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アーカイブ: 軍事・戦争

画像の出典: 発射されたFGM-148 ジャベリン Wikimedia_Commons [Public Domain]

NATO(アメリカ)がロシアと戦争して絶対に勝てない理由 ～9ヶ月間にわたって激しい砲撃戦を続けてきた結果…アメリカ合衆国がウクライナに供給できる余剰兵器が既に底をついた

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竹下雅敏氏からの情報です。
　時事ブログではウクライナ紛争の当初から、大義はロシアにあり戦況は常にロシアの圧勝だと言って来ました。情報戦は西側が勝っていましたが、主要メディアの報道は嘘ばかりで真実はありませんでした。情報戦を有利に進めても、現実の戦争が有利になるとは限りません。
　マーク・ミリー米統合参謀本部議長は、「軍事的に見ると、ロシア軍を物理的にウクライナから追い出すと言うのは非常に難しい」と述べ、“勢力があるうちに交渉をするのが有利”だと、ウクライナに早めの交渉を勧めたわけですが、ダグラス・マクレガー元大佐は、“ミリー氏は「ゲームはほぼ終わっているため、合意してほしい」とほのめかしている”との見方を示しています。
　一連のツイートは、「NATO(アメリカ)がロシアと戦争して絶対に勝てない理由」を、これ以上にない程、分り易く説明しています。
　米国軍需製品メーカー「レイセオン」のグレッグ・ヘイズCEOは、“スティンガー（対空ミサイル）は13年分、ジャベリン（対戦車ミサイル）は5年分を使い切った。問題は、どうやって補給して在庫を補充するかだ”と言っていますが、「9ヶ月間にわたって激しい砲撃戦を続けてきた結果…アメリカ合衆国がウクライナに供給できる余剰兵器が既に底をついた」という状況です。
　「消耗戦争の勝敗を決める決定的要素は…その国の軍事産業の総生産力にあるのです。…つまりどれだけたくさんの弾薬を生産できるかという事です」という観点から見ると、“ウクライナが撃つ砲弾の数は1日あたり約5000～6000発、ロシア軍は約60000発…つまり、この戦争はロシアが1:10で勝っていると実は皆が認識している”と言うことです。
　「ウクライナを支援して自分の武器庫をすっかり空っぽにしてしまったNATOは最低限の自衛さえできない状況に現在、自分自身が陥っています」ということですが、ウクライナに提供された武器の大半は、闇市場でテロ組織に渡っていると見られています。
　イスラムのテロ組織に武器が渡り、“NATOは最低限の自衛さえできない状況”というのは大丈夫なのでしょうか。ロシアが手を出さなくても、ヨーロッパはテロ組織に破壊され、アメリカは内戦で滅びるという心配はないのでしょうか。
　「金持ち父さん貧乏父さん」の著者ロバート・キヨサキ氏は、“自分が間違っていればいいのですが、最悪の場合、アメリカ国内で内戦が起きると思います。それは暴落では済まない”と言っています。
　NATOの場合、自業自得の感が強いのですが、日本が憲法を改正してNATOの仲間になると、ゼレンスキーを支援するアホな指導者のもとで、間違いなく国が亡びることになるでしょう。
（竹下雅敏）
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画像の出典: Author:President_of_Russia [CC BY]

2014年のミンスク合意は時間稼ぎで、ウクライナ経済の立て直しとウクライナ軍の構築…NATO基準で、東ヨーロッパで最強の軍隊を作る事だった ～プーチン大統領「これで特別軍事作戦の発動が正しい判断であったことが示されました」

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竹下雅敏氏からの情報です。
　ドイツのアンゲラ・メルケル元首相は、独紙ディー・ツァイト（Die Zeit）のインタビューで、「2014年のミンスク合意は、ウクライナに時間を与えるための試みだった。ウクライナもこの時間を利用して、ご覧のように、強くなった。2014年から2015年のウクライナは、現在のウクライナではない」と発言しました。
　ウクライナのポロシェンコ元大統領も「ミンスク合意」は時間稼ぎで、“ウクライナ経済の立て直しとウクライナ軍の構築…NATO基準で、東ヨーロッパで最強の軍隊を作る事でした”と言っています。
　メルケル元首相の発言にプーチン大統領は、“正直なところ、私にとってまったく予想外の出来事で、失望しました。（メルケル）前首相がこんな発言をするとは思ってもいませんでした。ドイツの指導者は、我々に対して誠実に振る舞ってくれていると思っていましたから。…これで特別軍事作戦の発動が正しい判断であったことが示されました。誰もこのミンスク合意を履行するつもりはなかったのだから。ウクライナの元指導者であるポロシェンコ大統領も「サインはしたが、遵守しない」と言っています。他の参加者は誠実に話してくれていると思ったが、嘘をつかれた。ウクライナに武器を持たせ、戦闘の準備をさせることだけが狙いだった。もっと早くから特別軍事作戦を始めるべきだったかもしれません”と言っています。
　西側の欺瞞に関しては、もはやどうにもならないところまで来ていて、タッカー・カールソンは、“ゼレンスキーが自由と民主主義に関心がないことは明らかだ。…彼は独裁者なのだ。彼は危険な権威主義者であり、1000億米ドルの税金を使ってウクライナに一党独裁の警察国家を築き上げた。…過去２年間、ゼレンスキーは野党を禁止してきた。批判的なメディアを力ずくで封じ込め、政敵を逮捕した。教会に兵士を送り込んでいる。ゼレンスキーの秘密警察は、ウクライナ全土の修道院、それも修道女がたくさんいる修道院を襲撃し、正当な理由もなく、ウクライナ憲法に明らかに違反して、何十人もの司祭を逮捕したのだ。ウクライナ憲法はもはや無意味になってしまった。…先週、彼はウクライナ正教会という宗教全体を禁止し、その財産を差し押さえる計画を発表した。自分の政権に十分に忠実でないという理由だけでだ。…そして、米国のほとんどのメディアは、このことを無視しているのだ”と言っています。
　主要メディアでは、ウクライナは「自国の領土と自由を守るために」戦っていることになっているのですが、ワクチンのことも含め、いつまでこうした嘘を続けるのでしょうか。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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プーチン大統領、ウクライナ、メルケル首相、核戦争について語る
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RT 22/12/9

キルギスのビシュケクで開催されたユーラシア経済連合（EAEU）首脳会議の後、記者団の質問に答えるロシアのウラジーミル・プーチン大統領。© Sputnik / Pavel Bednyakovd
 
ロシアのプーチン大統領は、金曜日、キルギスの首都ビシュケクで開催されたユーラシア経済連合首脳会議の後、記者団と会談しました。その中で、ドイツのアンゲラ・メルケル前首相の最新の暴露、ウクライナでの軍事作戦、核戦争の脅威、注目される米国との囚人交換、ロシアとEUやアフリカとの関係などについて述べた。


1 ウクライナ作戦を正当化するメルケル首相の発言
 
プーチンは、ドイツのアンゲラ・メルケル首相の告白-ミンスク合意の目的はウクライナの「時間稼ぎ」だった-には驚き、失望したとしながらも、それは特別軍事作戦の開始という決定が正しかったことを意味するに過ぎないと述べた。「彼らの狙いは、ウクライナに武器を積んで敵対行為に備えることだけだった。私たちはそれを見ている。正直なところ、我々はそのことに気づくのが遅すぎたかもしれないし、もっと早くすべてを始めるべきだったかもしれない」とプーチン大統領は述べた。
 
ウクライナが協定を履行するつもりがないことは知っていたが、「そのプロセスの他の参加者は正直だと思っていた。その結果、彼らも我々を欺いていたことがわかった」と述べた。


2 「信頼ゼロ」でどう交渉するか
 
ミンスクの欺瞞は、現在、「信頼の問題」を提起しているとプーチン大統領は指摘し、それが現在「ほぼゼロ」であることを指摘した。

今の本当の問題は、誰かとの何かについての交渉が可能かどうか、そして最終的な取引を保証するものは何かです、とプーチンは付け加えた。「結局のところ、交渉は必要だ。その準備はできている。何度もそう言ってきた。しかし、誰を相手にしているのか、考えさせられる」。


3 ウクライナの「長い時間がかかる」とはどういう意味か

軍事作戦は「長いプロセス」になるかもしれない、という先の発言について問われたプーチンは、実際にはウクライナの紛争の解決に言及したのだと説明した。「特別軍事作戦は順調に進んでおり、すべてが安定しており、今日、疑問も問題もない」と述べた。事態全体の解決は「おそらく容易ではなく、時間がかかるだろうが、いずれにせよ、このプロセスのすべての参加者は、現場で形作られている現実に同意せざるを得ないだろう」と述べた。


4 核の先制攻撃を行うことについて
 
プーチンは、アメリカは長い間、指揮統制システムに対する「武装解除」攻撃をドクトリンとしており、そのためにソ連にない巡航ミサイルを開発したと述べた。ロシアは極超音速ミサイルを開発し、「より近代的で、より効果的」である。「安全保障を確保するためには、アメリカのパートナーの開発や考え方を取り入れることを考えるべきかもしれない」と述べた。
 
アメリカのドクトリンは先制核攻撃を想定しているが、ロシアのドクトリンは報復を想定しているとプーチンは説明した。ロシアの早期警戒システムがミサイル攻撃を検知すると、「何百発ものミサイルが飛んで、それらを止めることは不可能だ」という。一部の攻撃ミサイルがロシアを攻撃する一方で、「敵は何も残らない」、これが核抑止力の仕組みだと説明した。


5 ブート-グリナーのようなスワップはもっと可能性がある
 
ロシアは、ブリットニー・グリナーとビクトール・バウトの交換交渉の成功を、他の主題を米国と話し合うための入り口とは考えていない。この交渉は「一定の雰囲気を作り出したが、その枠組みの中で他の問題が持ち上がったことはない」とプーチンは述べた。
 
また、ロシアとアメリカのセキュリティ・サービス間の接触は「継続しており、実際には決して止まっていない」としながらも、この特定の取引は米国のジョー・バイデン大統領によって始められたものであると付け加えた。
 
「他の交流も可能か？ そうだ、すべて可能だ。これは、交渉と妥協点の模索の結果である。この場合、妥協点が見つかった」とロシア大統領は述べた。


6 再度の出動の必要性について
 
2023年にさらに多くのロシア人が武器を取る必要があるかという質問に対して、プーチン大統領は、再度の召集は「考えていない」と述べた。召集された30万人のうち、約15万人が配備されているが、戦闘部隊は7万7000人にすぎず、その他の部隊は現時点では他の任務に従事している。残りの15万人はまだ配備されていないが、追加訓練を受けている、と説明した。
 
「招集された者の半数は戦闘予備軍であり、なぜ追加招集の話をするのか？」とプーチンは締めくくった。


7 ボレルのアフリカ発言に反論
 
EUのジョゼップ・ボレル外交政策委員長が、アフリカの多くの人々はドンバスがどこにあるのか、プーチンが誰なのかを知らないのではないか、と述べたことに対して、ロシア大統領は、アフリカ大陸は、ヨーロッパの植民地主義からの解放に誰が貢献したかをよく知っている、と述べた。
 
EUの政治家たちは、「アフリカの人々への愛について語るのをやめ、これらの国々を援助することを始めるべきだ」とプーチン大統領は述べた。「もし、あなたが話した人々が、アフリカがどこにあり、アフリカの人々がどのような状態にあるのかを知っていれば、アフリカ大陸へのロシアの食糧や肥料の供給を邪魔することはないだろう。アフリカ諸国の収穫は最終的にそれに依存し、アフリカの何十万人もの人々を飢餓から救っているのだから。」
 
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マッカロー博士「mRNAワクチンを2012年に採用・開発したのは米軍」「ワープスピードではない」/ 市民を守るためのワクチン接種ではないことを見抜いた医療者のツイート

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　ピーター・マッカロー博士がmRNAワクチンを採用・開発していたのは米軍だと述べています。昨年のぴょんぴょん先生の記事でもDARPA（国防高等研究計画局）がmRNAワクチンと深く関わっていることが判明していましたが、博士の克明な解説で2012年から開始されたプログラムであったことが分かります。「これはワープスピードではありません。これは10年かけている話です。」「軍事的なものだったのです。保健福祉省のアレックス・アザーと国防省が発表した軍事プログラムであり、私たちをワクチン時代へと引き入れました。」と明かしています。また、フロリダ州知事が「ワクチンについて誤解を招くような虚偽の声明を出したワクチンメーカーの責任を追及するつもりである。」と発表しました。故意に人々を命の危険に晒したことを公人が非難しているのです。mRNAワクチンは一般の人々の健康のために作られたものではなく、前提として「害意」があったことを私たちは自覚して情報を見ていく必要があります。まさか製薬会社や国がそんなことをするはずがない、という思い込みを捨てないと判断を誤ります。
　ご夫婦で医院を開業されている方が、ワクチン接種業務の協力要請を受け「接種デモンストレーション」の講習を受けた様子をツイートされていました。医学的な説明よりもコロナで脅すような問診票、従来にないワクチンの扱いへの違和感に加えて、「フェイスシールドが何故必要なのか質問したら 『あいつら何持ってるかわからないから』」と、市民をまるで実験動物扱いです。まじめな医療者であれば「本当に市民を守るためにやろうとしているのか？ そうだとすればもう少し実践的なデモンストレーションをするべきだろう」と感じる接種体制であったことが分かります。国は、製薬会社は、決して国民を守ろうと考えていない。ワクチン後遺症の責任追及をするためにはこの事実をありのままに認める必要があります。
（まのじ）
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画像の出典: Author:赤羽霧 [CC BY-SA]

12/4 NHK日曜討論での大石あきこ議員の発言が討論を超え、国民一人一人へのメッセージに 〜 「有権者はこんな政治を拒否しなければいけません」

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　12/4のNHK日曜討論に、れいわ新選組の大石あきこ議員が出演しました。テレビなしライフのまのじ、ネットに上がってくる情報で番組の様子を知りますが、大石議員のわずかな発言時間に盛り込まれた内容とメッセージがとても分かりやすく共感できるものでした。数が少なくともこのような国会議員がいることに救われる思いでした。れいわ新選組は国会でも短い時間で勝負することを強いられ鍛えられるのか、たった４つのツイート動画がとても充実していました。
　防衛費増額も反撃能力の保有も国民を守るためではない。アメリカのために武器を言い値で買わされ続け、果ては中国との戦争の最前線に立たされる。「こんなこと有権者は拒否しなければいけません。自民党を拒否しなければいけない。平和の党を名乗ってウソをつく、公明党を拒否しなければいけないんです。」「戦争になって殺されるのは自衛隊員であり、あなたです。先の戦争で310万人が亡くなり、100万人の遺体が今なお行方不明。兵士の大半は餓死しました。儲かるのは権力者と資本家だけ。でも戦争は止められるんです。 自国民を飢えさせない経済政策、そして徹底した平和外交。これが実現できる政権を誕生させるべく、有権者の皆さんには立ち上がっていただきたい。」
　カメラの向こうから、国民一人一人に向けて一緒に変えていこう、との思いが伝わりました。
（まのじ）
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画像の出典: Wikimedia_Commons [Public Domain] & pixabay

「81年前の日米開戦は仕組まれた罠」〜 一連の厳しい経済戦争を展開して日本を苦境に追い込み、日本による明白な先制攻撃を求めていたアメリカ政府！

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竹下雅敏氏からの情報です。
　豚ゴリラさんのとても良く出来た動画を紹介します。“続きはこちらから”の動画「81年前の日米開戦は仕組まれた罠」は非常に重要なものなので、是非ご覧ください。
　この動画の中で、日本に関係するところだけを抜き出してみました。アメリカの経済学と歴史学の名誉教授であるロバート・ヒッグス博士は、“最も重要なことは、アメリカ政府が一連の厳しい経済戦争を展開し、日本を苦境に追い込んだことです。米・英・蘭に禁輸された主要原材料を確保するために、日本が太平洋地域の米領や米軍への攻撃を強いられることはよく分かっていました（1分55秒）。…ルーズベルト政権は自国を戦争に巻き込み、遅かれ早かれ参戦できるように、さまざまな手段を使って狡猾に動いていたことが分かります。願わくば、米国が侵略者の一方的な攻撃の犠牲になったように見せかけて、世論を戦争に巻き込む形で、ヘンリー・スティムソン陸軍長官が戦後証言したように、「我々には日本による明白な先制攻撃が必要だった」のです（6分37秒）。…アメリカの参戦を目前にして、英米の軍部は密かに共同作戦の計画を立てていました（11分）。…ルーズベルト政権は、日本が外交的に申し出てきた関係改善を冷たくしりぞける一方で、日本に対してますます厳しい経済制裁を課していきました。1939年、アメリカは日本との通商条約を一方的に打ち切りました。1940年7月2日、ルーズベルトは「輸出管理法」に署名し、国防関連物資の輸出管理を強化しました（12分40秒）。…さらに1941年7月26日、ルーズベルトは在米日系人の資産を凍結しました。こうして、日米の通商関係は実質的に消滅しました。その１週間後、ルーズベルトは、当時まだ日本が輸入することができていた種類の石油も輸出禁止にしました。イギリスとオランダもこれに続き、東南アジアにある植民地から日本への輸出を禁止しました（13分52秒）。…アメリカの暗号学者は、日本の海軍暗号も解読していたので、アメリカの指導者たちは日本の攻撃が真珠湾を含むことを知っていました。しかし、攻撃を回避したり、防御の準備ができる立場にあったハワイの司令官にはこの重要な情報を伝えなかったのです（15分44秒）。…差し迫った攻撃は、まさに彼らが長い間求めていたものだったからです。スティムソンは1941年11月25日の戦争閣僚会議の後、自身の日記に本音を書いています。「問題は、われわれ自身をあまり危険にさらさずに、いかにして彼らを操り最初の一発を撃たせるかだった。」（16分17秒）”と言っています。
　このような歴史観は通常では「陰謀論」に属します。私がこうした事柄を最初に知ったのは、ジョン・コールマン博士の著作「真珠湾　日本を騙した悪魔」からでした。この本のレビューには、「当時八十七パーセントのアメリカ人が戦争に反対していたにも拘らず、日本を利用して、ドイツとの戦争にアメリカ人を導いたその過程が克明に書かれています。ぜひ一度読んでみて下さい。マスコミや教科書に書かれることのない歴史の真実を学ぶ事が出来るとおもいます。」とあります。
（竹下雅敏）
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総統閣下は総統閣下にお怒りのようです
配信元）
ニコニコ動画 22/11/19　豚ゴリラ（二代目）
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９０秒で分かる敵国条項
配信元）
ニコニコ動画 22/02/26　豚ゴリラ

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