注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
————————————————————————
ソルカ・ファール情報:米国が中国を戦争の瀬戸際へと駆り立てる中、アメリカの人々は自分たちに向かって「冬来たる」とは気付かず仕舞い
転載元)
WhatDoesItMean.com 18/11/14
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ
本日クレムリンに出回っている【ロシア連邦】安全保障会議(SC)の慎重に言葉を選んだ新報告書は、【ロシアの】政府関係者が世界の石油市場における不安定な状況を真剣に見守っていると述べ、この危機が始まったのはここ二週間ほど、つまりドナルド・トランプ大統領がアメリカの人気ファンタジーTVドラマシリーズ『ゲーム・オブ・スローンズ』になぞらえて「制裁来たる」と宣言し、イランの石油輸出産業を操業不能に追い込むと発表して以降のことだ、と記しています。
――その後、石油輸入量の記録的な急増を遂げている中国が、【急増と】並行して米国産原油の供給を全て打ち切ってしまい、マイク・ペンス副大統領が中国に対して「全面的な冷戦」をチラつかせて脅すに至り、中国がすぐさま米国の要求を呑んで、あらゆる政策を抜本的に変更すると引き受けでもしない限りは、今や戦争の瀬戸際まで追い込まれているのです。
――ですがこの衝突の第一の主な犠牲者はニューイングランド地域に住む1,500万人近くのアメリカ人なのであって、彼らは新しいパイプラインが建設されることを拒絶したせいで、自宅の暖房代として世界一高額な天然ガス料金を支払っています。
――彼らが昨年の凍える冬から救われたのは、ひとえにプーチン大統領にロシアの液化天然ガスの輸送を許可してもらった【お蔭なのです】が、トランプがロシアに課した新たな制裁のせいで、今年はそうもいきません。
――どういうことかというと、この危機によって、天然ガスの価格は天井知らずの急騰を続けており、ここ数日だけでも二倍に跳ね上がる有り様で、上記の無防備な人々にとっては、本当に『冬来たる』という【非常】事態となってしまいました。
当該報告書曰く、現在のこの危機の事の起こりをきちんと理解するには、アメリカのシェールオイル生産業の諸企業が【ようやく】黒字に転じたのは2018年3月だったという点を忘れてはなりません。
――これにより、彼ら【シェールオイル会社】は増産体制に入り、2018年9月には米国が世界最大の産油国となりました。
――そして以上の全ては、2019年も2020年も、安定した石油価格の固定【※原油先物のヘッジ売りのことだと思います】にこぎつけたとの彼らの見通しによって支えられています。
しかしながら経済の三分の一のみが【石油・ガス収入に】依存し、【国家】予算では1バレル40ドルを前提水準にしているロシアとは異なり、アメリカのシェールオイル産業が黒字で居続けるためには1バレル100ドルでなければ困るのだと当該報告書は続けています。
――おまけに米国の原油生産は急増して【予想よりも早い2019年第2四半期には】日量1,200万バレルを越えると見られているとくれば、アメリカ勢が国際原油市場のバランスを取れる訣がなく、「彼らの手には負えない」のだということをすっかり失念していたのでした。
トランプ大統領は競争相手となる産油国のロシアやイランやベネズエラに対してでっちあげの制裁を課すことで米国の石油産業を助けようとしたものの、今やサウジアラビアまでこの制裁の標的に入れたあげく、石油生産量の増加で国際的に供給が需要を上回ろうとしており、おまけに数時間前にはアフリカの巨大産油国ナイジェリアが2019年には日量180万バレルにまで生産量を引き上げると発表するに至り、事態は悪化の一途を辿っている、と当該報告書は指摘しています。
アメリカ勢は自分たちが石油生産の競争相手に課した制裁のお蔭で1バレル100ドルまで石油価格を押し上げるだろうと、ほんの数箇月前には嬉々として宣言していた訣ですが、かつて有頂天で浮かれていた何千もの【アメリカの】産油会社の連中は今や破産に直面していると当該報告書は述べています。
――何故かというと石油価格が今では記録的な連続下落基調となっているせいです。
【――なにせ】10月の始まりから1バレル20ドル以上も急落し、最早本格的な弱気市場に突入してしまうという有り様なのです。
石油価格が歴史的な下落を続ける中で東南アジアのマレーシアが諺で言うところの「炭坑の【有毒ガスを警告してくれる】カナリア」【となる可能性が高く】、石油【価格】が1バレル70ドル以下に落ちた途端に【マレーシア経済は崩壊して次には】世界的な経済危機がやってくるとのこの厳しい警告を受けて、正体が分からずじまいのアメリカの“エネルギー【に投資する】巨人”が原油先物取引をすっかり刺激し【て下落させる事態に】至った、と当該報告書が続けています。
――そしてその結果として天然ガスの【先物取引】価格を二倍にまで急騰させた訣で、この巨大ヘッジファンドの驚くべき動きは「自分のところのブローカーに『一抜けさせろ』と【駆け込み】電話をした」と形容される始末。
経済の専門家たちがこの石油価格急落は世界規模での債務不履行へと繋がると今や警告する中、他の者も同様に「株式は“2007年後半”の様相――その次に何が起こったかは皆が覚えている筈」と警告を発しているというのに、アメリカの一般の人々、ましてやあの国の政府ときたら【今年3月の】国際決済銀行(銀行の銀行)が出した欧米世界が嵌り込んだ惨状のせいで金融危機が来るとの警告に【すら】耳を傾ける様子が全く見られない、と当該報告書は指摘していました。
最早アメリカ合衆国とEUの両方の経済が自爆する前に残されているのは、アメリカ勢が石油価格を上げ戻すために何らかの手段に打って出る【という道】だけなのですが、過去の歴史を通してあらゆる貿易戦争が辿り着いた結末同様、軍事力で石油を産出する競争相手を破壊していくしか選択肢はない、と当該報告書はまとめています。
――ですがつい先ほど公開された米国下院へ提出済みの研究によると、どうやらこれは最も正気な選択肢とは言えないのかもしれません。というのも、アメリカ合衆国の軍事力はその鋭さを危機的なレベルで喪失しており、中国あるいはロシアに戦争を仕掛ければ負ける可能性があるのだとか。
――この分析結果はNATOや米国のGPS送信を妨害するのが如何に簡単か、彼らのついこの前終わったばかりの軍事訓練によって驚愕させられたロシア軍首脳部にとっては驚くべきことでもありません。
――そしてもし攻撃されようものなら、欧米勢はロシアがEUとの国境沿いにずらりと展開させた核兵器の事実上の壁に直面することとなりますし、最大の防御となると、前回の世界金融危機のときと同様、ロシアには大量の金(きん)準備があります。
――【金保有は】2007年から2008年に無数のアメリカ人を経済破綻から救いましたが、それは本当のことに耳を傾けた者だけであって、今まさに「冬来たる」と理解している者だけなのです。
翻訳:Yutika
註:原文中、赤字で強調された部分は濃い青字に色を変更しております(※下線付き水色部分は引用部分です)。青で強調された部分は、緑字に変更致しました。よって翻訳文で赤字になっているのは、シャンティ・フーラ独自の「10分でわかる」要約サービスです。
【 】内は訳者の追記部分です。また訳文は日本語での読み易さを優先して、見出しを加えており、原文とは異なる形で文や段落を分割することもあります。
ちなみに「訣」という漢字は「わけ」とも読みます。詳しくはこちらのコメント欄後半の解説をご参照ください。
【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】
トランプ大統領が産油諸国へ経済制裁宣言
本日クレムリンに出回っている【ロシア連邦】安全保障会議(SC)の慎重に言葉を選んだ新報告書は、【ロシアの】政府関係者が世界の石油市場における不安定な状況を真剣に見守っていると述べ、この危機が始まったのはここ二週間ほど、つまりドナルド・トランプ大統領がアメリカの人気ファンタジーTVドラマシリーズ『ゲーム・オブ・スローンズ』になぞらえて「制裁来たる」と宣言し、イランの石油輸出産業を操業不能に追い込むと発表して以降のことだ、と記しています。
――その後、石油輸入量の記録的な急増を遂げている中国が、【急増と】並行して米国産原油の供給を全て打ち切ってしまい、マイク・ペンス副大統領が中国に対して「全面的な冷戦」をチラつかせて脅すに至り、中国がすぐさま米国の要求を呑んで、あらゆる政策を抜本的に変更すると引き受けでもしない限りは、今や戦争の瀬戸際まで追い込まれているのです。
――ですがこの衝突の第一の主な犠牲者はニューイングランド地域に住む1,500万人近くのアメリカ人なのであって、彼らは新しいパイプラインが建設されることを拒絶したせいで、自宅の暖房代として世界一高額な天然ガス料金を支払っています。
――彼らが昨年の凍える冬から救われたのは、ひとえにプーチン大統領にロシアの液化天然ガスの輸送を許可してもらった【お蔭なのです】が、トランプがロシアに課した新たな制裁のせいで、今年はそうもいきません。
――どういうことかというと、この危機によって、天然ガスの価格は天井知らずの急騰を続けており、ここ数日だけでも二倍に跳ね上がる有り様で、上記の無防備な人々にとっては、本当に『冬来たる』という【非常】事態となってしまいました。
[註:この【英文】リポートで引用されている【ロシア語の】一部の単語およびまたは言い回しは、完全に対応するものが【英語に】存在しないため、そのロシア語に相当するおおよその英語【訳】となっております。]
— Donald J. Trump (@realDonaldTrump) 2018年11月2日
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
【※ドナルド・トランプ大統領は自身のツイートでイランへの制裁を宣言するに辺り、『ゲーム・オブ・スローンズ』の『冬来たる』ならぬ、「制裁来たる」というポスターを掲載。ちなみにドラマ製作側は大変お冠のようです(笑)まぁでも、パクリじゃなくてパロディーですから。】
アメリカのシェールオイル各企業の皮算用、大いに外れて今やすっかり弱気市場
当該報告書曰く、現在のこの危機の事の起こりをきちんと理解するには、アメリカのシェールオイル生産業の諸企業が【ようやく】黒字に転じたのは2018年3月だったという点を忘れてはなりません。
――これにより、彼ら【シェールオイル会社】は増産体制に入り、2018年9月には米国が世界最大の産油国となりました。
――そして以上の全ては、2019年も2020年も、安定した石油価格の固定【※原油先物のヘッジ売りのことだと思います】にこぎつけたとの彼らの見通しによって支えられています。
しかしながら経済の三分の一のみが【石油・ガス収入に】依存し、【国家】予算では1バレル40ドルを前提水準にしているロシアとは異なり、アメリカのシェールオイル産業が黒字で居続けるためには1バレル100ドルでなければ困るのだと当該報告書は続けています。
――おまけに米国の原油生産は急増して【予想よりも早い2019年第2四半期には】日量1,200万バレルを越えると見られているとくれば、アメリカ勢が国際原油市場のバランスを取れる訣がなく、「彼らの手には負えない」のだということをすっかり失念していたのでした。
トランプ大統領は競争相手となる産油国のロシアやイランやベネズエラに対してでっちあげの制裁を課すことで米国の石油産業を助けようとしたものの、今やサウジアラビアまでこの制裁の標的に入れたあげく、石油生産量の増加で国際的に供給が需要を上回ろうとしており、おまけに数時間前にはアフリカの巨大産油国ナイジェリアが2019年には日量180万バレルにまで生産量を引き上げると発表するに至り、事態は悪化の一途を辿っている、と当該報告書は指摘しています。
アメリカ勢は自分たちが石油生産の競争相手に課した制裁のお蔭で1バレル100ドルまで石油価格を押し上げるだろうと、ほんの数箇月前には嬉々として宣言していた訣ですが、かつて有頂天で浮かれていた何千もの【アメリカの】産油会社の連中は今や破産に直面していると当該報告書は述べています。
――何故かというと石油価格が今では記録的な連続下落基調となっているせいです。
【――なにせ】10月の始まりから1バレル20ドル以上も急落し、最早本格的な弱気市場に突入してしまうという有り様なのです。
If @CuadrillaUK incompetence doesn't finally kill off the UK Shale Gas industry, the coming collapse in oil prices certainly will ... as Trump attempts to impose sanctions against Russia, Iran & Venezuela ... OPEC will take the price down to protect their Market Share! 🙂 pic.twitter.com/rqulV5Obd6
— Ian R Crane (@IanRCrane) 2018年11月14日
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
【※2018年の石油価格急落】
世界中から金融危機の警告が発せられているのに無視
石油価格が歴史的な下落を続ける中で東南アジアのマレーシアが諺で言うところの「炭坑の【有毒ガスを警告してくれる】カナリア」【となる可能性が高く】、石油【価格】が1バレル70ドル以下に落ちた途端に【マレーシア経済は崩壊して次には】世界的な経済危機がやってくるとのこの厳しい警告を受けて、正体が分からずじまいのアメリカの“エネルギー【に投資する】巨人”が原油先物取引をすっかり刺激し【て下落させる事態に】至った、と当該報告書が続けています。
――そしてその結果として天然ガスの【先物取引】価格を二倍にまで急騰させた訣で、この巨大ヘッジファンドの驚くべき動きは「自分のところのブローカーに『一抜けさせろ』と【駆け込み】電話をした」と形容される始末。
経済の専門家たちがこの石油価格急落は世界規模での債務不履行へと繋がると今や警告する中、他の者も同様に「株式は“2007年後半”の様相――その次に何が起こったかは皆が覚えている筈」と警告を発しているというのに、アメリカの一般の人々、ましてやあの国の政府ときたら【今年3月の】国際決済銀行(銀行の銀行)が出した欧米世界が嵌り込んだ惨状のせいで金融危機が来るとの警告に【すら】耳を傾ける様子が全く見られない、と当該報告書は指摘していました。
【※元記事ではドイツ経済ニュースの2013年9月の記事の英語翻訳版を掲載しています。その内容は、当時の金融市場の状態がリーマン破綻よりも酷くなっていると国際決済銀行が警告したというもの。何故なら各国の中央銀行が無節操にお札を刷りまくっているから。】
「米国の銀行崩壊は差し迫っているとフランスの銀行大手が警告」と題した付けの私たちの記事では、巨大銀行ベアー・スターンズが破綻しかけており、世界中を道連れにするだろうから大きな金融危機が来る、と皆さんに警告したのですが、アメリカの圧倒的大多数の人々はこれを信じようとはしませんでした
【※ゴールドマン・サックス系のヘッジファンド・マネージャーだったジム・クレイマーが、2008年3月11日に大手CNBC局の自身の経済番組で「ベアー・スターンズは全く問題ないんだよ! 金を引き上げるなんて馬鹿は絶対するな」と偉そうに説教しているのが動画の前半。その後見事にベアー・スターンズが破綻し、支離滅裂な言い訣をしているのが動画の後半です。
著作が日本語でも出版されているレベルの“投資のプロ”のようです(※多分、この人の真逆を行けば儲かるという意味でせう)。恐ろしいことにこの『Mad Money(狂ったカネ)』という60分番組、今でも続いています。魂を売ってカバールの宣伝広告塔になると生活が保障されるという典型例ですな。】
著作が日本語でも出版されているレベルの“投資のプロ”のようです(※多分、この人の真逆を行けば儲かるという意味でせう)。恐ろしいことにこの『Mad Money(狂ったカネ)』という60分番組、今でも続いています。魂を売ってカバールの宣伝広告塔になると生活が保障されるという典型例ですな。】
最後の頼みの綱の軍事力でも無理
最早アメリカ合衆国とEUの両方の経済が自爆する前に残されているのは、アメリカ勢が石油価格を上げ戻すために何らかの手段に打って出る【という道】だけなのですが、過去の歴史を通してあらゆる貿易戦争が辿り着いた結末同様、軍事力で石油を産出する競争相手を破壊していくしか選択肢はない、と当該報告書はまとめています。
――ですがつい先ほど公開された米国下院へ提出済みの研究によると、どうやらこれは最も正気な選択肢とは言えないのかもしれません。というのも、アメリカ合衆国の軍事力はその鋭さを危機的なレベルで喪失しており、中国あるいはロシアに戦争を仕掛ければ負ける可能性があるのだとか。
――この分析結果はNATOや米国のGPS送信を妨害するのが如何に簡単か、彼らのついこの前終わったばかりの軍事訓練によって驚愕させられたロシア軍首脳部にとっては驚くべきことでもありません。
――そしてもし攻撃されようものなら、欧米勢はロシアがEUとの国境沿いにずらりと展開させた核兵器の事実上の壁に直面することとなりますし、最大の防御となると、前回の世界金融危機のときと同様、ロシアには大量の金(きん)準備があります。
――【金保有は】2007年から2008年に無数のアメリカ人を経済破綻から救いましたが、それは本当のことに耳を傾けた者だけであって、今まさに「冬来たる」と理解している者だけなのです。
Brace yourself... Winter is coming. pic.twitter.com/6p8ToSuVj0
— Wisco Life (@WiscoLifeCo) 2014年10月13日
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
【※元記事では『ゲーム・オブ・スローンズ』のポスターに「覚悟せよ、冬来たる」というミーム。】
2018年11月14日©EUおよび米国の全ての著作権を留保。WhatDoesItMean.Comの元の掲載場所にリンクを貼るという条件で、当該リポートを全体として使用することを許可します。フリーベースの内容はCC-BYとGFDLによって許可取得済。
[註:数多くの政府と諜報機関は、これらリポートに掲載された情報に対して活発な反対運動を繰り広げています。彼らは地球に起こりうる、または起こった幾つもの破滅的な変化や出来事について、自国の市民に警鐘を鳴らしたくないのです。ソルカ・ファール姉妹はこのような姿勢に強く異を唱えており、人間は誰もが真実を知る権利があると信じています。私たちの使命はこういった諸政府と対立しているため、彼らの“機関”は私たちや私たちのような人々を貶めようと誤報や虚報を延々と発信するという形で反応を示してきました。枚挙に遑がありませんが、例えばこちらなど。]
[註:WhatDoesItMean.comというウェブサイトは、グローバルなテクノロジーの教祖であった故ウェイン・グリーン(1922年~2013年)が率いる少人数のアメリカ人コンピューター専門家集団によって、ソルカ・ファールの姉妹たちのために創設され、寄付されました。西洋の2003年における違法なイラク侵略で使われたプロパガンダに対抗するためです。]
[註:このレポートで使用されている「クレムリン」(都市内部の要塞)という単語は、モスクワを含む複数のロシアの要塞を指しています。【要塞と言うのは、】その多くがソルカ・ファール姉妹の使命に献身的な、女性のスヒィーマ僧(正教会の尼僧)が住む大聖堂が複数あるからです。]
翻訳:Yutika
註:原文中、赤字で強調された部分は濃い青字に色を変更しております(※下線付き水色部分は引用部分です)。青で強調された部分は、緑字に変更致しました。よって翻訳文で赤字になっているのは、シャンティ・フーラ独自の「10分でわかる」要約サービスです。
【 】内は訳者の追記部分です。また訳文は日本語での読み易さを優先して、見出しを加えており、原文とは異なる形で文や段落を分割することもあります。
ちなみに「訣」という漢字は「わけ」とも読みます。詳しくはこちらのコメント欄後半の解説をご参照ください。
じゃあなんでこんな記事を訳すよ、とお思いでしょう。ええ、私も出来ることなら避けたかったですとも。
でも今年の冬って寒そうじゃないですか。経済危機はいつ来てもおかしくないと噂されているじゃないですか。そこまでは念頭にあったものの、「そーいや原油価格なんて考えもしなかったわ」と痛感させられたのですよ、この記事で。
いちいちリンク先の記事を読んでいかないと何を言っているのか分からない経済音痴メリベの私にすら、
①「原油先物取引市場」なるものが急降下してなんだか超ヤバそう
②逆に天然ガス市場は急上昇してやっぱりこれも経済圧迫
③諸外国に喧嘩売りまくって乗り切ろうとした米国は自滅の一途
という惨状がひしひしと伝わって来る記事なのです。
経済と聞くだけで顔をしかめて逃げそうな方も、ざっくりとでいいので危機意識を共有して頂ければ。なにせ最後の起死回生を懸けてアメリカが軍事力に打って出よーが、もう挽回出来ないところまで突き進んでしまいまして、まさしく「詰んだ」ってヤツなのです。
キリギリスなアメリカには、昭和のオイルショックが再来するのでしょうか。働き者の蟻さんロシアは安泰みたいなので、日本としては是非とも仲良くさせて頂きたいです、パジャールスタ!