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22/04/25 フルフォード情報英語版:弾圧を強めても数学的に絶望的なハザール・マフィアにコントロールされたG7政権

 4月25日フルフォード・レポート(英語版)です。気になったところを掻い摘みまとめてみました。ルペンの賄賂とパキスタンとアフガニスタンがアヘン戦争に突入したという情報が、一番popoちゃん的にインパクトありました!

1️⃣G7:破産?
G20の財務相が先週の会合後、初めて声明を出さなかった。もし、彼らが正直であれば、破産を宣言したことだろう。スーパーインフレの原因は、FRBが2020年3月以降、不換紙幣の「特別引出し権」を209%増加させたから。歴史からスーパーインフレは必ず政権交代につながる。

2️⃣カナダ:政府は狂っている
カナダ人は国会議員に電話し、犯罪の証拠を突きつけよとウィンドランダー氏は呼びかける。例として不正選挙の証拠写真を挙げる。カナダでは2022年4月14日、児童保護を口実に、子供を政府の所有物にする法案を可決。😱カナダの国民が首相に罵る動画、首相の処分は時間の問題、支配層への増悪は欧米のあちこちで起こっている。

3️⃣フランス大統領選挙:ルペンは賄賂をもらった
マリーヌ・ルペン3億ドルで「負ける」ことに同意。今、彼女にはギロチンの刑が避けられない。マクロンは偽物というMI6。こちらの竹下先生の記事「明らかに影武者です。本物は既に死亡していると思われます。」を是非、ご一読を♪)

4️⃣ウクライナ:ゼレンスキー薬漬け、もうすぐ消える?!
ゼレンスキーはバイデン同様、薬漬けのアバター。彼の机の上にコカインと思われるものが動画に。明らかにハイのご様子。ウクライナ軍とナチス軍のほとんどは、1日に3錠の「戦争化学物質」で半永久的にハイになり痛みに鈍感になっている。ゼレンスキーのお役目ほぼ終了。なので、もうすぐ事故に遭うだろうと言うモサド。

5️⃣パキスタンとアフガニスタン:アヘン戦争に突入
タリバン政府が、中国とパキスタンと連携して、ケシの生産を止めると発表すると、ハザール・マフィアのヘロイン押し売り部門は戦火に突入した。国連によれば、アフガニスタンは年間9000トン以上のアヘンを生産。これは2700億ドルのディープ・ステイト産業。これがアヘン生産に反対するパキスタン大統領イムラン・カーンのような指導者を転覆させた理由。ビル・ゲイツはパキスタンの政治家に賄賂を渡したらしい。

 このほかに、中国の習近平は3期目目指す、それに関連する上海のロックダウンの2つの側面。アメリカ西海岸港ではトラック積載契約量7週連続減少の情報も。そして最後に宇宙人や宇宙に関する動画盛り沢山!
(popoちゃん💖)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:弾圧を強めても数学的に絶望的なハザール・マフィアにコントロールされたG7政権
投稿者:ウィンドランダー 

G7破産?!


KM controlled G7 regimes are mathematically doomed despite increased repression Despite resorting to extreme fascist repression, the Khazarian mafia slave regimes of the G7 are mathematically doomed. The reason is financial. They made the fundamental mistake of thinking that numbers on financial institution computers were real and not imaginary. This is why, for the first time in my memory, the G20 finance ministers did not issue a statement after meeting last week. If they had been honest, they would have declared bankruptcy. 極端なファシスト的抑圧に頼ってはいるが、G7のハザール・マフィアの奴隷政権は数学的に絶望的である。その理由は、金融にある。彼らは、金融機関のコンピューター上の数字が架空のものではなく、実在すると考えるという根本的な間違いを犯したのだ。このため、私の記憶では、G20の財務相が先週の会合後、初めて声明を出さなかった。もし、彼らが正直であれば、破産を宣言したことだろう。

IMF Director Kristalina Georgieva came close to making such an admission at the meeting when she said “We printed too much money and didn’t think of unintended consequences…We are acting like 8-year-olds playing soccer chasing the ball.” IMF 【国際通貨基金】のクリスタリナ・ゲオルギエヴァ理事は、会議でそのような告白をするところだった。「我々はお金を刷りすぎ、意図しない結果を考えなかった...我々はボールを追いかけてサッカーをしている8歳の子供のように行動している 。」と述べたのだ。

As the Zero Hedge Article linked below notes: 下記リンク先のZero Hedgeの記事にもあるように。
Since the Lehman failure in 2008, the combined balance sheets of some of the major central banks have increased from just under $7 trillion to $31 trillion (Fed + ECB + BOJ + PBOC, according to Yardini Research). The steepest part of the rise was from March 2020, when assets for the Fed and ECB soared…if the global conflict is financial, the West has lost it already. The geopolitical consequences are another story for a later day.
2008年のリーマンショック以降、一部の主要中央銀行のバランスシート【貸借対照表】の合計は7兆ドル弱から31兆ドル(FRB【連邦準備銀行】+欧州中央銀行+日本銀行+中国人民銀行 Yardini Research調べ)に増加した。上昇の最も急な部分は2020年3月からで、FRB【連邦準備銀行】と欧州中央銀行の資産が急増している...世界の対立が金融であれば、欧米はすでに敗北している。地政学的な帰結はまた別の機会に話す。
https://www.zerohedge.com/markets/era-financialized-fiat-dollar-standard-ending https://www.zerohedge.com/markets/era-financialized-fiat-dollar-standard-ending

The Fed has increased fiat “special drawing rights” by 209% since March of 2020. Because GDP has not increased by 209% since then, all of this money is fueling hyper-inflation. History shows hyper-inflation always leads to regime change. FRB【連邦準備銀行】は2020年3月以降、不換紙幣の「特別引出権」を209%増加させた。GDPはその後209%増加していないため、この資金がすべてハイパーインフレを煽っているのだ。歴史を見ると、ハイパーインフレは必ず政権交代につながる。

The Fed – U.S. Reserve Assets, March 2022 (federalreserve.gov) FRB【連邦準備銀行】 - 米国の準備資産、2022年3月 (federalreserve.gov)

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イスラエルの哲学者ユヴァル・ハラリ「Covidは極めて重要です。これが人々に合法的な監視を受け入れるよう説得させるものだから。…次の段階で、監視対象となるものは、我々の皮膚の下です」

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画でイスラエルの哲学者ユヴァル・ハラリは、“Covidは極めて重要です。これが人々に合法的な監視を受け入れるよう説得させるものだから。…今のところ、私たちがみているものは、民間企業や政府が集めているデータ、それは我々がどこへ行くか、誰に会うか、どの映画を見るかなどですが、次の段階で、監視対象となるものは、我々の皮膚の下です。…体温は何度? 血圧はどのくらい? どんな病気を持ってるの? 今、人類はいまだかつてないほどの大きなパワーを開発しているんです。私たちは、本当に創造と破壊の聖なるパワーを得ようとしているところだ。我々はまさに、人類を神へとアップグレードしている最中なんだ。”と言っています。
 2月8日の記事でユヴァル・ハラリは、「まもなく、少なくとも一部の企業や政府は、すべての人々を体系的にハッキングできるようになるでしょう。私たち人間は、私たちがもはや神秘的な魂ではないという考えに慣れる必要があります。」と言っていたことを紹介しました。
 ジョージア・ガイドストーンによれば、「人類は5億人以下を維持する」ということですから、ウイルスやワクチン、飢餓、戦争などで相当な数を殺す計画だと思いますが、支配層の100万人は、遺伝子を強化するワクチンで寿命を延ばし「超人」となり、奴隷として支配される5億人は、ワクチンで「ロボット人間」に退化させられる。その他は殺されるという計画だったのでしょう。
 しかし、「22/04/18 フルフォード情報英語版」によれば、“ハザール・マフィアは態度を変えた。今、彼らは90%の人々を「ベーシック・インカム」にし、ドラッグでハイにしながらビデオゲームをさせると言っている”ということなので、彼らの計画は、うまく行っていないことが分かります。
 トランスヒューマニズムも諦めてもらえると有難い。イーロン・マスクが我々のリーダーだと思っている人が多いうちは無理ですが…。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ユバル・ノア・ハラリ 人類家畜化、生体認証監視方法と人類再設計計画を語る
配信元)
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トランスヒューマニズムの理論家がAI未搭載者を「役立たずの人間」と呼ぶ
引用元)
(前略)
トランスヒューマニズムは、純粋な優生学である。自らを「H+」と呼び、人間以上、人間より優れていることを意味します。(中略)… 驚くべきことに、トランスヒューマニズムの価値観は、ビッグテック、大学、そしてグローバリストのテクノクラートとなるべきダボス会議の人々など、社会の最上層で受け入れられているのだ。
(中略)
イスラエルの哲学者ユヴァル・ハラリは、この運動の主唱者の一人である。彼は、AIと人間のハイブリッドが必然的に支配するようになると考えている。そして、これらのコンピュータ・プログラムに心を合わせることを拒否する私たちは、「役に立たない階級」、あるいは「役に立たない人間」とみなされるようになると考えているのだ。
(中略)
「役立たず」はどうなるんだ?
 
  「問題はもっと退屈で、彼らをどうするか、基本的に無意味で無価値なのに、どうやって人生の意味を見出すかだ"」Harariは続けた。「現時点での私の最良の推測は、薬物とコンピュータゲームの組み合わせです。」
(中略)
ハラリの言うとおり、われわれがやがて「ブレイブ・ニュー・ワールド」のカースト制に陥るとしても、強化されていない人間は、最も重要で強力な人間の特性である「愛する能力」を保持することができるのである。

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モスクワの戦略的ポートフォリオを統括してきたセルゲイ・グラジェフ氏「参加国の通貨を指標とした新しい合成貿易通貨に基づく、新しい世界経済システムへの移行を提案しました」 ~第一段階「自国通貨と金」

竹下雅敏氏からの情報です。
 4月10日の編集長の記事で、「シン・金本位制(金準備担保型通貨制)」が紹介されていました。このときの苫米地英人氏の “ロシア中銀はシン・金本位制(金準備担保型通貨制)にどうも移行しつつあるらしい”という解説に違和感があり、仮にこれが正しいとしたら一時的なものだろうと思いました。
 『ロシア・中国の「合成」新通貨』という記事をご覧になると、ユーラシア経済連合(EAEU)の統合・マクロ経済担当大臣として、モスクワの戦略的ポートフォリオを統括してきたというセルゲイ・グラジェフ氏は、“参加国の通貨を指標とした新しい合成貿易通貨に基づく、新しい世界経済システムへの移行を提案”してきたと言っています。その第一段階が「自国通貨と金」だということです。
 2015年4月23日の記事で、“最終的には、各国のGDPに重みをつけた通貨バスケットによる共通通貨が便利ではないか”とコメントしたのですが、大筋このような方向に進んでいるのが分かります。
 セルゲイ・グラジェフ氏は、“最終段階である第3段階では…国際合意によって設立される新しいデジタル決済通貨が必要となります。…バスケット内の各通貨の比重は、各国の GDP(購買力平価ベースなど)、国際貿易のシェア、参加国の人口や領土の大きさなどに比例させることが考えられます。”と言っています。国際貿易に使われる通貨は安定していることが重要なので、第1段階の二国間通貨交換では十分ではないのです。
 記事の引用元では、新しい通貨金融システムは世界を東洋と西洋に分けることになり、“新しいシステムに参加する国々は、ドルやユーロで負った負債を返済する理由がなくなってしまう…南の国々はみな、新地域への参加を急ぎ、IMFの制裁を受けずにエネルギー資源の国有化などを行うでしょう。これは、ライバルゾーン、すなわちドルと西洋を、銀行と経済の崩壊、あるいは収縮の状況に追い込むことになります”とあります。
 日本は、このままではドルと共に経済が崩壊するのではないかと思いますが、どうするつもりなのでしょうか。ひょっとしたら、世界がこういう方向に進んでいることすら、全く理解していないのでしょうか。それとも、この様な新しい通貨金融システムができると西側は終わりなので、「第3次世界大戦」を起こしてでも食い止めるという事なのでしょうか。
 最後の可能性が一番高いかも知れません。西側にとっての最大の脅威はロシアであり、次は中国です。この二つの国をウクライナと台湾での代理戦争に引きずり込み、崩壊させることが彼らの目標です。
 冒頭のアーロン・ルッソのインタビュー動画は必見です。現在の金融システムは滅びなければならないことが良く分かると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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(日本語字幕) AARON RUSSO'S 2006 WARNING OF THE NOW EMERGING NWO SYSTEM / アーロン・ルッソ★インタビュー★中央銀行による世界奴隷計画
配信元)
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ロシア・中国の「合成」新通貨
引用元)
(前略)
以下は、セルゲイ・グラジェフがペペ・エスコバルとthecradle.coに行ったインタビューの全文です。グラジェフはロシアの最も重要な経済学者の一人で(中略)… 過去3年間は、ユーラシア経済連合(EAEU)の統合・マクロ経済担当大臣として、モスクワの戦略的ポートフォリオを統括してきました。
(中略)
10年前、アスタナ経済フォーラムの仲間たちと私は、参加国の通貨を指標とした新しい合成貿易通貨に基づく、新しい世界経済システムへの移行を提案しました。(中略)… その後、約20の取引所商品を追加して通貨バスケットを拡大することを提案しました。このような拡張バスケットに基づく通貨単位を数学的にモデル化し、高い弾力性と安定性を示しました。
(中略)
移行の第一段階では、これらの国々は自国通貨と決済メカニズムを再利用し、二国間通貨交換に支えられています。現時点ではまだ、ドル建ての各証券取引所での価格が主な価格形成要因となっています。ロシアのドル、ユーロ、ポンド、円の外貨準備が凍結された以上、主権国家がこれらの通貨の外貨準備を継続的に蓄積することは考えにくいからです。その代わりとなるのが、自国通貨と金です。
 
第2段階:新しい価格設定メカニズム

移行の第2段階として、ドルを基準としない新しい価格メカニズムが必要になる。自国通貨での価格設定には多大な諸経費がかかるが、ドル、ポンド、ユーロ、円といった「裏付け」のない不正な通貨での価格設定よりは魅力的であろう。
(中略)
第3段階 - BRICSが関与するデジタル決済通貨

新しい経済秩序への移行の最終段階である第3段階では、透明性、公平性、親善、効率性の原則に基づき、国際合意によって設立される新しいデジタル決済通貨が必要となります。
(中略)
バスケット内の各通貨の比重は、各国のGDP(購買力平価ベースなど)、国際貿易のシェア、参加国の人口や領土の大きさなどに比例させることが考えられます。(中略)… さらに、バスケットには、取引所で取引されている主要商品(金などの貴金属、卑金属、炭化水素、穀物、砂糖、水などの天然資源)の価格指数を含めることができます。
(中略)
この新しい通貨は国境を越えた決済にのみ使用され、あらかじめ決められた計算式に従って参加国で発行される予定です。

 参加国は、自国の通貨で信用を創出し、国家投資や産業への資金調達、国富の蓄積に活用する。国境を越えた資本収支の流れは、引き続き各国の通貨規制によって管理されることになります。
(以下略)

BioNTech社がファイザー製ワクチンの重大な有害事象を認める / EU議員が欧州委員会に製薬会社との契約内容を公開するよう提訴 / ワクチン義務化を目論む「Covid19」国際サミットにプーチン大統領が招かれない意味

 ファイザーワクチンを開発したBioNTech社が2021年の年次報告書を発表し、ありがたいことにJ Satoさんが要点をまとめて下さっていました。それによると、ファイザーワクチンの新たなリスクファクターとして「緊急承認は取れたものの、有効性・安全性が不十分で本承認は取れない可能性がある」「重大な有害事象の発生で、臨床試験・本承認が遅延・終了となる可能性がある」ことを追加しました。散々な被害を出した後で、開発の張本人が本承認はムリかも、と認めています。
 またEU議員5人が欧州委員会に対し、「製薬会社と締結したコロナワクチンの契約の透明性を求めて欧州委員会を提訴」したとあります。製薬会社の利益のための守秘義務条項に拘束された「ワクチンの単価、前払い金、寄付金、責任と賠償を明らかにするよう求めている。」EUと製薬会社から、国々の主権を取り戻す訴訟とも言えます。
 読者の方から、ホワイトハウス発、5/12に国際的なサミット「Covid19」が行われるとの情報をいただきました。これだけワクチンの薬害が明らかになってもまだヌケヌケと「パンデミックに終止符を打つためにワクチン接種を解決策とし、将来の健康危機にも対応する」ことを目的としたオンライン・サミットの「最終目的は、世界中のワクチン接種義務化、そして今後も投資家たちが持続可能に儲かり続けるための健康システムを創出すること」です。ワクチン接種証明による人々の監視、規制でしょうか。
 興味深いことに、このサミットにロシアのプーチン大統領は招かれていません。プーチン大統領は「西側の」新世界秩序には与しない。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)


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見ておいた方が良い!「農家目線で、ご家庭で行える食料備蓄について」の動画 / ロックフェラー財団の会長がアメリカの公共放送で「6ヵ月以内に食料危機が来る」と述べる

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画はとても参考になります。「農家目線で、ご家庭で行える食料備蓄について」の話です。保存に適したものを、出来れば半年から一年くらい備蓄していく。保存性に着目して、米(モミ付き>玄米>精白米)、漬物(古漬け)、味噌、穀類・乾物について説明をしています。備蓄に際して、この動画は見ておいた方が良いと思います。
 時事ブログではこれまでに何度も食料備蓄を呼びかけてきたのですが、In Deepさんの記事にあるように、“ロックフェラー財団の会長がアメリカの公共放送で、「6ヵ月以内に食料危機が来る」と述べたということは、「来る」”と思った方が賢明なのです。彼らは預言者ではなく、“自分たちが「計画」していることを、「予告」するのが好き”なのです。
 ロックフェラー財団は世界経済フォーラム(WEF)と緊密に意見を一致させていて、“世界経済フォーラムのウェブサイトに「サプライチェーンを再設計する」必要性を概説している”とあります。世界経済フォーラムは、“人間の食生活に「昆虫」を導入するための世界的な食糧供給の必要性を提唱。計画を実行する絶好の機会として、来たるべき食料危機を使用する”という事のようです。
 “デジタル認証と引き換えに「昆虫」を配給してもらって生き延びればいい”という人は、備蓄は要らないかも知れませんが、「昆虫」を食べたくない人は、備蓄をしておいた方が良いでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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食糧危機に備えて
配信元)
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アメリカ食品関連施設の謎の連続火災の後、FBIが、米農業協同組合にサイバー攻撃が行われる可能性を文書で警告 : 「穀物生産が混乱に陥る可能性がある」と
転載元)
(前略)
前回の以下の記事で、アメリカで「不可解な連続の食品加工施設等の火災や爆破事件が起きている」ことを取り上げました。
 
(中略)  
今朝、アメリカのゼロヘッジを見ていましたら、「 FBI が、アメリカの農業協同組合にサイバー攻撃の可能性を警告した」という記事がありました。
(中略)  
FBI のこの文書の冒頭は以下のようにあります。

FBI 「重要な季節に合わせる可能性のある農業協同組合へのランサムウェア攻撃」より
概要
連邦捜査局(FBI)は、ランサムウエアの攻撃者が、重要な植栽と収穫のシーズンに農業協同組合を攻撃し、農作事業を混乱させ、経済的損失を引き起こし、また、食糧サプライチェーンに影響を与える可能性があることをアメリカ食品農業組合(FA)のパートナーに連絡しました。
FBI は、2021年の秋の収穫期の 6つの穀物共同組合に対するこれらのシーズンのランサムウエア攻撃と、2022年初頭の 2つの攻撃に注目し、種子と肥料の供給を妨害することで、植栽シーズンに影響を与える可能性があります。
…農業協同組合関係へは、農場から流通まで、その全体に対してランサムウェア攻撃が定期的に発生しますが、主要なシーズンにおける農業協同組合に対するサイバー攻撃の発生件数は注目に値します。 (FBI
 
文書には「対策」として推奨事項が記されています。ありふれたものですが、以下のようなことの他、数多く書かれています。
 ・定期的にデータをバックアップして、そのコピーをオフラインで保管する。
・機密データは、一般的なオンラインとは分離されたところに保存する。
・システムダウンした際の、手動での操作を含めた復旧運用計画を作成する。
(中略)  
一般的には、多くのビジネスでは、データをオフライン(印刷などを含めて)で保存するということは日本も含めてあまり行われていないと思われます。かなり多くの企業や、病院、施設などは、「パソコン内に保存されたデータが最も危険」という認識が意外とあまりないような気もしないでもないです。
(中略)  
昨日の記事でも書きましたけれど、「現在、アメリカで肥料が生産者に生き届いていない」ということがあります。
 
そこに加えて、サイバー攻撃が行われれば、現在の農業とその営業管理は、ほぼすべてオンライン上でなされているでしょうから、それをシャットダウンさせられれば、今季のアメリカの農作が「大規模に止まる」可能性さえあります。

これはもちろん、「そうなったら、アメリカは大変だ」という話ではないです。
日本は小麦の半分をアメリカから輸入しているのですから。


日清製粉
(中略)  

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