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サイバー攻撃 150か国で20万件以上の被害:スノーデン氏「世界規模でのサイバー攻撃の黒幕はアメリカ」 〜諜報組織が悪魔崇拝に侵されている国家の存続について〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 世界規模で、サイバー攻撃が広がっているようです。ウィルスは、マイクロソフト社のWindowsの欠陥を突いて感染するタイプのものらしく、元々このウィルスは、米国家安全保障局(NSA)が開発した悪性プログラムだとのことです。早速、ハッカー集団とロシアのつながりが囁かれているようですが、全く証拠は無いようです。
 WikiLeaksによると、CIAは大規模なサイバー攻撃を他の国やハッカー集団がやったように見せかけることが出来るとのことで、スノーデン氏の発言によると、このサイバー攻撃の背後には、“アメリカが存在する”とのこと。米国家安全保障局(NSA)が、このサイバー攻撃に参加していると言っています。
 WikiLeaksとスノーデン氏の情報であれば、これはもはや確定と言って良いでしょう。こうした事件からわかる事は、CIAやモサドといった邪悪な組織は、完全に解体される必要があるということでしょう。トランプ大統領は就任早々にCIAを解体する必要があったと思います。以前取り上げた記事では、CIAに採用される職員は、ことごとくサイコパスであるとのことでした。
 国家の免疫組織(諜報組織)が悪性腫瘍(悪魔崇拝)に侵されていて、もはや手遅れだという時、一体どのような処置を取れば良いのでしょう。国家の存続という意味では、悩ましいところです。光線を照射するといきなり善人になる、という最終兵器はないものでしょうか。コブラの情報を見ると既に有るようにも思いますが、あくまで想像力をたくましくすると、悪人の同意の元にこの光線を照射すると我に返るけれども、同意なしに照射すると死亡するのではないかという気がします。
 単純な人は、よく“神様はどうして悪をずっと放っておかれるのですか?”と聞くのですが、こうした光線を人類の同意なしに照射すると、おそらく意識の拡大したほんのわずかな人たちを除いて、残りの地球人は全て死んでしまうのではないかと思います。
 このような兵器がなくても、コーリー・グッド氏は、“多くの秘密結社のメンバーが、いずれ太陽フラッシュが発生し、地球のインフラはすべて破壊されると予想している”と言っています。同時に人類のDNAは変化するとも言っているのです。これが起こるかどうかはわかりませんが、万一起こると、地球上の全ての原発は全電源喪失となり、南極の氷の下にでも逃げ込まない限り、人類は生き残れそうにありません。このシナリオが、多くの秘密結社のメンバーの予想する未来なのです。
 もちろん、私たち人類の意識の転換によって、このような未来は回避できます。しかし、ほとんどの人はこうした未来の混乱を回避するために、心を浄化するのではなく、世の中のつまらないことばかりに気を取られています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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サイバー攻撃 150か国で20万件以上の被害か
引用元)
世界規模で広がったサイバー攻撃について、(中略)…ヨーロッパ刑事警察機構のウェインライト長官は14日、(中略)…サイバー攻撃の被害は少なくとも150か国で20万件に上ることを明らかにしたうえで、「前例のない規模の攻撃だ」との見方を示しました。

(中略) 

ウイルスはマイクロソフト社の基本ソフト「ウィンドウズ」の特定の欠陥をついて感染するタイプのもので、(中略)…欠陥のあるソフトを使っている企業に対して、速やかに対策を取るよう求めました。

ウェインライト長官は、攻撃をした実行犯は複数いるとの見方を示していて、犯人の摘発へ向けて、アメリカのFBI=連邦捜査局とも連携を進めることにしています。

(以下略) 

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英メディア 世界的サイバー攻撃でロシアに疑念
転載元)
英紙テレグラフは、12日の世界的サイバー攻撃に「ロシアの跡」があるとほのめかした。

スプートニク日本

ハッカー集団「シャドウ・ブローカーズ」が攻撃を始めたのは米国のシリア攻撃後であり、同紙の「数人の専門家」によると、ハッカー集団とロシアの繋がりを証明しているという。

しかし、同紙は、このような結論を裏付ける証拠を一切持ち出さなかった。

テレグラフ紙によると、シリア攻撃の翌日シャドウ・ブローカーズはトランプ大統領への「警告」を公開し、その決定を非難した。さらに1週間後の4月14日、米国家安全保障局(NSA)がマイクロソフトの弱点に目をつけて開発した悪性プログラムを用いてサイバー攻撃を行った。

同様のプログラムが12日の攻撃にも用いられたと見られている。

先の報道によると、英国の多数の病院が12日、大規模なサイバー攻撃を受けた問題で、4万5千件以上のサイバー攻撃が欧州や日本を含むアジアなど74カ国で起きたと明らかになった

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引用元)
http://beforeitsnews.com/alternative/2017/05/heres-what-they-dont-want-you-to-know-about-the-global-cyber-attack-happening-now-3510523.html
5月13日付け

By Lisa Haven
(前略) 

大規模サイバー攻撃で世界中が被害にあっています(イギリスの病院も攻撃を受け混乱しています)。

(中略) 

今回のサイバー攻撃は、お金を支払えばコンピュータを元に戻してやる、と恐喝しています。

(中略) 

サイバー攻撃を行っているのはシャドーブローカーと呼ばれるハッカー集団で、彼らが使ったハッキングツールは昨年NSAから入手したものです。
今回、最も深刻な被害に遭っているのはロシアです。

(中略) 

ウィキリークスがリークしたVoult7(CIAの資料)により、CIAは(隠れて)マルウェアを使って大規模なサイバー攻撃を行うことができ、他の国や他のハッカー集団がやったように見せかけるということが分かっています。

(以下略) 

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スノーデン氏、「世界規模でのサイバー攻撃の黒幕はアメリカ」
転載元)
NSA・アメリカ国家安全保障局の元局員だったスノーデン氏が、「世界規模でのサイバー攻撃の背後にはアメリカが存在する」と語りました。

イルナー通信によりますと、スノーデン氏は13日土曜、ツイッター上で、「アメリカ国家安全保障局は、世界74カ国のコンピュータを狙ったサイバー攻撃に参加している」と述べています。

12日金曜、ロシアをはじめとする世界各国のコンピュータの情報システムが使用不能にされた上で、システムの正常化のために金銭を要求する、ランサムウェアと呼ばれるウイルスにより、サイバー攻撃を受けました。

チェコに本社がある情報セキュリティー会社「アバスト」は、「これまでにロシア、ウクライナ、台湾をはじめとする57カ国で、このウイルスによる被害例が報告されている」と発表しました。

スノーデン氏は2013年に、勤務先のアメリカ国家安全保障局のあったハワイから香港に亡命し、アメリカの国家安全保障や諜報活動に関する多数の機密文書をジャーナリストに提供しました。

このことは、国際社会でのアメリカの面目をそぐ結果となり、またスノーデン氏自身も訴追されることになりました。

17/5/8 フルフォード情報英語版:今こそ、カナダは、倒産した株式会社アメリカにLBOを仕掛けるべき時だ!

 金融経済の手法を逆手にとって、カナダが、倒産した株式会社アメリカを買収し、それによって平和へのプロセスを加速させる、というユニークな提案です。また、レポート後半にある、紛争終結で失業する傭兵たちに対し、インフラ・プロジェクトの仕事を準備する、という施作も目を引きました。世界の転換期、混乱の中にも、胸踊る試みがうかがえます。 
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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今こそ、カナダは、倒産した株式会社アメリカにLBOを仕掛けるべき時だ!
投稿者:フルフォード 

pixabay[CC0]


倒産したアメリカ株式会社を買収する!


何も起きていないふりをし続けてきたものの、実際は、株式会社アメリカ政府(プエルトリコで登記され、ワシントンDCが本拠地)が、先週、破産していたことが明らかとなった。プエルトリコの破産は、デトロイトの破産の類とはわけが違う。なぜなら、プエルトリコは、ワシントンDC全額出資の子会社であるからだ。その親会社は、責めを負わなくてはならない。

先週、中国財務大臣が、「金融の緊急事態」を理由に、突然、日本や韓国の当事者との会議をキャンセルしたのは、このためだ。

http://www.reuters.com/article/us-adb-asia-trilateral-idUSKBN1802V2

先週、英国王室がバッキンガム宮殿で緊急会議を開き、フィリップ王配(=エリザベス女王の夫)の引退を発表したのも、このことが理由だ。

ある銀行幹部によると、どちらの緊急会議も、中国のゴールドによって裏付けられ、世界の王室の多くのメンバーが握っているSuper Petchili債またはLung-Tsing-U-Hai 債の現金化に関係していたという。 
(訳者追記:Super Petchili(Lung-Tsing-U-Hai(蘭泰豫海鉄道国債))は、1913年(中華民国2年)発行の中国鉄道国債。どちらも同じもののようです。)

具体的に言うと、情報源によれば、フィリップ王配は辞任と引き換えに、彼のPetchili債を現金化することが許されたという。つまり、英国王室は今では、完全に惑星を変えるのに十分なお金を手にしたということだ。

だとすれば、それは、今やカナダが、破綻した株式会社アメリカの債権者に対して、LBO(=買収対象となる企業の資産を担保にして、少ない自己資金で企業を買収すること)の融資を呼びかける立場にあるということだ。

(訳者追記:カナダは、英国連邦王国のひとつで、立憲君主制国家。現在のカナダ国王は、英国のエリザベス女王。また、ここで著者が言っているのは、莫大な資金を得たイギリス連邦のカナダが主導者となって債権者たちを募り、カナダが株式会社アメリカを買収すべきだということのようです。)

それが叶ったら、ワシントンDCから放出されてきた終わりなき狂気と犯罪は、終止符を打つことになる。
これが、この惑星にどのように影響するかについては見過ごされているが、フランス大統領選よりもはるかに重要なことなので、このことに関しては、さらに深く洞察して行くつもりだ。


画像の出典: Author: ggggggg [CC-BY-SA-4.0] & Author: thierry-ehrmann
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フランスの戦いは終わらない


この選挙は、ロスチャイルドの奴隷、エマニュエル・マクロンのために、ロスチャイルド家によって盗まれたもので、その票数は、大胆不敵にも悪魔の数字66.06%だった。

フランスの選挙は、実際にはヨーロッパの支配権をめぐるドイツ対ロシアの代理戦争だ。米海軍諜報部は、選挙に先立って、ドイツ軍がフランスに派遣されていたと報告しているが、一方、ペンタゴン筋は、同時期に、ロシア軍はセルビアに向かったと言っている。

現在の情勢を見て、ヒトラーの娘アンジェラ・メルケルは、公然とした戦いを通さず、この度は密かな方法を使うことで、フランス征服という父の偉業を踏襲した。

しかしいずれにせよ、敗北したフランス大統領選候補者のマリーヌ・ル・ペンは、実はモサド・エージェントの娘であったと、現在、日本の軍情報部は言っている。
これはつまり、たとえル・ペンが大統領になっていたとしても、ロスチャイルド家がフランスの選挙で勝利したことになったということだ。大多数のフランス人は、「ペストとコレラのどちらか、または、ファシズム独裁政権と銀行家の独裁者のどちらかを選ばなくてはならない」ものとして選挙を見なしていたので、フランスの戦いは決して終わったわけではない。

http://www.independent.co.uk/news/world/europe/france-presidential-elections-le-pen-macron-french-polls-vote-abstentions-odds-who-will-win-a7722356.html


選挙直前にハッカーにすっぱ抜かれたマクロンの脱税やその他の犯罪の証拠は消えたわけではなく、刑事訴追とそれに続く本当のフランス革命は、まだ起こり得るのだ。

いずれにしても、フランスの選挙が窃盗されていたとしても、基本的な現実が変わるわけではない。それは、フランスがイタリアとスペインと共に破産しており、ドイツはそれらの国の主要債権者であり、これらの国は財政を通じてひそやかなやり方で内密に征服されたという現実だ。

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[創造デザイン学会]なぜトランプは、FBI長官コーミーの解任を強いられたのか?

竹下雅敏氏からの情報です。
 コミー元FBI長官に関しては、この記事の内容に同意します。私も、彼はトランプ氏の大統領就任早々にクビにするべき人物だったと思っています。クビにするのが遅すぎたと思います。
 彼は、ここに書かれているような邪悪な人物ではなく、日和見主義者で、勝ち馬に乗るタイプだと思っています。クリントン財団に弱みを握られている関係で、軍部やFBIの職員からの激しい突き上げによって、ヒラリー・クリントンの捜査をせざるを得ない状況に追い込まれましたが、クリントン財団からの脅しに屈して、ヒラリー・クリントンの犯罪を黙殺してしまいました。
 トランプ氏が大統領に就任した後もしばらく様子見で、トランプ政権がディープ・ステイトに乗っ取られたと見るや、はっきりとトランプ大統領を追い落とす側の急先鋒になったというわけです。
 ところが、トランプ政権はディープ・ステイトに乗っ取られたフリをしていただけなのです。コミー長官の賭けは、完全に外れてしまいました。それが、彼がクビを切られた理由です。
 記事後半では、ジャレッド・クシュナー氏がいつものように悪魔化されていますが、これは全く当たっていません。むしろスティーブン・バノン氏の計画が次々と実行され、成功を収め、トランプ大統領がバノン氏を心から信頼するようになっていた場合、バノン氏は第三次大戦を引き起こすためにトランプ政権に送り込まれた人物なので、非常に危険でした。むしろ、クシュナー氏がバノン氏をトランプ政権の中枢から追い出したことは、高く評価されなければならないのです。いずれ、こうしたことがわかってくるようになると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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なぜトランプは、FBI長官コーミーの解任を強いられたのか?
転載元)
(前略)

SOTN (State of the Nation)
May 10, 2017

そして、泥沼の中でも最も危険な怪物Comeyは、まともに彼に襲いかかろうとしていた。

FBI長官James B. Comeyは、アメリカの法の原則を破壊した男だった。したがってトランプは、就任初日に彼を除くべきだった。コーミーは連邦捜査局に、修復不能の損傷を与えていた。

(中略)...

国家の法執行官トップであるジェームズ・B・コーミーは、昨日、ドナルド・トランプ大統領によって、不名誉にもFBIをクビになった。コーミーが追放されたのは、彼が憲法違反、公務員法違反、国家反逆と考える人さえいる大犯罪、そういった一連の、類を見ない違法行為を働いた挙句のことであった。(参考「FBI内の反逆罪:アメリカ法執行機関の最高レベルの逆賊たち」 http://stateofthenation2012.com/?p=41996

さまざまな法の専門家が、前FBI長官は、ヒラリー・クリントンや民主党の犯した犯罪騒ぎを、積極的に隠ぺいしたと主張している。見たところ、コーミーは、クリントン犯罪一家のインサイド・マンのようだ。インサイド・マンを戦略的に任命するのに、FBI長官以上の職責があろうか?

「James B. Comey: ブッシュ‐クリントン犯罪家族のインサイド・マン」
http://stateofthenation2012.com/?p=42070

(中略)...

クリントン犯罪シンジケートの、止めどもない犯罪騒ぎに対する彼の自分勝手な黙殺は、白昼堂々と行う共犯として、卒倒するほどであった。

(中略)...

コーミーはクビにすべきであった、しかしトランプは行動が遅すぎた

(中略)...

まず初めに、トランプは大統領としての最初の仕事として、FBI長官コーミーを解任すべきあらゆる理由があった。彼は自分が果たすように選ばれた、その仕事を果たさなかった。

(中略)...

第2に、コーミーは、彼の行ったあらゆる個別の公的宣言ごとに、ますます自分の極端
な政治的党派性とその態度を示していくだけだった。もっと重要なことは、彼の継続的な、不法な行動と勝手な怠慢行為は、彼がFBI長官として職責が履行できないことを証明していた。

(中略)...

第3に、どう見ても、トランプがコーミーをクビにしたのは、このFBI長官が、議会や、彼を操る者たちに利用されて、ニセのロシア陰謀に乗じて、2016年の選挙結果の変更を、合法化しようとしていることが明らかになった後であった。

(中略)...

明らかなニセ情報を、リンゼイ・グレイアム、リチャード・ブルーメンタールのような、隠れもない戦争売りつけ屋の上院議員に吹き付けることによって、コーミーは、彼らの危ない戦争レトリックをしっかり援護した。 http://stateofthenation2012.com/?p=72373

コーミーの、ロシアをめぐる根拠のない主張を考えれば、彼は、社会に対する脅し、世界平和に対する脅威と考えなければならない。

(中略)...

感覚がものを言う

(中略)...

間違いなくコーミーはクビにされるべきだった。しかしトランプはそれを、ホワイトハウスに入った1日目に決行すべきだった。

(中略)...

トランプにとって不幸なことに、現在、コーミーの追放は、この政権が、完全にイカサマのロシアの調査を、邪魔するか、隠ぺいしているように見えることである。

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[世界の裏側ニュース]ワクチン強制化で自閉症率が飛躍的に急増:カリフォルニア州のケース

竹下雅敏氏からの情報です。
 ワクチンは百害あって一利なしという感じです。記事によると、カリフォルニア州ではワクチン強制法が可決されているようです。すなわち、宗教および思想的な理由による拒否が認められないわけで、児童全員にワクチン接種が例外なしに強制されるのです。この結果、カリフォルニア州では、自閉症の児童の数が急増しているとのことです。
 こうした状況は、単にカリフォルニア州が医薬品業界の利益を優先しているというだけではなく、人口削減計画の一環として行われていると考えた方が良いと思います。日本も、対岸の火事とは見ていられません。今の政権が続けば、日本でも児童に対するワクチンの強制接種を閣議決定し、強行採決するのではないかという気がします。
 記事にあるように、全くワクチンを受けていない児童の場合、 “予定通りになるようにワクチンを受けることが強制”され、その結果、非常に短い期間に大量のワクチンを強制接種させられたようです。転載元では、このような危険な行為によって、ワクチン接種2日後に息を引き取った男の子の例が書かれています。仮に生き残っても、一生障害者になった児童も多く居るとのことです。
 これほど深刻な問題が進行していても、ほとんどの人は無関心です。事の重大性に気付くのは、ほんの一部の目が開いている人と、ワクチン接種によって身近な者が大変な被害に合った人たちだけです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ワクチン強制化で自閉症率が飛躍的に急増:カリフォルニア州のケース
転載元)
ワクチン強制化された幼稚園で自閉症になった児童の割合が最高で17%増加」・カリフォルニア州

Autism Rates in California Schools Jumped As Much as 17% Among Kindergartners Since Mandatory Vaccine Bill Was Signed

2016年8月【ALT Health Works】


ワクチンの強制法が導入されたカリフォルニアで、自閉症の児童の割合が急増したことが新しい統計から明らかになりました。

(中略) 


アメリカの州別:ワクチン接種拒否が認められる条件について 
赤色:例外なし
明るい緑:宗教的な理由から拒否が認められる
濃い緑:宗教および思想的な理由による拒否が認められる)


2016年、カリフォルニアの公立学校で自閉症の児童の割合が全体として7%も上昇していましたが、中でも幼稚園児では17%と目立った上昇がみられました。

地方紙のサクラメント・ビーの報道によると、自閉症と診断を受けた児童の数は2001年と比較して7倍になっているということです。

(グラフ:自閉症発症率の増加を示したもの
「自閉症発症率は過去20年で600%増加している」)



(中略) 

ワクチンには水銀やアルミニウム、その他多くの有毒物質が含まれているため、ワクチンを受けた児童が自閉症スペクトラムと同じの多くの症状を含む、深刻な副作用を経験する児童が増えているのです。

(中略) 

ワクチン強制法が施行された際、ワクチンの接種予定に追い付いていない児童や、全く受けていなかった児童の親は、子供が予定通りになるようにワクチンを受けることが強制されました。定期ワクチン予定を満たしていない場合、子供は公立学校に行けなくなるようになったためです。

その結果、多数の児童が非常に短い期間に大量のワクチンを受けました。

(中略) 

ワクチン接種後に子供が身体障碍者になったり、あるいは死亡するのは、一度に複数のワクチンを受けていた場合が多いのです。

(中略) 

しかし医薬品業界は、(中略)…自閉症のリスクが大きく上昇することを検討することすら拒否しています。

しかし、2011年の最新医学的化学に関する学術誌上に掲載された研究などでは、ワクチンは当初考えられていたほど効果がない可能性があると次のように警告を発しています。

ワクチンの有用性は過大評価される一方で、その副作用の可能性は過小評価されており、医学及び科学界で徹底された判断はなされていません

(中略) 

カリフォルニア州が医薬品業界の利益よりも、子供の健康の保護をより真剣に考えているのであれば、手遅れになる前にこの懸念に対応する必要があると言えるでしょう。


(翻訳終了)


【参考】
http://althealthworks.com/10539/autism-rates-in-california-jumped-17-since-the-mandatory-vaccination-bill-passesyelena/ より翻訳

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国家非常事態対策委員会:ルペン氏が勝利していたフランス大統領選挙 / 勝ち馬に乗るタイプのフランシスコ法王 / キッシンジャー氏:トランプ氏に外交政策指南(毎日新聞)

竹下雅敏氏からの情報です。
 6分40秒〜10分の所をご覧ください。フランスの大統領選では不正選挙が行われたらしく、やはり不正が無ければ、ルペン氏が勝利していたとのことです。後半では、フランシスコ法王が北朝鮮問題で和平の仲介役となると言っていますが、フランシスコ法王は、第三次大戦が絶対に起きない状況になったのを見て、態度を変えたのだと思います。フランシスコ法王は、いわばトランプ大統領に解任されたコミーFBI長官のような人物で、常に様子を見ながら勝ち馬に乗るタイプなのです。なので、どちらの味方なのかははっきりとせず、その都度、その都度、態度を変えます。
 12分10秒〜13分45秒では、キッシンジャー氏について語っています。やはり、キッシンジャー氏はこれまでとは異なり、世界の安定のために動いているということで、しばらく様子を見たいと言っています。
 毎日新聞の記事は、興味深いものです。トランプ政権の外交政策を事実上牛耳っているのはキッシンジャー氏であることが、これではっきりとしました。キッシンジャー氏は、トランプ氏が大統領になる前の2016年の5月の段階で、すでにトランプ氏と交渉をしています。その後、習近平氏に会い、プーチン大統領に会い、今の北朝鮮問題に関わっているわけです。全体を俯瞰した場合、キッシンジャー氏は第三次大戦に誘導するために動いているのではなく、平和外交を目指しているのは明らかだと思います。
 一般の見方とは異なり、コミー長官の罷免はキッシンジャー氏も了解済みのはずです。多くの人が思っているほどには、トランプ政権は不安定ではありません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フランス大統領選挙 エマニュエル・マクロン勝利の舞台裏【ネット TV ニュース.報道】国家非常事態対策委員会 2017/05/11
配信元)

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キッシンジャー氏:トランプ氏に外交政策指南
引用元)
 【ワシントン高本耕太】トランプ米大統領は10日、キッシンジャー元国務長官とホワイトハウスで会談し、対ロシア政策やシリア情勢など米国が直面する困難な外交問題について意見を交わした。キッシンジャー氏はトランプ政権の外交顧問役とみられており、今月末にイタリアで開かれる主要7カ国首脳会議(G7サミット)への出席や中東諸国歴訪など、トランプ氏の外遊デビューを前に指南した模様だ。

 キッシンジャー氏は昨年12月、中国の習近平国家主席と北京で会談して新政権の対中外交方針を伝えるなど、長年の知人のトランプ氏を外交分野でサポートしている。

(以下略)