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ぴょんぴょんの「三浦春馬の真相」 ~安倍晋三に呼ばれても行かなかった春馬さん

 2025/08/29時事ブログで紹介された、青汁王子のラオス児童買春現場の潜入動画、めっちゃコワかったですねえ。
 ラオスと言えば、不審死を遂げた三浦春馬さんが訪れた場所でもありました。
 今でも多くのファンに惜しまれる三浦春馬さんですが、彼の死をきっかけに、日本や世界の闇に目覚めたファンも多いようです。
(ぴょんぴょん)
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ぴょんぴょんの「三浦春馬の真相」 ~安倍晋三に呼ばれても行かなかった春馬さん

自殺ではなく他殺だった!


青汁王子の動画、スゴかったね。

あの後、日本人歯科医師も捕まったな。

そうだね。でも、ラオスが、日本人の児童買春の温床になってるなんてショックだよ。

もしかすると、ラオスで慈善活動をしていた三浦春馬も、そのことを知っていたかも。

三浦春馬? クローゼットに首を吊って自殺した?

いや! あれは他殺だ。2020/09/16時事ブログにも書いてあったし、石濱哲信もそう言ってる。

え? 元祖日本保守党の石濱哲信が?!

〈0:35~ でも、これ言うとみんな〈ピー〉されるんです。春馬君がそうでしょ? (中略)... 次々と〈ピー〉されてますからね。闇が深いんですよ。エプスタインにもつながっているし、麻薬にも覚醒剤にもつながってるし、犯罪者集団ですから。(中略)...絶対に、明かさないでしょ、捜査しないわけですよ。〉

エプスタインにも、麻薬にも覚醒剤にもつながっている?

芸能界にいたんだから、当然、あっち側と接点があったろ。


こんなにクリーンに見えるのにイルミナティ? でも、殺されちゃった。

何か、ヤバいことに首を突っ込んだらしい。

ラオスの児童買春?!

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[大西つねき氏] ステーブルコインは米ドル・米国債の延命を図り、国同士の取り決め無しにプラットフォーマーによる間接的なドル決済を迫る可能性 / 自国通貨を封じ、経済政策が効かなくなる懸念

 大西つねき氏が今話題のステーブルコインについての見解を語っておられました。
7月にトランプ大統領が「ジーニアス法」を成立させ、ステーブルコインの発行の枠組みが明らかにされたことで、おそらくビットコインのようなイメージで「それは一体何なのか、利益を生むのか、資産保全に役立つのか」という観点の質問があったようです。
 ビットコインは投機対象で決済通貨として安定していないのに対して、ステーブル(安定した)コインは市場性を廃しブロックチェーンを使った仮想通貨で、より通貨として使いやすいように既存の法定通貨ドルと1対1で裏付けされています。基本的には市場の乱高下に影響されず、差益で儲ける自由市場は作られないと見ています。しかしドルが乱高下した時はどうなるのかとの含みを残しています。
というのも、担保になっているドルや米国債にはすでに裏付けがないことを世界中が認識している中で、属国日本以外の世界の国々は米国債の保有を減らしている状況です。「本当にステーブル(安定した)か?」トランプからすれば、ステーブルコインによって米国債を買ってもらう口実になり、今やドルが風前の灯という中で、延命に手を貸すことになりそうです。
 また、ステーブルコインで世界中の決済ができるようになると新たな覇権が生まれると言います。これまでは基軸通貨のドルが輸出入の際の国境を越えるところだけに覇権を持ち、日本の消費者は関係なく円を使っていました。ところがプラットフォーマーが各国に入り込んで、世界中の一般消費者が自国通貨(円など)を使わずにステーブルコインを使うようになると、ステーブルコインの需要が増した時、その国内の経済を制圧できるようになると言います。「国同士の取り決めなど全く無しに新しい基軸通貨を作ろうとしているように見える。」「通貨発行権を政府が持っていることが国としての独立に重要だが、それが円以外にかっさらわれてしまうようになると、間接的なドル決済を始めることになりかねない。全く経済政策ができなくなる可能性がある。それは国家として致命的だ。」
 また、新たな利権を生む側面も予想されています。
米国債はこれまで銀行が買っていて、金融業界に依存していた仕組みでしたが、ステーブルコインになると米国債を買うのはコインの発行事業者になって、銀行をすっ飛ばすことができます。決済も銀行を経由しなくても可能になり、利権が、金融業界からIT関係の新しいエスタブリッシュメントに移ると見ています。銀行の代わりに、プラットフォーマーのような新しい買い手が現れ、ドルや米国債と連動させたステーブルコインを作ることによってドルの崩壊を防ごうとしているようにも見えると言います。
「facebook、Amazon、X、Googleなど巨大プラットフォームは全部外国産で握られてしまって日本は完全に出遅れている。政府など関係ないレベルでどんどん市場を取られてしまっている。」
 そして問題は、今後さらに日本人がステーブルコインを通して米国債を買って、日本売りが進む懸念があるということです。「それを本当に理解した人が政権をとって、先手を打って対応できる人が出てこないと日本はやられ放題やられる予感だ。」
 結論として、ステーブルコインは大西つねき氏の訴える「今の金融システムを根本的に変える」ものではない、地球規模で見ると解決策にはならないということでした。
「大事なことは本質に基づいて考えること。お米を作ったり野菜を作ったり価値を作っている人たちが、ちゃんとその価値の労働の対価を得られる仕組みを作ることが大事だ。」
(まのじ)
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ステーブルコインの話をしよう/2025.9.15 パイレーツラジオ
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[高橋ひであき氏] 日本の農業を大規模化、集約化し、外資の参入をしやすい仕組みを作ったのが新浪剛史氏だった / これまでの流れを変えて、日本の自然に寄り添う農業に転換を

 参議院選挙で無所属連合から立候補された高橋ひであき氏が、新浪剛史氏の失脚と日本の農業政策について解説されていました。前半部分は、新浪氏がサントリー会長辞任に至る経緯をたどり、次いで国内外での新浪氏の立場、とりわけ海外での三極委員会、外交問題評議会、そしてダボス会議という新自由主義の中心部にいたことから「海外の枠組みでのクーデターではないか」と推察されていました。
 実は「農業界の今の仕組みを作って来たのは新浪さんと言っても過言ではない(21:45〜)」と、農政への新浪氏の影響を述べています。
2013年に「産業競争力会議」が始まりました。メンバーには新浪氏はもちろん竹中平蔵や榊原定征らダボス会議メンバーがこぞって参加し、ここで決めた「国際競争力を高めよう」「人口減少に備えて働き方改革をしよう」という農業政策が今の日本の農業を滅茶苦茶にしてしまいました。10年後の今、「米は不足し、農業従事者は激減し、輸入は増えて競争力はゼロ」です。
民主党政権から自民党政権に切り替わった頃、「米の直接支払制度」と「米価変動補填交付金」の制度が廃止となりました。この時、「中間管理機構」を作って「農業を企業体に任せる」「大規模化して集約する」ことを推進したのが、農業を全く知らない新浪氏だったと言います。
さらに「国家戦略特区で農業の第6次産業化」を提唱しました。これは、1次産業の農家に作物だけではなく、2次産業のものづくり(工業)、3次産業のサービス業の販売も一体化して担わせて補助金を出すという愚策で大失敗しましたが、高橋氏は「この政策の本当の目的は、資本の参入を促したかったのではないか。農業を保護する農地法の縛りを超えて、出資規制のないGATSガッツ条約(サービスの貿易に関する一般協定)に基づいて、外資であっても農業に参入しやすくするための方便だったのではないか」と指摘しています。
この結果、今は「農作物の価格は上がらない、農業所得も上がらない、農地は減る、担い手も減るという四重苦」に陥っています。竹中平蔵、新浪剛史らの狙いは成功したわけです。
 これまでの流れを作った象徴的な新浪氏が失脚した今、日本が自主独立を果たし自然と寄り添って生きていく農業に流れを変えようと訴えておられました。
(まのじ)
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【疑惑】新浪さんガサ入れ仕組まれた もう農政に絡まないでください
配信元)

[林千勝氏] 移民問題、エボラ、WHOパンデミック協定、ゲイツ、BSL4施設などのキーワードを繋ぐ解説 / 9月23日「WHO脱退、mRNA接種中止、BSL4ウイルス研究所廃止」パレードデモ

読者の方からの情報です。
 ツイッター/Xが凍結されて言論封殺の矢面に立たれた林千勝氏が、今、日本で起こっていることの点と点を繋ぐ解説をされていました(27:05〜)。
点となるキーワードは「ゲイツ WHO GAVI 国連 IOM JICA アフリカ開発会議(ナイジェリア・タンザニア等)エボラ BSL4 長崎 東京 赤十字 武見 岸田 石破」です。
 GAVIとは「官民パートナーシップとして低所得国の予防接種率向上を目的として活動」する組織で、WHOやビル&メリンダ・ゲイツ財団が主要なスポンサーです。USAIDからGAVIへの拠出が停止されたことで、ゲイツのGAVIからの投資収益が危ぶまれ、アメリカに代わって日本が支援することにされました。この拠出が明らかになった直後、TICAD9でJICAのホームタウン構想が発表されました。アフリカ開発会議(ナイジェリア・タンザニア等)は、エボラが発症したエリアで本来近づけてはいけない危険地域ですが、わざわざそこからの移民政策が明らかになりました。国連の国際移住機関IOMから岩屋外相に移民政策への圧力がありました。高市早苗議員が警鐘を鳴らしていたエボラウイルスですが、その実験を始めるBSL4施設は東京の武蔵村山と長崎にあります。河岡教授がエボラ・ウイルスを弱毒化したワクチンをすでに作っていますが、さらにレプリコンワクチンを長崎で作ろうとしています。これまでウォール街の汚い仕事を引き受けてきた赤十字社に天下りする武見敬三、そして岸田、石破が国内から一連の動きを支えているという構図です。「メディアが完全に隠していることこそ疑うべき。9月19日から国際保健規則が発効するので要警戒だ。」
 30:25からは、ゲイツとGAVIについて解説があります。
 35:00からは、来年5月から協議が始まるPABSシステムについての解説です。途上国から病原菌を出させて、ビッグファーマーに提供、その利益配分を決めるものです。各国がこの協定から脱退する中、日本は8月に積極的に提案をしており、率先して加担しています。これらを国会でもメディアでも伝えないまま、なし崩しに進めています。
 37:20からは、スイスのシュピーツ研究所について「覚えておいてください」と注意喚起されています。ここでパンデミック緊急シナリオのシミュレーション演習が行われる予定です。ここは武蔵村山や長崎のBSL4の「親分」的な施設で、世界最悪の病原体を集めて研究しているそうです。シュピーツ研究所はジュネーブから2時間の人里離れた山間部にあるそうです。市街地のド真ん中にわざわざBSL4施設を置く長崎や東京は「日本人なんかどうなってもいい」という思想が見えるようです。
 57:15からは、国際保健規則(IHR)の改正について、厚労省が「国内IHR当局」の設置を公表していました。これまで義務や拘束がないという前提だったものが「参加国はIHRの義務を果たす」との文言があり、強制力が発生する可能性があります。9月23日のパレードデモと国民大集会では「WHO脱退、mRNA接種中止、BSL4ウイルス研究所廃止」を訴えます。
 1:03:30からは国民の意思を示す、3分間のコンセプト動画があります。
(まのじ)
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X凍結〜ゲイツ、アフリカ、赤十字、JICA、エボラ、WHOなど [これが本当の近現代史221]
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グローバリストによって世界中に仕掛けられた「武器化された移民」〜 次の選挙で落選させるべき移民推進派の議員たち / 宮城県の土葬容認の村井嘉浩知事は竹中平蔵チルドレン

 金子吉友氏が「移民政策」を主導、推進している議員をアップされていました。「次の選挙で落選させるべき人物」です。
 動画の最初に、2025/9/10時事ブログでも取り上げた経済同友会の企画書を解説されていました。2025年の3月5日にすでにアフリカホームタウン計画の原型を提案しており、JICAと日本政府だけでなく経済同友会が一緒にホームタウン計画を進めていると考えられます。
 それらの提案を実行する政治家を見ていきます。宮城県の村井嘉浩知事はもとより移民推進派で、イスラム圏の人々のための土葬が必要だと主張する人物です。村井知事は古くから竹中平蔵を師と仰ぐ新自由主義者で、その竹中平蔵は「外国人雇用評議会」のボードメンバーでもあります。この団体は日本から新しい共生社会を作ることを目的とし、外国人の受け入れを政府に求めるロビー活動をやっている団体でした。
現在、全国的にイスラム教土葬墓地が増加していますが、その中で大分県の日出町は自治体が白紙撤回をしています。一方、宮城県は次回10月の知事選で村井氏を落選させなければ土葬が容認されます。ちなみに宮城県知事選で対抗馬として上がっている和田政宗氏は「クルド友好議連」のメンバーで、この議連には森山裕、西田昌司、稲田朋美、退会した杉田水脈などの名前が上がっています。
 自民党には「移民政策」を主導する団体があり、「グローバル人材共生推進議員連盟」が軸となっているようです。「ここに名前が上がっている連中は落選させる必要がありますね。」また「外国人労働者等特別委員会」というものがあり、ここで令和9年からの育成就労制度の各省庁の作り込みと調整をしているそうです。事務局長は笹川博義良一の孫、の息子)です。そして「一般財団法人外国人材共生支援全国協会」には元厚労大臣で三極委員会の塩崎恭久がいます。
 金子吉友氏は「結局、この移民問題というのは仕掛けられてるという話なんです(24:15〜)。グローバリストによって世界中に仕掛けられている。日本だけじゃない。まずヨーロッパが武器化された移民によってボロボロになりました。(中略)移民政策でうまくいってる国なんてこの100年単位で見て無いんですよ。」国連の移民機関を、日本政府とJICAと経済同友会が日本国内から手引きしている構図です。
 私たち国民ができることは、このような移民政策を拒否する意思表示として、選挙では移民推進派の候補者を落選させることです。
(まのじ)
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配信元)