アーカイブ: ヨーロッパ

金塊の歴史年表9:キーナン氏の右腕の投獄と暗殺未遂事件 / カバールの首領たちとの面会 / オバマによるアメリカ本土核攻撃未遂事件 / 納付義務が無い連邦所得税

内容の一部を変更し、解説を加筆しています。2016/12/11 

翻訳チームからの情報です。
 今回は2013年4月から2014年3月までの金塊史です。キーナン氏、相変わらず自腹切ってイルミナティ・カバールと戦っています。自分の右腕は投獄されるし、仮住まいをインドネシアに移せば暗殺未遂に政権転覆未遂にまたまた暗殺未遂。虫型ロボットとか恐ろし過ぎます。そしてドラゴン・ファミリーのお歴々は、相変わらずキーナン氏が谷底から這い上がってくるのを気長に待つお覚悟なようでございます。……わたくし、この人達が普っ通に!平っ然と!任務続行しているのがよく理解できませんorz
 あと、トランプ氏が何十年間か連邦所得税支払わなかったの、全然・全く・さっぱり問題ないことが判明致しました。次期大統領にはブッシュ の9.11だけでなく、今回解説のあるオバマによるアメリカ本土核攻撃未遂事件も追及して頂きたいものです。ついでにクビにされた大将たちで、未だ善良な方達も復活させてあげて欲しいです。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
金塊の歴史年表
転載元より抜粋翻訳)

7.19 キーナンがOPPT/スイスインドを暴き出す



2013年4月 ‐ 【OPPT所属の】ポーラ・ハンフリーが偽の“長老”であるスイスインド機構のアプリヤントという人物に対して、OPPTの“軍事宣言”はインドネシア軍に“差し押さえられた”政権を転覆する権限を与え、全ての企業と銀行関係者を拘束すること―ただし“穏便に”―を命じるものであると伝えた。【危険を察知した】キーナンは、インドネシア政府とスイス当局者に通報した。

【※当初、カバールのいち組織OPPTという団体はキーナンの管理する国際担保口座群に興味がないと宣言したそうですが、その舌の根も乾かぬうちに、偽長老を唆してインドネシア政府に対する軍事クーデターを画策したという意味。
複雑でよく分らない事件なのですが、スイスインドとはインドネシア発の金塊を巡る振込み詐欺の首謀者組織?みたいです。OPPTはOne Peoples Public Trust(人類全体の公共信託)の略で、ニューエイジ系サイトでは新たな金融システムの枠組みとして当時紹介されていたようです。】


2013年5月 ‐ キーナンはネル(・マルタ・ウィバワ)を釈放しようと奮闘する。ネルはキーナンにとってインドネシアの仲間であり右腕であり、偽物とされてしまった債券の所有で収監されていた。

【※国際担保口座群関連の本物の債券は、わざと偽物のように作成されており、尚且つ預かっている銀行側が利子ですら絶対に支払いたくないがために、基本的に所持しているのを嗅ぎ付けられると、「偽物を所持した詐欺師」扱いでもれなく投獄されることになっております。】

【おそらく刑務所内のネル氏】

【おそらく刑務所内のネル氏】


キーナンはインドネシアのジャカルタ高等裁判所の電話とファックス番号をネルの事件で支援してくれる人々に公開した。3万もの人々がこれらの番号を一斉に掛けたせいで、裁判所はキーナンに止めるように頼みこんだ。

1月以来、キーナンはネルのために証言しようと、ジャカルタで待機していたのだ。ネルは不当に投獄された愛国心あふれるインドネシア人で、腐敗した銀行エリートを打ち負かし、人類を助けるために国際担保口座群を動かすべく、キーナンによって右腕として選ばれた人物である。

2013年7月 ‐ キーナンのチームがジャカルタで暗殺の対象となった。深夜、ホテルのスイートに侵入され、メインタンクのガス管のネジが外され、部屋中にガスが充満した。目を覚ましたインチュルがガスの匂いと危険を察知し、窓を注意深く開けて行ったお蔭で難を免れることができたのだ。わずかな火花でも上がれば、ホテルは吹き飛ばされ、インチュルやジョーだけでなくキーナンも殺害されていたことだろう。

7.20 キーナンはとある金融の中心地、戦いの場に赴き、カバルの首領たちと面会する



2013年9月 ‐ 【中略】虎穴に放り込まれることを自覚していたキーナンは、金融ハルマゲドン用の対カバール武器として何を所有しているか、明らかにすることで虎たちを大人しくさせた。彼らが金を提示してくると、キーナンは袋に入った猫じゃらしをテーブル越しに放り投げることで戦いの火ぶたを切って見せた。

10人のトップ金融家たちは笑わなかったものの、“首領”エヴェリン・ロスチャイルドにはかなりウケたようだ。彼らは皆してキーナンを大金で買収して立ち去らせようと躍起になっていたが、キーナンはそれを「猫じゃらし」だと言い放ったわけだ。


金融家連中は、自分たちがカバールなどという存在ではないとキーナンに信じ込ませようとしていた。何故だか当該カバールが最早終わったということも、彼らは知っているとのことだったが。この対決をくぐり抜けたキーナンが警告するには、我々は全ての鍵を(ロンドン・シティー、ワシントンDCおよびバチカンからなる)王国に戻さねばならないとのこと。

【エヴェリン・ロスチャイルド】

【エヴェリン・ロスチャイルド】


2013年9月 ‐ この週はイベントが目白押しだった。国際担保口座群の開放に向けたキーナン・グループの一掃キャンペーンが重大な局面を迎えたからだ。擡頭する国際警備組織が、彼らの背後にいる新規の(かつ合法的な)国際人権裁判所と共にこちらへの支持を表明したことで、仲間になってくれるかもしれない新たな存在が舞台に登場したのだ。彼らは近年キーナンに口座群の取り戻しを依頼してきたアジアの口座名義人たちと同じくらいの力を有していた。

キーナンは香港でS・C・チャンという有力者と会合を重ね、既にこれらアジアの家系と提携を結んでいた。チャンはその後、インドネシアの王族で口座名義を有する者たちとキーナンとを引き合わせた人物だ。今や、その他の口座名義を有する家々もこちらに接触して来ている。

【ドラゴン・ファミリーのアルバート伯爵とキーナン氏、およびキーナン氏に預けられた口座に関する“青い手帖”、口座の中身である金塊、グリーンヒルトン・メモリアル協定書】

【ドラゴン・ファミリーのアルバート伯爵とキーナン氏、およびキーナン氏に預けられた口座に関する“青い手帖”、口座の中身である金塊、グリーンヒルトン・メモリアル協定書】


これらグループの1つが派遣してきた代表によると、毎月「3000万」以上もの人々がキーナンの活動をフォローしているそうだ。キーナンは、口座に関する動きを調整するため、数多くの代表者と中国で会うよう、招待を受けている。【だが】とりあえずはインドネシアに焦点を置きつつ、アジア全土に広がる追加の口座名義人たちとも話し合いをする、という計画をキーナンは語っている。

» 続きはこちらから

トランプ氏、メディア各社指導部に対し『嘘つき』 / オバマ大統領:欧米のプロパガンダ報道に合致しない「嘘ニュース」掲載者に攻撃要請

竹下雅敏氏からの情報です。
 トランプ氏がメディア各社指導部に対して、“我々の今いるこの部屋は…嘘つきで一杯だ”と言ったようです。特にCNNの社長は名指しで、“嘘つきネットワーク”と言われたようです。トランプ氏の発言には完全に同意します。
 欧米の大手メディアで真実を報じているところは1つも無いと言ってもいいのではないでしょうか。ロシアの報道が、欧米の権力者たちにはほとほと困ったようです。下の記事を見ると、インターネットに対して都合の悪い記事を検閲し、こうした記事を載せた“違反者”を罰することを、オバマ大統領が要請したというのです。GoogleやFacebook、そして主要な西側のメディアが、こうしたアメリカやヨーロッパのプロパガンダとうまく合致する報道のみを真実と判定し、それ以外の別の視点の記事は“嘘ニュース”として、アクセス出来ないようにするつもりなのではないでしょうか。
 ただ、状況的にはこうした措置は逆効果になりかねず、ネットの自由を守ろうとするハッカーたちの総攻撃を招きそうです。ハザールマフィアの没落とともに、このようなことに加担したメディアの連中も、刑務所に行くことを覚悟しなければならないでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

――――――――――――――――――――――――
ニューヨークポスト:トランプ氏との会談はCNNその他の「うそつき」メディア指導部にとって悪夢だった
転載元)
米国の次期大統領ドナルド・トランプ氏との会談はメディア各社指導部にとって悪夢だった。ニューヨークポストが伝えた。

テレビ局の指導部やMCらが集まり、大統領府へのアクセスの可能性を討議するのかと思いきや、トランプ氏特有のお叱りにあずかるだけだった」と匿名の情報源が同紙にコメントを寄せている。

それによれば、会談にはNBC、CNN、CBS、Fox New、MSNBCのトップら30-40人が参加した。

トランプ氏は言った。『我々の今いるこの部屋はセールスメディアや非客観的メディアを代表する嘘つきで一杯だ。彼らはすべてのことについて間違っている』この言葉は居合わせたすべての者に対して発せられた。彼は(CNNワールドワイド社長)ジェフ・ザッカーを名指しし、CNNは嘘つきネットワークであり、そこでは誰もが嘘をついている、と述べた」と別の情報提供者。

――――――――――――――――――――――――
“偽ニュース”についてどう対処するか
転載元)
【訳者注】政治家や、ニューヨーク・タイムズやワシントン・ポスト、それに大手テクノロジー企業(これは科学的事実を決定する!)が一緒になって、“偽ニュース”を排除するための権威ある機関を作ろうとしているという。(中略)…これはオーウェルの小説『1984』の“真理省”を地でいくもので、あきれる話だが、米政府(ただしオバマの)としては真剣なのであろう。

(中略) 

Robert Parry
November 19, Consortium News

多様な意見や異なった情報へのアクセスを、世界に提供することで成功したインターネットに対して、ある巻き返しが起こっている。政治家、主流メディア、それにテクノロジー巨 人たちが、彼らが“偽ニュース”と呼ぶものを攻撃しようとしている。

(中略) 

これは、木曜日に、ある国際的な場所でオバマ大統領が提起し、金曜日のニューヨーク・タイムズで大きく報道された。

グーグルやフェイスブックのような、大手のインターネット会社は、こうした記事を検閲し、違反者とされる者たちを罰するように要請されている。

(中略) 

しかし、そこには最も深刻な問題が横たわっている――何が本当で、何が本当でないかを、誰が決めるのか?

(中略) 

私は個人的には「陰謀論」を憎む。それは人々がある話題について、真の証拠なしに、たい ていは現実の証拠に逆らって憶測するからである。

(中略) 

にもかかわらず、私は同時に、アメリカの主流ニュース媒体もまた、恐ろしい結果を及ぼす、大規模な、事実の間違いを犯したと認識している。

(中略) 

間違って報道したのは、イラクの侵略をめぐって起こった、単に一回限りのことではなかった。少なくとも 1980 年代以来、 NY タイムズは、多くの国際的問題について、アメリカやその同盟国の汚点となる、間違っ た報道と解説をしてきた。

(中略) 

“真理省” 

では、世界の民衆が見聞きするものを、統制する責任者に任命されるべき“責任ある”ジャ ーナリストとは、誰々なのか? そのオーウェル流の任務に、真理省というべきFirstDraft Coalition(第一草稿連合体)なるものがグーグルによって設立され、それは 30 の大手ニュースおよびテクノロジー会社の集合だと自称している。

(中略) 

http://fortune.com/2016/09/13/facebook-twitter-join-first-draft-coalition/
https://medium.com/1st-draft/social-networks-unite-with-global-newsrooms-to-take-action-against-misinformation-online-875a53a8de4b#.vorjvo18u

2015 年 6 月に形成され、Google News Lab の出資による「第一草稿連合体」の創設者たちには、Bellingcat が含まれていた。

(中略) 

ベリングキャットの間違いだらけの実績にもかかわらず、(中略)…タイムズやポストを含む主要な西側メディアは、ベリン グキャットを取り込んだ。理由はおそらく、その記事がいつも、シリアやウクライナについての、アメリカやヨーロッパのプロパガンダと、うまく合うからだろう。

ベリングキャット(あるいは、その創設者 Eliot Higgins)の 2 つの最大の間違いは、2013 年 8 月 21 日の、サリン・ガスを積んだシリアのロケットと思われているものの、発射地点 の取り違えと、2014 年 7 月 17 日のマレーシア航空機 MH-17 の撃墜の後、オーストラリア のニュース班を、いわゆる逃走 Buk のビデオ撮影のために、間違った場所へ導いたことで ある。

https://consortiumnews.com/2015/10/20/mh-17-case-old-journalism-vs-new/
https://consortiumnews.com/2015/05/28/a-reckless-stand-upper-on-mh-17/

(中略) 

権力と現実 

政治的な運動が白熱したり、戦争のときには、間違った、また怪しげな物語がつくり出されるのは否定できないが(中略)…それよりもさらに危険なのは、これら真理の判定者を自称する者が、強力なインターネット の検索エンジンや社会メディア会社と協力し合って、反対意見や逆の事実の在りかを見つけ出せないようにして、それを実質的に禁圧するときである。

» 続きはこちらから

[Sputnik]欧州議会、スプートニク含む反露メディア決議案採択 〜真実を報道するメディアは、欧米にとって最大の脅威〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 欧州議会が、最も危険なメディアとしてスプートニクやRTに言及し、ロシアメディアに対抗する議決案を採択したようです。これに対し、国際ジャーナリスト連盟の総裁やメキシコのジャーナリストクラブの事務総長が非難をしているようです。このような決議は、事実上、ロシアメディアの情報に対する検閲であり、表現の自由の侵害だということです。
 私はよくは知らないのですが、メキシコのジャーナリズムはどうやら筋金入りのようです。あのポール・クレイグ・ロバーツ氏が、メキシコの記者クラブから与えられた賞に対し、“皆さんの勇気ゆえに私が頂いたこの賞は大いなる誇りなのです”と言っています。氏のこの発言で、メキシコのジャーナリズムのレベルの高さを初めて知りました。
 面白いのは、欧州議会の今回の決議は、かえってロシアのジャーナリズムのレベルの高さを証明してしまったということです。欧米にとって、スプートニクやRTが、事実上ダーイッシュと同じレベルの脅威であるということなのです。
 真実を報道するメディアは、欧米にとって最大の脅威です。メキシコのジャーナリストクラブ事務総長は、今回の決議に対して、“彼らは世論が怖いのだ。これはほとんど敗者の決議だ”と言っています。あのトルコですらEU決議を非難しています。 EUは終わったと言えそうです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

――――――――――――――――――――――――
欧州議会、スプートニク含む反露メディア決議案採択
転載元)
 © Sputnik/ Konstantin Chalabov

© Sputnik/ Konstantin Chalabov


欧州議会が23日、ロシアメディアに対抗する決議案を採択した。決議案で最も危険なメディアとして名が挙がったのは通信社「スプートニク」とRTテレビ。

投票に参加した691名の議員のうち、賛成304、反対179、棄権208となった。

決議は勧告的性格を持つもので、EU加盟国による決議実行は任意となる。

決議案で、EUと東欧にあるEUのパートナー諸国に対する情報の主たる脅威として名前が挙げられているのは、通信社「スプートニク」、RTテレビ、「ルスキー・ミール(ロシアの世界)」基金、ロシア外務省の傘下団体で、在外ロシア人の援助などをおこなっている「ロス・サトゥルドニチェストヴォ」だ。

決議には、スプートニクのようなメディアの活動と、テロ組織「ダーイシュ(IS、イスラム国)」の活動を同一視するような、いわれなき非難が含まれている。

グローバルなメディア ブランドで、信頼できるニュースソースであるスプートニクは、これを無思慮で、ナンセンスなものだと考えている。

欧州議会のフランス人議員ジャン=リュック・シャフハウゼル氏は、「決議の発案者は、ロシアとダーイシュの間に平行線を引いたことを恥じるべきだ。ロシアは法治国家で、ダーイシュはテロ組織だ。彼らに共通点は何もない」とコメントした。

――――――――――――――――――――――――
プーチン大統領:欧州議会の反海外プロパガンダ決議案は民主主義概念の政治的劣化の証拠
転載元)
(中略) 

このような『ロシアのプロパガンダ』との戦いに関する欧州議会の決定が取られたならば、それは、西側社会で民主主義概念が非常に明白に、政治的な意味で劣化していることを我われが観察していることを物語っている」とプーチン大統領は記者団に伝えた。

(以下略) 

――――――――――――――――――――――――
プーチン大統領 欧州議会の決議について:成果をあげている仕事に対し、RTとスプートニクのジャーナリストたちを祝福したい
転載元)
(中略) 

プーチン大統領は、「才能ある、成果をあげている仕事に対し、RTとスプートニクのジャーナリストたちを祝福したい」と述べた。

(以下略) 

――――――――――――――――――――――――
国際ジャーナリスト連盟:ロシアのメディアは欧州議会の非難に対し自己を弁護させてもらえなかった
転載元)
欧州議会の水曜の決議で言及されたロシアのメディアは欧州議会議員らに対し自らの立場を擁護する機会を与えられず、検閲はいわゆる「プロパガンダ」に対する対処法として適切ではない。国際ジャーナリスト連盟のフィリップ・レル総裁がリア・ノーヴォスチに対し述べた。

(中略) 

「私見では、当該メディアは欧州議会に対し非難から自己を弁護する機会を与えられるべきだった。そうした機会は与えられていないように思う」

欧州議会ならびに国際及び欧州ジャーナリスト連盟は表現の自由を信奉する。表現の自由は、事実は聖なるものであり、評論は自由であるという原則に基づいている。たとえ評論が我々の気に入るものでなくても、この原則は常に守られねばならない」と連盟総裁。

» 続きはこちらから

金塊の歴史年表8:“経済的独裁権力”に対する1兆ドル訴訟 オランダ王家・イギリス王家の企み

翻訳チームからの情報です。
 2011年9月から2013年4月までの金塊史です。
 前回は記念すべきモナコ会議まででした。
 今回はキーナン氏の右腕ネル氏との出会い、そして2011年9月にインドネシアの故スカルノ大統領の後継者から国際担保口座群に関する詳細な記録を託されるところからです。
 1兆ドル訴訟の続報としては、訴えられる場所が限られてしまい、あまり進みません。ただし海事法による別訴訟も提起したようです。しかし中央銀行が利息払いたくないからニセ札刷って渡すってなんですか。ただの犯罪組織ですね、訴えられるのも当然です。
 あと相変わらずイルミナティの上位位階であるオランダ王家やイギリス王家が裏でロクでもないことしております。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
金塊の歴史年表
転載元より抜粋翻訳)
2011年9月 ‐ ネルはキーナンの存在とその活動をネットで知り、訴訟やインドネシアの国債口座群の件で援助することができるかもしれない、とメールで連絡して来た。以来、彼らの共同作業が続いている。

【ネル氏】

【ネル氏】


7.14 エディ・セノ・スカント博士とキーナンの合意



2011年11月 ‐ 全ての金塊預金に負託された「ファミリー・インヘリタンス・ギャランティー(家族相続保証と名付けられた資産)」の法的所有者(故人)の最後の遺書の中で「法的な継承者と記載されている」と宣誓したエディ・セノ・スカント博士から、キーナンは権利および合意の証書を託される。当該相続保証書はスカルノ大統領が世界のために行った働きへの報酬として授与されたもので、大統領によって1948年から1968年の間に発せられた。

【右側の鬚を生やしている老人がエディ・セノ。左側の青年は7.19の写真から、キーナンの右腕であるネル氏ではないかと思います。】

【右側の鬚を生やしている老人がエディ・セノ。左側の青年は7.19の写真から、キーナンの右腕であるネル氏ではないかと思います。】


スカント博士は、スカルノ大統領がファミリー・インヘリタンス・ギャランティーとして知られる全資産とその利息を彼に託したことを誓った。さらに彼は「証拠となる銀行書類・帳簿・記録・台帳・暗号などを所有しており、預け先の銀行にも唯一の継承人として認められている」と証言している。

この契約により、そして彼の「重度かつ長期慢性的疾患」のため、スカント博士は自身の代理人の一人となって「彼とインドネシアの人々に属する資産を取り戻すあらゆる方法と手段を執るために、連帯して動く」権限をキーナンに与えた。

さらにスカント博士は「秘密の暗号管理手帖の完全版」および「マクルマット【インドネシア語で宣誓証書といった意味】と台帳と口座群の全記録」も保有していることを認め、求めに応じて「法廷での提示のため」そしてキーナンが必要となった場合は「その他の目的のため」であっても、「これらの原本を届ける」と請け負った。

【キーナンとエディ・セノ】

【キーナンとエディ・セノ】


キーナンは暗号の管理手帖やマクルマット宣言書、台帳の公式のコピーと、それらを必要に応じて使用する権限を記した委任状を保管している。さらにキーナンの指示で、コピーはその他の人々にも安全を期すために渡された。

7.15 本と台帳の中身



これらの本と台帳には、連邦準備制度理事会のスクリーン・システム内に保有されている情報が含まれている。そこにはに法的な決定・条約・その他の合意に関する秘密の暗号数字とデータが記してある。また、国際担保口座群について、誰に金塊の所有権があるのかが分かるようになっている。

» 続きはこちらから

国家非常事態対策委員会:国際金融の動き / 安倍総理とトランプの会談 今後の行方

 フルフォード氏の最新動画2本です。重要と思われる部分をまとめてみました。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
国際金融の動き【NET TV ニュース.報道】朝堂院大覚 国家非常事態対策委員会 2016/11/18
配信元)

国際金融の動き
1:15〜3:28 
米大統領選の前に、米軍の内部反乱が起き、J・ダンフォード最高司令官がすべての軍人に異例な手紙を出し、その中で米軍が憲法を守る誓いを行った。その憲法には、お金をつくる権利は議会にしかないことが書かれている。米軍は、民間銀行である米連銀が憲法違反であることが分かっている。トランプ氏が当選したことで、これから米連銀がどうなるか、権力争いの重点はそこにある。

3:28〜5:05 
米連銀がドルを刷る裏付け(アジアにある黄金)に対する疑念について

5:05〜6:53 
マレーシアのナジブ総理とイエレン米連銀議長とマーク・カーニー英・中央銀行総裁が100万トン分の偽造書類を作り、41兆ドル分のお金を刷ろうとしている。11月23日にアレクサンダー王(ベアトリクス・オランダ女王の息子)の代理として、オランダの総理大臣がインドネシアに行き、そのお金をつくる工作をやろうとしている。これを止められるかどうか、裏付けとなる金が本当に存在するのかどうかが焦点。これはグノーシス派イルミナティと欧米権力を掌握してきた13家族の勝負でもある。トランプ氏の当選はグノーシス派イルミナティの勝利だった。

6:53〜8:08 
ケリー国務長官が11月8日に南極で行った秘密会議に参加。そこでケリー国務長官は「今、グノーシス派イルミナティが権限を持っているので、トランプの当選を認めざるを得ない」と言われた。この権力闘争は来年1月20日まで続き、この地球の未来を決める勝負に勝てば、莫大なお金が環境問題、貧困問題、理想的な未来を創るために使われる。

12:25〜13:05 
パリ協定は建前は二酸化炭素取引権であるが、本当は金融システムの議決権をめぐる議論である。このパリ協定とオランダ首相のインドネシア訪問で勝負がつく。

22:27〜24:12 
クリントン財団で、日本紙幣の原版を使って違法に大量印刷していた件について質問→「初耳だが、十分あり得る」

————————————————————————
安倍総理とトランプの会談 今後の行方【NET TV ニュース.報道】国家非常事態対策委員会 2016/11/18
配信元)

安倍総理とトランプの会談 今後の行方
1:40〜3:55
トランプ氏は軍産複合体の意向を聞く立場にあり、日本とアメリカの軍事同盟はそのまま続くだろう。ただ、大きな方向転換が起こり、ジャパン・ハンドラーの入れ替えが起こり、内政においては日本が独立できるようになる。

3:55〜4:54
・TPPは実現するかもしれないが、ISD条項等の問題がある部分は変わる。
・アメリカの革命は、段階を経て円満に良い方向へ変わっていく。ただ犯罪者は別。

6:33〜7:15
・ホワイトドラゴン/米軍から動かないように言われているが、ゆくゆくは日本の政治家の総入れ替えをやらなければならない。それは水面下で準備中。とりあえず、大きな勝負がつくまで、今は日本は後回し。

9:00〜10:15
日本が豊かになる方法…中央銀行の国有化、不当な富の再分配、借金・債券の棒引き