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ロシアが対露制裁の反撃…プーチン大統領『我が国の米外交官ら半分は追放だ』

竹下雅敏氏からの情報です。
 アメリカの対ロシア追加制裁案可決の報復措置を、ロシアが決定したようです。9月1日を期限にロシア駐在の米国大使の人員を445人に減らすほか、一部の外交施設を差し押さえるようです。
 これまで、欧米はロシアに対して様々な制裁を行ってきましたが、ロシアは危機を乗り越え、制裁はむしろ欧米側に重くのしかかっています。ここにきて、ロシア側は反撃に転じたようで、今回のロシアの制裁は、アメリカにとってかなりの痛手になると思われます。
 トランプ大統領にすれば、ロシア疑惑で追及されている立場から法案に署名せざるをえないのでしょうが、本音はティラーソン国務長官の文書の通り、“こうした制裁はこれ以上必要なくなることを期待する”というものではないでしょうか。
 いつになったら、ロシア、中国、アメリカという大国が、世界の繁栄のために一致協力して動くようになるのでしょう。まず、ロックフェラー派を壊滅させ、ロスチャイルド家を経済崩壊によって排除する必要があります。道筋はほぼ見えているのですが、様々な準備も含め、今しばらくの忍耐が必要のようです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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プーチン大統領“我が国の米外交官ら半分は追放だ”(17/07/31)
配信元)

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ロシア外務省、追加制裁案可決でアメリカ大使にロシア側の回答を通達
転載元)
(前略) 

ロシア・インタファクス通信によりますと、ロシア外務省は28日金曜、ロシア駐在のタフト・アメリカ大使を外務省に呼び出し、ロシア側の声明を読み、アメリカ外交官と、モスクワの使用可能な外交施設の数の削減を通達しました。

ロシアのこの決定によりますと、ロシア国内のアメリカの大使館と領事館の職員の数は455人に減らされることが義務付けられています。

(中略) 

アメリカ大統領府は、29日土曜未明、声明を発し、トランプ大統領はイラン、ロシア、北朝鮮に対する制裁案に署名し、法制化するつもりだとしました。

中国外務省も、アメリカのロシア、イラン、北朝鮮に対する一方的な制裁に反対しているとしました。

中国外務省の陸報道官は、28日金曜、中国政府はこの追加制裁に反対しているとともに、各国間の対立は話し合いによってのみ解決すべきだとしました。

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米国の制裁にどれだけロシアが誠実に対処し、我慢したか 早見年表でご紹介【動画】
転載元)
7月28日、米政権はトランプ米大統領が対露制裁を強化する法案に署名を行うことを明らかにした。

スプートニク日本

ロシア外務省は同日、報復措置として9月1日を期限にロシア駐在の米国大使の人員削減を呼び掛けたほか、外交官らがモスクワおよびモスクワ郊外で一連の領域を使用することを一時禁止した。

(中略) 

そもそもこの制裁合戦、もとをただせばオバマ政権の終焉に次期トランプ政権の障害物を築く目的で突貫工事的に出された対露制裁が発端だった。オバマ陣営の出した制裁にロシアは当時、どういった反応を示しただろうか。また今回制裁発動に署名を行うトランプ氏はどうコメントしただろうか。早見年表で振り返ってみたい。

2016年12月29日

米国は国内に駐在するロシア人外交官35人に対し、72時間以内の国外退去を通達。
理由はロシアが米大統領選挙に影響を及ぼそうと画策したから。ところがその証拠は一切提示されず、未だに公表されていない。


(中略) 

2016年12月30日

CNNテレビは米国の制裁へロシアが報復し、米外交官の子弟が通うモスクワの英米系の学校を閉鎖したと誤報した。(中略)…ところがロシア外務省はCNNの誤報を指摘し、子弟の通学先を閉鎖などしていないことを明らかにした。

(中略) 

同日、プーチン大統領は米外交官の国外追放を拒否し、逆にクレムリンでのお正月のヨールカ祭に外交官の子弟を招待した。

(中略) 

プーチン大統領は米国の新制裁は煽動であり、この先の露米関係を損なう目的で出されたものと語った。

(中略) 

2016年12月31日

トランプ氏はCNNとNBCテレビを、米国政府の新たな反露制裁とロシア政府による対抗措置をいかに報道したか痛烈に批判した。((中略)…政治学者らの中からもプーチン大統領は「はるかに優れた外交的反応を示し、再び米国に勝った」と賛辞が贈られた。

(以下略)

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ティラーソン米国務長官 対露制裁が不要となることに期待
転載元)
米国務省のティラーソン長官は、米国は今後のロシアとの協力によって対露制裁の発動を回避できるよう期待するとの文書を表した。

スプートニク日本

ティラーソン米国務長官の発表には「我々の2国の間には巨大なグルーバルナ問題についての協力が発生し、こうした制裁はこれ以上必要なくなることを期待する」と書かれている。
ティラーソン長官は米上院の制裁承認は「米国民の断固とした意志」の表れとし、一般の米国民はロシア側からの二国関係の改善への一歩を目にしたいと期待していると述べている。
先の報道によると、ティラーソン米国務長官は近いうちにも辞任するという噂を否定した

『世紀の人権蹂躙』…権力に逆らった籠池夫妻が見せしめ逮捕

竹下雅敏氏からの情報です。
 籠池夫妻が逮捕されたようです。国の補助金を不正に受け取った疑いでの逮捕ということですが、籠池氏は補助金をすでに全額返済しており、通常であれば、このようなケースは、“逮捕されるような案件じゃない”ようです。菅野氏はツイートの中で、“世紀の人権蹂躙”と言っており、弁護士の亀石倫子氏は、逮捕の要件を満たしていないと批判しています。
 常識で考えても、籠池夫妻が逮捕されるなら、他に逮捕されるべき人物が山のようにいるのではないかと思えます。ただ、これが安倍政権のやり方で、権力に逆らう者たちへの見せしめ逮捕ではないでしょうか。
 上級国民は何をしても許されるし、罪に問われることはない。しかし、権力に逆らうものは許さない。実にわかりやすい菅菅しいやり方だと思います。
 籠池夫妻を皮切りに、“この国の人権侵害は日常化していく”のか、それとも、政権の異常性を国民が理解して、早ければ9月にも行われる可能性のある選挙で、このような連中を排除するのか、日本人の良識が試されていると言えるでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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籠池前理事長夫妻を逮捕へ 補助金を不正に受け取っていた疑い
引用元)
(前略) 

「森友学園」を巡っては運営する幼稚園で専従の教職員の数や障害がある子どもの数を水増しし、大阪府の補助金を不正に受け取っていた疑いや小学校の建設工事で金額が異なる契約書を国に提出し、補助金を不正に受給した疑いで籠池前理事長(64)が告訴、告発され、大阪地検特捜部は先月、学園の事務所がある大阪・淀川区の幼稚園などを捜索し、捜査を進めています。

特捜部はこのうち国の補助金を不正に受け取った疑いで、籠池前理事長と妻の諄子前副園長の取り調べを始めました。
特捜部は籠池前理事長夫妻を逮捕するものと見られます。

(以下略) 

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配信元)





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江沢民の手中から軍の権力を取り上げ掌握した習近平氏、CIA腐敗勢力との戦い・臓器狩り問題について

竹下雅敏氏からの情報です。
 人民解放軍の建軍90周年で、習近平国家主席が閲兵を行ったようです。秋の党大会を控え、習主席が“軍の掌握ぶりを国内外に誇示する狙い”だということです。
 下の記事によると、国営新華社通信が、習主席を「最高統帥」と呼んだとのこと。これは習近平氏が“江沢民の手中から軍の権力を取り上げたことを意味する”とありますが、この通りだと思います。
 私の感覚では、軍の90%以上を掌握しているように思います。習近平政権は、国内で反腐敗運動を進め、法治国家を目指してきました。この戦いの中で、江沢民派は腐敗勢力の中枢です。江沢民派はCIAと一体だと考えた方が、わかりやすいと思います。トランプ政権以前に、中国では、国内におけるCIA腐敗勢力との命を賭けた戦いが始まっていたわけです。しかしその戦いも、“習近平陣営はすでに圧倒的な優勢に立ち、今秋に開かれる共産党第19回全国代表(19大)の主導権を手にした”のは、間違いありません。
 記事では、中国の国境紛争が再燃している理由として、“反習近平勢力の所業によるもの”だとしていますが、 CIAの活動を考えれば、これはこの通りではないかと思います。
 元々、チベット、新疆ウイグル自治区、ミャンマー、ベトナムなどの紛争を利用して、中国をいくつかの国に分割して支配するという計画が進行していました。安倍政権のTPPも、この文脈で理解しなければなりません。安倍政権は中国と戦争をするために、意図的にジャパン・ハンドラーによって作られたのだとすれば、これまでの流れがよくわかると思います。
 “続きはこちらから”以降は、中国共産党の中央が指揮しているといわれている「臓器狩り」についてです。これは欧米でのペドゲイトに匹敵する事件で、いずれこの問題が国際社会で取り上げられるようになると、中国共産党はまず持ちません。習近平氏もそのことがよくわかっており、中国をバラバラに解体して支配しようとする勢力と戦いつつ、CIAが関与するこのおぞましい「臓器狩り」ビジネスに対処するという、非常に難しい舵取りをしなければならないのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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軍服姿の習主席「永遠に党に従え」 閲兵式で強調
配信元)

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中国習国家主席、明日の建軍90周年で閲兵 自己の軍の掌握を誇示か
転載元)
中国では明日30日、人民解放軍の建軍90周年を記念し、内モンゴル自治区の「朱日和合同戦術訓練基地」が行われ、この中で習国家主席が閲兵を行う。共同通信が新華社の報道を引用して伝えた。

スプートニク日本

共同通信は習国家主席に閲兵について、指導部メンバーが大幅に入れ替わる5年に1度の党大会を秋に控え、習主席の軍の掌握ぶりを国内外に誇示する狙いを指摘している。人民解放軍は8月1日に建軍90周年を迎える。

先の報道によると、中国の戦闘機J−10は南シナ海上空を飛行していた米海軍の軍用機におよそ90メートルの近さまで急接近した。
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習近平主席に新たに「最高統帥」の称呼 その言葉が持つ意味とは
引用元)
(前略)
国営新華社通信は7月10日付の記事で、習近平中央軍事委員会主席に対して「党中央の核心、全党の核心、軍隊の最高統帥」などの称呼を並べた。中国メディアが同主席を「最高統帥」と呼んだのは初めてのことだ。
(中略)
江沢民派との闘争の中で習近平陣営がすでに圧倒的な優勢に立ち、今秋に開かれる共産党第19回全国代表(19大)の主導権を手にした、とのメッセージを発信しているとみられる。
(中略)
 国内で反腐敗運動が進められている最中、近頃、北朝鮮問題、国境でインド軍との衝突、南シナ海でベトナムとの紛争が再燃するなど、習近平政権は国内外の難題に突きつけられている。(中略)… 香港メディア・東方日報は11日の記事で、(中略)… 国境での不穏な動きは「内敵の働きかけを疑わざるを得ない」と、反習近平勢力の所業によるものだとほのめかした。
(中略)
 中国問題専門家の石濤氏は自身の評論番組で「この称呼は江沢民の手中から軍の権力を取り上げたことを意味する。(中略)… 」と分析した。
 現最高指導部には、江沢民派のメンバーが3人(劉雲山、張徳江、張高麗)いるが、今秋開催の19大で3人が退任する可能性が高い。江沢民派の最後の牽制を振り切り、習近平第二次政権が発足する。
(以下略)
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安倍官邸を助ける民進党代表選…パフォーマンスばかりでまともな事をしない民進党は解体されるべき

竹下雅敏氏からの情報です。
 民進党は蓮舫代表が突然辞任したことで、代表選に突入することになったようです。どうやら、前原誠司氏と枝野幸男氏の戦いになるようです。
 日刊ゲンダイによると、この代表選は安倍官邸にとって、とてもありがたいもののようで、安倍官邸は“陸自幹部の参考人招致”の要求を恐れていたとのことです。しかし、民進党が代表選に突入するとなると、閉会中の安全保障委員会や臨時国会の早期開会は、“代表選が終わる9月中旬以降になるのは確実”で、自民党には安堵感が広がっているとあります。
 こうした事態をどう考えればよいのか。民進党が意図的に自民党を助けたのか、それとも、“せっかくのチャンスを自分で潰してしまった”のか、あるいは、野党共闘のため、解散の時期を意図的に9月中旬以降になるように、このタイミングで代表が辞任したのか。
 いずれにしても、民進党については、最後の記事の植草一秀氏の見解と、私はほぼ同意見です。民進党は既に役目を終えており、解体されるべきだと思います。
 民主党はパフォーマンスばかりで、まともな事は何もしてきませんでした。原発を推進したのは民主党であり、“平成の開国”などという馬鹿げたキャッチフレーズでTPPを推進したのも民主党です。しかも、消費税を5%から8%に増税したのは野ブタ政権でした。
 不況時に緊縮財政をやって、公共事業を大幅に削減したものだから、地方は大打撃を受けました。公共事業を削って、子育て手当を増やしても、GDPは全く増えません。
 公共事業をそのまま継続して、日銀が金融緩和をして、子育て手当など実体経済にお金を放り込めば、経済は速やかに回復したはずです。それを、グローバリズムを推進し、緊縮財政を行い、消費税を増税するという馬鹿げたことをしました。
 小泉政権以降、日本は急速におかしくなっていますが、これまでの日本の政治を見ていて、つくづく、日本の政治家、官僚というのは阿呆ばかりだと思うようになりました。中でもウンザリしているのは、3.11でのあまりにもひどい事故対応です。こんな人たちは政治の世界に居なくていいと思いましたが、もしも、これが当時安倍政権だったら…。もっとひどいことになっていたのは確実ではないでしょうか。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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前原氏と枝野氏の一騎打ちか 民進党代表選び活発化
配信元)

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稲田大臣と真っ向対立 安倍官邸が恐れていた“陸自の前川”
引用元)
(前略)  
稲田防衛相が「日報隠蔽」に関わっていたのかどうか——。自衛隊と稲田大臣は真っ向から対立している。
(中略)
特別監察は「日報データの存在について何らかの発言があった可能性は否定できない」と玉虫色の結論となった。
(中略)
自民党関係者がこう言う。 「日報隠蔽に(中略)… 安倍官邸が恐れていたのは、野党から(中略)… 陸自幹部の参考人招致を要求されることでした。(中略)… 自衛官は率直だし、ただでさえ稲田大臣を嫌っていますからね。前川喜平氏のような男がもう1人、現れたら手に負えませんでした」
(中略)
「これまで民進党は、閉会中でも安保委を開くことと、臨時国会の早期開会を強く求めていました。(中略)… ところが、民進党の蓮舫代表が突然、辞めたことで閉会中の審議は事実上なくなった。(中略)… 臨時国会の召集も、民進党の代表選が終わる9月中旬以降になるのは確実です。(中略)… 安堵感が広がっています」(政界関係者) 
民進党はせっかくのチャンスを自分で潰してしまった。
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あまりに浅はかな権力亡者の前原・枝野両議員
(前略)
鳩山首相は沖縄の普天間基地の移設先を県外、国外にすることを目指した。
(中略)
日本を実効支配している日米合同委員会の指揮の下で、外務、防衛、沖縄担当の各大臣は(中略)… 鳩山首相の意思に反する行動を示した(中略)… 岡田克也氏、前原誠司氏、北沢俊美氏である。
(中略)
2011年3月11日に東日本大震災が発生した。
(中略)
枝野幸男官房長官は、3月11日19時42分、原子力緊急事態宣言発令を発表した。(中略)… 枝野氏が「予防的措置」を発表したわずかに2時間後の3月11日21時23分、枝野氏は新たに原発から半径3キロ以内の住民に避難指示を、半径3キロから10キロの住民には屋内での退避を指示したのである。枝野氏は記者会見でこう述べた。
「これは念のための指示でございます。放射能は現在、炉の外には漏れておりません。今の時点では環境に危険は発生しておりません。」
(中略)
翌3月12日午前5時44分、菅政権は新たに半径10キロ圏内の住民に対して圏外への避難指示を発令した。(中略)… 3月11日夜の段階で、原発の半径20キロ、米国基準では80キロ圏内の住民に避難命令を発令するべきだったのだ。危険を把握しながら、事実を伝えず、必要な避難命令を発動しなかったのだ。(中略)… このような人物に、日本の政治を委ねるわけにはいかない。
(中略)
このような民進党に明日はない。民進党の解体、解党は不可避である。無意味な代表選に突入するのは時間とエネルギーの無駄にしかならない。
(以下略)

超伝導体の上部に磁石が浮遊し続ける現象:マイスナー効果とピン止め効果

竹下雅敏氏からの情報です。
 動画は、上から順にご覧ください。超伝導状態で起こる不思議な映像です。超伝導体を液体窒素で冷やすと、“超伝導体の上部に磁石が浮遊し固定される”ことがわかります。
 2つ目の動画は、磁場のトンネルの中を移動する磁石の仕組みを、わかりやすく説明しています。
 3つ目の動画は、上の2つを見ていてようやく納得できるもので、これを先に見てしまうと、何が起こっているのか全くわかりません。
 Wikipediaによると、これは“マイスナー効果”による磁力の反発力と、“ピン止め効果”と呼ばれる歪みや不純物などが内部にある超伝導体に磁束が捉えられ固定される現象によるものだとのことです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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«[ Amazing Physics - Meissner Effect ]»
配信元)

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The Awesome Levitating Train
配信元)

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Quantum Levitation
配信元)

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マイスナー効果
マイスナー効果は、超伝導体が持つ性質の1つであり、遮蔽電流(永久電流)の磁場が外部磁場に重なり合って超伝導体内部の正味の磁束密度をゼロにする現象である。マイスナー―オクセンフェルト効果 、あるいは完全反磁性とも呼ばれる。


マイスナー効果の概略図。臨界温度以下になると超伝導体に磁場(矢印)が侵入しなくなる。


ピン止め効果とマイスナー効果による磁気浮上

1933年にヴァルター・マイスナーの助手をしていたローベルト・オクセンフェルトによって発見され、マイスナーとオクセンフェルトの名前で発表された。

このマイスナー効果による磁力の反発力に加え、第二種超伝導体において起こるピン止め効果によって初めて、冒頭の図に示されている様な「超伝導体の上部に固定される磁石」が観察されることになる。
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ピン止め効果
ピン止め効果とは、磁束が第二種超伝導体の内部にあるひずみや不純物などの常伝導部分に捕らえられ、ピンで止めたように動かなくなる現象。
磁束を完全に排除する第一種超伝導体にはみられない現象である。


ピン止め効果:磁束線の概略図
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臨界磁場
臨界磁場とは、超伝導状態を破壊してしまう磁場の値のこと。外部からの磁場が臨界磁場より強くなければ、超伝導体はマイスナー効果により磁場を排除するが、磁場が臨界磁場を超えると超伝導状態ではなくなってしまう。磁場の反応の違いから超伝導体には第一種超伝導体と第二種超伝導体の二種類がある。

第一種超伝導体とは磁場をかけるとマイスナー効果により磁場を排除するが、臨界磁場を越えると超伝導状態が突然、消滅してしまう超伝導体のことである。


図では超伝導状態と常伝導状態の境目の磁場が臨界磁場である。
 
第二種超伝導体とは、主に化合物からできている超伝導体で、磁場の強さをあげていくと、内部のひずみや不純物などの常伝導体に磁場が侵入するが、電気抵抗ゼロのまま超伝導と常伝導が共存した状態になることができる超伝導体である。
 
大きな磁場をかけても、常伝導状態の部分にいわば磁束の逃げ道が出来ているため、超伝導状態を維持することができる。さらに磁場を強くしていくと超伝導状態は完全に壊れる。ピン止め効果が起きるのも第二種超伝導体の特徴である。


図では超伝導状態と超伝導と常伝導の共存状態との境目の磁場が臨界磁場Hc1、超伝導と常伝導が共存状態から常伝導状態との境目の磁場が臨界磁場Hc2である。