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記録的な気象によって、アメリカの農家の破産が増加中 ~深刻な影響を受ける可能性がある、食料自給率が極めて低い日本

竹下雅敏氏からの情報です。
 今日のソルカ・ファール情報は、“世界の生態系全域に影響を及ぼす世界的な疾病”に関するもので、“世界の豚の25%が死の脅威に曝されている”とのことでした。中国では、すでに、“総数の半分以上となる3億頭の豚が殲滅”され、すでに、このウィルスは“50箇国以上に拡がっている”とのことでした。
 このソルカ・ファール情報の冒頭で、ロシアのラヴロフ外相は、“世界の如何なる国も、米国の制裁を免れられるという保障はない”と警告しているところを見ると、このウィルスを米国の生物兵器だと見ているのかも知れません。
 加えて、In Deepさんの記事によると、記録的な気象によって、アメリカの農家の破産が増加しているとのことです。記事にある通り、アメリカの場合は、「他の国の食糧事情への影響が極めて大きい」ので、食料自給率が極めて低い日本は、深刻な影響を受ける可能性があります。
 日本は災害大国で、いつ誰が被災してもおかしくないわけですが、そうした時の備えとして、少なくとも1週間から10日分の食料の備蓄は必要だと思います。しかし、意図的に世界的な食糧危機を引き起こそうとする連中がいることも、想像できます。彼らの思惑が成功するかどうかは別として、万一のために、少なくとも3ヶ月分の食料を備蓄しておくことは、大事だと思います。
 いずれ来るのが確実な金融システムの崩壊の際に、何が起こるのかわかりません。地球の人口を5億人以下に減らしたいと思っている者たちなら、そのタイミングで世界的な食糧危機を作り出そうとするでしょう。
 先のソルカ・ファール情報は、そうしたことへの警告かも知れません。うまく乗り切れれば良いのですが、万一のために、食料の備蓄、さらには東海アマさんも指摘しているように、ダーチャとして知られる家庭菜園を考慮しておくことも大切だと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アメリカで農家の破産が増加中。しかも農業従事者たちは46兆円という過去最大の借金を積み上げており、「農家の破綻の連鎖」の一触即発状態に
転載元)
2019年9月までに連邦破産法を申請した農家の地域ごとの昨年比


AFB
 
記録的な気象に貫かれた1年の中で

米国最大の農業圧力団体「アメリカ・ファームビューロー連合 (AFB)」が、今年のアメリカの「農家の破産」が、前年比で夥しく増加していることを発表していました。
 
アメリカで破産した農家の数(アメリカ合衆国連邦破産法が申請された数)は、9月までに 580件にのぼり、前年比で 24%の増加だそうです。
 
遡れば、今年のアメリカは、春までの激しい寒波から中西部などの大洪水によって、作物の植え付けが大幅に遅れ、トウモロコシや大豆などにおいて収穫量の不足が予測されていました。これは、6月の以下の記事で取りあげています。



そして、今度は、10月になると、平年とはまるで違う規模の「大寒波」に見舞われる地域が多くなり、やはり作物の収穫が厳しくなっていると思われます。
 
これは、5日ほど前の以下の記事で取りあげさせていただいています。



(中略)
気象や自然災害による農作物の損害に対しては、基本的には保険が支払われますので、損害そのものはカバーできるとしても、今のような「破産の連鎖」に至った理由のひとつとして、アメリカファームビューロー連合の報告にあった、以下のグラフがあるように思います。
 
それが示すのは、農家の世帯の「債務」つまり借金の増加です。下のグラフは、アメリカの農家の借金の満期(返済期間)の推移で、どんどん長くなっていることがわかります。
 
アメリカの農家の債務返済の満期(月)の推移


Average Maturity on Non-Real Estate Loans by Loan Category

(中略)
アメリカ・ファームビューロー連合の報告では、低金利のために、農家の人たちは以前よりも借金がしやすくなっているため、農家の債務は段階的に増加しているのだそう。
 
2019年のアメリカ農家の債務の合計は、4160億ドル(約 46兆円)となる見込みだそうで、比較してみますと、ノルウェーあたりの GDP と変わらないような額となっています。
(中略)
アメリカの場合は、「他の国の食糧事情への影響が極めて大きい」ということが問題でして、アメリカの農業が苦境に陥るようなことがあれば、影響は世界に迅速に広がっていくと思われます。
(以下略)

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19/11/03 ソルカ・ファール情報:トランプさんの4次元チェス、対中国戦

 トランプさんの4次元チェス、難易度が高過ぎて私には誰かの解説なしにはサッパリ理解できません。最近のトランプさんのシリアに対する動きについて、面白い分析がソルカ・ファール女史の記事にありましたのでまとめておきます。
 大統領選挙期間中から、トランプさんは世界各地の米軍を全面的に撤退させたがっていました。ですが例えば中東から撤退すると表明する度に、アメリカでは左派も右派も、共和党も民主党も一致団結して「反対!」の大合唱。
 今回もシリアから米軍を帰国させると表明しながら、結局は「一部を現地に残す」と言い出しています。おまけに「シリアの油田を守るため」と本音をぶっちゃけまくり、世界の失笑を買いました。
 縦えトランプさんが大間抜けでも、自軍の犯罪行為をうっかり肯定するとなると、一国のトップ云々以前に、いち大人として神経を疑いたくなります。でもこれ、実は中国との覇権争いを見据えての意図的な発言だったのです。
 ロシアはラブロフさんが「今のところ中国と軍事同盟を組む予定はない」と伝え、静観の様子。実に大人です。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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■この記事のまとめ■
1つ目の記事
核戦争を防止する冷戦下の米ソ条約を次々に破棄するトランプ大統領
✅専門家の評価:アメリカを危険に曝す愚行!
✅いえいえ、実は中国が加盟していないので条約維持は逆に足手まとい
✅現在、米軍が警戒しているのは軍備増強中の中国

2つ目の記事
トランプが構築中のアメリカ要塞
✅敵は共産党中国(と社会主義EU)
✅アメリカ要塞と共産党中国との間にディープ・ステートの売国奴を放り込んで選択を迫る

19世紀、大英帝国とロシア帝国による資源獲得のグレート・ゲームとは
✅最終的に第二次世界大戦で多くの国々が消滅
✅1990年代に始まった新グレート・ゲーム
✅現在、アメリカの敵は中国
✅ロシアは両国の覇権争いに参加する気なし

世界に衝撃を与えた米国のシリア油田略奪表明
✅油田を押さえて、シリアに再建資金を渡さない
✅おまけにシリアが再建を頼んだイランの建築業界を制裁
✅トンデモ行為の真の意図:中国にシリア再建計画を全て押し付けるのだ!

中国に丸投げする理由
✅中国は中国軍を中東での防衛に回さざるを得なくなる
✅すると同地でお役御免となった米軍は全面撤退が可能に
✅ちなみに石油はアメリカ国内で確保できるので大丈夫
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米国が最後に残っていた条約まで破棄した上にロシアの玄関口まで核爆撃機を飛ばし、【ロシア】軍隊が動員される
転載元)
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

切り裂きジャックなトランプさん


【※ロシア国防省MoD)の新報告書からです。1947年から1991年まで続いた冷戦の間、全世界を核兵器で消滅させかねなかったアメリカとソ連は、第三次世界大戦を防ぐために幾つもの条約を締結してきた、と説明しています。】

【前略】

――ですがトランプ大統領はその全てをびりびりに引き裂いてしまいました

――しかも今でも唯一有効なまま残された、オープンスカイ協定まで引き裂くつもりなのです。

――米国の外交政策の専門家たちをもってしても、こう言われる始末です:


画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

「トランプ、冷戦下のロシアとの核兵器条約を停止」
【※映像はマイク・ポンペオ国務長官】

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Googleが中国共産党と組んで中国版NWOを実現し、惑星規模での監視により、あらゆる情報が融合されて、それを元に様々な「意思決定」をAIが行なおうとしている

竹下雅敏氏からの情報です。
 コズミック・シークレット JAPANさんから、記事転載の許可を頂きました。大変重要な内容ですが、要点のみを要約しています。ぜひ転載元で、全文をご覧ください。
 Googleが中国共産党と組んで、中国版NWOを実現しようとしていると度々コメントしてきたのですが、今回の記事は、それが事実だったことが、内部告発ではっきりしました。
 やはり中国版NWOは“惑星規模の監視”であり、あらゆる情報が融合されて、それを元に様々な「意思決定」をAIが行うという形になるようです。
 行き着く先は、「ドローン殺人」で、中国版NWOにとって都合の悪い人間は、“ドローンが飛んできて、その人の頭に銃弾を打ち込む”というイメージだと言っています。
 こちらの動画の1分~1分40秒をご覧ください。こうしたことは、現在の技術で十分可能であることがわかります。
 記事をご覧になると、Googleは米軍とのつながりを断とうとしながら、中国共産党と協力して“このAIスーパー兵器を開発している”とありす。トランプ大統領とQグループが、なぜ、ファーウェイを問題視し、表面上は貿易戦争の形を借りて、中国に対抗しているのかがよくわかると思います。
 以前コメントしたように、Googleの元CEOエリック・シュミットは、本気で世界支配を目論み、地球の皇帝になろうとしているわけで、習近平氏は、彼を利用しようとしています。このことを知ったトランプ大統領とQグループが反撃に出たのが、ファーウェイ事件です。その結果として、香港のデモが起こっているわけです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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Google内部告発者とコーリーが同時警告!AIマンハッタン計画の危険性
(前略)
簡単にザック・ヴォーヒーズについて紹介すると、彼はGoogleで8年間ソフトウェア開発者として働いていた人物で、2019年6月に内部告発者支援団体の「プロジェクト・ヴェリタスproject veritas)」を通じて内部告発を始めました。
(中略)

(中略)
インタビューの16分過ぎあたりからの要約です:
 
司会:中国との関係について教えて下さい。Googleは中国共産党との関係が問題になっていましたよね。あなたは在職中にも中国と協力しようという試みには気付いていましたか?
(中略)
ザック:ええ、ええ!GoogleはディープマインドというAI企業を買収したんです。簡単に言うと、ディープマインド社は「神のようなAI」システムを作ろうとしていました。これは利用可能な情報を何でも取り込んで、そこに意味付けを行うシステムです。アマゾン「アレクサ」の知能をもっとずっと高めたものだとイメージして下さい。このAIシステムの拠点がイギリスから中国に移されたのです。そしてこれが「AIマンハッタン計画」の異名を持っています。Google社はこれを米国内では開発していません。中国で開発しているのです。
(中略)
Googleが買収したんです。そして計画ごと中国に移転しました。そして今では「Googleディープマインド」と呼ばれています。
(中略)
これは惑星規模での監視になります。そこには地球上の利用可能な全ての情報、それは表層Webだけでなく、ディープWeb、Googleが広範囲にわって綿密に分析した書籍スキャンのデータなども含まれます。(中略)… これら全ての情報が融合されて、それを元に様々な「意思決定」が行われます。基本的にそれが「Googleディープマインド」計画の全容です。

司会:彼らはそれを中国でやることをどう正当化しているのですか? 中国がAI市場として重要なのはわかりますが、なぜGoogleのような意識の高い企業が独裁的な共産党政権と手を結ぼうとしているのでしょう?
(中略)
ザック:そのわけは、Googleそのものが隅々まで中国の浸透・潜入を受けているからなのです。私自身も、YouTubeにおける中国の浸透を目の当たりにしました。私が働き始めた時、チームの20%が中国人でした。私が辞職した時にはその割合は50%にまで上がっていたのです。これはGoogle社全体に言えることです。
(中略)
司会:中国人による産業スパイ行為は深刻な問題となっていますね。シリコンバレーにおける先端技術もそうですし、国防や通信に関する企業でもそういった話はあります。
(中略)
ザック:ええ、大問題だと思いますし、米国の存亡に関わるレベルの問題だと思いますよ。どれだけまずい状況なのか、いくら強調しても足りないくらいです。これは私がGoogleを去った理由の一つでもあります。私が目にしてきたのは、彼らはそれを中国で行うだけでなく、それと米国軍のつながりを絶とうともしていたことです。メイヴン計画(Project MAVEN)とジェダイ計画(Project JEDI)という計画がありました。Googleは故意にこの米軍の機密計画への関与をロイター通信にリークしたのです。メディアはGoogleと米軍の提携について報じ始めました。それで何が起きたかと言えば、Google内で反体制派が形成され、Googleに対して米軍との協力を止めるように要求することになったのです。企業として軍隊に協力したくないという意見はわかりますよ。それは別に良いです。しかし問題なのは、Googleは軍隊には協力したくないというふりをしながら、同時に一方では中国と協力してこのAIスーパー兵器を開発しているという事実です。
 
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19/10/28 フルフォード情報英語版:モサド工作員シモン・エリオット、【通称】“アル=バグダーディー”の3度目(あるいは4度目?)の死は実のところ、中東の一大変化のしるし

 アメリカの内戦は極秘のまま進められているし、売国奴は公開裁判なしで処刑されたりするしで、長年事態を見守っているフルフォード氏としてはトランプさんの4次元チェスには懐疑的。今回は特に厳しめの評価となっております。“陰謀論”に最近目覚めたQアノン界隈の皆さんが、「いつかは全容が明らかとなる!」と無邪気に信じているのと対照的です。
 記事後半に書かれていますが、旧体制側の生き残りをある程度は容認するならば、あと100年くらい秘密のままなのかもしれません。それで人々が主体的に新たな時代の意思決定を出来るのか個人的に疑問ですが、まぁ今までが最底辺だったので、これ以上悪化することはありますまい。
 でもやっぱり心情的には、全面的なディスクロージャーを望んでしまいます。日本でも英語圏でも大手メディアの洗脳工作は続いており、それこそQアノン界隈でも「この分野では目覚めているけれど、他の分野では相変わらずすっかり騙されている」という残念な状態なのです。
 おまけに大手企業は大気にも大地にも食品にも医薬品にも、現在進行形で毒を盛っています。全面的ディスクロージャーなくして、これを一刻も早くやめさせる妙案なんてあるのでしょうか。旧支配層の面子を保つことよりも、そこら辺を交渉の主眼にして頂きたい。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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モサド工作員シモン・エリオット、【通称】“アル=バグダーディー”の3度目(あるいは4度目?)の死は実のところ、中東の一大変化のしるし
投稿者:フルフォード

欧米の傀儡がまたもや“死亡”を偽装


“テロリストの首謀者アル=バグダーディー”とやらが、またまた死んだという米国側の発表を本気で信じ込むのは、【教祖に勧められた毒入り】クールエイドを飲むが如く、未だに企業【メディアの】プロパガンダを受け入れている少数の人間だけだろう。しかし、今回に限っては実際にそれなりの意味があったのだ、とペンタゴン筋は言う。

奴の3度目の死の発表がなされたのは、ドナルド・トランプ米大統領が「シオニストやCIAやディープ・ステートに利益をもたらす違法な石油・武器・人身・薬物の密売に関して、ロシアから手助けしてもらいつつ阻止する用意が整った」からだ、と彼らは説明した。
https://www.veteranstoday.com/2015/04/27/isis-leader-al-baghdadi-dies-in-israeli-hospital/
https://www.dailymail.co.uk/news/article-4685292/ISIS-admits-leader-Abu-Bakr-al-Baghdadi-dead.html
https://edition.cnn.com/politics/live-news/abu-bakr-al-baghdadi-isis-intl-hnk/index.html

要するに、ISISだのアル=カーイダだの、何らかのブランド名をつけた連中と闘っていますというフリが通用しなくなったので、今やトランプは大っぴらに真実を語っている訣だ――中東での諸々の戦争は石油を盗む【ため】なのだと。

しかもトランプは、シリアの油田開発が可能な企業として、ロックフェラーのコントロールするエクソンモービル社を名指しした。つまりトランプは今や、石油大手の正式な広報担当【に成り下がった】ということだ。
https://lawandcrime.com/crazy/trumps-plan-to-take-syrian-oil-slammed-as-clear-violation-of-international-law-and-imperial-looting/

いずれにせよ、筆者よりも優れた中東の情報源を有している「ヴェテランズ・トゥデイ」のゴードン・ダフは、通称“アル=バグダーディー”つまりモサド工作員のシモン・エリオットが実は今でも生きている、と言う。彼の素晴らしいリポートを読む場合はこちら:
https://www.veteranstoday.com/2019/10/27/exclusive-russia-says-bagdadi-killing-faked-by-us-part-of-new-move-against-the-region-by-deep-state/

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

恐らく奴は自分の正式な死とやらを、隠れ家にてモサド仲間のジェフリー・エプスティーンと共に楽しんでいるに違いない。

CIA工作員ティム・オスマン、通称“ビン・ラーディン”が自身のハンドラー連中と共に写った以下の写真は、ダフの報道を支持するドイツ勢が我々に送ってきたものだ:

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

我々には当該写真が本物かどうかを確かめる術はないが、その言わんとするところは長年我々にもたらされた様々な情報源によって裏付けられてきた。

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世界中のイスラエル大使館が閉鎖されている ~11月3日に核爆弾を使った偽旗攻撃がシアトルやロサンゼルスで実行されるとの噂

竹下雅敏氏からの情報です。
 先の記事で、米軍がシリアから撤収することを、マティス前国防長官が反対していたことをお伝えしました。マティス氏は「もし圧力をかけ続けなければ、ISが復活するのは間違いない」と主張していました。
 要するに、マティス氏にとっては、バグダディの存在が、IS復活の可能性を主張して、米軍がシリア北部に居座るために重要だったわけです。もちろん、米軍の目的はシリアの石油を盗むことですが、それにはダーイシュ(IS)の存在が不可欠だということです。
 トランプ大統領は、もともと中東から米軍を撤退させるつもりでした。昨年末に、トランプ大統領がシリア駐留米軍の即時撤退を発表したことで、マティス氏は抗議の辞任をしました。これに対して、トランプ大統領は、即座にパトリック・シャナハン国防長官代行を立てて、マティス氏の面目を丸潰れにしました。
 当時の陰謀系の情報では、これは計画されたもので、マティス氏はグアンタナモの軍事裁判に関わるために辞任したという話でした。しかし、私は、この時のトランプ大統領の仕打ちを、マティス氏はずっと根に持っていると思っています。
 さて、冒頭のツイートによると、イスラエル大使館が休館になっているとのことです。記事によると、“世界中のイスラエル大使館が閉鎖”されているというのです。“何らかの警報”だと考えるのが自然だと思います。
 記事によると、“11月3日に核爆弾を使った偽旗攻撃がシアトルやロサンゼルスで実行されるとの噂”があるとのことです。「反逆罪で告訴されるよりも世界的な核戦争を始めた方が良い」と考えている連中が居るらしい。記事の書き方から、米軍の中にも居るのだと思われます。
 先の記事のソルカ・ファール情報をご覧になると、これはトランプ大統領暗殺計画を企てた連中だと考えられます。記事の内容から、ヒラリー・クリントン派筆頭のウィリアム・マクレイヴン海軍大将がその1人であることは確実だと思いますが、私の考えでは、まず間違いなく、マティス前国防長官もトランプ大統領暗殺計画に加担していたと思っています。
 マティス前国防長官は、グアンタナモで犯罪者を裁く立場だったはずです。ところがここへ来て、彼自身がグアンタナモ行きの可能性が出てきました。いずれこうなるのではないかという予感はありましたが、そのうち、よりはっきりとした情報が上がって来るかも知れません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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世界中のイスラエル大使館が閉鎖!
引用元)
(前略)
https://beforeitsnews.com/prophecy/2019/10/all-israeli-embassies-are-closed-globally-the-al-baghdadi-top-secret-cables-to-state-department-may-trigger-world-war-3-2508558.html
(概要)
10月30日付け

世界中のイスラエル大使館が閉鎖されました。(中略)… 理性的な人なら、この動きは何らかの警報だということに気が付くはずです。
イスラエル大使館の閉鎖はバグダーディー(この人物はモサドのスパイの本名サイモン・エリオットであり、オバマ政権とイスラエル政府によってISISのリーダーにさせられたのです。)が死亡した後に実行されました。

トランプ政権は米特殊部隊を使って米国務省とバグダディを繋いでいた極秘ケーブルを回収しました。(中略)… ジョン・ダラム連邦検事がオバマ政権下で使われていたこの機密ケーブルを捜査していますから、民主党は大きな問題に直面することになります。
(中略)
オバマ前大統領(反キリスト)は米当局から身を守るためにカナダの首相の保護の下でカナダの安全な場所に匿われています。

さらに、11月3日に核爆弾を使った偽旗攻撃がシアトルやロサンゼルスで実行されるとの噂があります。なぜこれらの都市が狙われるのでしょうか。答えは簡単です。なぜなら、これらの都市にはオバマ政権下で悪事を働いていた多くの張本人(大部分が民主党)がいるからです。彼等は今でも諜報機関の中で重要な立場にあります。米軍:反逆罪で告訴されるよりも世界的な核戦争を始めた方が良いと考えているのは誰なのか。
(以下略)