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インフレの演出→経済的自由の制限→新しい金融システムの構築→ベーシックインカム導入 〜 意図的な一連のステップによる超国家的中央集権化

竹下雅敏氏からの情報です。
 先の記事の関連です。ライナー・フュエルミッヒ博士(フォルクスワーゲン・アウディの排ガススキャンダル裁判で勝利したドイツの企業弁護士)は、“これは生と死に関することだと理解することが重要です。人口削減の問題なのです。…彼らは意図的に行動しているのです。…インフレによる購買力の低下、破産、経済的自由の制限…新しい金融システムを構築して、我々を殺そうとしている人たちが、突然現れて救世主を演じ…ベーシックインカムが、超国家的な構造による中央集権を我々に提供しようとしています。…これは陰謀論ではありません。グレートリセットで読むことができます。”と言っています。
 あいひん氏のツイート動画の24秒の所をご覧ください。「ドイツのショルツ首相がインフレ対策を発表する会場の絵画」には、イルミナティのシンボルが描かれています。“G7陣営による自国民に対するインフレ対策はユニバーサル・ベーシックインカム導入の下準備。”というのは、その通りでしょう。
 “続きはこちらから”のAlzhacker氏の一連のツイートは、少々驚きました。300人近いCDCの職員は、“皆、青い薬(不思議の物語を信じる薬)を飲んだ友人のように、ワクチンが安全で効果的であると心から信じている。トップでさえも。”というのです。私はトップと人事を握る部署はイルミナティであり、真相を知っていると思っていますが、職員のほとんどは一般人と同じようなレベルの人達だということのようです。
 “有能な人は皆、民間企業に移っていく。多くの点で、政府に残る主な動機は、腐敗していることで報酬を得、回転ドア人事を通して、在職中に助けた業界で楽な仕事をすることである。…連邦政府に、腐敗した無能な人々が蔓延しているのはこのためだ。”というのは、公務員(教師を含む)の仕事を見ていて感じる事を、そのまま表現しています。
 例えば、子供の健康や成長に責任を感じる教師であれば、教室で長時間マスクを着用させることの危険性を理解しているべきであり、コロナが子供にはさほどの脅威ではないことが分かった時点で、マスク着用を避けるように指導すべきなのです。保育園でのマスク着用など論外です。 
 しかし現実を見れば、“まともな教師はいない”と考えざるを得ない状況です。“手を抜くこと、楽な仕事をすること”を優先する人が、公務員になるのかもしれない。
 タモリの「人生とは後悔する為に過ごすものである」という捻じれまくったツイートを見て感じたのは、“楽な仕事ばかりしている人には後悔が多いだろう”ということ。
 「あと3年の命」だと肝に銘じて生きてください。私はいつもそのように生きているので、後悔とは無縁です。
(竹下雅敏)
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グローバルエリートによって既に敷かれているグレートリセットへの道 〜 人為的に作り出される食糧危機、“CO2による地球温暖化”というシナリオ

竹下雅敏氏からの情報です。
 2015年11月にワシントンDCで開催された国際シミュレーション「フードチェーンリアクション」は、2日間にわたり65名のオピニオンリーダーや世界中の政策立案者が、世界的な食糧危機が発生した場合の対応策を探るために行われました。
 “2020年から2030年の10年間に2つの大きな食糧危機が起こるという食糧不足シミュレーションが行われた…この間、物価は長期平均の400%に上昇し、気候に起因する気象現象が多発”するというもので、食料の生産と入手に支障が生じると、急激な価格高騰、食糧不足、内乱に発展。
 “解決策の1つは肉への課税で、もうひとつは世界的な炭素税”であり、炭素取引市場の発展支援、2030年に世界規模で炭素税を導入し、CO2排出量に上限を設けることで合意したというものです。
 既にグレートリセットへの道は敷かれていることが分かります。欧州の電気・ガス料金の高騰も、予想される食糧危機の序章にすぎないのかも知れません。グローバルエリートは、ワクチンによる人口削減に加えて凍死、餓死を覚悟せよと言っているようですね。生き残りたかったら、“デジタル認証を受け入れて、虫を食え!”ということですね。
 食糧危機は人為的に作り出されるのですが、グローバルエリートは、“CO2による地球温暖化”というシナリオを人々が受け入れるように、メディアによる情報操作をするという「いつものパターン」です。ワクチンに騙されている人は、同じように騙されてしまうでしょう。日本人は8割以上が騙されるのでしょうか。
 “続きはこちらから”では、地球の気温は太陽活動が原因であり、CO2ではないということを専門家が指摘しています。2016年8月30日の記事で紹介した「太陽活動が長期の地球の気温のコントロールに関与」を参照してください。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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2020年の食糧不足シミュレーションでは、2030年までに食糧価格が400%上昇することが予測されています。
引用元)
(前略)
[編集部注:現在の出来事を考えると、2020年10月のこのOP記事を読み返すことはタイムリーである。また、これらのことが予定通りに始まっていることは、興味深いことであり、残念なことでもある。]
(中略)
2015年に、ワシントンD.C.にある世界自然保護基金の本部に65人が現れました。この人たちは、国際的な政策立案者、企業のビジネスマン、学者、そして「思想界のリーダー」たちです。彼らの目的とは? 2020年から2030年までの世界食糧危機を想定したシミュレーションを行うことだ。

このイベントのプレスリリースは、大企業カーギルのウェブサイトに掲載され、2020年から2030年の10年間に2つの大きな食糧危機が起こるという食糧不足シミュレーションが行われたことが明らかにされた。この間、物価は長期平均の400%に上昇し、気候に起因する気象現象が多発し、ウクライナやパキスタンでは政府が倒れ、飢饉によってミャンマー、チャド、スーダン、バングラデシュから難民が発生するという。

この中に、まだ見覚えのあるものがあるだろうか?

シミュレーションでは、政府の解決策の1つは肉への課税でした。もうひとつは? 世界的な炭素税です。
(以下略)
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アメリカの「基軸通貨ドル」の仕組みと、BRICS基軸通貨システムによるドル崩壊の解説 ~アメリカ国債保有国のダントツ1位が日本

竹下雅敏氏からの情報です。
 6月24日の記事で、プーチン大統領は新しい世界経済システムへの移行を提案し、“BRICS諸国(ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカ)の5カ国による通貨バスケットをベースにした国際基軸通貨を作るという問題が解決されつつある”と述べたことをお伝えしました。
 ウクライナ戦争は「ドル覇権」の維持のため、ロシアを破壊する目的で仕掛けられたものですが、結果はロシアの圧勝となり、特に欧州は大混乱に陥っています。日本のメディアは、都合の悪いものは報じないみたいです。
 Kan Nishida氏の一連のツイートは、アメリカの「基軸通貨ドル」の仕組みと、BRICS基軸通貨システムによるドル崩壊の解説です。少し長いですが、写真付きでとても分かりやすいです。
 問題は最後のところ。ゴールドや資源に裏付けられたBRICS基軸通貨システムによって、裏付けのないドルは単なる紙切れになる可能性が高いのですが、“アメリカ国債保有国のダントツ1位が日本”なのです。しかも、日本は米国債を買わされることはあっても、売らせてもらえないのです。
 日本政府の愚かさを考えると、アメリカの没落と共に抱合い心中をするつもりだとしか思えないのです。保有している米国債が無価値となった時、日本経済はどうなるのか?
 日本の皇室は莫大なゴールドを保有しているとか、日銀の地下金庫には十分な量のゴールドがあるから大丈夫だというような都市伝説はよく聞くのですが、私はこれまでに皇室や権力者が混乱に乗じて国民からさらに搾取する事はあっても、国民の為に自らの財産を分かち与えたというような話は聞いたことがないのです。
 また、アジアのドラゴンファミリーが、莫大な量の金塊を保有しているという噂があります。しかし、キンバリー・ゴーグエンさんは、“私が、現金とゴールドの全てを確保しました。”と発言し、これらのゴールドは、“地球に住む全ての人々の為に使われることになります。”と言っています。 
 さてさて、どうなることやら…。
(竹下雅敏)
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ニュージーランドや英国で政府がワクチン被害者の因果関係を認め、賠償金を支払うことに 〜 公的にワクチン接種の重大なリスクを認め始めた

 ニュージーランド政府はワクチンと心筋炎の因果関係を認めたそうです。その上で、ワクチン接種により心筋炎を発症した人には政府が賠償することになりました。
 英国、オーストラリアでもワクチン被害者に賠償金を払うことになったと伝えられています。「ワクチン接種は安全」という前提が崩れ、世界の当局が因果関係を認め始めています。その根拠となったデータとして、イギリスやカナダでのコロナ死者のおよそ94%がワクチン接種済みだったという事実がありました。ワクチン接種に感染予防効果や重症化予防効果があるとして勧めたことは結果的に誤りでした。バッシングを受けながらもリスクを訴えた医師や研究者たちの思いが届き、オミクロン二価ワクチンを打たないという人が7割近くになったそうです。日本もワクチン安全神話から脱し、ワクチン被害者、そしてワクチン接種後に亡くなった方々への真摯な補償をすべきです。
(まのじ)
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22/09/05 フルフォード情報英語版:NATOの指導者全員を解雇し、空白期間開始

 9月5日フルフォード・レポート(英語版)です。ロシアが完全に「善」であることが沢山書かれています♪ 世界は良い流れになっている感じ♪

ロシア:アルジェリアからフランスに燃料を送るガスパイプラインを切断
“先週、ロシアの潜水艦が地中海に侵入し、アルジェリアからフランスに燃料を送るガスパイプラインを切断したことは、今のところ報道されていないとP3関係者は言う。”

ヨーロッパ最大の原子力発電所ザポリジャー:送電線切断
”「送電線が切断され、ウクライナ全土で停電を引き起こし、史上初めて国の送電網から切り離された。」”

ロシア対外情報庁長官セルゲイ・ナリーシキン氏
”「世界中の大多数の思慮深い人々は、ロシアこそが真実の側にいて、世界的なナチの復活を阻止するために最善を尽くしていることを認識している。」”

ロシア連邦保安庁の情報筋
”悪魔的な出来事の連鎖を引き起こした人物、先週亡くなったゴルバチョフ元ロシア大統領に起因”

マルタ騎士団内の分裂
”ここ数年、教団は2つの対立する派閥に分かれ、一方は偽のジョー・バイデン政権を支持し、もう一方はドナルド・トランプを支持”

バチカンのトップ枢機卿:黒人法王を選ばず両派のリーダーを解雇

日本:日本の独立回復のためにナチス連合統一教会の粛清続く
”日本では、150人以上の政治家を支配しているナチス連合統一教会の粛清が続いている。これは、戒厳令を宣言し、日本の独立を回復するために行われている推進の一環であると日本の右翼筋は言う。”

国連 :1948年国連人権条約での大量虐殺の定義
“1948年の国連人権条約では、大量虐殺の定義に 「出産を阻止する措置、子供の強制移送、ある集団を物理的に破壊することを目的とした生活条件の意図的な設定 」が含まれている。”

パキスタンの洪水は世界的気象戦の一つ、ロシアは気象戦を止めようとしている
“P3の情報筋によると、ロシアは先週、シチリアで「アメリカのスターウォーズ・レーダー」を破壊することによって、これらの攻撃を止めようとしたそうだ。”
(popoちゃん💖)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:NATOの指導者全員を解雇し、空白期間開始
転載元)

NATOとバチカンの粛清


Entire leadership of NATO fired as interregnum begins The removal of the top ranks of the Knights of Malta by the Vatican means the entire leadership of NATO has been fired, P3 Freemason sources say. There is also a purge going on inside Vatican city as “Zionist cabal” members are being removed, the sources say. This is causing a leadership vacuum in the G7 group of countries as their entire economic/social system collapses. バチカンによるマルタ騎士団のトップランクの解任は、NATOの指導者全員が解雇されたことを意味するとP3フリーメーソン情報筋は述べている。バチカン市国の内部でも、「シオニストカバール」のメンバーが排除され、粛清が行われていると情報筋は言う。これは、G7グループの経済・社会システム全体が崩壊しているため、G7グループの指導者の空白を引き起こしている。


米国:9月30日支払い期限迫る


We are also getting multiple reports from intelligence agency sources around the world of a new 911 or Fukushima-type event being planned for this month. High-level sources are mentioning dates like September 8th, 11th and 23rd. This is all part of a Khazarian Mafia attempt to extort money from the rest of the world as the September 30th payments deadline for the UNITED STATES OF AMERICA corporation and its KM owners approaches. また、世界中の情報機関筋から、今月中に新たな911や福島型事件が計画されているという複数の報告を受けている。高官筋は、9月8日、11日、23日のような日付に言及している。これはすべて、アメリカ合衆国法人とそのハザール・マフィアの所有者に対する9月30日の支払い期限が近づくにつれ、世界から金をゆすり取ろうとするハザール・マフィアの試みの一部である。


EU: 今月末までに崩壊する可能性


In this context, there is a very real probability the EU and most governments in the EU will collapse, possibly before the end of the month. That is because the Russians have cut off gas flows to Europe while the rest of the world has also stopped sending oil to the region. This is not just about heating European homes either: the cut-off is certain to lead to a shutdown of most industries in Western Europe. For example, a business lobby says high energy prices are already threatening to shut 60% of UK factories. このような状況の中で、EUとEU内のほとんどの政府が、おそらく今月末までに崩壊する可能性が非常に高くなっている。それは、ロシアがヨーロッパへのガスの流れを断ち切り、他の国々もヨーロッパへの石油の供給を止めたからである。これはヨーロッパの家庭の暖房に限ったことではなく、この遮断は西ヨーロッパのほとんどの産業の停止につながることが確実である。例えば、あるビジネスロビーによれば、エネルギー価格の高騰により、すでにイギリスの工場の60%が閉鎖される恐れがあるという。
https://halturnerradioshow.com/index.php/en/news-page/world/britain-collapsing-under-energy-costs-6-in-10-factories-may-be-forced-to-close https://halturnerradioshow.com/index.php/en/news-page/world/britain-collapsing-under-energy-costs-6-in-10-factories-may-be-forced-to-close

To deal with this situation it appears the UK government has begun to start using previously forbidden Tesla energy technology as this photograph of Tesla coils taken in England recently shows. Other countries may have to follow suit. この状況に対処するため、英国政府は、最近英国で撮影されたテスラコイルの写真が示すように、これまで禁止されていたテスラエネルギー技術の使用を開始したようだ。他の国もこれに追随せざるを得ないかもしれない。


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