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ジョージア州にあるモニュメント「ジョージアガイドストーン」が破壊される ~あまりうまく行っていない、人口削減計画を進めて来た連中の思惑

竹下雅敏氏からの情報です。
 ジョージア州にあるモニュメント「ジョージアガイドストーン」が破壊されたらしい。「捜査当局は、未知の人々が午前 4 時頃に爆発物を爆発させたと述べた。」ということです。
 “続きはこちらから”の二つ目のツイート動画は、その爆発の瞬間をとらえたものです。その後、“謎の爆破によって損壊したジョージアガイドストーンは、重機によって完全な形で解体”されてしまったようです。「不思議に思いますよね。なぜこんなに早く犯罪現場を取り壊すのか?」というツイートがありました。
 “常時や!”というくらいカメラで常に監視されていたにもかかわらず、この爆発でモニュメントの「翼」の1つが完全に破壊されたというのですが、“爆発物を爆発させた”のであれば、爆発物を仕掛けた人物が監視カメラに映っているはずですよね。
 3月31日の記事でゾンビ・アポカリプスを取り上げた際に、「人口削減計画 ジョージアガイドストーン ジェイドヘルム」と題する動画を紹介しました。動画の中で、ジョージアガイドストーンには、「大自然と永遠に共存し、人類は5億人以下を維持する」と記されており、人口削減計画を意味していると説明していました。
 ジョージアガイドストーンは、1979年6月にR.C.クリスチャンを名乗る人物が、石材建築業者 Elberton Granite Finishing Company にモニュメントの建造を発注したことによります。R.C.クリスチャンという偽名から、薔薇十字団の関係者ではないかという説があります。
 冒頭の記事の引用元には、“ジョージアガイドストーンは、1980年に50万ドルをかけて、「忠実なアメリカ人の小集団」のために建てられた。その人たちは今日まで匿名のままだが、慈善家で人口抑制に熱心なテッド・ターナーも含まれていると考えられている。ターナーは人口95%削減を繰り返し唱え、ビル・ゲイツやジョージ・ソロスのような人物と奇妙な会議に出席し、グローバリストが彼らの富を使って「世界人口の増加を遅らせる」方法について議論している。”と書かれています。
 5月21日の記事で、“2021年3月に核脅威イニシアティブ(NTI)は、ミュンヘン安全保障会議と協力して、サル痘ウイルスによる致命的なグローバルパンデミックの卓上演習を実施していた”ことをお伝えしました。この核脅威イニシアティブ(NTI)は、“2001年に米国の元上院議員サム・ナンと慈善家テッド・ターナーによって設立された超党派の非営利団体”です。
 こうした経緯を見ると、ジョージアガイドストーンが破壊されたというのは、人口削減計画を進めて来た連中の思惑が、あまりうまく行っていないということでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ジョージア・ガイドストーンズが爆発で一部損壊
モニュメントが不気味なメッセージで物議を醸している。
引用元)

Video Screenshot
 
ジョージア州にあるモニュメント「ジョージア・ガイドストーンズ」が、爆発があったとの報告を受け、一部破壊されたことが物議を醸しています。
 
「捜査当局は、未知の人々が午前4時頃に爆発物を爆発させたと述べた。」とFox 5 Atlantaは報じている。この事件による負傷者はいなかった。
 
911コールセンターにフィードバックされるカメラで常に監視されていたにもかかわらず、この爆発でモニュメントの「翼」の1つが完全に破壊された。
 
ジョージア州捜査局は、爆弾処理班を派遣して爆発に対応しました。ドローンの映像によると、この観光地は甚大な被害を受けたようです。

 
この記念碑は、「人類を5億人以下に維持する」という不気味な碑文があることから、一部の人々の反対を集めています。この数字は、1500年代以降、世界が見たことがなく、達成するには徹底的な大量虐殺が必要です。
 
また、この石碑は「世界法廷」の設置を呼びかけ、人類が「地球の癌にならないように」と要求している。
(以下略)

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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝67 ― ケネディ大統領暗殺前夜1

 先日、6月20日に日本のメディアでも、「南米コロンビア大統領選 初の左派政権誕生」といったトピックスのニュースが流れました。
南米の左派、左翼とはどういった意味か?
 通常であれば「共産主義政権」か?と思われるでしょう。違います。ラテンアメリカ、中南米諸国の多くは、米国の支配者の傀儡政権として国富を貢ぎ続けてきたのです。これに抵抗する者が現れると「左翼ゲリラ」と称され、文字通りにCIAによって抹殺されてきたのです。中南米の紛れもない歴史です。
 富を吸い上げてきた米国を根城とする銀行家や大企業家にすれば、「お前たちは黙って我々の奴隷として富を貢物にすれば良い。それが長年のお前たちの伝統であり、それを守るのが保守である。」ということでしょう。そうやって米国の支配者に米国の傀儡として国富を貢ぎ続けてきたコロンビアに、初めて「左翼ゲリラ」出身の大統領が誕生し、左派政権が樹立したというのです。
 コロンビアに先立ち、ラテンアメリカでは「左翼政権」が次々と樹立されています。明らかに「アメリカ離れ」が顕著になって、米国や欧州の支配者への一方的な隷属からの抵抗・離脱の流れが世界で表面化してきているのです。
 今回はラテンアメリカの左翼政権誕生のルーツとなったキューバと米国の関係を見ていきます。この関係がやはり、ケネディ大統領暗殺の伏線ともなっています。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝67 ― ケネディ大統領暗殺前夜1

米国大失態の「ピッグス湾事件」


1961年1月10日、米国大統領 J・F・ケネディの政権がスタート。若くハンサム、そして超裕福、申し分のない米国大統領の誕生で、順風満帆のスタートに見えたようです。しかし、ケネディ政権は早々につまづきます。同年4月の対キューバの「ピッグス湾事件」で米国は大失態を演じたのです。

中南米のラテンアメリカは「アメリカの裏庭」と呼ばれてきました。つまり、アメリカにその各国の富が民衆の犠牲のもとに貢がれる国家揃いだったのです。キューバもやはりそうで、キューバのフルヘンシオ・バティスタ政権は米国のいわば傀儡軍事政権でした。

フルヘンシオ・バティスタ
Wikimedia Commons [Public Domain]

1950年台前半、このバティスタ政権打倒の武装解放闘争が始まっていました。この闘争の中心にあったのがフィデル・カストロ、チェ・ゲバラらであり、彼らは紆余曲折の後に、遂に1959年1月1日にハバナ占領を果たして革命政権が成立しました。キューバ革命です。ただし、カストロたちは革命成立当初は反アメリカ政権を作る意志はなく、それどころか、カストロは同年4月にワシントンD.C.を訪問、米国に対して友好的な態度を見せ、革命政権の承認を求めていたのです。

アメリカ訪問時のフィデル・カストロ
Wikimedia Commons [Public Domain]

しかし、当時のドワイト・アイゼンハワー米国大統領は「予定にあったゴルフに行く」としてカストロとの会見を拒否、代理のニクソン副大統領もカストロに対して詰問調の会見を行うというありさまでした。ニクソン副大統領はアイゼンハワー大統領に、カストロは打倒すべき人物だと進言。米国政府は同年6月にカストロ政権に対して、キューバの最大の産業である砂糖の輸入停止の禁輸措置に出ています。米国はカストロ政権転覆計画を建てていたのです。

イラストの註:EMBARGO「スペイン語で“禁輸措置”」
LIFT THE EMBARGO!「禁輸措置を解除せよ!」


アイゼンハワーはそのカストロ暗殺を含む転覆計画を承認しますが、退任間近だったのでニクソン副大統領やCIAのアレン・ダレス長官らがカストロ転覆の作戦計画を進め、米国はケネディ就任寸前の1961年1月3日には、キューバに対して国交断絶を通告したのです。CIAを中心とするカストロ政権転覆計画は軍事作戦となります。

ドワイト・アイゼンハワー
Wikimedia Commons
[Public Domain]
リチャード・ニクソン
Wikimedia Commons
[Public Domain]
アレン・ダレス
Wikimedia Commons
[Public Domain]

それは、CIAの軍事援助と資金協力の下に、反カストロの母国脱出の亡命者1,500人をゲリラ軍として組織化しキューバ上陸作戦を敢行、これによってキューバ国内の反カストロ勢力が呼応、蜂起してカストロ政権を転覆させるというものでした。

大統領選に勝利したケネディはこの計画を聞かされ仰天しましたが、軍の専門家の意見も計画・作戦は成功するとのものでした。大統領就任早々のケネディは米国軍の介入には慎重でしたが、CIAアレン・ダレス長官の「正規軍を介入させないとする説明(これは虚偽の説明、海兵隊が上陸する手はずにあった)」で作戦の実行を承認します。

1961年4月15日に、キューバ軍機に偽装した米旧型爆撃機がキューバ空軍飛行場を爆撃、17日から亡命キューバ人部隊がピッグス湾から上陸侵攻を開始します。しかし、このピッグス湾事件、第1次キューバ危機とも呼ばれるこの軍事作戦は大失敗。「上陸部隊は19日に投降、114名が戦死し1189名が捕虜となった。」(ウィキペディア記事)とのことです。

編集者註:降伏して捕虜となった反カストロ派のキューバ人たち。


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アメリカで人為的な食糧危機を引き起こそうとしている様子「現在アメリカはショップの棚が空だったりする…今旧ソビエト連邦のようになった」 ~アメリカからの輸入に多くを頼っている日本の不安

竹下雅敏氏からの情報です。
 古舘伊知郎氏が食糧安全保障を中心に、“60年代に遡って問題を解説”しています。3分33秒以降が日本の安全保障に関する話題です。
 “日本の食糧自給率はカロリーベースで37%と言う危機的状況(5分10秒)にある。ウクライナ戦争前の段階で、日本政府が買い付けた輸入小麦を製粉会社に売り渡す際の価格が、既に17.3%も上がっていた。エネルギー価格の高騰、金融緩和で円安が進んでいることが背景(6分15秒)にある。
 アメリカからの農産物輸入総額は1兆6400億円。日本は小麦の自給がほとんどできていない。小麦は北米(アメリカ、カナダ)からの輸入(6分45秒)に頼っている。大豆も74.8%をアメリカから輸入している。
 我々は目の前にスマホと食料があれば安心する。ところがある時、一瞬にしてテーブルから食糧が無くなり、スマホだけあって生きて行けるかという話(15分17秒)です。”と言っています。
 河添恵子氏の動画の冒頭をご覧ください。“スーパーマーケット、空の棚”で検索すると、画像がいっぱい出て来る。“数日以内でこんな風になっていた”ということです。
 3分10秒で、“現在アメリカはショップの棚が空だったりする。これは社会主義共産主義政府が生活の様々なものを操作し、制御しようとしている時に生じる多くの問題の一つだ。これは旧ソ連での日常だった。ソ連の店舗の棚はほとんど空だった。かつてのアメリカはスーパーの食品棚の品ぞろえが豊富で、世界の羨望の的だったが、今旧ソビエト連邦のようになった。”と言う一般人のコメントを紹介しています。
 動画の後半を見ると、河添恵子氏はアメリカのこうした状況を、ディープステートがサプライチェーンを混乱させることで意図的に引き起こしていると見ているようです。
 “続きはこちらから”の記事の冒頭にリンクされているZeeMapsをご覧ください。「食品関連火災・ハッキング・閉店マップ」ということですが食料品店、フードパントリー、農場/動物、穀物・サイロ、工場設備、ハッキングの項目をチェックすることができます。
 この地図を見ると、アメリカで人為的な食糧危機を引き起こそうとしている様子が窺えます。アメリカで食料の混乱が起きた時に、アメリカからの輸入に多くを頼っている日本が安泰だと思う人は居ないでしょう。
(竹下雅敏)
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世界に食糧危機が。日本の家庭でもその影響が出始めている。今、知っておいて欲しい問題を古舘が提言。
配信元)
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【河添恵子】2022年アメリカで食糧危機がついに本格的に!?バイデン政権の影響!?.
配信元)

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「トランスヒューマニズムの内部告発者」として非常に有名なキャリー・マディ博士の乗った単発機が墜落 ~事故を装った犯罪か

竹下雅敏氏からの情報です。
 キャリー・マディ博士の乗った単発機(エンジンを1基だけ搭載する航空機)が墜落したという速報が入りました。幸いな事に、“脚の骨折と椎骨の損傷の可能性がありますが、安定しています”とのことです。
 “続きはこちらから”の記事の引用元によれば、“大手航空会社や小型機のパイロットの見解は、フロリダから戻る最初のフライトで墜落していないことから、墜落はエンジンや機体への妨害工作ではない”ということです。
 アメリカ連邦航空局(FAA)の情報筋は、“もし反対の証拠が見つかったら私に通知すると言っている”ということですが、こちらのBBCの2013年の記事によれば、“英国企業が、高周波パルスを利用して自動車の電子システムを「混乱」させ、エンジンを停止させる「RFセーフストップ」技術のプロトタイプを発表した”とあります。
 この技術の主な用途は、“軍用に、停車を拒否する車両から機密の場所を守るための非殺傷兵器として使用されるだろう”と言うのですが、これを飛行機に使用すれば非殺傷兵器ではありません。
 また、“しかし、この装置は電子システムに作用するため、すべての古い車両に有効であるとは言えないことを認めた。「確かに、1960年代のランドローバーなら、止められない可能性が高い」”と書かれているのですが、現在では電子システムを使用していない車がほとんどないように、ほぼ全ての飛行機も電子制御なのではないかという気がします。
 こうした事から、“フロリダから戻る最初のフライトで墜落していないことから、墜落はエンジンや機体への妨害工作ではない”という見解を、私は支持しません。恐らく事故を装った犯罪だと思います。
 キャリー・マディ博士は、「トランスヒューマニズムの内部告発者」として非常に有名な女性ですが、こちらの動画「人類 2.0 - 医師の警告 新しいワクチン」を、ぜひご覧ください。
 キャリー・マディ博士は、動画のインタビューで、“このタイプのワクチンにはトランスフェクションと呼ばれるテクノロジーが使用されます。これは作物の遺伝子操作に使われるのと同じテクノロジーです。遺伝子操作された果物や野菜はもう子孫を残す力がありません。…それと同じことが人間で起きるのかもしれません。”と言っています。
 また、ルシフェラーゼとビル・ゲイツの特許について尋ねられたキャリー・マディ博士は、“ビル・ゲイツは私たちが「ニュー・ノーマル」に戻る前に少なくとも70億人、人類のほぼ全員にワクチンを接種するつもりだと言っています。…彼は皆に烙印を押すつもりなのです。ワクチン接種証明としてあなたの皮膚下に目に見えない「タトゥー」が刻まれます。スマホか他の機器を使えばそれを読み取ることができるのです。…彼らはハイドロジェルとナノテクノロジーを利用します。これはDAPRA(防衛先端研究プロジェクト機関)が発明したものです”と答えています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
【速報】トランスヒューマニズムとVAXの内部告発者であるキャリー・マディ博士が自家用機で墜落...現在手術中です回復を祈ってください!!!!


CARRIE MADEJの最新情報:キャリーの最新情報
 
キャリー
脚の骨折と椎骨の損傷の可能性がありますが、安定しています............。


キャリー・マディ博士を守るお祈りをお願いします。
現在、彼女を知る関係者の話として、彼女が飛行機事故(小型のパイパー機)に巻き込まれ足を骨折し、脊椎を損傷したとのことです。
彼女は現在手術中であると思われる。
これを報告しているメディアソースはまだありませんが、これは直接の接触によるものです。
手術後の状態などはまだわかりません。
どうかご無事でありますようにお祈り申し上げます。
詳細は後日お知らせします。

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米軍の戦闘能力をわざわざ棄損するようなワクチン接種を強制するロイド・オースティン米国防長官 〜 これからの戦争はAI(人工知能)とドローン、ロボット兵士が主力に?

竹下雅敏氏からの情報です。
 米軍のCOVID-19ワクチン義務化の遵守期限が6月30日に迫るなか、陸軍のワクチン接種率は米陸軍当局が公表している96%よりかなり低く、「12万人の兵士がまだワクチン接種を受けていない状態」だということです。
 米陸軍のウェブサイト上の記事によれば、“米国陸軍は、468,459人の現役兵士がCOVID-19の予防接種を受けたと発表…この数字は、少なくとも1回のワクチン接種を受けた現役部隊の98%に相当し、96%(合計461,209人の兵士)が完全にワクチン接種を受けている。”ということになっているのですが、実際にはワクチンを接種していない兵士の数はかなりのもので、匿名を条件に内部告発をした現役の陸軍高官は、国防総省は依然としてワクチン接種を受けていない兵士を分離する計画だが、それを実行に移すと「戦闘不能」になってしまうため、“兵士を分離するのを延期すること”になるだろうと言っています。
 冒頭のツイートの書き込みによると、添付されている動画は、2021年9月のものだということですが、“昨夜、国防長官が全ての現役軍人にメールを送った。「午前10時までに、ワクチン接種を済ませること。さもなければ、軍事裁判所に送る」という内容だ。早速、F-22のパイロット12名が退職した。世界で最も優秀な、訓練されたパイロット達だ。つまり、12機の数十億、数百万ドルの飛行機が飛べなくなる。…そして、16名のB-52爆撃機のクルーも退職した。これは、たった2つの空軍基地での出来事にすぎない。…だから、未だにワクチン強制接種に反発しない愚か者達、未だに黙っている者、ワクチンを支持している者達は、我々を窮地に追い込んだ責任を負うべきだ。我々は、途方に暮れている。…こうした状況は、どのマスコミも報じることがない。そうした情報は遮断され、情報統制が行われるに違いない。だが、今こそ、人々を目覚めさせなければならない。皆さん、早く準備を始めるべきだ。そこでのんびりしている貴方も、もはや、米国の生活は、もうのんびりできなくなるはずだ。…”と言っています。
 ロイド・オースティン米国防長官の経歴は、“最終階級は陸軍大将。…退役後は大手軍需産業であるレイセオン・テクノロジーズの取締役に就任し、2017年9月18日からは大手鉄鋼会社ニューコアの取締役となった。…2018年5月29日、医療サービス大手のテネット・ヘルスケアの取締役に就任”ということで、完全に軍産複合体の人間です。
 彼らが何故、米軍の戦闘能力をわざわざ棄損するようなワクチン接種を強制するのかですが、恐らくこれからの戦争はAI(人工知能)とドローン、ロボット兵士が主力となり、多くの軍人は要らないと考えているためでしょう。
 “続きはこちらから”の動画は、おまけです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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独占:内部告発者は、12万人の兵士がまだワクチン接種を受けていない状態で、陸軍は6月30日の期限をずっと先に延ばすかもしれないと述べています。
引用元)
(前略)
米軍のCOVID-19ワクチン義務化の遵守期限が6月30日に迫るなか、米陸軍当局は、ワクチン未接種の隊員はごくわずかであると公言し、96%以上の隊員が完全に接種済みであると報告している。

しかし、陸軍のワクチン接種率は実際には96%よりかなり低く、陸軍がこの期限を実施した場合、最大12万人の軍人の損失により「戦闘不能」になると、上級レベルの情報にアクセスできる現役の陸軍高官が The Defender に語った。

匿名を条件に語ったこの関係者によれば、陸軍は6月30日の期限をもっと先に延ばすことを強く検討しているが、今度の期限が近くなるまで、あるいは期限が過ぎてからも、日付変更を発表することはないだろうとのことだ。
(中略)
「陸軍は12万人の兵士を分離できないことを知っている」と内部告発者は主張している。“戦闘不能”になってしまうからだ。このことも、実際の数字が厳しく守られてきた理由だという。
(中略)
「国防総省は、あまりにも多くの軍人が拒否しており、それについてできることはあまりないことを知っている」と内部告発者は語った。
(中略)
これとは別に、マット・ゲッツ下院議員(フロリダ州選出)は先週、国防総省に対し、米軍のあらゆる部門から除隊したすべての兵士を、同じ階級、手当、後払い給与で復職させるよう要求した。
(以下略)
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配信元)


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