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[嗚呼、悲しいではないか!]フルフォードレポート英語版(9/12) 〜9.11事件などの凶悪犯人たちの投獄・処刑が射程県内に〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 レポートでは、中東の石油とエネルギーに対して、ロスチャイルド・ロシアがブッシュ・クリントン・ロックフェラーを攻撃しているとあります。“ロスチャイルド・ロシアが中東からのガス収入をブッシュ・クリントン・ロックフェラー派から分割する方法について合意した”とあります。文末では“ロスチャイルドは…正義を求めるアメリカ軍からの…保護…を見つけることができる”とあります。
 時事ブログでは、以前のコメントでロスチャイルド家はどうやら全面降伏したらしいと予想しましたが、このことが正しかったとわかります。
 こうなると、ブッシュ・クリントン・ロックフェラー派への攻撃は加速してきます。長い間延び延びになっていた、9.11事件などの凶悪犯罪の犯人たちが、牢獄へ入れられるか処刑されるということが、ようやく射程に入ってきた感じです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォードレポート英語版(9/12)
転載元)
911/311の犯人が世界のTVカメラの前を歩くのを見るまで終わらない

ハザールマフィアが絶望の状況にあること、そして権力を失おうとしていることは、以下に述べる多くの事件から分かるように、疑いの余地が無い。

(中略) 

今回のG20におけるビデオ(初めから11分30秒)を見てください、そしてドイツ首相アンゲラ・メルケルが彼女のフリーメーソンの目のサインを作るのを見てください。



出席している支配するサックス・ゴータ・ロスチャイルド家の唯一のメンバーである彼女は、自称世界最高の経済フォーラムであるG20がロスチャイルドの使用人の集まりであることを確認する目を持っている人々に語っている。このグループが役に立たない冗談であることを自ら確認する彼らの歪められた公式声明を見てください。
http://europa.eu/rapid/press-release_STATEMENT-16-2967_en.htm
彼らは連続的に10年間会ってきたが、彼らの最終声明は依然として、「我々は特別委員会を立ち上げます」とか「我々は努力が達成されると信じている」のような語句で満ちているだけである。しかし、実際は、彼らは依然として、国連、世界銀行、IMF、或いは他のいわゆる国際的機関の投票構成を変えられていない。

(中略) 

開催を先導した中国主席習金平は「公平かつ効果的世界金融統制」を呼びかけた。
しかし、これは20人の高級奴隷の厄介な互いに抱擁した公開討論会では達成されなかった。中国はこのことを分かっており、このシステムが崩壊したときの為にビットコインのような代替案を準備していると、アジアの秘密結社の情報源は言う。

(中略) 

一つの大きな動きはロスチャイルド/ロシアのブッシュ/クリントン/ロックフェラー犯罪ギャングの中東における石油とエネルギ権益に対する攻撃である。これは統合ニュースの見出しには、シリアに関して米とロシアの取引の発表と言う形で登場した。これが意味するところはロスチャイルド/ロシアが中東からのガス収入をブッシュ/クリントン/ロックフェラー派から分割する方法について合意したと言うことである。
国防総省とロシアは、彼らの役割として、ユーフラテス川の西側の全て(イスラエルを含む)をロシアへ残し、一方米軍はその川の東側を支配領域とするという合意(以前に報告した)に固執している。この取引は、例えばアメリカはクルド同盟に対してユーフラテスの東側に移動するように話したと報道する複数の統合ニュース声明で確認することができる。
http://www.reuters.com/article/us-mideast-crisis-syria-turkey-usa-idUSKCN1100LF?il=0

(中略) 

ヒラリークリントンの背後にいる人々は再び白龍会に接触してきて、彼らの新しい計画はヒラリーを健康上の問題で大統領選から外して、バーニーサンダースとミッシェル・オバマにドナルド・トランプに対する切符を与えるものだと言って来た。これは、ヒラリーが非常に不人気で、彼女の為に選挙を盗むことは非常に難しいからであると、情報源は言っている。元の計画はヒラリーをサンダースではなくジョーバイデンに置き換えるものであったと、他の情報源は述べている。
国防総省情報源は彼らの役割として、アメリカ共和国が金本位制の復活を宣言され、ホワイトハットが国を再建できるようになると、「ヒラリーとトランプは退場させられる」と言っている。

(中略) 

CIA情報源は、ヒラリーは、古いクロ-ンが崩壊した後直ちに新しいクロ-ン(チェルシークリントンのアパートで待機していた)に置き換わったと主張している。

(中略) 

少なくとも、彼女は非常に短い間に10才年下になったように見える。CIA情報源は、クローンは知識が限られているので、演説を読むとかテープカットにのみ使い得る。

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ど真ん中にエルドアンが位置する象徴的G20集合写真 〜今やアメリカの衰退とともに、“新たに出現している多極秩序への移行”が起こっている〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 G20集合写真は大変興味深いものです。ど真ん中にエルドアンというのはなんとも象徴的です。まぁ、アンコは大概真ん中にあるので、エルドアンが真ん中でもいいじゃないかという和菓子的な発想ではありません。“やはり、トルコは寝返った”という証拠になる写真だということです。同じように寝返ったドイツ・フランスの中心のアンコがエルドアンという写真ではないでしょうか。
 下の記事を見ても、“アメリカのアジア太平洋基軸は失敗した”とあります。おそらく、オバマの推進しているTPPは空中分解するものとみられます。TPPはもともと貿易協定と言うよりも、中国包囲網をという軍事的な集団的自衛権に基づいた発想が根底にあります。要は、将来の中国との戦争に対して、アメリカ側につくグループをまとめる狙いです。これが頓挫しつつあるということです。記事では“ TPPがなければ、地域諸国は外国貿易と、投資を求めて、北京を向く”とあります。今やアメリカの衰退とともに、“新たに出現している多極秩序への移行”が起こっているのです。
 こうした歴史的転換点に居るということを、きちんと理解していなければなりません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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G20集合写真

6

(中略) 

G20の記念写真。前列のど真ん中になんとエルドアンがいて、その両脇をプーチン閣下と習近平が固めている。一方、バラックはだいぶ端っこだ。

やはりトルコは寝返ったのだ。しかも、そのお披露目なのだ。信じられないような急展開ですな。

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中国に寄り、アメリカから離れるフィリピン
Andrei AKULOV
2016年9月6日

Strategic Culture Foundation

(前略) 

地域におけるアメリカの影響力が衰退する中、アメリカのアジア太平洋基軸は失敗したように見える。フィリピンは、この傾向を実証する好例だ。

フィリピンは、アメリカ合州国の忠実な同盟国と見なされており、アメリカ外交政策の多くを支持して来た。

(中略) 

それが今変わりつつある。(中略…)ロドリゴ・ドゥテルテ大統領が、6月に権力の座について以来、フィリピン外交政策は変化を遂げつつある。アメリカへの依存を減らし、より自立した外交政策をとることを強調している新政権のもとで、フィリピン外交政策の劇的な変化の可能性が予想される理由は高まっている。

(中略) 

彼は中国にオリーブの枝をさしのべ、アジアの大国と秘密交渉を進めるため、元大統領フィデル・ラモスを動員している。

両国は、黄岩島(スカボロー礁)における共同漁業協定について、議論をしているが、これは、ハーグ裁定と調和しており、経済協力を推進する突破口になる可能性がある。

(中略) 

環太平洋連携協定(TPP)を、議会のレームダック会期で批准するというアメリカ政権の計画は困難に遭遇している。

(中略) 

TPPから排除されている国である中国は、別の協定、TPPに匹敵する、北京が主導する自由貿易協定東アジア地域包括的経済連携(RCEP)を提案している。RCEPは、アメリカ合州国を含んでいない。しかも中国は、新たなアジア・インフラ投資銀行(AIIB)と、400億ドルのシルク・ロード基金を通した、更に多くの地域融資も約束している。TPPがなければ、地域諸国は外国貿易と、投資を求めて、北京をむくだろう。

(中略) 

アジア太平洋地域は、新たな安全保障協力関係や、地域諸国間の再調整を引き起こす、新たに出現している多極秩序への移行をしつつあるのだ。他の関係諸国の影響力が力を増しつつある中、地域におけるアメリカの影響力は絶望的に衰退しつつある。

記事原文のurl: http://www.strategic-culture.org/news/2016/09/06/philippines-towards-china-and-away-from-usa.html

ロン・ポール氏が金融危機に対する警告メッセージ 〜経済崩壊後の新通貨システム再起動まで自力で生き残らなければならない〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 ロン・ポール氏が金融危機に対する警告メッセージを発しています。記事では、“3か月分の緊急資金(現金)”の所持と、“食糧を生産している地域に移動する必要がある”としています。資金的に余裕のある人は、“金貨や銀貨を購入”することを勧めています。これらのことに、概ね私は同意見です。時事ブログでは加えて、少なくとも3か月分の食料の備蓄を呼びかけています。
 記事では“今回は、本格的な通貨危機が起こり、全てが同時に崩壊…国家自体も崩壊します”とあります。そして、“アメリカをハイパーインフレが襲う”としています。アメリカの崩壊と日本の崩壊は時期がずれる可能性があります。いずれにせよ、“大規模な通貨危機によって、全てが破壊された後でしか通貨改革は実施されません”というこの一文が重要です。文中、“皆さんは、これから2、3年間、新たな金融危機を体験することになります”とあり、ロン・ポール氏は、通貨改革が実施されるまでに、2〜3年かかると見ているようです。私もこの期間は順当ではないかと思います。コブラの言う10日間の食糧備蓄で済むような話とはとても思えません。
 NESARAなどのチャネリング情報を信じている人たちは、一瞬にしてバラ色の未来が来て、自分の預金通帳に巨額資金が振り込まれていると夢想しているようですが、これは“全てが破壊された後”のことです。新通貨システムが再起動されるまでの間は、何とかして自力で生き残らなければならないのです。その準備をしておいてください、と何度もアドバイスしているのは、このためです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ロン・ポール氏が米国民に警告メッセージを流しました。
引用元)
http://beforeitsnews.com/self-sufficiency/2016/09/ron-paul-economic-collapse-is-happening-now-protect-yourself-strategic-relocation-and-how-to-survive-2508836.html
(概要)
9月1日付け

preppers

ロン・ポール氏が米国民にビデオで警告メッセージを流しています。

経済崩壊と金融危機が差し迫っています。この事実を知り、皆さんの財産、資産を守ってください。
経済が崩壊したときにどのようにご自分とご自分の家族を守ることができるのかを考えてください。

その方法を以下に提示します。
借金をしないようにする。経済が崩壊した時点で借金のある人は全てを失います。年金も豊な老後もなくなります。

・緊急事態に備えて、請求書の返済を含め、3ヵ月分の緊急資金(現金)を所持しましょう。病気になったり、仕事を失った際に、現金があれば生きながらえます。社会の混乱や暴動を避けたり新たな職を求めて他の土地に転居しなければならなくなるでしょう。または、食料を生産している地域に移動する必要があるでしょう。緊急資金があれば新たな生活を開始することが可能です。

資金的に余裕のある人は、ハイパーインフレと経済崩壊の対策として金貨や銀貨を購入しましょう。




概要
(中略) 

アメリカで再び金融危機が刻一刻と近づいています。

(中略) 

皆さんは、これから2、3年間、新たなタイプの金融危機を体験することになります。2008年のリーマンショックとは明らかに違っています。

(中略) 

米ドルが崩壊すると、株式市場、債券市場、一次産品市場など。。。全てが同時に崩壊します。
自国通貨が崩壊すると自国経済が完全に崩壊します。そして国家自体も崩壊します。

(中略) 

これから、アメリカをハイパーインフレが襲うでしょう。

(中略) 

人々の目の前で、全てが破壊されてしまいます。

(中略) 

大規模な通貨危機によって全てが破壊された後でしか通貨改革は実施されません。

ですから、皆さん、一人ひとりが行動してください。金融危機が起こる前に、ご自分やご家族のために必要な対策をとってください。

(以下略)

“天皇の金塊”を裏付けとする新金融システムと原田武夫氏の“踏み込んだ情報”

竹下雅敏氏からの情報です。
 板垣英憲氏は、何度も“天皇陛下を頂点とする世界支配層”が新世界を築こうとしているとし、世界支配層が期待している人物は、小沢一郎氏であるとしています。また、“天皇の金塊”についても触れ、莫大な金塊を裏付けとする新金融システムとそれに伴う新世界を想起させます。
 カレイドスコープでは、この件に関して、原田武夫氏の“踏み込んだ情報”を掲載しています。原田武夫氏が英文公式ブログに掲載した記事の要点を翻訳しています。原田氏は“完全なるインサイダーになったので、発言に差し障りがあることはもはや許されない”としています。
 原田氏の記事の和訳によれば、“国際社会には秘密の準備積立金”があり、インサイダーたちは“パックス・ジャポニカ”を信じて疑わないとあります。国際社会の監督委員会である“三百人委員会”は、すでにそのようにすることを決定しているとあります。
 原田氏の記事は、板垣英憲氏の発言を裏付けているように見えます。現在の金融システムの崩壊を通じて、世界支配層が金を裏付けとした新金融システムを立ち上げようとしていること、またその新金融システムの中で、日本は特別な位置にあるということです。
 しかし、崩壊から再起動までにどのくらいの期間を要するのかが最大のポイントです。世界支配層は様々な手段を講じて人口を減らそうとしているのは、ハザール・マフィアと同様だからです。ただ彼らは穏健派であり、第三次世界大戦という過激な方法で人口の9割を削減するという方法を取らないだけです。
 自分たちが新世界においても、権力の座に居座り続けようとする強欲さを相変わらず持ち続けています。しかし、コブラ情報にあるように、彼らの思いとは別に、そのような結果には決してならないでしょう。
(竹下雅敏)
(注)コメントの一部に不適切なところがあり、その部分を削除しました。

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国ケント・E・カルダー 博士が、演題「中国・欧州関係の進展とその世界的影響」で講演
◆ケント・E・カルダー 博士は講演公益財団法人笹川平和財団が8月24日午後5時~6時30分、東京港区虎ノ門の笹川平和財団ビル11階 国際会議場で主催した講演会で講演した。演題は「中国・欧州関係の進展とその世界的影響」

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【講師:ケント・E・カルダー 博士の略歴】
 ジョンズ・ホプキンス大学高等国際問題研究大学院(SAIS)エドウィン・O・ライシャワー東アジア研究所所長。
1979年から1980年までハーバード大学日米関係プログラムの初代事務局長。プリンストン大学ウッドロー・ウィルソン政治大学院で20年間教鞭を執った後、2003年より現職。その他、米国戦略国際問題研究所(CSIS)日本部長(1989-1993、1996年)、駐日米国大使特別補佐官(1997-2001年)、ソウル大学校客員教授などを歴任。日本に11年間、他の東アジア諸国に4年間滞在し、研究を行った。米国を代表する日本政治、東アジアの政治経済の専門家として、数多くの著作、論文を出版している。近著に、『ワシントンの中のアジア・グローバル政治都市における攻防』(中央公論新社、2014年)、『新大陸主義:21世紀のエネルギーパワーゲーム』(潮出版社、2013年)、『日米同盟の静かなる危機』(ウェッジ、2008年)や『自民党長期政権の研究―危機と補助金』(文藝春秋、1989年)などがある。エドウィン・ライシャワー教授の指導を受け、ハーバード大学にて博士号(Ph.D。)を取得。


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ケント・カルダー博士は、「EU―ロシア・ユーラシアー中東―アジア―中国-日本」の「大変革」から近未来予測
◆〔特別情報1〕
 「現場主義」をモットーにグローバルな巨視的視点で世界の変動を深層捉えている研究者として知られているケント・カルダー博士は、著書「新大陸主義」の立場から、「EU―ロシア・ユーラシアー中東―アジア―中国-日本」のなかで起きている「大変革」を文字通り「鳥瞰図」的に活写して、近未来を予測している。第2次世界大戦(大日本帝国は大東亞戦争=日中戦争、太平洋戦争など複合的戦争)終結から71年を経て、天皇陛下を頂点とする世界支配層と小沢一郎代表が、「少なくとも400年戦争のない新世界」を築こうとしている矢先、ケント・カルダー博士は、公益財団法人「笹川平和財団」が8月24日主催した講演会(演題「中国・欧州関係の進展とその世界的影響」)で、日本の進路を明るく照らす極めて有効な指針を示している。


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○○○>イエズス会>マルタ騎士団>三百人委員会・・・
転載元)

注)こちらの記事については、引用元にてご覧ください。 

[嗚呼、悲しいではないか!]フルフォードレポート英語版(8/29) 〜ドイツの食料確保は“独立戦争”のため / ドイツの離反を加速させた米国の大規模偽旗攻撃要請〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 なるほど。ドイツは戦争の準備として、10日分の水と食料の確保を市民に命じたとは思っていましたが、その戦争は“独立戦争”だったというのです。米国政府がドイツ国境での“大規模偽旗攻撃…を要請した”らしく、これをロシアのせいにして核戦争を始めるつもりだったのでしょう。しかし、誰もオバマ政権の命令に従わなかったということのようです。この米国の狂った命令は、ドイツが米国から離れる動きを加速させたようです。レポートによると、ドイツは、英国とトルコと共に“ハザール支配米政府に対抗する動きを主導した”とあります。
 先に紹介した記事では、フランスも米国から離れようとしている様が窺えます。“ハザール支配を永久に終わらせる…一斉射撃の開始である”とあります。おそらく日本も、その流れの中に乗って来ると思われます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォードレポート英語版(8/29)
転載元)
(前略) 

ドイツ政府は(中略)…市民に独立戦争の準備として10日間分の緊急食料確保を命じたと、CIAとMI6は共に言う。さらに、ドイツ政府はこの戦争の準備として60万人の民兵を準備していると、その情報源は言う。この動員の引き金はハザール支配の米国政府が(中略)…国境で大規模偽旗攻撃を受け入れるよう要請したことである。ドイツはこの要請を拒否する決断をして、その代わりにロシアと同盟して効果的に西側の英国とトルコを参加させ、ハザール支配米政府に対抗する動きを主導したと、その情報源は認める。この情報は統合メディアに見られるドイツ政府の一連の声明で確認することができる。これらには緊急食料確保要請、ドイツ外相のドイツ人はロシアと共同する必要があるという声明と、経済大臣のハザール主導のTTIP貿易協定が溺死したと言う声明を含んでいる。ドイツの動きは(中略)…ハザール支配を永久に終わらせる(中略)…一斉射撃の開始である。(中略)…雪だるま効果が続くので、フランス、日本、トルコ、サウジアラビアとブラジルを注視してください。

物事が通常ではないことはハザール大統領候補のヒラリークリントンが現実の本当の国民の前に現れることを非常に恐れているおり、彼女の選挙運動を取り繕うために緑の幕を使用し始めたという事実に明確な兆候が見える。それは、白龍会による懸賞金リスト上の人々が、一人ひとり公衆の面前から消えているからである。

(中略) 

世界中の中央銀行による米財務省債の協調売却に関する会議が数ヶ月続いている。アジアは米企業政府の破産交渉の後に今までの犯罪者に引き継がせるつもりはないことが今回明らかになった。

結論

連邦準備制度理事会の所有者達は彼らとしては、死のスパイラルに囚われている。彼らは、彼ら自身の企業が発行する株式や社債を購入するために、自身の不換紙幣を印刷している。それは自分の尾を飲み込む蛇である。(中略)…日本の国民年金を100億ドル以上略奪したところで、これらの犯罪者が彼らの帝国の支払い能力の助けには不十分である。状況は、ジェイコブロスチャイルドが彼のファミリが創設に尽力した中央銀行制度はシステム崩壊に向かっていると警告するまでになっている。

戦争煽動ネオコンのシンクタンクのランド研究所はすぐにでも中国と戦争を宣言しなければならないという状況に達している。しかし、彼らはそう呼びかけるには10年遅すぎる。(中略)…その代わり、軍産複合体の賢明な人々は、我々がハザール暴徒支配を中国全体主義で置き変えたいとは思っていないという説得力ある議論で状況に対処しようとしている。日本人、韓国人、インドネシア人、ベトナム人、インド人他は中国がそうであるようにこの議論を理解している。

中東では、国防総省はユーフラテス川の東をロシアが取得し、西側をアメリカが取得するというロシアとの協定を維持している。トルコもまたこの線に沿って進めようとしている。今その地域で行われている戦闘はクリントン/ブッシュ/ロックフェラーマフィアによってまだ支配されている石油会社のために働く傭兵軍に対してのものである。

イスラエル人も(中略)…ロシアを(中略)…援助の為に招待した。(中略)…彼らはエルサレムから世界を支配するという救世主の妄想を放棄して、パレスティナ他との公平な協定を受け入れざるを得なくなるだろう。

(以下略)