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[竹下雅敏氏]皇道立教会・緑龍会(八咫烏直属の結社)・北朝鮮王家との繋がりを示す系図

竹下雅敏氏からの情報です。
 前回、貴嶺会関係組織図の皇道会総裁の久邇宮朝彦に注目しましたが、今回は、その後継の組織である皇道立教会を加えてみます。
 皇道立教会の総裁・伏見宮貞愛と久邇宮朝彦は兄弟です。下の系図をご覧になるとわかりますが、伏見宮貞愛は有栖川宮を介して上田家と繋がります。系図を見ると、半島の王家の人脈とがっちり結びついているのがわかると思います。
 系図を見て、この上田音吉という人物は一体何者なのかと思うのが自然ではないでしょうか。私の考えでは、上田音吉は八咫烏直属の秘密結社・緑龍会の総裁です。カール・ハウスホーファーは、日本のドイツ大使館付武官として勤務した際に、緑龍会に入会したと言われています。孫の笹川良一は、ヒトラーとムッソリーニに会っていますが、これは通常考えられないことです。しかし、ヒトラーの師であったカール・ハウスホーファーが緑龍会のメンバーで、総裁の孫が笹川良一であれば、これは可能だったと考えられます。
緑龍会の総裁は、その後笹川良一から現在の笹川陽平へと移っていると考えています。そうでなければ、笹川が、“私的な賭博運営を政府から許可された唯一の人物”なのが不可解です。また、笹川財団の下部組織の日本財団がジャパン・ハンドラーとの会合の場を設定している理由がわかりません。海底掘削船「ちきゅう号」の不可解な動きも考慮すると、上記の推論にかなりの信憑性が出て来るのではないかと思います。
 もっとも私の中では推理ではなく、直観的事実です。この辺りのことは、レイノルズ一家にも書いていますので、参考にしてください。
(竹下雅敏)
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貴嶺会関係組織図
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皇道立教会総裁・伏見宮貞愛の系図
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伏見宮邦家・有栖川宮幟仁・上田音吉〜金正恩の系図

[Twitterほか]パナマ文書は1%側からのリーク・世界監視への道/国税OBが明かす海外脱税の手口 〜 予想されていたロスチャイルド家ら支配層同士の争い

竹下雅敏氏からの情報です。
 堤未果さんが指摘しているように、このパナマ文書は1%からのリークのはずです。彼ら自身にブーメランが返る可能性があるこのようなリークを敢えてした理由ですが、今挙がっている政治家の名前を考慮すると、BRICS同盟を揺さぶる意図があると思われます。と言うよりも、AIIBを含めた新金融システムを乗っ取るつもりだと思います。
 この問題が大きくなると、名もなき投資家さんが指摘しているように、脱税が出来ないように全世界の人々の資産をマイナンバーで監視することになります。実のところ、支配層はこれを望んでいるのではないか。まさにNWO(新世界秩序)そのものです。
 ただ、この乗っ取りを企てているロスチャイルド家の思惑は、おそらく破綻すると考えています。事実上、プーチン大統領とロスチャイルド家の全面戦争となります。プーチン大統領は元々、新しい世界のためにはロスチャイルド家を滅ぼす必要があると考えていたわけで、しかも恐らく、このパナマ文書の資料をロシアは既に手に入れていると思われるからです。
 自分たちの都合の悪いところを意図的に隠し、飼い慣らしたジャーナリストを使って有利な情報戦争をするという、欧米の戦略は成り立たない可能性が高いと考えます。最近、時事ブログでは、真の支配層を巡る争いに関して、ナサニエル陣営と称する、かつて57か国会議を主催しそれに協調して動いていた人々について触れなくなりました。それは、彼らの中でいずれ分裂が起き、こうした争いの中で互いに滅ぼし合うことになることがわかっていたからです。
 新しい世界がやって来た時、生き残っている者は、おそらく支配層の中でほとんど居ないことでしょう。何故そう思うかですが、天界の改革で、かつての支配層であった神々は、ほぼ総て消滅してしまったからです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【パナマ文書】 国税OBが明かす海外脱税の手口
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[竹下雅敏氏]貴嶺会の関係者が、深く半島人脈と繋がっていることがわかる系図 〜北朝鮮に拉致された横田めぐみさんと金正日との間に生まれたのが金正恩〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 貴嶺会関係組織図を見ると、天忠党の後、皇道会が出来ます。総裁は久邇宮朝彦となっています。
 2014年9月4日に取り上げた記事で、久邇宮朝彦の孫の方子(まさこ)が旧大韓帝国の元皇太子の李垠(りぎん)に嫁ぎ、その李方子の娘が横田早紀江さんであるという説を紹介しました。北朝鮮に拉致された横田めぐみさんと金正日との間に生まれたのが金正恩だと噂されていますが、多くの情報源が同一のことを言っており、これらの情報は正しいと考えられます。
 これらの情報を元に、写真付きの系図と、以前取り上げた上田家系図から簡単な系図を作りました。これを見ると、貴嶺会の関係者が、深く半島人脈と繋がっているのがわかると思います。
(竹下雅敏)
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貴嶺会関係組織図
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久邇宮朝彦親王〜金正恩

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[嗚呼、悲しいではないか!]フルフォードレポート英語版(4/05) 〜全面的な情報開示後に皇室の存続、在り方が議論されるべき〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 北朝鮮は“韓国と日本の王室の派閥に分かれており”、それが山口組の分裂に反映されているという興味深い指摘です。もう少し詳しい内容が明かされるのを待ちたいと思います。
 白龍会が“韓国と日本の皇室家族の状況について真実を明らかにすることを提案している”とあります。神々の要求である全面的な情報開示という観点からも、いずれ国民に真実を知らせる必要があると考えています。国民が真相を知った際に、皇室の存続も含め、その本来の在り方が議論されるべきでしょう。コブラは、将来王室の存続はあり得ないと言っています。それぞれの国民が決めるべき事ではありますが、歴史的経緯とその正当性を考えると、その存続は難しいかも知れません。
 文末、新金融システムについて触れていますが、ここがスムーズに行けば、不況の脱出に戦争をする必要がなくなります。その方向で動いてもらうことを望みます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォードレポート英語版(4/05)
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[sputnik]ウィクリークス「パナマ文書」流出の黒幕はソロス氏 / 独金融専門家:「パナマ文書」は米情報機関によるもの 〜真の黒幕はジェイコブ・ロスチャイルド〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 パナマ文書は、やはり陰謀のようです。ウィキリークスによれば、ターゲットはプーチン大統領だということです。黒幕についてはジョージ・ソロス等の名前が挙がっていますが、私は、真の黒幕はジェイコブ・ロスチャイルドだと考えています。
 これまで新しい地球のためによく働いてくれたと思っていたのですが、ここに来て、新金融システムを乗っ取りに来たようです。コブラ情報では、そうした動きが見られ、誰が乗っ取ろうとしているかもわかっており、そのようなことは絶対にさせないと言っていましたが、その通りになったようです。
 霊的には、この過ちによって、ロスチャイルド家は滅びることになったと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ウィクリークス「パナマ文書」流出の黒幕はソロス氏
転載元)
1914799 

内部告発サイト「ウィキリークス」によれば、パナマの法律事務所「モサック・フォンセカ」からオフシェア・カンパニーなどに関する情報が流出した裏には、ジョージ・ソロス氏と米国国際開発庁(USAID)がいるとの事だ。6日そうした書き込みがTwitterに現れた。

ソロス氏と米国際開発庁が資金提供した今回の攻撃の標的について、「ウィキリークス」は、ロシアのプーチン大統領だと見ている。

WikiLeaks‎@wikileaks
#PanamaPapers Putin attack was produced by OCCRP which targets Russia & former USSR and was funded by USAID & Soros.

CfTsTp_UAAECCg4
6:05 AM - 6 Apr 2016 のツイート

また「ウィキリークス」は「プーチン大統領に対するこうした直接攻撃は、米政府の評判を深刻に損なうものだ」と強調した。

4月5日、ロシアのドミトリイ・ペスコフ大統領報道官は、ロシア及びその他の国々の政府高官が関与しているとされるタックス。ヘイブン問題について、それを調査し作り上げている人物のウソとプロフェッショナリズムの無さを非難した。

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独金融専門家:「パナマ文書」は米情報機関によるもの
転載元より抜粋)
1912609

史上最大規模の文書流出事件とされる「パナマ文書」のスキャンダルは実際のところ米情報機関による特別作戦である。ドイツの金融専門家エリスト・ヴォリファ氏はこのように語る。

ヴォリファ氏によると、この流出スキャンダルは米国が世界有数のタックスヘイブンをその座から引きずり下ろし自国が取って代わるために仕組まれたものだという。「米国ではネヴァダ州、サウスダコタ州、ワイオミング州、デラウェア州などが課税が完全に免除されるタックスヘイブンとなっている。『パナマ文書』の公開はただ米国のタックスヘイブンに資金を流入させる目的で行われた」とヴォリファ氏はスプートニクのラジオ放送で語った。

この事件には米情報機関が関与していると確信している。何かが起こった時にはいつもそれが誰の得になるのかを考える必要がある。文書の流出は米国にとって好都合であり、また米国のやり方とも一致する。この事件によって損害を被るタックスヘイブンがあり、個人資産家や企業の資金はそこから米国のネヴァダ州やサウスダコタ州に移されるだろう」とヴォリファ氏は言う。

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