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ロシア国防省は、新型コロナウイルスのワクチンが完成したと発表 〜未知の宇宙技術でも使っている!? / ロシア製ワクチンとは異なり危険なワクチンを見極める波動測定の方法

竹下雅敏氏からの情報です。
 スプートニクの記事は下から順にご覧ください。ロシア国防省は、“実験協力者全員が退院時に例外なく新型コロナウイルスに対する抗体を持ち、健康状態は正常であった”として、新型コロナウイルスのワクチンが完成したと発表しました。
 はじめに医師と教員を対象とした集団予防接種を10月に開始し、様子を見るようです。問題がなければ、ワクチン製造を11月に開始し、“ハイリスクグループへのワクチン接種は今年末または来年初め”という予定のようです。
 ロシア国防省が自国民の害になるワクチンを開発しているとは考えにくく、その開発スピードの速さから未知の宇宙技術でも使っているのかと思ってしまいます。というのは、ロシア国防省が銀河国際連合の宇宙人たちの援助を受けているのは、これまでのロシア製の武器開発の経過から見て、ほぼ明らかだからです。
 米国、英国、日本とEU諸国は、“新型コロナウイルスのワクチンを、13億を超える回数分を確保することで合意した”とのことで、米国と英国は仏製薬会社サノフィと英グラクソ・スミスクライン、日本は米ファイザーと合意を結んでいるようです。こちらの方は、ロシア製ワクチンとは異なり危険だと考えて差し支えないでしょう。
 時事ブログでこれまでお伝えしている簡単な方法で、各自でそれぞれのワクチンを調べてみるのが良いでしょう。裏側に何も書かれていない紙に、「ロシア製の新型コロナウイルスワクチン」と文字を書いて、その紙を両手で軽く触れます。例えば体表のチャクラを意識して紙に触れると、ロシア製ワクチンの体表の波動を測ることになります。同様に体外、神経叢、脊髄のチャクラの波動を測って見ると良いでしょう。これらの中の1つでもムーラーダーラ・チャクラに対応していれば、そのワクチンは危険だということです。
 “続きはこちらから”をご覧ください。トランプ大統領はノースカロライナ州モリスビルにある富士フイルムの子会社「フジフイルム・ダイオシンス・バイオテクノロジーズ」を視察し、“ワクチン製造能力を「劇的に拡大」するための契約を2億6,500万ドルで結んだと発表”しました。
 記事によると、フジフイルム・ダイオシンス・バイオテクノロジーズが製造するのは、米ノババックス社が開発している「新型コロナウイルス用ワクチン原薬」だということです。米ノババックス社のワクチンの波動を上記の要領で調べてください。ロシア製ワクチンとよく似た波動だと分かるでしょう。
 トランプ大統領支持者に反ワクチン派が多いのですが、トランプ大統領は人々に選択の余地を与えているように見えます。もっとも、日本では選択の余地は全く無いのですが…。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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新型コロナ用ワクチン確保の「最前列」に並ぶ国はどこか? 専門家が分析
転載元)
米国、英国、日本とEU諸国は、新型コロナウイルスのワクチンを13億を超える回数分を確保することで合意した。ブルームバーグが、英ロンドンに拠点を置く分析会社エアフィニティのデータを引用して報じている。

米国と英国は、仏製薬会社サノフィと英グラクソ・スミスクラインからのワクチン供給を確保し、日本は米ファイザーと同様の合意を結んでいる。エアフィニティによると、追加供給や交渉中の案件を考えると、これらの国が確保するワクチンは15億回数分に達する可能性がある。以上のことから、それ以外の国々はワクチン確保の「最後尾」に並ぶことになると危惧している。

(中略)

さらにエアフィニティのラスムス・ベック・ハンセン氏は、大半のワクチンは1回ではなく、2回接種が必要になると指摘している。

(中略)

世界保健機構(WHO)の緊急事態対応部門長のマイケル・ライアン氏は7月末、WHOはワクチンの公平な分配を確保するために取り組んでいると述べた。

(以下略)
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ロシア、新型コロナワクチンの製造を11月に開始
転載元)
ロシアでは新型コロナウイルスのワクチン製造が11月に開始される見込み。ロシア国立ウイルス学・生物工学研究センター(ベクトル)のマクシュトフ社長がテレビ局「ロシア1」のインタビューで明らかにした。

またマクシュトフ氏によると、ワクチン製造を11月に開始できた場合、ハイリスクグループへのワクチン接種は今年末または来年初めに始まるという。

(以下略)
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ロシアで新型コロナ用ワクチンの実験が完了 10月から予防接種が開始
転載元)
国立ガマレヤ疫学・微生物学研究所が開発を行った新型コロナウイルス用ワクチンの臨床実験が完了した。ロシア国民への集団予防接種は10月に開始される予定で、はじめに医師と教員が対象とされる。ロシア保健省ミハイル・ムラシュコ大臣が発表した。

現在、ワクチンの登録書類の作成が進められており、登録受領後に投与がスタートする。

(以下略)
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ロシア国防省 新型コロナウイルスのワクチン用意について発表
転載元)
ロシア国防省は、ロシアの軍事ウイルス学者らがガマレヤ記念感染症微生物学術研究センターと共同で開発を進めていたワクチンの完成について発表した。

ロシアの「論拠と事実」紙のインタビューで、国防省のルスラン・ツァリコフ副大臣は、「国立研究センターの専門家と研究者による実験結果の最終評価がすでに終了した。実験協力者全員が退院時に例外なく新型コロナウイルスに対する抗体を持ち、健康状態は正常であった。この結果から、新型コロナウイルスに対する初の国産ワクチンが完成した」と語った。

(中略)

ワクチンは安全で効果的な兆候を示し、また、新型コロナウイルスに対する抗体の増強とウイルスによって侵害された細胞の消滅をはかる細胞傷害性T細胞の量の増加という2つの免疫反応が確認された。

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新型コロナワクチンの健康被害への損害賠償は日本政府が負う 〜 米ファイザー社の免責的契約を押し付けられる厚労省

読者からの情報です。
 読者の方々から危機感とともに情報をいただきました。
新型コロナワクチンを打って国民に健康被害が出た場合、日本政府が製薬会社の訴訟費用や賠償金を肩代わりをするよう海外のメーカーが要求しており、日本政府はそうした損失補填ができるよう次期国会に関連法案を提出する方針です。続いて加藤厚労相は米ファイザー社から6000万人分のワクチンの供給を受ける予定であることを発表しました。この2つの報道の解説を清水有高氏と烏賀陽弘道氏がされていますが、見えてきたのは原発事故の補償問題と同様の構図でした。
現段階ではまだワクチンが完成してもおらず、速やかに完成しても来年6月の供給、そしてはっきり確認されているのは「頭痛と倦怠感」という副作用です。2011年の鳥インフルの際にも同様の特措法を規定した厚労省によると、根拠法は1961年の原子力損害賠償法、つまり事故が起きた時の損害額があまりにも巨額で電力会社が賠償できない、そして民間の保険会社でも保険商品として成立しない賠償額になるため、あらかじめ政府が責任を取るという趣旨の法律を持ち出しています。民間の保険会社が引き受け不可能なくらいのワクチン被害をすでに想定しているということでしょうか。どんな健康被害が発生してもファイザーは免責され日本政府が賠償する、つまり税金で補償するというスキームになっています。厚労省からすれば、ワクチン欲しさにファイザーの条件を丸呑みする売国的交渉ですが、アメリカのトランプ大統領が薬価引き下げの大統領令を出したことから、米製薬会社はその分の損失を日本から回収するつもり満々だそうです。つまり、そもそも高値に釣り上げられた可能性があるワクチンで、前回の鳥インフルの時とは比較にならない、少なく見積もっても1兆円規模の話なのでした。しかもファイザーのCEOは「コロナワクチンは永久に打つ必要がある」と述べているとか。それもそのはずコロナのワクチンの効果は2、3ヶ月とも言われており、日本政府が将来に渡ってファイザーに貢ぐ金額は想定できません。
 よくある誤解2つ、として「コロナにかかったらワクチンを打てば治る」「ワクチンさえ打てば100%予防できる」とあって仰け反りました。治りませんし、効きませんぞ。この調子で支出すると原発事故並みの補償になることも理解できます。このような予算の執行が許されるのか、国会では厳しく審議してほしいです。メディアはきちんと取り上げてほしいです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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コロナワクチン健康被害、国が賠償肩代わり 政府、法整備検討 海外製薬要請
引用元)
新型コロナウイルスのワクチンを巡り、政府は、実用化後に副反応(副作用)で健康被害が生じ訴訟が起きた場合、国が製薬企業の訴訟費用や賠償金を肩代わりする法整備を行う検討に入った。政府が複数の海外メーカーと進めるワクチン確保交渉で、メーカー側が契約にこうした規定を盛り込むよう求めていることを受けた対応。次期国会に関連法案を提出する方向で調整する
(中略)
 政府は、2009年に新型インフルエンザの流行を受けて輸入ワクチンを調達した際、海外メーカーの損失補償を可能とする特別措置法を整備。11年の予防接種法改正でも同様の規定を設けたが、この規定は16年に失効している。

 今回も同種の法整備を行う方針だが、(中略)
(以下略)


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20/07/27 フルフォード情報英語版: アメリカが今や破綻国家であり、どう対処するべきかについて

 今回は、夏休み中のフルフォード氏が事前に用意していた記事の第三弾です。アメリカが既に破綻していることを、生活水準や医療水準の劣化、異常な受刑者数、貧富の格差、そして御用メディアという点から見ていきます。
 ではその解決策は? まずは破産したことを公式に認めてしまって、どう頑張っても払えない国の借金を一旦チャラにしてもらうこと。そしてカナダと合併して、問題のある業界はすべからく刷新すること。
 ただ現実を見ると、シオニストが依然として優勢で、改革は大して進んでいません。皆がアメリカを応援しているよーと、締めくくっています(※アメリカ人読者が多いであろう英語の記事なので)。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アメリカが今や破綻国家であり、どう対処するべきかについて
投稿者:フルフォード

読者の皆様にご注意いただきたいのだが、これが事前に書いておいた夏のレポートの最後となる。通常のレポートは、8月3日号から再開する。


アメリカは色んな意味で破綻している


2月16日に起こったアメリカ合衆国株式会社の【公けには】未申告の倒産と、それに続く混乱が、現経営下のアメリカは破綻国家であることを世界に示している。今週は、このような事態になった経緯と今後とるべき対応について見ていく。

まず、アトランタ連邦準備制度理事会をはじめとする様々な試算によると、米国のGDPは今年に入って50%減少した。また、米国は(これまたFRBのようなところによれば)200兆ドル以上の未積立債務を抱えている。この中には対外債務、政府債務、未積立年金債務などが含まれている。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

【編集者註:緑色の折れ線グラフがアトランタ連邦準備制度理事会による現在のGDP試算。6月1日現在のGDPはマイナス52.8%。】

もし本当にGDPが半減して約10兆ドルになったのだとしたら、負債は米国の歳入の20倍以上になるということだ。つまり借金の返済のために、アメリカ人全員が持っているお金の半分を充てていったとしても、400年かかってしまう。

深刻な機能不全の兆候は他にもある。アメリカ人はGDPの17.7%を医療費に費やしている。これは他の国々と比べて、倍以上の割合だ。にもかかわらず、アメリカ人の寿命は毎年減少していっている。

【同国には】発がん性物質や汚染されたワクチンでもって人々に毒を投与する、犯罪者と化した医療機構があるからだ。【しかもそれは、】奴らが金を吸い上げられるよう、病人の数を増やすことを目的としている。

そして、刑務所産業もそうだ。奴らが刑務所の奴隷労働で利益を得られるよう、根拠のない理由(マリファナの陽性反応など)で人々を刑務所に入れている。

世界的に見ても、刑務所に入っている5人に1人はアメリカ人なのだ。人口3億3千万人のアメリカで230万人が刑務所に入っているのに対し、中国では160万人が刑務所に入っている。【ちなみに後者は】人口15億人である。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

【編集者註:1994年に米国司法省が、米国史上初めて刑務所人口が100万人を突破したと発表。米国は世界人口の5%であるにもかかわらず、世界の刑務所人口の25%近くを占めている、という内容の記事。グラフはアメリカの刑務所ごとの犯罪者の内訳。】

アメリカの富裕層と貧困層の格差は、先進国の中でもダントツの一位だ。アメリカ人の9割の実質的な生活水準は、1970年代初頭から低下し続けている。

もう一つの問題は、企業メディア。今では、ほぼプロパガンダと嘘しか吐き出さない。これと二人三脚なのが、内輪もめと汚職によって身動きとれなくなった政治体制だ。米国の民主主義は、ジョージ・ブッシュ・ジュニアが2000年の選挙を盗み取って以降、葬り去られてしまった。

以上、お分かり頂けたかと思う。とあるMI6筋の言葉を借りれば、「アメリカはお仕舞だ」と。

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トランプ大統領は、医薬品の価格を大幅に下げる大統領令に署名 / 年内に1億人分のワクチンを用意することを目指すワクチン開発加速計画を、民間の製薬会社と政府機関、軍が連携して推進中

竹下雅敏氏からの情報です。
 トランプ大統領は、“医薬品の価格を大幅に下げる大統領令に署名した”と言っています。「多くの場合50%以上価格が下がる」ということです。「ヒドロキシクロロキン」を推奨するトランプ大統領の発言を見ても、大手製薬会社に切り込む様子が良く分かります。ツイートを見ると、大手製薬会社はトランプ大統領に対抗するネガティブキャンペーンとして、“何億円相当もの広告に金を使う”とあります。
 ところが一方でワクチン開発には、“年内に1億人分のワクチンを用意することを目指す”という「オペレーション・ワープ・スピード」なるワクチン開発加速計画を、“民間の製薬会社と政府機関、軍が連携”して推進しているのです。
 「ワクチンが危険」だという情報を、トランプ大統領が知らないはずがありません。「世界規模でワクチンの義務化が行われれば…」という問いかけに対して、ジュディ・マイコヴィッツ博士は「かつてワクチンで殺したように何百万人の命を奪うことでしょう」と答えています。しかし、「あなたは反ワクチン派ですか?」という問いに、マイコヴィッツ博士は「いいえ、まったく違います」と答えています。過去のトランプ大統領の発言を見ると、トランプ大統領もマイコヴィッツ博士と同じ立ち位置のように見えます。
 まだ、断定はできませんが、記事の中に出てくる富士フイルムの子会社の「フジフイルム・ダイオシンス・バイオテクノロジーズ」に、“約2億6500万ドル(約280億円)を拠出し、ワクチン製造能力を「劇的に拡大」する”ということから、「フジフイルム・ダイオシンス・バイオテクノロジーズ」はQグループと協力関係にある可能性が高いと思われます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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注文した覚えのない「謎の種子」が入った郵便物が、中国から送られて来る不気味な話 ~発芽をすると、農作物に重大な被害を与える可能性があるため、絶対に捨てないでください

竹下雅敏氏からの情報です。
 中国から、注文した覚えのない「謎の種子」が入った郵便物が送られて来たという不気味な話。開封しないで受取拒否をするのが一番良いのでしょうが、 “EMS伝票、外装が残っており、郵便が届けられた状態を再現、保持できれば荷物を開封してしまっていても返送が可能”だということです。
 発芽をすると、農作物に重大な被害を与える可能性があるため、“絶対に捨てないでください”と言うことです。農林水産省植物防疫所は「輸入検査を受けていない(外装に合格のスタンプのない)植物が届いたら、そのままの状態で、最寄りの植物防疫所にご相談ください」と言っています。
 全米の各州でも、“「種子の入った不審な郵便物」が届いたという報告が住民から相次いで寄せられている”とのことです。中国から送られているのは間違いないでしょうが、中国人とは限りません。種の波動があまりにも悪いので、遺伝子操作されたものではないかという気がします。
 新型コロナウイルスのパンデミックを仕掛けたのと同じ連中の仕業のように見えます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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