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25/11/3 フルフォード情報英語版:トランプ、アジア歴訪から成果なく帰国 米国の混乱さらに激化

 ドナルド・トランプがアジア歴訪から成果なく帰国し、米国におけるシオニスト支配網の崩壊が加速しているようです。トランプは中国に対し、米軍兵士の給与や食料配給券の費用を支払うための資金援助を懇願し、習主席は、レアアース輸出停止期限の1年延期や米国産農産物の購入など、資金提供に応じる姿勢を示したようです。その条件としてイスラエルによるガザでのユダヤ人虐殺を止めるよう求めたようですが、現在もガザでの虐殺が続いていることから、この条件は悪魔崇拝者たちには受け入れられないものだったらしい。
 中国はマッハ5を超える可変構造型極超音速機を公開し、これにより米国の空母艦隊全体が時代遅れとなるという軍事的な現実が現れているようです。米軍が全面的な核戦争が自滅行為であることを理解していることや、ロシアが保持する驚異的な核兵器の抑止効果によって、核によるハルマゲドンは起こらないと見られています。
 トランプと習主席の会談後、アジアの秘密結社と西側ホワイトハット同盟の代表者との間で、より重要な会合があったようです。この会合では、真の問題は他部族を殺害し奴隷にしようとする悪魔崇拝者の存在であり、西側の政治家が指導的地位に就くために、悪魔崇拝者の支配下にあるイスラエルによって子供を暴行・殺害する映像を撮影されていた実態が明らかにされたとあります。また、戦争を回避するためには、米軍の給与をホワイトハットを通じて支払う必要があるが、その見返りとして終わりのない戦争をやめ、平和的な方向に転換することが提案されたということです。ホワイトハットは、シオニスト支配から米軍の統制を取り戻し次第、米国が北朝鮮の鉱物資源開発を支援することで合意を取り付けたとあります。
 ハザール・マフィア/悪魔崇拝者による最新の悪行として、ポルトガル、スペイン、ドイツ、スウェーデンなど欧州諸国が、WHOと国連の同意のもとで、ガザ地区からの患者(多くは拷問を受け、アドレノクロム産業のために利用されている女性や子供)を自国の専門病院に受け入れさせていることが報告されています。
 シオニスト支配下の西側とロシアの間で破壊工作戦争が激化しており、冬の到来とともに壊滅的なエネルギー不足が確実視されているようです。また、ウクライナの独裁者ゼレンスキーへの批判が西側メディアで強まっており、彼はすでにロシア側の協力者となっているという情報も載せています。しかし、西側はウクライナを混乱の道具として使い続け、ベネズエラやマリの金鉱など、各地で代理勢力(ISISを含む)を使った戦争を仕掛けているようです。これは悪魔に捧げる新たな人間の供給源を確保するためだと見られています。
 COVID-19ワクチン接種後の死亡の73.9%がワクチンそのものが直接の死因であることが科学的に証明されたと言っています。また、COVID-19はアシュケナージ系ユダヤ人が免疫を持つように設計された可能性も指摘しています。さらに、乳幼児への複合ワクチン接種および接種時期の早さが、自閉スペクトラム症(ASD)リスクの主要因であるという報告もありました。
 ホワイトハットが西側の軍の統制を取り戻し次第、アドレノクロム取引、ワクチンによる殺人、気象兵器などの背後にいる犯罪者たちは一斉に逮捕され、軍事裁判にかけられる予定だと言っています。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:トランプ、アジア歴訪から成果なく帰国 米国の混乱さらに激化
転載元)

シオニスト支配網の崩壊


US chaos intensifies as Trump returns from Asia empty handed
By
Benjamin Fulford
November 3, 2025
1 Comment
The collapse of the Zionist control grid over the US is accelerating now that Donald “Trump” has returned from his Asian begging trip empty-handed. The Zionist fanatics, unable to believe that their plan for satanic rule of the planet is ending in failure, are now more desperately than ever trying to start Armageddon.
ドナルド・トランプがアジアでの物乞いツアーを手ぶらで終えて帰国したことで、米国におけるシオニスト支配網の崩壊が加速している。地球を悪魔支配下に置こうとした自らの計画が失敗に終わりつつあることを信じられないシオニストの狂信者たちは、これまで以上に必死になってハルマゲドンを引き起こそうとしている。

We had two flies on the wall at last week’s summit between the US “President” and Chinese leader Xi Jinping. One was Chinese, one was Western. They both say “Trump” asked Xi for money to pay for food stamps and the wages of US soldiers. Xi seemed agreeable, and that is why the deadline for China to cut off rare earth exports -effectively shutting down US industry- was postponed for a year. China also offered to buy US soybeans and other agricultural products. 先週行われた米国の「大統領」と中国の習近平主席との首脳会談には、壁に張り付いていた2匹のハエがいた。一方は中国側、もう一方は西側の情報筋である。両者の話によると、「トランプ」は食料配給券の費用と米軍兵士の給与を支払うための資金を習主席に求めたという。習主席はこれに応じる姿勢を見せ、その結果、中国がレアアースの輸出を停止し、実質的に米国産業を麻痺させる予定だった期限が1年延期された。また、中国は米国産の大豆など農産物の購入も申し出たという。

However, Xi said Chinese money was conditional on the US stopping Israel from slaughtering Judeans in Gaza. It is clear from the fact that the Gaza slaughter continues and “Trump” started making nuclear and other threats that this condition was unacceptable to the satanists. As a sign that this meeting failed, here you can watch “Trump” making veiled threats to China over Taiwan. しかし、習主席は、中国が資金を提供する条件として、米国がイスラエルによるガザでのユダヤ人虐殺を止めることを求めた。ガザでの虐殺が依然として続き、「トランプ」が核兵器などを用いた脅迫を始めた事実からも、この条件が悪魔崇拝者たちにとって到底受け入れられるものではなかったことは明白である。この会談が失敗に終わった証として、「トランプ」が台湾問題をめぐって中国に対し暗に脅しをかけている様子を見ることができる。


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経済的自由を得ただけでは、心の自由まで得ることはできない ~「自然」に感謝できる人であれば、田舎暮らしは心の平安を得る近道 / 平和を体現するコツ

竹下雅敏氏からの情報です。
 この動画の内容を推奨しているわけではありません。ただ、お金持ちになった人たちは、こうしたことを実践してきたのだろうと思います。
 経済的な自由を手に入れる(1分25秒)ことについて語っているのですが、 “明日から何をしてもいいし、何もしなくてもいい。いつでも好きなことを選べる状態こそが本当のゴールなんだ…具体的にどういう状態なのって言うと、それはあなたが持っている株の配当金とか不動産の家賃収入とか、そういうあなたが働かなくても入ってくるお金が、あなたの生活費を上回った状態のことです。(8分55秒)”と説明しています。
 私の身近に、この動画で語られている3つの意識改革「①貯蓄から投資へ(4分22秒) ②借金をツールとして使う(5分55秒) ③キャリアを資本と捉える(7分15秒)」を全く用いずに、究極のゴールに到達している人物がいます。
 それは私の母ガラモンです。彼女の年金収入は生活費を上回った状態で、「何をしてもいいし、何もしなくてもいい」を体現しています。ほぼ一日中、オフトゥンの国で暮らしています。寝たきりではなく、気が向いたら庭を散歩しています。
 認知症が進んでいるので、明日を思い煩うこともなく、もっぱら過去と対話しながら生きているようです。オフトゥンの国の名誉市民だといえるでしょう。
 「今」に生きることができていたならば「覚者」だったのですが、残念ながら経済的自由を得ただけでは、心の自由まで得ることはできません。
 ちなみに、私は「オフトゥンの国」の一般国民なのですが、妻はいまだに帰化申請が受理されていません。お花の水やりとか、介護職員の方との応対など、オフトゥンの国から一時的にせよ退去させられることも多いです。
 ツイートの内容と写真は興味深いですね。こうした暮らしに憧れる人も多いと思いますが、景観を維持するのが結構大変です。田舎暮らしは雑草との闘いになることが多いです。
 ただ、「自然」に感謝できる人であれば、田舎暮らしは心の平安を得る近道だと言えるでしょう。ニワトリや植物の世話をすることが好きな人なら、平和は家庭の中だけの問題で済みます。
 平和を体現するコツは、自然、家庭、自分の心のいずれとも戦わないことです。戦いは理想との比較から生まれます。理想を捨てること、ありのままであること、夢を追いかけないことです。
 一言でいえば、「今」を生きることにつきます。いつもそのように生きている人が、過去と未来という夢から目覚めた「覚者」なのです。
(竹下雅敏)
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【年収2000万でも不安が消えないあなたへ】お金持ちだけが知る「B/S思考」の世界の歩き方:PL思考から資産拡大思考への完全シフトロードマップ
配信元)
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配信元)
すべての暗号資産を売却しました。

人里離れた場所に農場を買いました。

朝6時に起きて、鶏に餌をやり、一つのチャートもチェックしませんでした。

5年ぶりに初めて、穏やかな気持ちです。

君たちはくだらないものを追いかけ続けろ。

俺は平和を追いかけている。

世界で100カ国以上が同時にデジタルIDの法制化を進めている「服従か、罰か」/ 日本で不法移民対策やヘイトスピーチ防止を目的にID化が肯定される危険「デジタルIDこそ国民監視の本丸」

 すでにデジタルIDを導入しているインドで何が起こっているかを伝える動画がありました。「デジタルIDが便利だと思う人への警告」と言って始まります。
インド政府は強制的に10億人の国民をID管理し、食料配給、年金、医療に紐づけました。すると犯罪組織が生体データのハッキングや改ざんで本人のIDを乗っ取る事態が起こりました。「犯罪組織がシステムを悪用し、給付金を盗み、資金を横流しし、偽の身元を売りさばきました。」その結果、標的にされた人々は、食料配給が絶たれ餓死したり、年金収入が途絶えたり、病院で認証ができないために受診を拒否されました。「貧しい人々のための資金が吸い上げられていました。」この動画では犯罪組織によるブラックマーケットについて語っていますが、「政府」による「支配と搾取」のためのシステムであることを示唆しています。
 「デジタルIDによる完全管理。」という動画では、"人々の監視だけではなく、人々の行動を制御するシステムそのもの。服従か罰か。システムの悪用はリスクではなく最初から設計されている" と言っています。3:35から、すでにデジタルIDが法律化された国々を紹介しています。イギリス、スイス、カナダ、オーストラリア、スウェーデン、インド、中国、シンガポール、韓国、デンマーク、ナイジェリア、アラブ首長国連邦、EUなど100カ国以上が同じタイミングでデジタルID化を進めているということです。こうした計画は何十年も前から仕組まれていたという歴史を7:55から解説しています。
 そして今、右派には不法移民対策、左派にはヘイトスピーチ防止を目的として、国民全体をIDに紐づけたデジタル監視社会に誘い込む流れになっています。「このままでは私たちの自由、プライバシー、人間性すら奪われていきます。」「世界経済フォーラムのロードマップでは2025年、2030年、2035年、2049年、2050年が新グローバル社会の始まりだと言っています。2025年の今、時間は刻々と迫っています。でも希望はありますよね。イギリスの270万署名のように抵抗すれば変わりますよ。」と、多くの人の気づきが重要だと促しています。
(まのじ)
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配信元)
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【拡散】デジタルIDによる完全管理。
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25/10/27 フルフォード情報英語版:すべてが終わった…米国は破綻し、イスラエルに買収された政治家たちは国家反逆罪で逮捕されるであろう

 米国の破綻状態が差し迫っており、トランプ大統領は政府の存続資金確保のためにアジア「物乞いツアー」を行っていますが、アジアの秘密結社筋は失敗に終わると予測しているようです。世界における戦争とテロの主因である米国とイスラエルは停止させる必要があるということです。米国政府が崩壊すれば、カナダ、フランス、ドイツ、日本、英国なども追随する可能性が高いと見られています。現在、米軍兵士や政府職員は1か月近く無給で勤務し、食料配給所にも列をなす状況になっており、米国農務省(USDA)は、11月1日以降に約4200万人がフードスタンプの給付を受けられなくなると警告しているとのことです。
 フルフォード氏は西側の秘密結社幹部との接触を通じて、世界の指導者のほとんどが悪魔に支配されていることや、人間の生贄と引き換えに地震や嵐を引き起こす力を異次元の存在から得ていることなどを語っています。悪魔崇拝者の会員数は110万人を超え、その多くが権力の座に就いていますが、児童虐待をネタに脅迫されており、それが公約と反対の行動を取っている理由だということです。日本の高市早苗首相もウクライナのゼレンスキーを支持していることから、悪魔崇拝者に支配されていると言っています。
 ウクライナ戦争は実質的に終結しているような状況で、ロシアによるオデッサ制圧の段階に入っており、和平合意が目前のようです。また、プーチンは核動力巡航ミサイル「ブレヴェストニク」を公開しており、これがイスラエルによる核の脅迫を無効化し得ることを示唆し、イスラエルがガザでの虐殺行為を縮小せざるを得ない理由だと言っています。ガザ和平案は偽トランプによる詐欺であり、シオニストのクシュナー主導による中東の新たな高級リゾート地を建設する計画だと米軍情報筋は見ているようです。
 悪魔崇拝者は、自らの支配と世界金融システムの崩壊を防ぐため、必死に新たな戦争を引き起こそうとしており、次の標的をベネズエラにしているようです。しかし、この計画に米軍は協力しておらず、ロシアと中国はベネズエラを保護すると表明しているとあります。
 カナダでは国際保健規則(IHR)改正案が可決され、世界保健機関(WHO)の指令に従わざるを得ない状況に陥ってしまったようです。また、中国が量子技術や脳コンピュータ・インターフェース(BCI)などの次世代産業に急速に投資し、新たな経済成長のフロンティアを切り開いている様子にも触れています。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:すべてが終わった…米国は破綻し、イスラエルに買収された政治家たちは国家反逆罪で逮捕されるであろう
転載元)

西側諸国の崩壊の兆候


It’s Game Over, the US is bankrupt and Israeli bribed politicians will be arrested for treason.
By
Benjamin Fulford
October 27, 2025
17 Comments
This week, US President Donald Trump will be in Asia for a last-minute begging tour to try to get funding so the US Corporation can continue operating. We are hearing from Asian secret society sources that he will not get it. The US and Israel have been the main causes of war and terrorism worldwide, and need to be shut down, they say. By this time next year, war crimes tribunals are likely to begin. All the politicians who accepted bribes from Israel will be charged with treason.
今週、ドナルド・トランプ米大統領は、米国政府株式会社の存続資金を得るため、アジアで土壇場の「物乞いツアー」を行う予定である。しかし、アジアの秘密結社筋によれば、その試みは失敗に終わるという。米国とイスラエルは世界各地の戦争とテロの主因であり、停止させる必要があると彼らは述べている。来年の今ごろには戦争犯罪法廷が始まる可能性が高く、イスラエルから賄賂を受け取ったすべての政治家が国家反逆罪で起訴される見通しである。

This means the US government shut down that has lasted for almost a month will probably be permanent this time. If the US government falls, then the governments of Canada, France, Germany, Japan and the UK etc. will soon follow. これは、ほぼ1か月に及ぶ米国政府の閉鎖が、今回は永続的なものとなる可能性が高いことを意味している。もし米国政府が崩壊すれば、カナダ、フランス、ドイツ、日本、そして英国などの政府も、やがて次々とその後に続くことになるであろう。

To underline how it is really different this time, US troops and government officials are lining up at food banks after a month with no pay. When soldiers do not get paid, mutiny is not far behind. 今回の事態がこれまでとは明らかに異なることを示すように、米軍兵士や政府職員たちは、1か月も給与が支払われないまま、食料配給所に列をなしている。兵士への給与が止まれば、反乱が起こるのは時間の問題である。

These news items are a snapshot of the collapse of the US and its Western slave states: これらの報道は、米国とその西側の属国が崩壊へと向かう現実を映し出した一断面である。:

According to the official social media account of the US Forces Japan, they have been working without pay since October 2nd. There is no information that their salaries have resumed since then. US military personnel in Japan are working without pay, and base events are being canceled one after another.
在日米軍の公式SNSによれば、彼らは10月2日以降、無給のまま勤務を続けているという。それ以降も給与再開の知らせはなく、日本に駐留する米軍兵士たちは依然として無給で働かされ、基地内の各種行事も相次いで中止されている。


https://www.tokyo-np.co.jp/article/439894

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米国の高速道路で複数のウイルスに感染したサルが逃げ出した / 世界中で激増しているBSL-4施設は、次なるパンデミックを引き起こすリスクを高めている

 「米国の高速道路で、ウイルスを感染させる可能性のある実験用サルを載せたトラックが交通事故を起こし、サルが道路に逃げ出す騒ぎがあった」と報じられました。逃げ出したサルは「C型肝炎、新型コロナウイルス感染症、ヘルペスなど複数のウイルスに感染している可能性」があり、現在のところ1頭を残して20頭が射殺されたとのことです。
 ちょうどIn Deepさんの記事で、世界中で増え続けているバイオセーフティレベル施設が取り上げられていました。2025年5月の医学誌『Journal of Public Health (公衆衛生ジャーナル)』の調査では「パンデミック以降、世界中で BSL-4 ラボが著しく増えている」ことが明らかになり、BSL-4施設は世界34カ国に「110」、BSL-3施設は世界149カ国に「3,515」あるそうです。日本のBSL-4施設は「4」と発表されていますが、私たちが確認できるのは、国立感染症研究所 村山庁舎(東京都武蔵村山市)、理化学研究所 筑波研究所(茨城県つくば市)、長崎大学の長崎大学 BSL-4 施設(長崎大学坂本キャンパス)の3つだけですので、In Deepさんは「現在さらに建設中なのかもしれません。」と書いておられました。もしかすると都心に移転予定の武蔵村山市の国立感染研はそのままで、現在建設中とされる4つ目の施設が増えるだけなのかもしれません。「BSL-4 と BSL-3 を合わせると、世界で 3500以上のバイオセーフティ施設があるわけで、『これで事故や病原菌の漏洩が起こらなかったら、むしろ奇跡』(中略)事故はかなりよく起きているものです。」とありました。逃げ出したサルのニュースはほんの一例かもしれません。
「パンデミックへの備え」を目的として激増したBSL-4施設は、実態として「生物兵器能力における制御不能な軍拡競争と化しており、(中略)そのほとんどは、軍民両用研究に対する強制力のある監督がない国」で稼働しています。つまり「パンデミックを防ぐことを目的とした同じシステムが、次のパンデミックを引き起こす可能性のある条件を作り出しているのだ。」論文では「高リスク病原体研究を世界的に一時停止し、すべての BSL-4 研究室を即時閉鎖する以外に、公共の安全を守る方法はない。」と締めくくっています。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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高度なバイオセーフティレベルの病原菌研究所がコロナ後に激増。現在、BSL-4が世界に100以上あり、BSL-3は3000以上が存在する
転載元)
(前略)
無軌道に増え続ける高バイオセーフティレベル施設

アメリカ政府が、新型コロナは実験室で操作された病原体の結果である可能性が高いことを 500ページの報告書にまとめてから、半年ほど経ちますが(記事)、実は、

「パンデミック以降、世界中で BSL-4 ラボが著しく増えている」

ことが、最近発表された論文で明らかになりました。

BSL-4(バイオセーフティレベル-4)とは、最高レベルの、つまり最も危険な病原体を扱う施設で、次が BSL-3 となりますが、現在、

・BSL-4 施設が、世界34カ国に「110」

・BSL-3 施設が、世界149カ国に「3,515」

あるのだそうです。

パンデミック以前は、これらの高度なセキュリティーが必要な BSL-4 施設は少なかったのですが、ここ数年で猛烈な勢いで増えているようです
(中略)
上のグラフを見ると、日本には「4」と示されていますが、どこにあるのかなと思いまして調べますと、以下の場所にあるようです。

日本のBSL-4施設

・国立感染症研究所 村山庁舎(東京都武蔵村山市)

・理化学研究所 筑波研究所(茨城県つくば市)

・長崎大学の長崎大学 BSL-4 施設(長崎大学坂本キャンパス)


この 3つのようですが、上のグラフでは「 4」と示されていますので、現在さらに建設中なのかもしれません

上のうち、国立感染症研究所 村山庁舎では、昨年、

「エボラウイルスをマウスに感染させる実験を開始」

しています(報道)。
(中略)
BSL-4 施設で研究される病原体は、国や場所によって異なるでしょうけれど、

・エボラウイルス
・マールブルグウイルス
・ラッサ熱ウイルス
・天然痘ウイルス
・クリミア・コンゴ出血熱ウイルス

などとなっています。

天然痘ウイルス以外は、出血熱ウイルスが多いようです。BSL-3 は、黄熱ウイルスや狂犬病ウイルス、結核菌などを扱うようです。

それにしても、BSL-4 と BSL-3 を合わせると、世界で 3500以上のバイオセーフティ施設があるわけで、

「これで事故や病原菌の漏洩が起こらなかったら、むしろ奇跡」

だとも思います。

事故はかなりよく起きているものです

(中略)

世界中で100以上の「BSL-4」生物兵器研究施設が稼働、さらに建設中
Over 100 ‘BSL-4’ Bioweapons Labs Now Operate Worldwide, with More Under Construction Jon Fleetwood 2025/10/24
(中略)
結論

BSL-4 実験室の世界的な急増は進歩ではなく、危険を表している。

政府が「パンデミックへの備え」と呼ぶものは、生物兵器能力における制御不能な軍拡競争と化しており、現在 34カ国で 110 以上の BSL-4 研究所が稼働している。そのほとんどは、軍民両用研究に対する強制力のある監督がない国だ

パンデミックを防ぐことを目的とした同じシステムが、次のパンデミックを引き起こす可能性のある条件を作り出しているのだ

BSL-3 研究室を設置している国の 90% 以上が軍民両用研究の規制を欠いているため、人類は事実上、科学の旗印の下で世界規模の生物兵器ネットワークを構築している。

これらの施設ではすでに致命的な過失、秘密主義、利益相反が明らかになっており、資金提供機関は病原体の作成とその後の販売する「解決策」の両方から利益を得ていることが多い。

この現実を踏まえると、高リスク病原体研究を世界的に一時停止し、すべての BSL-4 研究室を即時閉鎖する以外に、公共の安全を守る方法はない

問題は、実験室で作られた別のアウトブレイクが起こるかどうかではなく、再びそれが起こる機会を私たちがあと何回与えるつもりなのかということだ。
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