企業政府は、ロックフェラーの奴隷であるアントニー・ブリンケン国務長官が、わざわざ中国に物乞いに来る必要はないと言われた後、「訪中の目的が気球一色になってしまった」という言い訳をして、世界の笑いものになったのである。

The war in Ukraine is also ending with the last Satanists now surrounded in Bahmut where they are expected to fight to the death over the coming weeks. ウクライナでの戦争も終結し、最後の悪魔崇拝者たちは現在バハムートで包囲され、今後数週間のうちに死闘を繰り広げることが予想される。

Video Player 00:00
00:49


Most importantly of all, the KM lost control of the world’s financial system on January 31st and the quantum financial system is now operating (more about that later). 何よりも重要なのは、1月31日にハザール・マフィアが世界の金融システムのコントロールを失い、量子金融システムが稼働していることだ（詳しくは後述）。

» 続きはこちらから
画像の出典: シーモア・ハーシュ氏 Author:Institute_for_Policy_Studies [CC BY]

ノルドストリーム破壊工作をスクープした調査ジャーナリスト シーモア・ハーシュ氏「この話は、大統領がアメリカ国民を戦争支持に集結させる能力を破壊する可能性を持っている。」

/ ＊陰謀, アメリカ, ヨーロッパ, 事件, 政治経済, 竹下氏からの情報, 軍事・戦争
コメントのみ転載OK( 条件はこちら )
竹下雅敏氏からの情報です。
　昨日の記事でノルドストリーム・パイプライン破壊に関するシーモア・ハーシュ氏の記事を紹介しました。
　冒頭の動画の前半は、「シーモア・ハーシュ氏とは何者なのか？」の説明です。まさに筋金入りの調査ジャーナリストだと分かります。
　動画の1分42秒でタッカー・カールソンは、“これは、アメリカのどの政権も行ったこととのない、最もクレイジーで破壊的なことの一つになるだろう。昨年6月、アメリカ海軍の潜水士が、夏に行われるNATOの演習「BALTOPS22」を隠れ蓑に、作戦を遂行した。遠隔操作で爆発する爆弾を仕掛けた。設置した3カ月後に爆発させて、4本あるノルドストリーム・パイプラインのうち3本を破壊した。作戦計画を直接知る関係者からの情報だ。この記事はまだまだ続く。今年読むニュースの中で、おそらく最も充実した内容のニュース記事になるだろう”と言っています。
　2分30秒以降でシーモア・ハーシュ氏は、「この話は、大統領がアメリカ国民を戦争支持に集結させる能力を破壊する可能性を持っている。この話は、とても邪悪で、非アメリカ的なものを示している。これはアメリカではない。アメリカ人のことではない。これは諜報機関部員、CIAの人たちのことである。」と言っています。
　ウクライナで起きていることの真相を人々が知れば、ウクライナでの戦争を終結させることが出来るだけでなく、中国との戦争も回避できるかもしれないのです。それほど、この記事は重要なものだということです。
　すらいと氏のツイートによれば、ジェフリーサックス教授は、“ハーシュ報告は信頼できる。私の生きた時代で最も有能なレポーターの一人”と言っているようです。
　“続きはこちらから”のツイートでは、アンドリュー・ナポリターノ氏とスコット・リッター氏の動画の内容の一部をまとめています。
　動画の50秒の所で、ナポリターノ氏は「シーモア・ハーシュ氏の記事」に対する意見をスコット・リッター氏に求めています。そしてナポリターノ氏は記事について、「実際、爆発物は2月24日より前にネイビーシールズによってそこに仕掛けられ、その後ジョー・バイデンが爆破するよう命令しました」と説明しているのですが、少し勘違いがあるようです。
　2022年2月24日はロシアの特別軍事作戦が始まった日です。ナポリターノ氏は、それ以前に爆弾がパイプラインに仕掛けられたと説明していますが、「シーモア・ハーシュ氏の記事」では、“作戦計画を直接知る関係者によれば、昨年6月、海軍の潜水士たちは、BALTOPS 22として広く知られる真夏のNATO演習を隠れ蓑にして、遠隔操作による爆発物を仕掛け、3カ月後に4本のノルドストリーム・パイプラインのうち3本を破壊した”と書かれています。
（竹下雅敏）
————————————————————————
配信元）
Twitter 




» 続きはこちらから
画像の出典: ハザールの位置 [CC-BY-SA]

ユダヤ問題のポイント（近・現代編） ― 外伝80 ― 東西対立米ソ冷戦の終焉

, , , / ＊陰謀, アメリカ, オリジナル記事, 中東, 軍事・戦争, 陰謀
画像以外転載OK( 条件はこちら )
　第2次世界大戦後の地上世界を型どってきたのが、東西対立米ソ冷戦体制でした。この冷戦体制は1980年代をもって終了していきます。
（ブッシュSr. は1989年12月）地中海におけるマルタ会談で、ソ連のゴルバチョフ書記長と会談し、冷戦の終結を宣言した。これを標語的に「ヤルタからマルタへ（"From Yalta to Malta"）」という。
（ウィキペディア「ジョージ・H・W・ブッシュ」より）
とある通りです。
　東側諸国の共産主義体制が崩壊し米ソ冷戦が終了していく際に、西側のメディアは「平和な世界が到来」と吹聴しました。しかしその平和とは、普通の世界民衆の持っているイメージ、つまり私達一人ひとりが豊かで安心して暮らせることのできる平和な世界とは全く異なっていたのです。彼らの指す平和とは「新世界秩序」つまり「NWOによる平和」を意味していたのです。
　実際にウィキペディアの「新世界秩序」記事の冒頭には「新世界秩序（しんせかいちつじょ、英: New World Order、略称：NWO）とは、国際政治学の用語としては、ポスト冷戦体制の国際秩序を指す。」として次のようにも記載しています。
イギリス首相ウィンストン・チャーチルが、破滅的な第三次世界大戦を避けるには国民主権国家を廃絶し世界政府の管理による恒久的な平和体制の実現が不可欠であるとして、この言葉を使った。
そして次のように記してます。
この用語が一般にも広く知られるようになったのは、1990年9月11日に時のアメリカ大統領ジョージ・H・W・ブッシュが湾岸戦争前に連邦議会で行った『新世界秩序へ向けて（Toward a New World Order）』というスピーチであった。
　冷戦体制の終了から「新世界秩序（NWO）」へ、これが彼らパワー・エリートの計画だったのです。NWO実現への手始めの生贄となったのがサダム・フセインのイラクということだったのです。
（seiryuu）
————————————————————————
ユダヤ問題のポイント（近・現代編） ― 外伝80 ― 東西対立米ソ冷戦の終焉

ペレストロイカの中の原発事故


ミハイル・ゴルバチョフ
Author:Vladimir Vyatkin [CC BY-SA]

日本では「123便事変」「プラザ合意」があった1985年、ソ連はミハイル・ゴルバチョフが書記長に就任し、ペレストロイカが始まりました。ペレストロイカとは「再構築（再革命）」「建て直し」の意味で、グラスノスチ（情報公開）とともに行われたソ連の政治を民主的な方向に進める政治体制改革です。

1987年1月27日、ゴルバチョフはソ連共産党中央委員会の全体会議で、ブレジネフの任期を「停滞の時代」と呼び、「グラスノスチの時代」とペレストロイカというソ連の新時代の幕開けを宣言した。
その4年後、ソビエト連邦は消滅した。

これは西側メディアにも非常に好意的に報じられていました。当時の何も知らない私は、このニュース報道で米ソ冷戦が緩み、平和の方向に進んでいると思ったものでした。実際ゴルバチョフは、世界の政治家の中でもかなりまともな人物だったはずで、本当にソ連の政治体制を良いものにしようとしていたとは思います。

ただ…そのような中の翌年の1986年4月26日に、チェルノブイリ原発事故が発生してしまいました。それまでの原発事故で史上最悪のレベル7の深刻事故です。

Author:D5481026 [CC BY-SA]

当時私はソ連が原発事故を起こしたことに対して憤慨していたことを思い出します。
「古臭い技術しか有しない国家が無理して原発など稼働し、とうとう世界中に迷惑をかける最悪事故を起こしてしまった。」
「ソ連はその最悪事故をすぐには発表せず隠そうとした。バレてから発表する、やはり隠蔽国家だ。最悪の国家だ。」
「最悪国家は当初は事故がバレルまで住民を保護しなかったし、保護の仕方も…」
といった具合でした。

しかし、2011年3月11日つまり福島原発事故以来、ソ連が日本より遥かにマシな国家だったことを思い知らされました。どのような面をとってもです。事故対応と後始末、事故内容の報告、住民の保護など、どれをとってもソ連は当時の力の許す限りの誠実な対応をしたのでしょうし、福島原発事故の日本はソ連に比べてもあまりに不誠実でお粗末でした。隠蔽と嘘しか能力のないお粗末国家は日本の方でした。悲しい現実です。しかしソ連の原発事故対応も、褒められるようなものではなかったのも確かだったでしょう。

とどのつまり、現在の人類の状態では核・原発技術に手を出してはいけないということになるでしょう。「トイレのない住居」つまり核廃棄物の後始末さえできないのが現実なのですから。


それに現在の人類では、素晴らしいテクノロジーを手に入れてもそれを活かすことができるのかは甚だ疑問です。過去の例を見ていけば、人類は高い技術を獲得すれば戦争での殺人技術といった他者を支配する道具などに、自分の野心を満足させるツールにしてしまうことがあまりにも目立つのです。素晴らしいテクノロジーを手に入れても、現状では自分と他者そして世界を豊かに、幸福にしていける方向に使用できるかは甚だ疑問なのです。逆に用いてしまう可能性の方がずっと高いな、と。

ともあれ、チェルノブイリ原発事故はソ連国家を揺るがし、ソ連国家のより一層の弱体化を招いたのは間違いのないところでした。



» 続きはこちらから
画像の出典: Pixabay 1 & 2 & 3 & 4 & 5 & photo-ac & Wikimedia_Commons [Public Domain]

23/1/30 フルフォード情報英語版：ウクライナは陥落、次はイスラエルとスイスか

, / ＊陰謀, 世界全体, 政治経済, 海外情報の翻訳記事, 社会, 軍事・戦争
画像以外転載OK( 条件はこちら )
　今回からしばらくpopoちゃんに代わりまして、まのじがフルフォードレポートの案内役です。popoちゃんをまねて箇条書きで参りましょう。
　フルフォード氏は、全体像としてウクライナの次は「ハザール・マフィアの拠点スイス・イスラエル」が始末されると述べています。

✅プロジェクト・ベリタスのスクープはハザール・マフィアの支配力が低下した証拠 / その結果、ワクチンの不都合な事実も伝わるようになった

✅クリントン政権以降、アメリカ政府は児童売買に積極的に関わってきた

✅「カトリック教会はすでに崩壊している」と語ったクラウス・シュワブ

✅アメリカはウクライナから手を引き、CIAが養成したテロリストをロシアが処分する

✅シリアとイランへの大規模攻撃を始めたハザール・マフィア

✅ハザール・マフィアが導入を目論むデジタル通貨を世界は受け入れない

✅中間所得者層の72%が困窮するアメリカ社会
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
フルフォード情報英語版：ウクライナは陥落、次はイスラエルとスイスか
転載元）
Weekly geo-political news and analysis 23/1/30
投稿者：ベンジャミン フルフォード
The Ukraine has fallen, Israel and Switzerland are next
By Benjamin Fulford Weekly Reports 124 Comments
Major victories by the planetary liberation alliance are now impossible to deny. The Anglo-Saxons, Russians and Chinese have reached a deal over the Ukraine and are now ready to finish off the remaining Khazarian Mafia strongholds of Switzerland and Israel. Once these control centers are neutralized, the final liberation of the United States will take place, making world peace possible. 惑星解放同盟による大勝利は、今や否定することは不可能だ。アングロサクソン、ロシア、中国はウクライナで合意に達し、残るハザール・マフィアの拠点であるスイスとイスラエルを仕留める用意がある。これらのコントロールセンターが無力化されれば、アメリカの最終的な解放が行われ、世界平和が可能になる。

Video Player 00:00
00:13


プロジェクト・ベリタスが暴露したファイザー社の機能獲得研究とTwitter社の変化


This viral video with over 20 million views of a Pfizer executive freaking out is good evidence of how much control the Rockefeller/Rothschilds have already lost: ファイザー社の幹部がパニックになる様子を撮影した2000万回以上再生されているこのバイラルビデオ【ウイルスのように感染力や拡散性が高い人気の動画】は、ロックフェラーとロスチャイルド家がすでにどれほどの支配力を失っているかを示す良い証拠である。
https://www.youtube.com/watch?v=u5n7RRKgDog
Since we assume most of our readers have already seen it, we will concentrate on the important facts it reveals. These are that Pfizer has publicly admitted to creating viruses in order to sell vaccines. The other is that Google and Twitter are no longer censoring truth about Covid and Vaccine crimes. 読者の多くはすでにご覧になったことと思うので、ここでは、それが明らかにした重要な事実に絞って説明する。それは、ファイザー社がワクチンを売るためにウイルスを作ったことを公に認めたことである。もう一つは、GoogleとTwitterはもはやCovidとワクチン犯罪についての真実を検閲していないことである。

Video Player 00:00
01:43

As a result information such as this is now reaching the sheeple: その結果、このような情報が羊たちの手に届くようになったのだ。

A 700,000 person study from Israel showed that the double vaccinated were 27 times more likely to get reinfected with COVID, and data from England, Scotland, and northern countries in Europe show tripled vaccinated were more likely to die. – Richard Urso MD
イスラエルで行われた70万人の調査では、2回接種した人はCOVIDに再感染する確率が27倍になり、イングランド、スコットランド、ヨーロッパ北部の国々では、3回接種した人は死亡する確率が高くなるというデータもある。
- リチャード・ウルソ医学博士
https://mobile.twitter.com/richardursomd/status/1617965413589192705

Also bombshell new peer-reviewed scientific studies have revealed what many of us knew from the beginning: 5G radiation is not only connected to the Covid-19 pandemic, it actually induces the body to create new viruses and illnesses, including coronaviruses. 5G放射線はCovid-19の大流行と関係があるだけでなく、コロナウイルスを含む新しいウイルスや病気を作り出すように体を誘導するのだ。

And before the mainstream media gets hold of this study and convinces the masses that it is unimportant, you should know that these are peer-reviewed scientific studies published on the National Institute of Health website. そして、主流メディアがこの研究を手に入れ、大衆に重要でないと信じ込ませる前に、これらが国立衛生研究所のウェブサイトに掲載された査読済みの科学的研究であることを知っておくべきである。
https://rumble.com/v274idk-u.s.-government-admits-5g-radiation-causes-covid-19-stunning-admission.html
This means not only the pharmacidical companies but also the IT companies were involved in an attempt to murder a large percentage of the worlds’ population. つまり、世界の人口の多くを殺害しようとしたのは、薬品会社だけでなく、IT企業も関与していたことになる。

This sort of information is coming out in the mainstream now because the KM are losing control of the Fortune 500 companies. こういう情報が今メインストリームに出てきているのは、フォーチュン500社【米フォーチュン誌が総収入でランキングした全米上位500の企業】の中で、ハザール・マフィアがコントロールを失いつつあるからだ。

» 続きはこちらから
画像の出典: photo-ac

岸田政権が「防衛力強化」のためとして国民の予算を削る措置法案を閣議決定 / 強化されるはずの自衛隊の待遇は刑務所以下

, , / ＊政治経済, ライター・読者からの情報, 日本国内, 軍事・戦争
コメントのみ転載OK( 条件はこちら )
　岸田政権は、昨年末に防衛費を5年間で43兆円にすると勝手に決めていました。大幅な増額分はどこから捻出するのでしょう。国民のために使う予算を徹底的に削る「歳出改革」で3兆円、収支の差額「決算余剰金」で3.5兆円、「防衛力強化資金」と名付けたものに国有財産の不動産を売却して得たお金や特別会計やコロナ予算をやりくりして回したお金、それでも足りない部分は建設国債を発行するつもりです。それらを「特別措置法案」として閣議決定しました。地を這うような支持率しかない政府が国民のためのお金を執念でかき集め、自衛隊や防衛省のために使うのか？
自衛隊では、クリスマスや自衛隊記念日に充実した食事が提供されるという動画がありますが、その他の363日はこれ！？と悲しくなるような貧相な食事内容が紹介されていました。朝食にパンとご飯を両方取って懲戒処分されたという信じられない待遇が報じられています。刑務所よりもひどい内容というツイートもありました。様々な装備品は十分でないお給料から自費で揃えなければならないとも。「防衛費倍増は大部分がアメリカの兵器購入ローン返済に使われるので、自衛隊の施設や待遇改善に使われることはありません。」と事実を突いたツイートがありました。
　国防のためと抜かして国民から搾り取ったお金を日本のために使わないのは犯罪ではないか。岸田政権に必要なのは選挙ではなく監獄ではないか。
（まのじ）
————————————————————————
配信元）
Twitter


1 … 37 38 39 40 41 42 43 44 45 46 47 48 49 50 51 52 53 54 55 … 394