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世界情勢に詳しい人物がトランプ大統領の国連演説に対してツッコミ!

竹下雅敏氏からの情報です。
 トランプ大統領の国連演説に対して、動画の製作者の方が、ツッコミを入れています。
 これがなかなか面白い。世界情勢に関して正確な知識を持っている方が、トランプ大統領の演説をことごとく批判しています。
 “続きはこちらから”以降は、フルフォード氏の解説ですが、今回のトランプ大統領の演説は、少女に対する淫行ビデオで脅迫された結果、ネタニヤフが用意した原稿を読まされたのではないかと言っています。フルフォード氏は、現在のトランプ政権は軍部が掌握しており、トランプ大統領はただの操り人形なので、どんな演説をしようが関係がないので安心してくださいと言っています。私も同様の見解です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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トランプ国連演説の嘘と偽善-2
引用元)
(前略)

トランプ:何よりも、イラン政府は、テロリストを支援するのを止めなければなりません。
Above all, Iran's government must stop supporting terrorists

 
(イランはテロを支援)してません。

(中略)
 
トランプ:そして(イランは)その隣国の国権を尊重しなければなりません。
and respect the sovereign rights of its neighbors.

 
 
それ冗談ですか?

(中略)
 
トランプ:我々はテロリストの安全な隠れ場所、移動手段、資金を与えることを拒否しなければなりません。この卑劣で邪悪なイデオロギーをいかなる形であれ支援することを拒否しなければなりません。
We must deny the terrorists safe haven, transit, funding, and any form of support for their vile and sinister ideology. 

 
サウジアラビアがやってるみたいなことですか?
 
 
トランプ:アルカイダ、ヘズボラ、タリバン、その他、無実の人々を虐殺するテロリストグループを支援したりスポンサーする国々を暴露し、責任を取らせる時が来ました。
 It is time to expose and hold responsible those countries who support and finance terror groups like al-Qaeda, Hezbollah, the Taliban, and others that slaughter innocent people.

 
それはアメリカのことですよね
 
 
トランプ:私たちはシリアの紛争の緊張緩和を求めます。
We seek the deescalation of the Syrian conflict,

 
単にアメリカが負けそうだからでしょ?
 
トランプ:そして、シリア国民の意思を尊重する政治的解決策を求めます。
and a political solution that honors the will of the Syrian people. 

 
シリア国民の意思は、圧倒的にバシャール・アル・アサドを支持していますが。

(中略)
 
トランプ:アメリカは同情心に厚い国です。
The United States is a compassionate nation

 
それは冗談ですか?

(以下略)

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地球ニュース:アメリカ&世界 〜ケネディ関連のディスクロージャーの期日は10月26日 / “現代版奴隷”はいったい何人いる!?〜

 今週のニュースは、アメリカのジョン・F・ケネディ暗殺事件と、2017年の現代社会で未だに奴隷として酷使されている人々の数です。
 この秋の公文書公開によって、ケネディ陰謀論に決着がつくかもしれません。こういった話は日本のモリ・カケ醜聞とどうしても比べてしまいますな。結局大事なところは都合良く書類が“紛失”しますが、そもそもその書類さえまともに作成出来ない米国の某植民地より、ちーっとばかしアメリカの方がマシ。
 公文書はその国の、ひいては人類の歴史の一部なんですよ。後世の人間が過去から学んで、もちっとまともな人間になるための教材なんですよ。お役人が勝手に弄くって良いものではありません。
 同様に真実に蓋をして普段語られない話題が、“現代版奴隷”です。国連が新たな統計結果を発表しました。強制結婚を新たにカウントしたので全体数が増えたそうなのですが、確かに名前をとっぱらって実体を見たら「奴隷」以外の何物でもありません。
 こういう強制的な労働環境では、家族まで脅されたり、逆に家族に売られたり、誘拐されたりして、最早逃げる場所も術も、そして気力すら失われてしまうと聞きます。讃美歌「アメイジング・グレイス」を作詞した牧師のように、奴隷で荒稼ぎした人々がいつか改悛する日は来るのでしょうか。
(Yutika)
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地球ニュース:アメリカ&世界


アメリカ:誰がJFKを殺したのか

 

1963年11月22日、当時のアメリカ大統領ジョン・F・ケネディが白昼堂々と殺害されました。ニール・キーナン情報では、ジョンソン副大統領などのカバールの回し者が金兌換の紙幣発行を目論み、連邦準備制度とCIAを解体しようとしたケネディを闇に葬り去ったとされています。……今ならまだしも(※今でも危険)、当時の連邦準備制度とCIAを敵に廻すって正気じゃありません。ヒットマンが確実に仕留めるまで追い駆けて来る地獄のコンボですわ。

同時に彼らはケネディに資金を提供する筈だった、インドネシアのスカルノ大統領も権力の座から引き摺り下ろします。金兌換はですね、西側が金融システムを乗っ取れなくなるからけしからんのです。こちらも地獄まで追い落とされます。

ジョンソン“新”大統領が1963年に立ち上げたウォーレン委員会は、大変都合の良いことにリー・オズワルド・ハーヴェイの単独犯行と結論付けました。そして1992年のJFK暗殺記録収集法で、全ての政府機関が有する全てのJFK暗殺関連の書類は2017年10月26日までに公開する、と定めました。

当時としては機密文書を大分先送りした気分だったのでしょうが、その公開第一弾がとうとう始まりました! スプートニクの記事によると、まずは米国国立公文書館が今年7月に3,810もの文書を初公開しています。

まだあと推定でも4万ほどの文書が非公開で残されているそうなのですが、この第一弾の内400の文書はこれまでどのような形でも公開されて来なかった貴重な資料。CIAやFBIの文書、そしてウォーレン委員会や下院暗殺調査委員会(※1976年、ウォーレン委員会に続いて立ち上げられた2つ目の調査委員会)の証言其の他の記録、国家安全保障局を始めとする国防省関連の記録、政府諜報機関の活動を調べていたチャーチ委員会・パイク委員会・ロックフェラー委員会の記録、元KGBのユーリ・ノセンコの録取などが含まれています。

キーナン情報ではテキサス州ダラスはジョンソン(副)大統領のお膝元とのことでした。加えてアクティヴィスト・ポストの記事によると、当時のダラス市長アール・カベルは1950年代CIAの“アセット(資産)”、つまりはCIAの手駒だったことが7月の記録から発覚したのです。市長はパレードのルートを変更した張本人。しかも兄のチャールズ・カベルは、CIA副長官の座をJFKによって1962年に解任させられています。

ちなみに1992年の上記の法律も同時に暗殺記録審査委員会を立ち上げ、1998年の最終報告書まで、公開できる文書を選別して発表していました。ここら辺は日本よりはマシでしょうか、なんせお国のデータが自動的に短時間で消去されてしまう一大欠陥システムですから(※佐川“国税庁長官”談)。

この暗殺記録審査委員会、オズワルドに関する7つのCIA書類群(=「ボリューム」)が存在するのを1997年までずっと知らされてなくって、「寄越さんか!」って送らせたら、肝心のボリューム5の書類群がない。CIAの最初の言い訳は、「いやぁ~4番目か6番目と一緒くたになっちゃったんじゃないっすかね」って噴飯もの。終いには、「5番目はそもそも存在してませんでしたわ」なぞとぬかし――失礼、言いやがったという。

先のアクティヴィスト・ポストによると、巷ではこの5番目が近々出てくることを切望しているものの、CIAが“うっかり”紛失するなり、“行方不明”扱いするなりで、このまま闇に葬られる可能性あり(※1977年まではボリューム1~7まで全て揃っていることが確認されている)。

だから何? とお思いかもしれませんが、記事のように注意喚起することで、向こうの動きを封じているのかもしれないと思ったので、日本のJFK“陰謀論”ファンの方も是非意識を向けて、不穏な動きを阻止してくださいませ。

あともう一箇月しか残っていません。ケネディ関連のディスクロージャーの期日は10月26日まで、です!

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[長周新聞]戦争で張り切る軍産複合体 朝鮮危機で潤うのは誰か

 軍需関連の株がぐんぐんと値を上げているようです。北朝鮮情勢の緊迫化により軍事的危機が煽られているこの状況のなかで、軍需関連銘柄は今まさに“買い”であるということです。記事で説明されているように、安倍政権下では国家をあげて軍需ビジネスを推してきました。この動きをちゃんとウォッチしてきた投資家たちは、当然ずっと前々から軍需関連銘柄には目をつけていたことでしょう。アベノミクスによって株式投資家が恩恵を受けたと言われていますが、彼らにしてみれば、安倍政権万々歳のはずです。
 はっきりと言いましょう、彼らは人間のクズです。彼らの内側には倫理観や正義など微塵も存在せず、自分の金さえ増えればこの世がどうなろうと知ったことではないのでしょう。小泉以降の新自由主義政策の下で経済的格差が拡大し、相対的貧困率が上昇しているこの日本の中で、彼らのように株式投資が出来るほどの経済的余裕のある方は、全体的にみて少数派であると思います。そのような恵まれた裕福な方々は、本物の歓びが得られるようなお金の使い方を是非して貰いたいものです。
 ごく少数ですが、世の中には本物の仕事をしている人がいます。彼らの手によって成された仕事は、精妙な輝きに満ちており、それは人々や世界に対して多大なる恩恵を与えているのです。あなたは本物の輝きを知っているでしょうか。この世は偽物がはびこっているために、本物の仕事をする人はお金に困っている方が多いのですが、彼らの仕事が消滅してしまうことは非常に大きな社会的損失となります。お金に余裕のある方は、是非彼らから商品・サービスを購入するようにして欲しいのです。これは全ての人が心がけるべきことなのですが、特にお金持ちはそれを多くやれる能力があるのです。
 しかしそのためには、本物を見抜くことが出来る眼がどうしても必要です。その意味で、竹下氏の提供する情報を学ぶことは非常に有用でしょう。また、識別力はアージュナー・チャクラ(Aj)と密接に関係しており、ガヤトリー・マントラを唱えることでAjが活性化すると言われています。多くの方に、この世界の美しい輝きを感じ取って欲しいと願います。
(牛サマディー)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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戦争で張り切る軍産複合体 朝鮮危機で潤うのは誰か
転載元より抜粋)

高騰続ける軍需関連株



(前略)

朝鮮半島情勢が緊張するたびに軍需関連株がぐんぐん値を上げている。ステルス戦闘機やミサイル開発をしているロッキード・マーチン(米)はリーマンショック後の2009年は株価が57・41㌦に落ち込んだが、2013年後半に120㌦台に達し、9月1日段階では302・19㌦に上がった【グラフ参照】。約8年間で株価が五倍以上になり、まだ上がるすう勢だ。オスプレイなどを製造するボーイング(米)も09年段階は30㌦前後だったが今は240・33㌦(9月1日)に達し、約8年間で株価は8倍をこえた。



 ここ4年間の株価変動を見ると、グローバルホーク(無人偵察機)を製造するノースロップ・グラマン(米)が約3・5倍、トマホークを製造するレイセオン(米)が約3倍、軍用ヘリを製造するユナイテッド・テクノロジーズ(米)が約2倍、戦車を作るゼネラル・ダイナミクス(米)が約3倍とどこも絶好調となっている。


 日本企業も傾向は同じで細谷火工(照明弾や発煙筒)や石川製作所(機雷や弾薬)の株価がわずか8日間で2~3倍にはね上がり、興研(防毒マスク)などの株価が急騰した。自動小銃を作る豊和工業、レーダー装置メーカーの東京計器などとともに、Jアラート(全国瞬時警報システム)の販売メーカーである理経や日本無線の株が上昇しているのも特徴だ。川崎重工、三菱重工、IHI、三菱電機、OKI、コマツや三井造船など軍需大手株にも買いが集中している。さらにまだ株価が低い、軍需大手企業の下請・孫請や取引会社の株に目をつけ「夢のテンバガー銘柄(株価が10倍になる銘柄)になる可能性がある」と買いあさる投資家もいる。

 軍事緊張が高まり、戦争の危機が迫れば、貿易や経済活動は鈍化するため、日本の株式市場全般はリスク懸念で株価は下がる。だが軍需企業は真反対の活況を呈している。軍需関連株急騰の動きは戦争を渇望する大資本の本音を赤裸々に映し出している。

(中略)

破壊と殺戮で市場創出  軍事大国アメリカ






(中略)

アメリカは世界一の軍事大国であり、世界最大の武器輸出国である。2016年のアメリカの軍事費は6112億㌦で、2位(中国・2152億㌦)以下を大きく引き離している。国家予算の54%が軍事費で、教育・福祉・医療はあわせて12%といういびつな社会になっている(2015年度)。


 軍産複合体は第1次・第2次大戦をへて米国経済の屋台骨となった。アメリカの技術者や科学者の3分の1が軍事関連の仕事に携わり、造船や航空、宇宙科学、情報通信などの産業は国防総省の予算や海外への武器輸出に依存するようになった。それは戦争がなければその生産ラインを維持できないことを意味する。戦後もアメリカは、冷戦時には「ソ連の脅威」を煽り、冷戦後は「ならず者国家」「イスラム原理主義のテロの脅威」を煽り、平時から戦争計画をつくり戦争に次ぐ戦争に終始してきた。

(中略)

 ...(中略)軍産複合体の幹部と政府高官が一体となった下で、事前に武器を大量に売りさばいてもうけ、戦争をしかけて爆弾やミサイルで破壊してもうけ、その後は復興でもうけるという、典型的なマッチポンプが実行されている。


(中略)

 戦争をひき起こし他国に干渉し続けることによって、兵器の生産と販売を増やし、軍需産業の利益を増やす。だがそれによって現地で何万何十万という民間人が殺され、何百万人が難民となっており、アメリカ本国でも数万の退役軍人が精神疾患になり、年間数千人が自殺している。こうした人間の殺戮と破壊を利潤獲得の根拠にする軍産複合体は、資本主義末期の腐敗の産物でしかなく、全世界で反米闘争が爆発する根拠にもなっている。

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ドル離れと金に裏付けられた新金融システムの出現…ドルの大幅な切り下げで新興国や日本は大混乱

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日取り上げたスプートニクのピーター・ケーニッヒ氏のインタビュー記事の続きです。記事をご覧になると、世界情勢の方向性がよくわかると思います。
 フルフォード氏がこれまでに何度も言及していたように、“今やSCOとBRICS諸国は、世界の人口の約半分を占め、世界のGDPの三分の一を支配しています。彼らは生存のために西欧を必要としてはいません”。なので、貿易にドルを使う必要は無いのです。
 ただ、急激な新金融システムへの転換は、ドルに依存している新興諸国に大きなダメージを与えるので、“慎重かつ徐々に行わねばなりません”。そうした国々の準備金は、ほとんどドル建てなので、金融システムが崩壊すると、これらの新興国も破綻してしまう可能性が高くなります。そうしたことが起こらないように、事前の合意と入念な準備が必要なのです。
 金に裏付けられた新金融システムの出現で、世界は多極化に向かいますが、そうした中で、アメリカが大国として生き残るためにも、金で裏付けられた新しい財務省通貨を発行しようとするのではないかと思います。いわば、ドルの大幅な切り下げという形になりますが、これは、膨大な量の米国債を保有している日本や、ドルの準備しか持っていない新興国にとって、大打撃となります。事前の調整をしっかりとしておかなければ、新金融システムが始動した際に大混乱になってしまいます。
 トランプ政権の後ろ盾である軍部は、これまで、新金融システムを立ち上げるために努力して来たグループなので、方向性としては、ロシア、中国と協調していると思われます。
 下のツイートでは、ベネズエラのマドゥロ大統領が、“石油取引をドル以外にすると宣言”とあります。トランプ大統領は、ベネズエラに対して強硬な発言を繰り返していますが、ベネズエラはロシアが守ることになっているはずで、裏ではロシアと米軍の合意があるものと思われます。
 こうした流れの中で、上のツイートの“北朝鮮への制裁を守らないなら、中国にドルで取引することを禁止する”という米財務省の中国に対する脅しは、どう理解すれば良いのか。これはほとんど、アメリカの経済的自爆攻撃のようなものです。逆に言うと、それだけアメリカが追い詰められているということで、さらにはFRBを所有している銀行家連中が、追い詰められているという証だと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ロシアと中国間の金取引 - ドル離れに向けて前進?
スプートニク、スカイプ・インタビュー書き起こし、2017年9月6日
ピーター・ケーニッヒとスプートニク
Global Research
2017年9月7日

(前略)

ピーター・ケーニッヒ:(中略)… 中国とロシアは、欧米経済からの完全独立に向けて急速に動いています。(中略)… 今やSCOとBRICS諸国は、世界の人口の約半分を占め、世界のGDPの三分の一を支配しています。彼らは生存のために西欧を必要としてはいません。その逆です。(中略)… しかしBRICSやSCOに参加したいであろう、あらゆる新興諸国の経済は、依然相当程度アメリカ-ドルに依存しているので、慎重かつ徐々に行わねばなりません。こうした国々の準備は、依然ほとんどドル建てです。そして、もし欧米のシステムが急速に崩壊すれば、そうした国々は大損することになるでしょう。

(中略)

スプートニク: 今、まもなく中国が、元建て、金兌換の原油先物契約を始めるものと予想されています。この構想はグローバル石油ゲームのルールをどのように変え得るでしょう?

(中略)

PK: あらゆることを変えるでしょう。(中略)… ドルを基本とする欧米通貨制度から離脱し、そのかわりに元やルーブルや金や他の国の通貨で貿易をすれば‘経済制裁’が全く無効になります。(中略)… 欧米のドルを基本とする通貨制度は、ドル以外の国際貿易契約によって、徐々に権力の座から降ろされ、解体されるのです。

(以下略)

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配信元)

 

ニール・キーナン最新情報:後退してはならない 3/3 ~キーナン・チームの過去の業績まとめ(後編)~

 前々回、前回と続き、三部作の最後です。キーナン・チームが金塊史の中から再度重要な部分をピックアップしてくれています。
 昨年末の「金塊の歴史年表シリーズ1~13」でラストにあったのが、今回の冒頭の12章です。
 13章からは金塊史にはない、2016年度9月までの情報となります。前回もそうですが、一回目の韓国の掩体壕泥棒以降は元記事がありますので、文章の内容が整合性が取れない場合や単語を取り違えていると思われる箇所などは、より詳しい元記事の方の情報を元に訳しました。場合によっては真逆の意味になっておりますが(9章のlordingという記載を元記事のdwarfingと変えたり)、いちいち断りを入れておりませんので悪しからず。
 記事を読むと、国連を始めとするカバール連中が追い詰められていく様が伝わって来ますが、その一方でキーナンのチームも先へ進むには免責特権や逮捕権限など、まだまだ道具が足らないようです。
 キーナン氏とその周囲の人々は暗殺未遂を何度も経験しています。仲間が投獄されたり、実際に暗殺されたこともあります。ご本人も盛られた毒の影響か、ややぐったりしている様子の動画があり、最近は記事の更新も減りました。ヒーリング・コンピューターで治療しているようですが、確かに根を絶たないと解決しませんよね。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ニール・キーナン最新情報:後退してはならない 3/3 ~キーナン・チームの過去の業績まとめ(後編)~
転載元)
投稿者:ニール・キーナン&Kグループ


12.国際担保口座群の財政管理人、M1にニール・キーナンが選出される

 

2015年12月

11月25日の夜遅く、アジアのとある国(インドネシアではない)で会合が開かれた。出席したのは国際担保口座群資金の最も多く(何千兆もの価値)を所有している長老たち、スピリチュアルな助言を長老たちに行っている者、通訳としてジョー、そしてニール・キーナン。非常に厳戒な警備態勢が敷かれた。

彼を待ち受けている資産の存在、加えてその受け渡しを“安全に”行える時期が間近に迫っていることを通達されたキーナンは、さらに長老たちが一年も前に彼が署名すべき「書状」を作成済だったことを聞かされて益々驚いた。

キーナンが署名することで、彼は「ナンバー1(N1)」、あるいはよりよく知られた名称としては「M1」として認識されることになる。キーナンのN1選出は長老たちの全会一致の同意による決定だった。

「ニール・キーナン更新情報:口座群が目前に/前途は順風満帆」 
「ニール・キーナン更新情報:誰よりも上手くやれる――それが【選ばれた】理由」 


13.【マレーシアの】首相ナジブ・ラザクをカバールの14兆アメリカドルの資金調達取引に引き摺り込もうとするフィリピン大統領【の息子】“ボンボン・”マルコスの試み

 

2016年2月

信じ難い程の経済的被害を世界の大半にもたらしかねない、グローバリストの一大詐欺が行われようとしていることをキーナンは知らされた。もしNWOの下僕が14兆ものアメリカドルを世界市場に投じることを許可されてしまったら、アメリカドルの価値は一体どうなることだろう?

「ニール・キーナン更新情報:マレーシアよ、皆が見ているぞ」 

 

14.同一制度の看板を挿げ替えるに過ぎない、“古い”アメリカ共和国を“新共和国”に置き換えるというカバールの企みをキーナンが暴露

 

2016年5月

我々はあまりにも長きに渡って、政府と称する単なるいち企業体に翻弄され続けてきた。さて、奴らには前へ出て来てもらって、自分たちがついに追い詰められ、逃げ道を塞がれたのだともうそろそろ自覚して頂こうか。

 

確かに我々は新共和国の話は耳にしているが、パズルのピースを繋ぎ合わせれば新旧どちらも同じものだと気が付く――単に新しい色を塗った新しい国旗だのを掲げるだけである。

「ニール・キーナン更新情報:旧共和国vs新共和国、観念しろ」 


15.潘基文やジェブ・ブッシュや其の他を使ったカバールの資金補充計画をキーナンが暴露、中国の習近平国家主席と韓国の朴大統領に事前の警告が伝えられ、企みは阻まれた

 

2016年7月

「潘基文がそこを訪れた目的は、NWOないしはグローバリストのアジェンダを延命させるためだ。習近平国家主席は腰掛けたまま、彼の提案を面白げに眺めていた。」
「ニール・キーナン更新情報:中国や韓国に一杯食わそうとした国連事務総長潘基文の試み――無残にも失敗」 
「ニール・キーナン更新情報:国連・NWO・潘基文の愚行は中国が押し退け、キーナンがトドメを刺す」 

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