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[日本や世界や宇宙の動向]今、まさに金融メルトダウンが起きています! 〜9月23日の前後で意図的に経済崩壊させるつもりだった!?〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 金融崩壊は確実に起こります。記事では“崩壊寸前の様相”とのこと。最後の一撃として、“非常に深刻な自然災害、テロ攻撃、戦争の勃発”がいずれ予想されると考えているようです。
 “続きはこちらから”以降では、9月23日及びその前後に何かが起こるのではないかということですが、こうした情報が表に出た以上、起こる事は無いでしょう。おそらく、この日付の前後で意図的に経済崩壊させるつもりだったのかも知れませんが、延期されることになると思います。そうすると、9月には大きなことはまだ起こらないのかも知れません。
 意図的に崩壊を仕組むと、仕組んだ者たちが大儲けを出来るので、なかなか思った通りにはならないのだろうと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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転載元より抜粋)
(概要)
9月9日付け

今まさに、金融市場のメルトダウンが起きています。

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ダウ平均株価が日々乱高下しています。株価の下落が続くかと思えば、翌日には反発しています。このような状況に人々はかなり困惑しています。
しかし、これこそが金融メルトダウンが起こる前兆なのです。
2008年の金融崩壊直前にも同じようなことが起きました。当時も株価が激しく乱高下しました。
そして今まさに2008年の時と同じように株価は激しく乱高下し、崩壊寸前の様相です。
既に、株価は2008年の金融崩壊直前よりも暴落しているのです。今後、株価が今まで以上に暴落し、さらに反発を繰り返すでしょう。
崩壊前に株価が下落し続けることはありません。金融崩壊直前にはパニック買いやパニック売りが繰り返され、株価が大きく波打つのです。
しかしこの状況を一変するものがあります。それは。。。コクチョウの出来事が起こることです。
それは。。。歴史に残るような非常に深刻な自然災害、テロ攻撃、戦争の勃発です。
これらの出来事が起これば、株式市場から買い手を追い出すことができます。
今のような状況を考えると、これらの出来事が起こることが予想されます。

株式市場で再び上げ相場を望むなら、ウォール街で何事もなくつまらない日々が続くようにしなければなりません
つまらない日々が続けば、投資家は儲かります。刺激的な日々が続くことはウォール街にとって好ましくありません。投資家は予想通りの世の中であることを好みます。世の中が激変し不安定になると、投資家は非常に神経質になります。

今後、数ヶ月以内に、世界中の株式市場で数兆ドルもの損失が発生するでしょう。

その結果、退職者や働き者の家族は大被害を受けます。

しかし金融エリートらにとってはこれは悪いことではありません。世界の国々が経済低迷で苦しむ中、彼らはほくそ笑むことでしょう。

金融が崩壊すると多くの人々は何をすべきかを知りたいとも思わず、彼らの生活は完全に麻痺してしまいます。彼らはこれまでの警告を無視してきました。株価が暴落すれば、彼らは安全に株式市場から抜け出せると思っていたのです。
しかし株価は乱高下を繰り返しています。主要メディアも何も問題はないと伝えています。
株式市場があなたに警告サインを送るのを待っているとするなら、それは間違いです。これ以上待つのは止めてください。なぜなら、今まさに株式市場は崩壊しているからです。
まさに恐るべき事が起きているのです。

私はこのように現実的な記事を日々書き続けていますが、個人的には恐怖心を持たずに安心して日々を送りたいと思っています。読者のみなさんから恐怖心を取り除くためにも、来るべき事態に備えて様々な準備をしておくよう御忠告してきました。
何が起きているかを把握している人は既に準備は完了していると思いますから、世の中が狂乱状態になっても一般大衆のように恐怖におののくことはないでしょう。

・・・・

今後、何年もの間、アメリカは激変し続けます。これまで通りの生活をすることはできなくなります。

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[フルフォード氏]ヨーロッパの難民危機:一神教への統一を強要するための長期計画 〜最終的に中東での大戦争へと道を開き、自衛隊も参加へ〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 ヨーロッパの難民危機について、フルフォードレポートでは、“一神教への統一を強要するため…の長期計画”とあり、私が以前にコメントしたものと同じだと思います。レポートでは、一貫して“米軍、ロシア、イランとその同盟者たちは…傀儡軍を攻撃することで協調している”と言っていますが、現状を見ると、うまく行っているようには思えません。むしろ、米軍産複合体は、自らの利益と支配体制の維持のために、戦争を長引かせているかのように見えます。それは、彼らがこれまで一度もハザールマフィア逮捕の行動を取らなかったことからも見て取れます。
 ヨーロッパの難民危機は、人々の危機感を高めます。そしてテロによる混乱は、最終的に中東での大戦争へと道を開くものになっています。現在の安保法案は、先の天瀬妃美花さんの予言にあったように、数年後に予定されている中東大戦争に自衛隊が参加するためのものでもあるように思えます。
 こうした流れを何とか別の方向へと変えたいところですが、今の自民党政権が続く限り、なかなか難しいと感じます。私の息子も亡命しなければ、このままでは戦場で死ぬことになる可能性があると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォードレポート9/7
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

[Global Research社]主流メディアの解決案:「アサドを爆撃して難民を救え」

 とても納得出来る解説だと思いました。西側メディアが難民危機を取り上げているのは良心の目覚めからではなく、難民によって自分達が制圧されるかもしれないという恐怖心を煽り、それならば“アサドを爆撃して、ロシアとの代理戦争を始めるのが、より賢明な現実的な代替策ではないか”という考えを人々に受け入れさせようとしているからだと読み解いています。
 難民が武器を手にしたり、偽旗作戦が起これば、世論は一気にそうした方向に傾く危険性があると思います。BBCによると、すでにイギリス政府はアメリカのアジェンダの背後に隠れ、“英軍部隊をシリア地上に送ることを考えている”ようです。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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主流メディアの解決案:「アサドを爆撃して難民を救え」
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[中村哲氏]こんなバカな政権はない。憲法に従う義務はあるが、政権に従う義務はない。

 先月末に行なわれた中村哲氏の講演から安保法案に関係する部分を抜粋しています。
 米軍によって落とされた爆弾(日本製?)で多くの子どもや女性、お年寄りが犠牲になり、米軍の進駐後は、売春が解禁され、世界の麻薬の90%以上を供給する麻薬大国となったアフガニスタン。その後遺症により現在も760万人が飢餓線上にいるようです。そんな米軍との一体化を目指す安倍政権に対して、中村哲氏は“こんなバカな政権はない。…現政権がアフガニスタンに出現したとするなら、もう何十回か暗殺されている。…憲法に従う義務はあるが、政権に従う義務はないと考えている”と述べています。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アフガニスタンに生命の水を ペシャワール会 中村哲氏講演より
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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[スプートニク他]日本 ロシアに対しドルに代り円での決済を提案 〜事実上、日本の支配層が米国を見捨てた〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 これは、かなり重要なニュースではないかと思います。事実上、日本の支配層が米国を見捨てたということになるのではないでしょうか。
 これが出来るのなら、安保法制を廃案にすることも出来るのではないでしょうか。もちろん、報復で日本にテロが起こるかも知れませんが…。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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日本 ロシアに対しドルに代り円での決済を提案
転載元)

166980

金曜日、国際協力銀行の前田 匡史(マエダ・タダシ)代表取締役は、東方経済フォーラムで発言し「日本は、ビジネス上のリスクを最低限に抑えるために、米ドルに代り日本円を決済の際に使うことを、ロシア側に提案している」と述べた。

前田代表取締役は、フォーラム枠内で行われた円卓会議「ロ日対話」で「我々は、ロシアの全てのパートナーに対し、追加外貨として日本円を用いる可能性を検討するよう提案している」と述べた。

一方ロシア対外経済銀行(VEB)のアンドレイ・サペリン第一副頭取は、同じ「ロ日対話」円卓会議の中で「そうした考え方がすでに検討されている」ことを示唆し「我々はすでに、自分のパートナー達と共に、第三者の影響から投資の安全を守れるような手段(インストルメント)を検討中だ」と明らかにした。

ロシア最高経済学院の日本専門家アンドレイ・フェスュン氏は「今のところこれは、小さなものに過ぎないが、円決済が用いられる、より本格的なプロジェクトに向けた大変重要な措置だ」とし、次のように指摘したー

「 日本の専門家らは、米ドルに代り日本円を決済で使うことを『何も特別の事はない、なぜならロシアではいつも、どこの銀行でもルーブルに変えることができるからだ』と言っている。ルーブルを国際空港でしか両替できない日本とは違う。ただこれにより最初の段階ですぐ、二国間の経済関係を大きく活性化できるとは思わない。ビジネスマンは現実主義者だからだ。

日本円での決済開始に、日本側は、ロシア極東での温室建設といった、あまり高額でないプロジェクトを利用するよう提案している。ロシアでエンジンをつくるマツダはまた別だ。このプロジェクトに関しては、日本側の態度は、今のところまだはっきりしていない。恐らくエンジンが、ロシアだけでなく世界中に供給されるからだろう。しかしどのような場合でも、日本円での決済は、極めて肯定的なものだ。なぜなら、ドル以外のあらゆる通貨による二国間決済への移行がもう全体的傾向になっているからだ。つまり徐々にドルは、支払基軸通貨としての位置を失いつつある。日本側が、東方経済フォーラムでカメラに向かって、この事を言った事は、注目に値する。これは、日本のビジネス界に一定の勇気を与えるものだ。」

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転載元より抜粋)
http://x22report.com/japan-bank-for-international-cooperation-is-leaning-towards-dumping-the-dollar-with-russia-episode-757/
(まとめ)
9月3日付け

日本の国際協力銀行はロシアと共に米ドルの投げ売りを行う用意ができています。

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オーストラリアでは7月の小売業の売上高が予想外に落ち込みました。
欧州中央銀行は、経済が低迷する中で、QEの拡大と低金利を維持を約束しました。
アメリカでは失業保険受給申請者が増加しています。
Challenger Grayによれば、リストラ数が2009年以来最多となっています。
アメリカで第二位の年金基金が株を投げ売りしています。
中央銀行は、経済や金融機関は安定的であると嘘の情報を流しています。

ルー財務長官は、株式市場が崩壊しているのにもかかわらず米経済は好調であると言っています。
ボブ・シラー氏は、株式市場の大暴落は間近であると警告しています。

日本とロシアは米ドルを投げ売りし、自国通貨を使って貿易を行う用意ができています。

最新の報告では、アメリカ人は益々アホになっていると伝えています。
脅威の評価によると、米政府にとって最大のテロの脅威は米国民である事が分かりました。

ウクライナは偽旗攻撃を演出し、戦争を始めようとしています。
世界は(特にヨーロッパで)戦後最悪の難民危機に直面しています。
117ヶ国が条約(何の条約か不明?)に加盟しましたが、アメリカは条約に加盟していません。

ジョン・ケリー長官は、機が熟したら連合軍をシリアに派遣すると述べました。
FAA連邦航空局は、国防総省の軍事演習が最後の段階となるため、9月1日~10月1日まで、ADS-B放送型自動従属監視やTCAC(テクニカル・コントロールと分析センター)のシステムの信頼性が弱まるだろうと警告しました。