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[カレイドスコープ]金を巡る世界政府と中国・ロシア同盟の見えない戦争 〜 ロスチャイルド側の中央銀行システム延命と仮想通貨の野望は潰える

竹下雅敏氏からの情報です。
 仮想通貨と、中国・ロシア同盟の通貨戦争に関する記事です。多くの方は全体の流れが見えないと思うので、簡単な解説をしておきます。
中国・ロシア同盟は、金を裏付けとする新金融システムの構築を急いで来ました。ロスチャイルド家を頂点とするNWO(新世界秩序)を目指すグループは、このままでは未来の権力の一角として生き残れないため、東京三菱UFJが独自の仮想通貨を発行すると発表したように、人工知能に基づいた仮想通貨を次の世界の国際通貨とすべく、準備をしています。
こうした仮想通貨は、もしそれが公正なシステムで各国のGDPに裏付けられた通貨バスケット方式の国際通貨を作るというのであれば、何ら問題はありません。しかし、ロスチャイルド・ロックフェラー同盟がこうした仮想通貨のコンピューターネットワークシステムを構築するとすれば、おそらくコンピューター内部にブラックボックスとなる特別な区画が作られ、ロスチャイルド家らの資産は、一旦その中に入るとまったく外からわからなくなるようにされていると思います。要するに彼らの道具である以上、彼らの資産に関しては、完全なタックスヘイブン(租税回避)が出来るようなシステムになっていると想像されるのです。また、通貨はGDPなどの裏付けを持たない不公正なものであろうと考えられます。
 この意味で、中国・ロシア同盟が構築しようとしている公平公正な金融システムとは、異なるものだと言えるでしょう。一旦、金を裏付けとする金融システムを必要とするのは、こうしたある特定の一族だけが利益を享受するようなシステムを排除し、このような連中が権力の座から追い払われる必要があるためです。
 この戦いに関して、ロスチャイルド家に勝ち目はまったくありません。宇宙の兄弟たちが彼らのコンピューターシステムだけを破壊することは、容易なことだからです。
仮想通貨による金融システムでは、中央銀行は不要となり、彼らが所有する民間銀行が通貨発行権を握ることになります。まさしく彼らが望む世界政府はこの形でなければならず、こうした金融システムの元でTPPなどの条約が機能することを目指しているのです。仮想通貨による金融システムの構築には、いましばらく時間がかかるため、それまでの間、何とかして現在の中央銀行システムを持たせたいわけです。そのためのこれまでのドル防衛であり、ヘリコプターマネー構想なのです。
しかし、絶対に彼らの野望は実現しません。金を裏付けとする金融システムは、動き出しています。ロスチャイルド家が、現在の金融システムの崩壊の日時をコントロールすることは出来ません。金融システムの崩壊は、神々の手の中にあるからです。近いうちに、彼らは自分たちの野望が潰えたことを理解するでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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金を巡る世界政府と中国・ロシア同盟の見えない戦争
転載元)
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まだ全貌を現していない世界政府が信用の裏付けとなって普及させようとしているクリプトカレンシー(仮想通貨)と、あくまで現物にこだわる中国とロシア同盟の次の通貨戦争が始まっている。

(中略)...

バーゼルIIIの矛盾

・・・驚いたことに、国際決済銀行が、いわゆるバーゼルIII(銀行の自己資本比率を高めるよう)を推奨し出したとき、金は目録のどこにもリストアップされていなかったのです。

その代わりに、国際決済銀行は、各銀行に、その流動性を維持させるため、普通株とBBB格付け債券をリストアップしたのです。
(中略)...
衝撃的な事実は、国際決済銀行がバーゼルIIIを推奨する当たって支持している資産とは、信用創造詐欺によって自由につくることができるペーパー資産に限る、ということです。

西側を金融メルトダウンに引き込む国際決済銀行

・・・つまり、国際決済銀行は、別の新たな、それも大規模な金融危機を切望している、ということです。国際決済銀行には、知られてはならない魂胆があるのです。(中略)...

金の次の仮想通貨の準備をする中国

(中略)... 東京三菱UFJが独自の仮想通貨(正確には、クリプトカレンシー)「MUFGコイン」を発行すると発表した後、それに追随するかたちで、今年の2月23日、金融庁は、仮想通貨を「貨幣」と認定し法整備を急ぐと発表しました。
つまり、国家が仮想通貨を法定通貨(国が信用の裏付けとなるlegal tender)と定義したのです。

・・・仮想通貨のシステムは人工知能と接続され、通貨の需給を適正に調節することによってインフレやデフレに陥ることを防ぐことができる、という仮説の下での壮大な実験が始まるのです。(中略)...

日本だけでなく欧米でさえも、きちんと報じているのは、今のところウォールストリート・ジャーナル1紙だけですから、世界中の人々は、この世界支配層の壮大な計画の一端に触れる機会さえないのです。

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やがて、国際通貨はコンピュータがつくることになる!?


来るべく仮想通貨時代はスーパーコンピュータによって動かされます。
その時代のリーダーシップを握るのは、言うまでなく人工知能の開発でナンバー・ワンに躍り出る国です。

スーパーコンピュータにおける中国の破天荒なまでの成功は、中国が、すでに仮想通貨の覇権さえ見据えているという証拠以外の何ものでもないのです。(中略)...

金を巡る西側の世界政府との通貨戦争の果てに・・・

・・・そうしたところに、突然のように出てきたのがヘリコプター・マネー政策です。

これは、金融当局が未曽有の経済災害を少しでも先に延ばそうと死にもの狂いになっていることを、私たちに語りかけているのです。(中略)...

西側は、姿を徐々に現しつつある世界政府の「信用」によって人工知能から生み出される仮想通貨を軸とした通貨システムに移ろうとしています。

反対に、あくまでも現物にこだわる中国とロシアの同盟は、金で裏付けされた通貨にこだわっています。

将来、中国・ロシア同盟と西側の世界政府との間で、本当の意味での通貨戦争が勃発するかも知れません。

(以下略)

ポールシフトで地球滅亡を計画したハイアラーキーの残党

竹下雅敏氏からの情報です。
 このバカバカしい情報を信じる日本人は、あまり居ないと思いますが、キリスト教の終末思想に洗脳されている人の中には、本気で受け取ってしまう人も出て来ます。
 記事に出て来る動画ですが、ハイアラーキーの残党は大きく分けて4つのグループに分かれ、その中の1グループの霊導によって作られ、予言が公表されているのです。これは破局妄想の類ですが、こうした動画を作り、予言を公表することで人々の不安をかき立て、予定されている破局を実際に自分たち自身の手で引き起こそうとするものです。
 この予言とCERNの秘密実験で異次元の扉を開けたことは、無関係ではありません。CERNの件も、このグループが関わっており、人類だけではなく“生物は70%以上が死滅する”という彼らのアジェンダを、本気で実行に移そうとしていたのです。
 このグループのトップは、進化段階が5段階の覚者だと思われます。ハイアラーキーの連中が、いかにクズかというのがよくわかるでしょう。彼らは、サナット・クマーラ(ルシファー)に仕えていた覚者とその部下たち(悪魔の軍団)です。ハイアラーキーが滅ぼされたことは、すでに彼らに伝えられています。しかし、彼らはそれを信じないのです。
 ちょうど、シャンティ・フーラのこうした情報をチャネリング関係者がまったく信じないのと同様です。別に、時事ブログで提供している情報を、信じる必要など全く無いのですが、それとこうした人類絶滅計画とも言える信じられない陰謀を計画し、それを実行に移すということは別です。
 今日の午後3時に、CERNが開けた異次元の扉を閉じるよう命じ、現在は扉が閉じられています。このことで、彼らの今日の「最後の日(終わりの日)」の計画が完全に頓挫してしまい、彼らは大混乱に陥っています。今夜の21時には、全員が処刑されるでしょう。
 明日は、別のグループが処刑されることになると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【速報】本日地球滅亡!?「ポールシフト」で地球全体が電子レンジ状態!
引用元)
(前略) 

来週の予定で悩んでおられる皆様、来週の仕事やイベントが憂鬱なお方、そんな方に朗報です。なんと今日地球が滅亡するそうです。

(中略) 

本日起こる現象は「ポールシフト」と呼ばれる現象で、簡単にいえば地球の磁場が逆転するというものです。その影響で地軸が傾き、地球上には様々な自然現象をもたらし、生物は70%以上が死滅するというものです。場合によっては地球全体が「電子レンジ」状態になり、生物はその熱に耐えられず死んでしまうのです。

(中略) 

もちろん助かるのは信者のみです。

(中略) 



掲載元
http://www.dailymail.co.uk/sciencetech/article-3714837/Will-world-end-tonight-Conspiracy-theorists-predict-doomsday-caused-second-coming-Jesus-Christ-coincides-magnetic-polar-flip.html

(秒刊ライター:たまちゃん)

ビッグフットが、かなりはっきり写っています

竹下雅敏氏からの情報です。
 ビッグフットが、かなりはっきり写っています。やっぱり居るんでしょうね。
(竹下雅敏)
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ビッグフットを目撃 オレゴン州ワイルドホース湖(2016年7月16日)
配信元)

アレッポの解放で、シリア戦争が終わりそう 〜中東情勢は、正義の側の勝利に〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 アレッポの解放で、シリア戦争が終わりそうです。それを受けて、国連の特使がいかにも(タコにも)残念そうな表情で語っています。おそらくロスチャイルド家の気持ちを代弁するものではないかと思います。記事の文末にある“国連は、シリア軍によるアレッポの封鎖後、この地域の民間人の状況に対して懸念を示していますが、これ以前はアレッポでのテロリストによる民間人の殺害に対して沈黙していました”という指摘が、彼らの立場をよく示していると思います。
 ロシアによって、中東の平和が確立しつつあります。トルコはロシアのSu-24爆撃機撃墜の謝罪と責任を明らかにし、トルコストリームは再開の方向で動き出しました。中東情勢は、一方的にロシア側の、すなわち正義の側の勝利になりました。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)


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「アレッポはシリア軍に完全包囲」
引用元)


国連事務総長のデミストゥラ・シリア特使が、「シリア北部のアレッポはシリア軍に完全に包囲されている」としました。

イルナー通信によりますと、デミストゥラ・シリア特使は、アレッポでの地上戦の継続とこの町のシリア軍による完全包囲について触れ、シリアの民間人への救援隊の到達に向け国連が努力していると強調しました。

こうした中、赤十字国際委員会の中東担当部長は、シリアとイラクから戻った際に、暴力の影響を受けているアレッポ全域での停戦確立を強調し、「高齢者や病人、けが人など民間人の困難な状況に注目すると、この委員会の部隊のアレッポ東部への派遣は必須だ」としました。

また、民間人のニーズを調べるために救援部隊の派遣の許可を得る必要性について触れ、「アレッポの住民の安全は確保されなければならない」としました。

国連は、シリア軍によるアレッポの封鎖後、この地域の民間人の状況に対して懸念を示していますが、これ以前はアレッポでのテロリストによる民間人の殺害に対して沈黙していました。

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ロシアとトルコが2つの石油パイプライン「トルコストリーム」建設を討議
転載元)
ロシアとトルコは2つの石油パイプライン「トルコストリーム」建設を話し合っているとロシアのアレクサンドル・ノヴァクエネルギー相が声明した。

ロシアは14年12月「トルコストリーム」のため、ロシアから黒海海底を通りトルコにつながる石油パイプラインを建設する「サウスストリーム」計画を中止したが、「トルコストリーム」の政府間協定は調印されていなかった。この計画は15年11月にロシアとトルコの関係が複雑になってから凍結された。

計画の再開はトルコ政府代表団が週の初めに行った訪問中に検討されていた
 

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トルコ元首相、ロシアのSu-24撃墜を命令したと認める
転載元)
トルコの元首相アフメト・ダウトオール氏は、昨年11月にロシアのSu-24爆撃機を撃墜する命令を与えたのは自分であると述べた。ヒュッリイェト・デイリーニュースが報じた

同氏は、命令はロシアの航空機1機だけでなく、トルコ領空の安全保障の一般的なやり方であるという。

「我が国の慣例では、首相が書面で参謀に交戦規則を与える。私はそうした指令を10月10日に出した」。15日、NTVに語った。

10月指令は許可なしにトルコ領空を侵犯するすべての航空機に適用されるもので、シリアだけに関わるものではない、と元首相。 指令は「シリアで作戦を行うロシアの航空機の度重なる侵犯」を受けて出されたという。

検察審査会、甘利氏の「不起訴は妥当だ」 〜日本は法治国家ではなく「放置国家」〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 甘利明前経済再生担当相と元公設秘書2人が、斡旋利得処罰法違反で刑事告発されていました。土地再生機構(UR)と建設会社の補償交渉の口利きで、建設会社側から現金を受け取ったという事件です。名もなき投資家さんがツイートしている通り、証拠のテープの中にやり取りが記録されていたと思います。驚いたことに、検察審査会は“不起訴は妥当だと議決した”とのこと。
 もはや日本は法治国家とは言えなくなりました。名もなき投資家さんは、“放置国家になっちゃいました”と言っていますが、その通りだと思います。安倍政権が何を目指しているのかが、この件でよくわかりました。 
 「法治国家、思想信条の自由」から「放置国家、首相晋三の自由」への転換です。「痴呆国家」とも言います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)


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検察審査会、甘利氏の「不起訴は妥当だ」
引用元)
東京地検特捜部が不起訴処分とした甘利明前経済再生担当相について、検察審査会は「不起訴は妥当だ」と議決した。一方、元秘書2人については「一部、不起訴不当」だとして、再捜査を求めた。

(中略) 

 元秘書2人は、「起訴すべき」ではなく「不起訴不当」との議決だったため、特捜部が再び不起訴とした場合、検察審査会の2回目の審査は行われず捜査は終結する。