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ユダヤ問題のポイント(日本 昭和編) ― 第40話 ― 消去されている戦争犯罪人

 コロナワクチンには言うまでもなく、遺伝子組み換えの技術が使用されています。遺伝子組み換え技術のルーツを尋ねると、ベトナム戦争の枯葉剤に突き当たります。
 ベトナム戦争で、ベトコンのジャングルに隠れてのゲリラ戦法に手を焼いた米軍が、先ずはジャングルを破壊するために、無差別に大量に枯葉剤を撒き散らしたのでした。結果、この枯葉剤という猛毒薬が、ベトナムの一般民衆にどれほどの被害を与え数々の悲劇を生み出したものか…。米兵でさえもその被害にあっています。極めて残酷で卑劣な作戦を実行に移した米軍、この残酷で卑劣な作戦が、結局のところは現在のコロナワクチンにまで結びつくのですが、こういった背景には何があり、誰がいたのか?
 米軍の無差別大量の枯葉剤の散布の原型は、太平洋戦争での日本への無差別絨毯爆撃にあります。日本の場合は爆弾と、紙と木と土で作られた日本民家を効率良く焼き尽くすため、焼夷弾が雨霰と投下されました。これで家屋が、街が、人々が焼き尽くされ破壊されました。ベトナム戦争では焼夷弾を枯葉剤に置き換えただけです。これでベトナムのジャングルが、人々が殺され、人々の生活と環境が破壊されました。
 太平洋戦争での日本への無差別絨毯爆撃(原爆投下も)と、ベトナム戦争での枯葉剤散布は同一の文脈から起きています。明らかな戦争犯罪であり、しかもその戦争犯罪が全く問題とされなかったことが、現在のコロナワクチンの接種に繋がっているのです。こういった背景には誰がいたのか?
 ジャングルを枯死させ、農耕地を壊滅させるための枯葉剤を製造したのはモンサント社です。そして、モンサント社とはロックフェラー傘下の企業だった、こう事実を指摘すればおおよその察しはつくでしょう。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(日本 昭和編) ― 第40話 ― 消去されている戦争犯罪人

東京裁判の最大の問題点


1946年(昭和21年)5月3日から1948年(昭和23年)11月12日にかけて、「極東国際軍事裁判」「東京裁判」、以下東京裁判と表記)が行われました。これは日本が占領下の中での戦争犯罪人を裁く裁判であったのですが、東京裁判の場合は日本のA級戦犯の容疑者がその対象となっていました。

極東国際軍事裁判(東京裁判)の様子
Wikimedia Commons [Public Domain]

私も誤解していたのですが、戦犯はA級、B級、C級の3つに別れ、「A級戦犯=平和に対する罪」、「B級戦犯=(通例の)戦争犯罪」、「C級戦犯=人道に対する罪」となるようです。私はA級が最も罪が重く、B、Cと罪が軽くなると思っていましたが、A、B、Cの戦争犯罪の分類は、罪の軽重を表す分類ではなかったのでした。ただし、東京裁判にてA級戦犯で起訴された28名のうち7名が死刑となったので、A、B、Cの分類が罪の軽重を表すとの誤解が広まったのも自然ではあるようです。

さて、東京裁判は歴史上非常に重要な位置づけとなるものです。なぜならば、東京裁判は太平洋戦争の総括を行う裁判だったからです。総括が次の進路を決定づけます。すなわち、東京裁判がその後の戦後の日本、そして米国の進路を決定づけた、との言い方も成立するのです。

だから非常に重要なものだったのですが、更に重大な点を指摘すれば、東京裁判は大変な欠陥裁判だったという点です。その最大の問題点とは、東京裁判では本当の悪辣な戦争犯罪人が全くその姿・名前さえも出されなかった、ここに東京裁判の最大の問題点が集約できるでしょう。

初めから裁判の対象から外れていた真の戦争犯罪人は、罪を問われる以前の段階でのうのうと特権生活を享受し、その後も権力者支配者としてこの地上世界を動かし、それが歴史として刻まれていくのです。最初から裁判の対象から外れていた真の戦争犯罪人とは誰か?

その本当の戦争犯罪人たちのごく一端は、第38話で紹介した岩波書店の『始まっている未来 新しい経済学は可能か』のp12の宇沢博士の以下の語りの中にも表れていました。

マクナマラの立てた計画が最初に大規模で実行に移されたのが、1945年3月10日の東京大空襲でした。下町を中心に一面火の海と化し、一晩で8万人を超える人が殺され、5万人近い負傷者が出て、30万戸近い家屋が焼失するという大惨事になった。(日本爆撃は)その後、拡大され、日本中の主な都市を巻き込み、最終的には、広島、長崎の原爆投下という、これまで人類が犯した最大の罪を犯すことになったわけです。
ずっと後になって、The Fog of Warというドキュメンタリー映画のなかで、マクナマラは当時のことを振り返って、こう言っています。
「ルメイ少将は『もし我々がこの戦争に負ければ、我々は戦争犯罪人として処刑されていただろう』と言っていた。彼は正しかったと思います。彼と、多分私も、戦争犯罪人になるようなことをしていたんです。」
(木村太郎『東京新聞』2009年7月11日)


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FDA(米国食品医薬品局)の医療対策イニシアチブ執行役員 クリストファー・コール氏「バイデンは、できるだけ多くの人にワクチンを受けさせたいようだ。…最終的には、インフルエンザワクチンのように毎年接種することになるでしょう。(幼児も含め)全員に、です」

竹下雅敏氏からの情報です。
 プロジェクト・ベリタスの記者が、FDA(米国食品医薬品局)の医療対策イニシアチブ執行役員、クリストファー・コール氏にインタビュー。隠しカメラが、その様子を捉えました。
 動画の冒頭でクリストファー・コール氏は、「バイデンは、できるだけ多くの人にワクチンを受けさせたいようだ。だから、毎年ワクチンを接種しなければならない。まだ正式には発表されていないが、それは皆んなを激怒させたくないからです。製薬会社、食品会社、ワクチン会社、彼らは製品を承認するための審査員を雇い維持するのに毎年数億ドルをかけている。もし、すべての人が年1回のワクチンを要求されたら、それは、彼らの会社に還元されるお金になる。…最終的には、インフルエンザワクチンのように毎年接種することになるでしょう。(幼児も含め)全員に、です。」と言っています。
 2分28秒のところでは、「私たちが規制している人たちから、FDAの予算に年間 10億ドル近く入ってくる。…基本的に我々は、医薬品の審査官をもっと雇うために、業界に何百万ドルも請求してます。製薬会社は承認プロセスを早めることができるし、より多くのお金を稼げる。…つまり、明らかに当局には承認過程にある製薬会社に対してより好意的な考えの人がいるんです。」と言っています。
 “続きはこちらから”の動画は、「この機会にWHOの財務状況を見て見ましょう。一瞥しただけでも驚きです。WHOの加盟国が拠出する金額の合計は、WHOの総予算51億ユーロの25%でしかありません。最大の拠出国は14.67%を拠出する米国でした。これに続くのがビル&メリンダ・ゲイツ財団で、総予算の9.76%を占めていました。同財団の主たる関心事は周知の如く、大々的なワクチン・キャンペーンを行うことです。僅差で同財団に続くのが8.39%を拠出するGAVIアライアンスで、これはビル&メリンダ・ゲイツ財団、WHO、ユニセフ、世界銀行が共同で設立した財団です。その他個々に寄付を行う組織として、ワクチンで巨額の利益を得る製薬会社、あるいは利益本位のロックフェラー家のような金融カルテルがいます。」と言っています。
 こうした構図を見れば、“バイデンはできるだけ多くの国民にワクチンを接種させたい…最終的には、インフルエンザワクチンのように毎年接種することになるでしょう”という流れは当然のことです。
 これが止められるか否かは、フリーダム・コンボイにかかっています。メディアはロシアとウクライナの緊張を騒ぎ立てているのですが、人々の関心をフリーダム・コンボイから逸らせたいのでしょう。
(竹下雅敏)
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【永久保存版】FDA(アメリカ食品医薬品局)の闇をプロジェクトベリタスが暴露:フルサイズ
配信元)
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ユダヤ問題のポイント(日本 昭和編) ― 第39話 ― 黄金をめぐる攻防戦

 アメリカによる外国の統治、これが最も理想的にうまくいった事例が日本の統治だと言われています。自国に外国の軍隊が駐留、このことはその国が駐留する外国軍の占領下にあることを意味するのは世界的な常識です。だから、どこの国でも自国に駐留する外国軍を敵視し、一国も早く排除しようと努めるのです。
 ところが、日本では1945年から2022年の現在まで米軍が駐留し続けています。日米地位協定により米軍は治外法権であり、「思いやり予算」が付与もされます。世界的な常識からは「ありえないこと」が長年に渡って成立していること、日本人はよほど特殊なのか? そうではなく、ここには裏天皇グループの存在があったのです。
 “日本を中心としたNWO”を目指す裏天皇グループと、“アメリカを中心としたNWO”を目指すグループとは激しく対立していたとのことでした。特にその戦いは「黄金の百合」という莫大な金塊の所有をめぐる攻防だったはずです。自分たちの目指すNWO成立には莫大な黄金は欠かせないものだからです。
 しかし、アメリカ側は日本を統治するのに戦前から日本を支配してきた裏天皇グループを利用する側面があった模様です。一方の裏天皇グループも、自分たちの秘密の支配権を維持拡大するのにアメリカ側を利用していた側面もあります。両者は激しく対立するとともに、互いを利用するという協力関係も成立していたわけです。また、相手側の手駒を自陣への取り込みも行われていたようです。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(日本 昭和編) ― 第39話 ― 黄金をめぐる攻防戦

特捜の背後の存在


1945年から1952年まで、日本は太平洋戦争の敗戦からサンフランシスコ講和条約締結までの約7年間、公式には連合国軍最高司令官総司令部GHQ/SCAP)の占領下に置かれていました。この期間の中で設置され、現在日本にまで多大な影響を、もっといえば日本支配の装置となり、現在まで作動している重要機関の一つが「隠匿退蔵物資事件捜査部」でしょう。

「隠匿退蔵物資事件捜査部」とは1947年(昭和22年)、隠退蔵物資事件を契機にGHQによってに設置されたものです。「隠匿退蔵物資事件捜査部」が後の東京地検特捜部なのです。

東京地検特捜部は「日本最強の捜査機関」とも呼ばれていて、1976年にはロッキード事件で田中角栄元首相が逮捕されています。また、近年では総理目前となっていた民主党の小沢一郎議員が、でっち上げと言って良いであろう陸山会事件で東京地検特捜部(特捜)の強制捜査を受けました。その結果小沢議員の秘書たちが逮捕され、その影響によって小沢総理の誕生は消えました。特捜の動きが日本国に甚大な影響を与えているのです。

編集者註:一覧表の赤字はシャンティーフーラによるもの。
最初のロッキード事件は田中派、最後のIR汚職事件は二階派(二階俊博は元竹下派)、それ以外は竹下派に対する捜査。
(参考:るいネット「清和会に対立した経世会の末路」)

このロッキード事件にしろ陸山会事件にしろ特捜の動きの背後には、アメリカの支配者たちの意志が強く反映されているのは間違いないでしょう。「特別捜査部」のウィキペディア記事では次のように記載されている通りです。

東京地検特捜部に批判的な立場からは、東京地検特捜部が連合国軍による占領下で、旧日本軍が貯蔵していた隠退蔵物資を摘発してGHQの管理下に置くことを目的に設置された「隠匿退蔵物資事件捜査部」としてスタートした経緯や特捜部エリートに駐米大使館の一等書記官経験者が多いことから、「アメリカの影響を受けている」とする見方がある。

それと特捜に関して気をつけるべきは、裏天皇のグループの意図も特捜に反映されているであろうという点です。ウィキペディア記事の上の続きが次のようにある通りで、清和会グループは裏天皇の直接の部下であった岸信介にその源流がありますが、その清和会グループと特捜は握っていたと見るのが自然です。アベシがいかなる犯罪行為に手を染めようと不問にされてしまった理由がここにあるでしょう。

また、捜査対象が歴史的に木曜クラブの流れを汲む平成研究会系列(田中派―竹下(登)派―小渕派―橋本派―津島派―額賀派―竹下(亘)派―茂木派)の政治家に集中する一方で、党風刷新連盟を興りとする清和政策研究会系列(福田派―安倍(晋太郎)派―森派―町村派―細田派―安倍(晋三)派)の政治家は多くが免れていることから、「捜査対象が偏っているのではないか?」という主張がある。


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米国に亡命した中国のウイルス学者・閻麗夢(えん・れいむ)博士による攪乱情報 ~中国共産党の工作員になってしまった閻麗夢博士

竹下雅敏氏からの情報です。
 米国に亡命した中国のウイルス学者・閻麗夢(えん・れいむ)博士は、新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)を中国共産党政権が開発した生物兵器であると主張しています。こちらの記事で、“閻博士は、2019年12月31日と2020年1月16日の間に2回にわたって、中国国内の研究機関、中国疾病対策予防センター(CDC)、及び中共軍の研究機関や病院の同業関係者に連絡を取り、新型コロナウイルスの発生源や感染状況に関する詳細な情報を入手した”とあり、「新型コロナウイルスは、中共軍の生物兵器専門家の最新理論に基づいて製造した生物兵器である」と言っています。
 冒頭の記事で閻(ヤン)博士は、“中国共産党はラッサ、マールブルグ、ハンタウイルスなどのさまざまな出血熱ウイルスを研究しており…冬季オリンピックの際に、このような生物兵器ウイルスを放出する準備を完全に整えている”という爆弾発言をしています。
 しかし私は、閻麗夢博士のこうした発言は攪乱情報だと見ています。こちらの閻麗夢博士のツイートをご覧ください。彼女は、「中国共産党の代理人マイルズ、郭文貴と彼の中国共産党員のパートナー王延平がどのように私に対して違法行為を組織したか、もっと証拠をここに送ってください。(DeepL機械翻訳)」とツイートしています。
 こうした発言に郭文貴氏は激怒、これ以降、連新社(GTV)の動画に彼女が出演することはなくなりました。閻麗夢博士の先のツイートは2021年7月21日のものですが、“このツイートは閻麗夢博士が中国共産党の工作員になったことを示すもの”と私は考えています。
 したがって、閻麗夢博士の過去の発言は信憑性が高いのですが、現在の彼女の発言は信用できないのです。“続きはこちらから”の記事では、「NIH 国立衛生研究所は、米国内でエボラの機能獲得研究を行っている。…米政府こそが感染源だ。」とあります。
 マールブルグやエボラを兵器化したウイルスをばら撒く計画があるのかも知れませんが、こうした計画は1月22日の記事でお伝えしたように、“グラフェンのバブルが体内で爆発することで出血熱が生じますがそれをマールブルグ・ウイルスのせいにしようとしている”ということ、“ワクチン接種と5G、そして生物兵器の合わせ技で、新たな出血熱のパンデミックを偽装する”ということだと見て良いのではないでしょうか。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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独占情報 中国共産党が出血熱の生物兵器をオリンピックで普及させようとしていることをLi-Meng Yan博士が暴露し、その治療法を公開した
引用元)
(前略)

(中略)
中国共産党はラッサ、マールブルグ、ハンタウイルスなどのさまざまな出血熱ウイルスを研究しており、これらのウイルスはすべて、この病気の薬剤ターゲットであるCD38を共有しているという。彼女の情報によると、中国共産党は冬季オリンピックの際に、このような生物兵器ウイルスを放出する準備を完全に整えているという。
(中略)
この新しい病気は、ウイルス性出血熱の一種であり、COVID-19よりもはるかに高い致死率を持っているかもしれない。ヤン博士によれば、この病気は中国全土で発生している可能性があり、今週はイギリスでも発生したとのことである。
(中略)
彼女は、中国共産党の軍事科学者が2014年にリベリアと協力してエボラ出血熱を研究したことを指摘した。
(中略)
彼女の予測が正しく、これまですべての予測が正確であることが証明されているならば、これは世界の非常に厄介な時代の始まりを意味するかもしれない。
(中略)
ヤン博士によれば、すでに治療薬があり、中国共産党はそれを可能な限り調達しているところだという。それは「ダーザレックス(ダラツムマブ)」というジョンソン&ジョンソンの薬である。Cancer.orgによると、この薬は現在、多発性骨髄腫の治療に使われているが、中国共産党はこの薬が彼らの新しい生物兵器にも有効であることを発見したとヤン博士は述べている。
(以下略)

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2016年から2020年までのデータを、年間1800万人分を誤って集計していたとして書き換える国防総省!

竹下雅敏氏からの情報です。
 下から順にご覧ください。1月30日の記事で、ロン・ジョンソン上院議員の公聴会において、オハイオ州のトーマス・レンツ弁護士が「国防医療疫学データベース(DMED)」のデータを提示し、“ワクチン発売前は健康そのものだった若い兵士たちに、信じられないほど多くの極めて異常な病気が発生していた”ことを紹介しました。
 2月7日の記事で、“国防総省は、2016年から2020年のデータが誤っていることが判明したとして、「2016年から2020年のデータが過小報告されているため、2021年にはすべての医療診断の発生が大幅に増加しているように見える」と言い訳した”ことをお伝えしました。
 この時のコメントで、ロバート・マローン博士は、「NIHのファウチと同僚が国防総省と協力しており、DMEDデータベースのデータが共有されていたことを示している。…これらすべての機関が同じデータを見ている中で、内部告発者が警告を発するまで誰も過去のデータが間違っていると思わなかったというのは、さらに信じがたいことです。」と言っていました。
 動画の中でロバート・マローン博士は、“内部告発者のテレサ・ロングですが、私は彼女のことを知っていて頻繁に話もします。今朝も2度会話をしました。”と言っています。冒頭部分で、“今、話題になっているのは内部告発によるDODデータベース、DMSSデータベースの情報公開についてで、これは驚くべきことです。データを書き換えるために奔走しています。”と言っているのですが、記事にあるふたつのグラフを見ると、国防総省が2016年から2020年までのデータを、どのように書き換えたかが分かります。
 もはや笑えるレベルで、年間1800万人分を誤って集計していたというのです。「世界があべぴょん化」していくのを見ている気がします。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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国防総省が主要なスキャンダルに巻き込まれた:COVIDが明らかになった後、米軍が厳しいデータ操作に巻き込まれた—「改訂された」数字は実数ではない
引用元)
(前略)

 
最初のデータは、オハイオ州の弁護士トーマス・レンツによる「COVID-19:セカンドオピニオン」に関するロンジョンソン上院議員の5時間の公聴会で発表されました。
(中略)
国防総省によると、軍隊での実際の医師の診察と外来治療の数は、2016年以降に報告されていた数の少なくとも10倍です。

その後、米軍はこの「修正された」チャートを提供しました。


 
2019年度から2021年度までの米軍は年間6800億円以上だったわけです。それなのに、米軍は過去6年間の医師の受診状況をまとめることができなかったのですか?
 
米軍が認めているのは、自分たちの数字が医師の診察数で年間1800万人分もずれていたということです。
 
米軍は本当にこれほど無能なのだろうか? それとも、実際のコビドワクチン事件を隠蔽しているのだろうか?
(以下略)
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配信元)
 

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