竹下雅敏氏からの情報です。
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
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ウィクリークス「パナマ文書」流出の黒幕はソロス氏
内部告発サイト
「ウィキリークス」によれば、パナマの法律事務所「モサック・フォンセカ」からオフシェア・カンパニーなどに関する
情報が流出した裏には、ジョージ・ソロス氏と米国国際開発庁(USAID)がいるとの事だ。6日そうした書き込みがTwitterに現れた。
ソロス氏と米国際開発庁が資金提供した
今回の攻撃の標的について、「ウィキリークス」は、ロシアのプーチン大統領だと見ている。
また
「ウィキリークス」は「プーチン大統領に対するこうした直接攻撃は、米政府の評判を深刻に損なうものだ」と強調した。
4月5日、ロシアのドミトリイ・ペスコフ大統領報道官は、ロシア及びその他の国々の政府高官が関与しているとされるタックス。ヘイブン問題について、それを調査し作り上げている人物のウソとプロフェッショナリズムの無さを非難した。
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独金融専門家:「パナマ文書」は米情報機関によるもの
史上最大規模の文書流出事件とされる「パナマ文書」のスキャンダルは実際のところ米情報機関による特別作戦である。ドイツの金融専門家エリスト・ヴォリファ氏はこのように語る。
ヴォリファ氏によると、
この流出スキャンダルは米国が世界有数のタックスヘイブンをその座から引きずり下ろし自国が取って代わるために仕組まれたものだという。「
米国ではネヴァダ州、サウスダコタ州、ワイオミング州、デラウェア州などが課税が完全に免除されるタックスヘイブンとなっている。『パナマ文書』の公開はただ米国のタックスヘイブンに資金を流入させる目的で行われた」とヴォリファ氏はスプートニクのラジオ放送で語った。
「
この事件には米情報機関が関与していると確信している。何かが起こった時にはいつもそれが誰の得になるのかを考える必要がある。
文書の流出は米国にとって好都合であり、また米国のやり方とも一致する。
この事件によって損害を被るタックスヘイブンがあり、個人資産家や企業の資金はそこから米国のネヴァダ州やサウスダコタ州に移されるだろう」とヴォリファ氏は言う。
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皇道立教会の総裁・伏見宮貞愛と久邇宮朝彦は兄弟です。下の系図をご覧になるとわかりますが、伏見宮貞愛は有栖川宮を介して上田家と繋がります。系図を見ると、半島の王家の人脈とがっちり結びついているのがわかると思います。
系図を見て、この上田音吉という人物は一体何者なのかと思うのが自然ではないでしょうか。私の考えでは、上田音吉は八咫烏直属の秘密結社・緑龍会の総裁です。カール・ハウスホーファーは、日本のドイツ大使館付武官として勤務した際に、緑龍会に入会したと言われています。孫の笹川良一は、ヒトラーとムッソリーニに会っていますが、これは通常考えられないことです。しかし、ヒトラーの師であったカール・ハウスホーファーが緑龍会のメンバーで、総裁の孫が笹川良一であれば、これは可能だったと考えられます。
緑龍会の総裁は、その後笹川良一から現在の笹川陽平へと移っていると考えています。そうでなければ、笹川が、“私的な賭博運営を政府から許可された唯一の人物”なのが不可解です。また、笹川財団の下部組織の日本財団がジャパン・ハンドラーとの会合の場を設定している理由がわかりません。海底掘削船「ちきゅう号」の不可解な動きも考慮すると、上記の推論にかなりの信憑性が出て来るのではないかと思います。
もっとも私の中では推理ではなく、直観的事実です。この辺りのことは、レイノルズ一家にも書いていますので、参考にしてください。