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アーカイブ: ライター・読者からの情報

画像の出典: いらすとや

［Twitter］右の行から読むと結婚できるし、 左の行から読むと振られる。

＊ユーモア, ユーモア, ライター・読者からの情報
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読者の方からの情報です。
#54字の文学賞  #54字の物語 

回文ではないけれど
すばらしいっすねええええ
（DFR）
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配信元）
Twitter 18/7/11
画像の出典: 左より BCG接種用の管針とアンプル、金属ヒ素 Author:Y_tambe [CC BY-SA] & Author:Tomihahndorf [CC BY-SA]

あのスタンプ式9本針のBCGワクチンにヒ素！〜「BCGワクチンには代替品がないので、回収すると結核の予防ができない」と３カ月も遅く公表した厚労省！しかもその「出荷停止」すらウソと判明！〜韓国は日本と違ってただちに回収

, / ＊社会, ライター・読者からの情報, 日本国内, 社会
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　子どもの結核予防のためという名目で、乳児を対象に接種しているBCGワクチンから、基準を超えるヒ素が検出されたとのことです。
　厚労省は、溶け出したヒ素は基準値以下のごく微量なので健康に悪影響が出ない！ワクチンの安全性に問題はない！と、発覚から約３カ月間、事実を公表していませんでした。３カ月も遅らせた理由が「代替品がなく、回収すると結核の予防ができない」(厚生労働省)という狂い様！官民ぐるみで市場に出回ってしまったヒ素入りワクチンがすべて消費されるのを待ったということのようです。
　ヒ素は、国際がん研究機関 (IARC)にて「発がん物質」と分類されている毒物ですから、どれほど微量でも許されるはずがありません。しかもここでいう基準値とは、あくまでも飲料用の基準であり、直接血流に入る注射液に当てはめたものではないとおもわれるとのこと。
　これが何十年も赤ちゃんにヒ素入りBCGを打ち続けて、利権を貪ってきた医薬産業界と厚労省の実態なのです。
　ちなみに韓国は日本と違ってただちに回収したようです。またワクチン大国のアメリカですら、BCG自体が義務付けられている代物ではないとのこと。まったく、日本はワクチンの闇を独自に深めているようです。

　と、ここで、その「出荷停止」すらウソと判明！とのスクープが飛び込んできました。
　「8月にBCGワクチンからヒ素が検出されたため、製造業者の日本BCG製造はその時点でワクチンの出荷は停止した。ただ厚労省は8月の発覚から問題解決(出荷した分はすべて消費する？)のめどが立つ11月までの３カ月間、事実を公表してこなかった！」
という流れかとおもっていましたが、WONDERFUL WORLDさんによる日本BCG製造への追求で、その「出荷停止」がウソ！ということが判明しました。回収どころか、出荷停止すらしないで、通常通り出荷していたようです。
　これは大問題ですよ。厚労省は「微量だから健康に影響はない。結核を予防するためだ」と言い逃れするつもりでしょうか！ではなぜ「出荷停止」というウソ(厚労省の資料に「出荷停止」とある)をついたのか！！利権のため？それとも本当に幼児を害するためなのか・・・まったくもって、闇に光を！！！
（しんしん丸）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ヒ素入りBCGワクチンを「安全」と言い張る医療産業界
転載元）
WONDERFUL WORLD 2018/11/11
ちょっと虚を突かれました。いくらなんでも「ワクチンにヒ素」はありえないからです。

BCGワクチン、ヒ素で出荷停止　安全性問題なし、厚労省公表せず
2018年11月2日 23時52分 共同通信 http://news.livedoor.com/article/detail/15539583/

　子どもの結核予防のため乳児を対象に接種しているBCGワクチンを溶かすための生理食塩液から、基準を超えるヒ素が検出され、製造業者の日本ビーシージー製造（東京）が8月からワクチンと共に出荷を停止していることが2日、厚生労働省への取材で分かった。厚労省は発覚から約3カ月間、事実を公表していなかった。ごく微量で、この量以下ならば一生の間、毎日注射しても健康に悪影響が出ないとされる国際的な許容量の数十分の1だったため、ワクチンの安全性に問題はないという。食塩液を入れるガラス製の容器からヒ素が溶け出したのが原因で、11月中に別の容器に取り換えて出荷再開の見込み。

なんと悪質な記事か。「この量以下なら、一生、毎日注射しても大丈夫」と問題を過少化し、市民の不安を鎮め、医薬産業界と厚労省をかばっているのですね。でも、

●　ヒ素は毒物。それもれっきとした「発がん物質」であり、国際がん研究機関 (IARC)も、「ヒ素およびヒ素化合物 (Arsenic and arsenic compounds)」をグループ１（ヒトに対する発癌性が認められる）に分類しているのです。食べ物ではあるまいし、どれほど微量でも、直接血流に入るワクチンへの混入が許されるはずはない。
● 次に、「基準を超える」とか「国際的な許容量」など、あたかも基準値以内ならワクチンにヒ素が含まれていてもいいとの誤解を与える表現も悪質。この場合の「基準値」といえば、まちがいなく水道水や飲料水の基準値のはず。日本でも世界でも、土壌にヒ素が含まれる地域は決して珍しくなく、どの国も、住民の健康保護の観点から水道水や飲料水に含まれる重金属や毒物の基準値を決めているからです。
● さらに、基準値があると書きながら、肝心のヒ素の量を省略しているのも意図的で、メディアと医薬産業界の癒着を疑わざるを得ない。ちなみに水道法のヒ素及びその化合物に関する水質基準値は0.01㎎/L以下。(中略)

　この後、11月5日になって、BCG社は(中略)ヒ素の量などを発表しています。(中略)
　当日開催された「第 9 回 薬事・食品衛生審議会 医薬品等安全対策部会安全対策調査会」の検討結果を受けての声明です。中央省庁の審議会とは、問題が表面化する前に、業界ぐるみで不都合な情報を隠ぺい・加工して口裏合わせする場。こうして「総意を得た」形にして利権システムを受け継いでいくのですね。(中略)
これが、何十年も赤ちゃんにヒ素入りBCGを打ち続けてきた業界の態度です。もし、あなたがこのニュースに心を痛めているのなら、上記のような質問を、一度、医師や看護婦に正面からぶつけてごらんなさい。なお、BCGはワクチン大国のアメリカでも義務付けられていません。2018.11.11
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画像の出典: photo by ユリシス

独逸の伯林で見た、聞いた、感じた社会問題、教育問題　～第２３楽章　ドイツにおける１１月９日とマイクロプラスチック問題

/ ＊社会, オリジナル記事, ヨーロッパ, ライター・読者からの情報, 日本国内, 生き方, 社会
転載不可
１１月９日は、ドイツの運命の日と呼ばれています。
１９８９年の１１月９日にベルリンの壁が崩壊しましたが、
他にも、いろいろな歴史的事件が見られるのです。

第２３楽章は、ドイツにおける１１月９日とマイクロプラスチック問題です。
（ユリシス）
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ドイツにおける１１月９日の事件


ドイツにおける１１月９日の事件は、たくさんあるのです。
http://hi.fnshr.info/2015/11/09/schicksalstag/
大きなものを遡って、３つ挙げてみると、
１９８９年の１１月９日には、ベルリンの壁が崩壊




元記事では、画像中央の仕切りを動かして新旧の比較ができる、とてもユニークな写真集になっています。（編集部）

» 続きはこちらから
画像の出典: pixabay [CC0] 1 & 2

18/11/14 ソルカ・ファール情報：米国が中国を戦争の瀬戸際へと駆り立てる中、アメリカの人々は自分たちに向かって「冬来たる」とは気付かず仕舞い

, / ＊政治経済, アメリカ, ライター・読者からの情報, 政治経済, 海外情報の翻訳記事
画像以外転載OK( 条件はこちら )
　最初に言っておきます。私は経済は嫌いです。先物は特に嫌いです。スワップ取引だの、スプレッド取引だの……自慢じゃないですが普通の株式ですら「我が人生には全く縁なし」なので、ロクに分かっていません。
　じゃあなんでこんな記事を訳すよ、とお思いでしょう。ええ、私も出来ることなら避けたかったですとも。
　でも今年の冬って寒そうじゃないですか。経済危機はいつ来てもおかしくないと噂されているじゃないですか。そこまでは念頭にあったものの、「そーいや原油価格なんて考えもしなかったわ」と痛感させられたのですよ、この記事で。

　いちいちリンク先の記事を読んでいかないと何を言っているのか分からない経済音痴メリベの私にすら、
　①「原油先物取引市場」なるものが急降下してなんだか超ヤバそう
　②逆に天然ガス市場は急上昇してやっぱりこれも経済圧迫
　③諸外国に喧嘩売りまくって乗り切ろうとした米国は自滅の一途
という惨状がひしひしと伝わって来る記事なのです。

　経済と聞くだけで顔をしかめて逃げそうな方も、ざっくりとでいいので危機意識を共有して頂ければ。なにせ最後の起死回生を懸けてアメリカが軍事力に打って出よーが、もう挽回出来ないところまで突き進んでしまいまして、まさしく「詰んだ」ってヤツなのです。
　キリギリスなアメリカには、昭和のオイルショックが再来するのでしょうか。働き者の蟻さんロシアは安泰みたいなので、日本としては是非とも仲良くさせて頂きたいです、パジャールスタ！
（Yutika）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ソルカ・ファール情報：米国が中国を戦争の瀬戸際へと駆り立てる中、アメリカの人々は自分たちに向かって「冬来たる」とは気付かず仕舞い
転載元）
WhatDoesItMean.com 18/11/14
投稿者：ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

トランプ大統領が産油諸国へ経済制裁宣言


本日クレムリンに出回っている【ロシア連邦】安全保障会議（SC）の慎重に言葉を選んだ新報告書は、【ロシアの】政府関係者が世界の石油市場における不安定な状況を真剣に見守っていると述べ、この危機が始まったのはここ二週間ほど、つまりドナルド・トランプ大統領がアメリカの人気ファンタジーTVドラマシリーズ『ゲーム・オブ・スローンズ』になぞらえて「制裁来たる」と宣言し、イランの石油輸出産業を操業不能に追い込むと発表して以降のことだ、と記しています。

――その後、石油輸入量の記録的な急増を遂げている中国が、【急増と】並行して米国産原油の供給を全て打ち切ってしまい、マイク・ペンス副大統領が中国に対して「全面的な冷戦」をチラつかせて脅すに至り、中国がすぐさま米国の要求を呑んで、あらゆる政策を抜本的に変更すると引き受けでもしない限りは、今や戦争の瀬戸際まで追い込まれているのです。

――ですがこの衝突の第一の主な犠牲者はニューイングランド地域に住む1,500万人近くのアメリカ人なのであって、彼らは新しいパイプラインが建設されることを拒絶したせいで、自宅の暖房代として世界一高額な天然ガス料金を支払っています。

――彼らが昨年の凍える冬から救われたのは、ひとえにプーチン大統領にロシアの液化天然ガスの輸送を許可してもらった【お蔭なのです】が、トランプがロシアに課した新たな制裁のせいで、今年はそうもいきません。

――どういうことかというと、この危機によって、天然ガスの価格は天井知らずの急騰を続けており、ここ数日だけでも二倍に跳ね上がる有り様で、上記の無防備な人々にとっては、本当に『冬来たる』という【非常】事態となってしまいました。
［註：この【英文】リポートで引用されている【ロシア語の】一部の単語およびまたは言い回しは、完全に対応するものが【英語に】存在しないため、そのロシア語に相当するおおよその英語【訳】となっております。］

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

【※ドナルド・トランプ大統領は自身のツイートでイランへの制裁を宣言するに辺り、『ゲーム・オブ・スローンズ』の『冬来たる』ならぬ、「制裁来たる」というポスターを掲載。ちなみにドラマ製作側は大変お冠のようです（笑）まぁでも、パクリじゃなくてパロディーですから。】

» 続きはこちらから
画像の出典: 藤山外務大臣 Wikimedia [Public Domain] & Author:World_Imaging [CC BY-SA]

矢部宏治著「知ってはいけない２──日本の主権はこうして失われた」〜 未だに主権国家となり得ない日本が再生するために　

, , / ＊軍事・戦争, アメリカ, ライター・読者からの情報, 政治経済, 日本国内
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　以前に「知ってはいけない−隠された日本支配の構造」という本で、日本の対米従属がどうして始まったのか、日米地位協定や日米合同委員会の問題を解説された矢部宏治氏が、この度「知ってはいけない２–日本の主権はこうして失われた」という続編でさらに突っ込んで、なぜ世界中で日本だけが異様な従属体制を続け、国家主権の回復ができないのかという真相に迫りました。
　「密約中の密約」と言われる「討議の記録」という超極秘文書があります。1960年当時の藤山外務大臣がサインしたもので、米軍は日本国内で事実上何をやってもよい、という内容でした。
ところがこれは、その後50年間封印され無かったことにされ、2010年にようやく「文書の存在」だけは認められたものの、外務省は密約文書に効力はないとシラを切り通しています。
　矢部氏によると、日本が軍事主権を放棄するという、このとんでもない内容を国民に知らせずに取り決めただけでなく、その取り決めを「破って捨てて」無かったことにするという罪を犯したのが岸信介でした。密約を結んだ親友の藤山外相一人に責任を負わせ、その後の政権には密約を全く引き継ぎませんでした。
　しかしアメリカ側にすれば、正式な外相が結んだ安保改定が無効であるわけがなく、戦後、アメリカの行動と日本の国民向けの政治の矛盾がどんどん拡大します。核兵器を搭載した航空母艦ミッドウェイの母港を横須賀に定めた当時、佐藤栄作首相は「非核三原則」でノーベル平和賞を受賞するという冗談のような矛盾に、外務省はアメリカに弱みを握られ、対米交渉能力を完全に喪失し、辻褄合わせのための「公文書改ざん」に至ることを矢部氏は突き止めました。
　今回の矢部氏のスクープは新安保条約第６条。日米合同委員会の秘密合意は、地位協定の条文と同じ効力を持つと定めのある以上、地位協定の条文を変えても効果はなく、実は安保再改定が本丸なのでした。
　前著同様、分かりやすい４コマ漫画が公開されています。「続きはこちらから」でどうぞ。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
Twitter


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なぜ日本は、アメリカによる「核ミサイル配備」を拒否できないのか
引用元）
講談社現代新書 18/11/2
(前略)
みなさんは「討議の記録」という密約文書について、聞いたことがあるだろうか。

これは安保改定時に岸政権がアメリカ政府と結んだ、「密約中の密約」といっていいほど重要な超極秘文書（藤山外務大臣がサインした）なのだが、おそらく普通の人はほとんどその名前さえ知らないだろう。
(中略)
つまりこれらの密約をまとめると、米軍は日本国内において「事前協議なしでの核兵器の地上配備」以外は、ほぼ何をやってもいいし(中略)、事実上、日本の基地から自由に他国を攻撃してもいい(中略)ということになるからだ。
(中略)
(中略)安保改定で岸が犯した最大の罪は、この軍事主権を放棄したとんでもない内容の取り決めを、「国民に知らせず結んだ」ことだけでなく、それを「結んだあと、破って捨てた」ということなのだ。

つまり、この「討議の記録」については、すべて民間から登用した「親友」の藤山にだけ責任を負わせ、自分は知らぬ存ぜぬを決め込んで、次の政権（池田政権）にも引き継がなかったのである。
(中略)
この岸の信じられない行動が原因で、その後、日本の外務省は大混乱に陥り、対米交渉能力を完全に喪失していくことになる。その過程で起こった象徴的な出来事が、今回私が本を書く過程で発見した「外務省における公文書改ざん」事件である。
(中略)
なぜ外務省がこんなことをしたかというと、日本国民に対して絶対に明らかにできない「米軍艦船による核兵器の持ち込み」を、「そんなことは絶対に行われていない」と強弁するための隠蔽工作だった。
(以下略)

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