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竹下雅敏氏からの情報です。
注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
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食糧危機を引き起こす5つの兆候
転載元）
（前略）
食糧供給が純粋に攻撃されようとしていることを示すいくつかの兆候がある。
1. ウクライナ戦争と欧米の制裁
ロシアのウクライナにおける「特別作戦」が、石油、ガス、小麦の価格を高騰させたことはよく知られている。一部は現地の混乱によるものだが、大部分は欧米の制裁によるものだ。
（中略）
この戦争は起こる必要がなかった。ウクライナの中立に関する単純な合意によって防ぐことができたはずだ（そして今も止めることができる）。最近の歴史上類を見ない反ロシア制裁の広範囲な性質と組み合わせれば、地上の混乱とそれに伴う食料価格の上昇は、グレートリセットのアジェンダに奉仕する意図的な政策の一部であると推論できるだろう。
2.石油価格の上昇
石油価格の上昇は、あらゆる産業部門、特に輸送、物流、農業に自然かつ明白な打撃効果をもたらす。生活費危機の懸念、食糧不足の警告、ロシアが世界最大の石油・ガス輸出国であるにもかかわらず、西側諸国とその同盟国は石油コストを下げる努力をほとんどしていない。
石油価格の高騰で、すでにロシアのルーブルは戦前の強さまで跳ね返っているが、サウジアラビアは2014/15年のように価格を暴落させるために市場に殺到するのではなく、価格を上げている。
石油のコストを高く保つことは意図的な政策決定であり、生活費の危機、そしてその結果として起こる食糧不足が意図的に操作されていることを示すものである。
3. 鳥インフルエンザ
マスコミは鳥インフルエンザの大流行が起こっていると言っている。先週お伝えしたように、「鳥インフルエンザ」の動きは「コビット」と同じようである。鳥はPCR検査でウイルスの有無を調べられ、「陽性」であれば淘汰され、これらの淘汰は「鳥インフルエンザによる死亡」とされる。
この過程で、鶏肉と卵の世界最大の輸出国であるアメリカだけで、すでに少なくとも2700万羽の家禽が処分されている。フランス、カナダ、イギリスでも数百万羽が殺処分された。
鳥インフルエンザは、すでに鶏肉と卵の価格を高騰させた（と言われている）。
(重要な余談だが、豚が「スーパーバグ」を人間に感染させるという新しい報告もあり、豚も近いうちに殺処分されるかもしれない)
4. イギリスとアメリカは農家に金を払って農業を止めさせる
昨年5月、バイデン政権は農家に対して、環境保全を目的とした連邦政府の資金提供プログラムである「保全準備プログラム」に農地を追加するよう働きかけを開始した。このプログラムは、実質的に農家が農業をしないようにお金を払うというものだ。広く予測されている食糧不足を考えると、非常に奇妙な政策決定である。
カリフォルニア州の州レベルの計画では、今度は節水という名目で、農家にお金を払って栽培を減らしてもらおうとしている。
興味深いことに、イギリスでも同じようなプログラムが、（これまた言われてみれば）まったく異なる理由で進行している。この2月から、イギリス政府は農業を引退したい農家に対して、最高10万ポンドの一時金を支払うことにしている。地政学的な不安が食糧供給に影響を及ぼしているこの時期に、またしても奇妙な政策である。
5. 製造肥料の不足
ロシアとベラルーシは、肥料と肥料関連製品の世界最大の輸出国であり、手作業で約100億ドル相当の貿易を占めている。そのため、ウクライナ戦争（と制裁）はすでに肥料市場に大きな打撃を与えており、3月には価格が史上最高値を更新している。
世界第3位の肥料輸出国である中国は、国内の食料価格を低く抑えるためと言われ、昨年の夏から肥料を自主的に輸出禁止にしている。
そう考えると、アメリカのユニオン・パシフィック鉄道が突然、肥料の配送数に制限を設け、肥料大手のCFインダストリーズに列車の車両使用量を20％も削減する必要があると通告したのは非常に奇妙なことである。
CFインダストリーズ社は、公開の回答で次のように述べている。
ユニオン・パシフィック社によるこの措置は、農家にとってこれ以上悪いタイミングはない。この出荷制限によって肥料が遅れるだけでなく、春の施肥に必要な追加の肥料が農家にまったく届かなくなる可能性がある。この恣意的な制限をほんの一握りの荷主に課すことで、ユニオンパシフィック社は農家の収穫を危うくし、消費者の食費を増やしているのだ。"
ボーナス：食品加工工場で火災が発生
この事件は未解明な点が多いため、公式のスポットではなく、ボーナス枠として取り上げることにしました。
このリストの中で最も奇妙で儚い話ですが、この半年間に全米の食品加工工場で火災が多発しているようです。2021年8月以降、全米の食品加工工場で少なくとも16件の大火災が発生している。
（中略）
何年も前から食糧不足が近づいていると言ってきたが、ついに実際に食糧不足を引き起こそうとしているようである。
（中略）
読者の皆様へ 読者の皆様へ：上または下のシェアボタンをクリックしてください。Instagram、Twitter、Facebookでフォローしてください。また、グローバルリサーチの記事を自由に再投稿・共有してください。
（以下略）
食糧供給が純粋に攻撃されようとしていることを示すいくつかの兆候がある。
1. ウクライナ戦争と欧米の制裁
ロシアのウクライナにおける「特別作戦」が、石油、ガス、小麦の価格を高騰させたことはよく知られている。一部は現地の混乱によるものだが、大部分は欧米の制裁によるものだ。
（中略）
この戦争は起こる必要がなかった。ウクライナの中立に関する単純な合意によって防ぐことができたはずだ（そして今も止めることができる）。最近の歴史上類を見ない反ロシア制裁の広範囲な性質と組み合わせれば、地上の混乱とそれに伴う食料価格の上昇は、グレートリセットのアジェンダに奉仕する意図的な政策の一部であると推論できるだろう。
2.石油価格の上昇
石油価格の上昇は、あらゆる産業部門、特に輸送、物流、農業に自然かつ明白な打撃効果をもたらす。生活費危機の懸念、食糧不足の警告、ロシアが世界最大の石油・ガス輸出国であるにもかかわらず、西側諸国とその同盟国は石油コストを下げる努力をほとんどしていない。
石油価格の高騰で、すでにロシアのルーブルは戦前の強さまで跳ね返っているが、サウジアラビアは2014/15年のように価格を暴落させるために市場に殺到するのではなく、価格を上げている。
石油のコストを高く保つことは意図的な政策決定であり、生活費の危機、そしてその結果として起こる食糧不足が意図的に操作されていることを示すものである。
3. 鳥インフルエンザ
マスコミは鳥インフルエンザの大流行が起こっていると言っている。先週お伝えしたように、「鳥インフルエンザ」の動きは「コビット」と同じようである。鳥はPCR検査でウイルスの有無を調べられ、「陽性」であれば淘汰され、これらの淘汰は「鳥インフルエンザによる死亡」とされる。
この過程で、鶏肉と卵の世界最大の輸出国であるアメリカだけで、すでに少なくとも2700万羽の家禽が処分されている。フランス、カナダ、イギリスでも数百万羽が殺処分された。
鳥インフルエンザは、すでに鶏肉と卵の価格を高騰させた（と言われている）。
(重要な余談だが、豚が「スーパーバグ」を人間に感染させるという新しい報告もあり、豚も近いうちに殺処分されるかもしれない)
4. イギリスとアメリカは農家に金を払って農業を止めさせる
昨年5月、バイデン政権は農家に対して、環境保全を目的とした連邦政府の資金提供プログラムである「保全準備プログラム」に農地を追加するよう働きかけを開始した。このプログラムは、実質的に農家が農業をしないようにお金を払うというものだ。広く予測されている食糧不足を考えると、非常に奇妙な政策決定である。
カリフォルニア州の州レベルの計画では、今度は節水という名目で、農家にお金を払って栽培を減らしてもらおうとしている。
興味深いことに、イギリスでも同じようなプログラムが、（これまた言われてみれば）まったく異なる理由で進行している。この2月から、イギリス政府は農業を引退したい農家に対して、最高10万ポンドの一時金を支払うことにしている。地政学的な不安が食糧供給に影響を及ぼしているこの時期に、またしても奇妙な政策である。
5. 製造肥料の不足
ロシアとベラルーシは、肥料と肥料関連製品の世界最大の輸出国であり、手作業で約100億ドル相当の貿易を占めている。そのため、ウクライナ戦争（と制裁）はすでに肥料市場に大きな打撃を与えており、3月には価格が史上最高値を更新している。
世界第3位の肥料輸出国である中国は、国内の食料価格を低く抑えるためと言われ、昨年の夏から肥料を自主的に輸出禁止にしている。
そう考えると、アメリカのユニオン・パシフィック鉄道が突然、肥料の配送数に制限を設け、肥料大手のCFインダストリーズに列車の車両使用量を20％も削減する必要があると通告したのは非常に奇妙なことである。
CFインダストリーズ社は、公開の回答で次のように述べている。
ユニオン・パシフィック社によるこの措置は、農家にとってこれ以上悪いタイミングはない。この出荷制限によって肥料が遅れるだけでなく、春の施肥に必要な追加の肥料が農家にまったく届かなくなる可能性がある。この恣意的な制限をほんの一握りの荷主に課すことで、ユニオンパシフィック社は農家の収穫を危うくし、消費者の食費を増やしているのだ。"
ボーナス：食品加工工場で火災が発生
この事件は未解明な点が多いため、公式のスポットではなく、ボーナス枠として取り上げることにしました。
このリストの中で最も奇妙で儚い話ですが、この半年間に全米の食品加工工場で火災が多発しているようです。2021年8月以降、全米の食品加工工場で少なくとも16件の大火災が発生している。
（中略）
何年も前から食糧不足が近づいていると言ってきたが、ついに実際に食糧不足を引き起こそうとしているようである。
（中略）
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（以下略）
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現在、「サル痘」をメディアで報じているのですが、世界経済フォーラム（WEF）は次のパンデミックを作りだそうとしており、これにエネルギー危機と食糧危機が重なると、中間層は完全に破壊され社会は現在のウクライナのように、一部の超富裕層と貧しい庶民に二極化されます。それが彼らの意図であり、必要最低限の生活を世界政府がユニバーサル・ベーシックインカムで保証する代わりに、デジタル認証と財産放棄を受け入れさせるのでしょう。
現在の社会システムを、ロシアをきっかけにして意図的に混乱させ、混乱を引き起こした彼らが解決策として用意していた「グレートリセット」を受け入れさせるのです。これが彼らのいつものやり方です。
人々がデジタル認証と財産放棄を受け入れるには、「前例のない社会的危機に発展しかねない危険なレベルの市民の動揺」が計画されていると考えて良いと思います。例えば、テロなどは意図的に引き起こされるのではないでしょうか。
“不安定さが増すことは、これまで考えられなかったような選択肢を模索する新たな機会”となるのですが、それがネガティブな方向だと「グレートリセット」となり、ポジティブな方向だとロシアが呼びかけている「多極化の世界」になるのです。
主要メディアしか見ていなければ、ウクライナの状況と同じでロシアが負けているように思うのでしょうが、現実はロシアが負ける状況には全くありません。今後の世界もこれと同じことが起こります。ただ、ウクライナの状況を未だに見誤っている人たちは、今後かなり苦しい思いをしなければ、現実が受け入れられないところまで追い詰められるのだろうと予測します。