アーカイブ: ライター・読者からの情報

朝起きるのが辛い時、お聞き下さい!

読者からの情報です。
朝、布団の中から出たくない時、お聞きください。
追伸 音量には、お気をつけ下さい
(恭仁)
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打首獄門同好会「布団の中から出たくない」
配信元)

独逸の伯林で見た、聞いた、感じた難民問題、移民問題 ~第5楽章 息子の移民クラスの生徒たち

 第4楽章のシリア難民の人々の様子と中東の人々に引き続き、第5楽章をお届けいたします。
 息子は、最初、ドイツの学校で、移民クラスからスタートしたのですが、クラスメートには、シリア、アフガニスタンはもちろんのこと、コソボ、アルメニア、チェチェン、イラクのクルド人・・・
 とても興味深い国の出身の生徒たちがいたのです!
(ユリシス)
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ユーゴスラビア


息子の移民クラスには、
コソボ出身の生徒が2名いた。


男子生徒は、突然、家が警察に囲まれて、
コソボへ強制帰国
させられた。
何かビザの問題があったのだろうか・・。

女子生徒は、イスラム系のコソボ出身。
ということは、アルバニア人。

アルバニア人(ムスリム)は、
難民になってしまう。

旧ユーゴスラビアは、チトー大統領
健在だったときは、まとまっていましたが、

旧ユーゴスラビア WikimediaCommon[CC BY-SA]


チトー大統領の死後、そして、ソ連の崩壊、
東西冷戦の終了
で、

まず、スロベニアとクロアチアが独立。
これが、ユーゴスラビア紛争の
きっかけとなった。その後、いろいろな
国が独立し、紛争までに発展。

いまでも、コソボはセルビア人と
アルバニア人の対立で深刻な状態。

コソボは、セルビア人にとって、
大事な土地らしい。

ユーゴスラビア連邦の崩壊で
スロベニア、クロアチア、
ボスニア・ヘルツェゴビナ、セルビア、
モンテネグロ、マケドニア、コソボ
に分かれた。


Author:Morwen[CC BY-SA]


よく考えてみると、
第1次世界大戦以前から、

スラブ系民族が立ち上がらないように
なっていたのかな・・。

旧ユーゴスラビアは、ソ連のような共産国というわけでもなく、
微妙な位置にいた
わけで、それがよかったのに。
そのおかげも、チトー大統領だったんだ。

WikimediaCommon[Public Domain]


コソボにイスラム系アルバニア人を
どんどん入植させて、セルビアに
嫌がらせをしてきたオスマン・トルコ帝国。


セルビアは親日国である。
地震のときも援助が多かったらしい。

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電磁波測定器をレンタルして、電磁波対策をしました![後篇]

 すでに設置されてしまっている方も多いと思われるスマートメーター、私も昨年、交換する旨のチラシがポストに入っていたのですが、その意味を知らず交換されてしまっていました。直後に時事ブログでスマートメーターに関する記事が出たのですが、ネットで調べてみても元のアナログメーターに戻してもらうのは基本的に無理で相当たいへん だということがわかりました。
 スマートメーターは30分に一回データを通信します。ほとんどオンライン状態ではないのかという話もあるようです。電磁波としてはスマートフォンほどではないにしろ、危険な代物の一つであることに変わりはありません。(誤解の無いようにいいますが、高周波を発生させているスマホは、それを頭部に直接押し当てているという意味においても、その危険性は別格なのです)
 今回いろいろと電磁波を測定してみて、様々な電磁波対策をしてみて、いよいよ気になったのがこのスマートメーターでした。長いものに巻かれることなく、現実をちゃんと直視しようと肚をくくりました。そうです。大変な交渉となるであろうことを覚悟して、あの東京電力の、カスタマーセンターに連絡してみたのでした。
 「汚れた電気(Dirty electricity)」はいりません!と。(あ、これは心の声です)

(しんしん丸)
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なぜかあまり言われていない?スマートメーター対策!

 電磁波の規制値で言うと、ロシアやイタリアは10μW/c㎡、オーストリア、ザルツブルクは0.1μW/c㎡、パリで1.06μW/c㎡なのに対して、日本の規制値はなんと最大1000μW/c㎡とザルツブルクの10000倍です。ちなみにイギリスでは16才以下の子どもがスマホを持つのは禁止されています。研究データでその危険性が認識されているのです。かたや日本では注意喚起すらありません。言い訳のようなものはあるのかもしれませんが、周知されていないのが現状です。赤ちゃんにiPadの画面を見せている親御さんまでいるのですから。


 同様に、スマートメーターにおける電磁波の危険性については諸外国ではいろいろと知られています。たとえば米国カリフォルニア州では住民による反対運動の結果、電力各社は電気利用者がスマートメーター採用を拒否する権利を認め、アナログメーターに戻すことが可能となっています。かたや日本ではその危険性の検証も行われず、メディアも大っぴらな報道はせずに、こっそりと全国スマートメーター化が進められているのです。
 ES(電磁波過敏症)の方は、スマートメーターになった途端に症状が悪化するため、スマートメーターの危険性を体感されています。電力会社にアナログメーターに戻すよう、それはそれは大変な時間と労力をかけた交渉を続け、理不尽な仕打ちをも乗り越え、ようやくアナログメーターに戻してもらえた!というような報告もされています。
 今回その大変な交渉を覚悟で、東京電力のカスタマーセンターに連絡してみました。以下、そのやり取りです。

「スマートメーターから発生する電磁波の危険なリスクを避けたいのでスマートメーターをアナログメーターに戻してほしい!」と。予想通り、以前のタイプのメーターはすでに製造していないとのこと。
「取り外したものでも構わない!」というと、取り外したらすぐに廃棄するのでありません!と。
そこで、「今回電磁波を測定器を使っていろいろ調べた上でこうして連絡しているのですが、スマートメーターから発生する電磁波の危険性はご存知ですか?」というと、スマートメーターから発生する電磁波は規制値以内ですから問題ないのですが、と。
「いやいや、その規制値が甘すぎるのが問題なんですよ、欧州評議会の基準を知ってますか?」と尋ねてみました。先方は、私がそう簡単には引き下がらない捻れ体癖だと見破ったのか?あす担当から連絡させます!と言ってきました。流石です。油断できません。こちらも不退転の覚悟で、翌日の連絡を待ちました。(1/14)

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18/1/15 フルフォード情報英語版:米国株式会社政府の最終決戦が迫る中、血族とイルミナティ間の緊張が高まる

 表題の「血族とイルミナティ」という名称については、12月25日のフルフォード・リポートの末尾を参照してください。どちらもイルミナティなので、ダビデだのソロモンだの青い血だの遺伝子に拘る方を「血族」、そういった王族支配に反対する方を「グノーシス・イルミナティ」と呼ぶことにしたそうです。
 当時事ブログの解説によると、後者が名前の通り3つある表のイルミナティの一派です。前者は『悪魔の13血流』のことだと思うので、裏のイルミナティなのですが、内部でやはり3つに分かれており、はっきりしませんが以下の参照記事のどれかに属するようです(※こちらこちらこちら。)後者の表のイルミナティも正式な分類と、フルフォード氏の指すグノーシス・イルミナティがイコールなのかは私には分りません。
 秘密結社というのは、内部で更に一部を集めて秘密のサークル活動していたり、長年敵方に潜り込んでスパイごっこしていたりするらしいので複雑怪奇。傍から見ると「しちめんどくせー」の一言に尽きますが、ああいう騙し合いが楽しくて仕方がないのでしょうねぇ。秘密基地で悪ふざけしているお子ちゃまの発想に通じるものが……(そのオツムに対して)“#祈ります”。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国株式会社政府の最終決戦が迫る中、血族とイルミナティ間の緊張が高まる
投稿者:フルフォード

潜水艦による攻撃


オイルダラーで資金を得ていた米国株式会社政府が、1月18日の金(きん)に裏打ちされた元が支配する石油取引開始に直面し、更には未だに返済するあてもない1月31日の【債務】支払い期限も迫る中、世界の緊張が目に見えて高まっている。

この極度の緊張の印の一つが、先週の「カバールの潜水艦から発射されたミサイルがハワイを襲う前に阻まれ、当該潜水艦が沈められた」【事件】だと、複数のペンタゴン筋は言う。世界中のメディアがハワイの住民は以下の警告を携帯電話で全員受け取ったと報じている:「ハワイを狙った弾道ミサイルの危機、直ちに避難せよ、これは訓練ではない」。しかし、後からこれは誤報だったと報じられた。

そうではないのだ――あれはまさに“カバール”そのものによる企てだった、北朝鮮のせいにして奴らが長らく待ち望んでいた第三次世界大戦を始める引き金にするためだった、と複数のCIA筋は言う。

この攻撃の前には地震や火山活動が増加していたのだが、「チリ、ペルー、パプア、ニューギニアあるいは水中にある潜在的な潜水艦基地に対する攻撃だったのかもしれない」とペンタゴン筋は続けていた。

アメリカ国防情報局の職員ポール・レインが以前この筆者に教えてくれたのだが、水中には数多くの基地が存在するらしい。これらの基地が現在、組織的な攻撃を受けているようである。

【※ハワイ攻撃時の一斉送信メール。警告文のアルファベットに御注目。強調したいとき、つまりシャウトしたいときはこんな風に全て大文字で書きます。1月13日朝8時8分に発信され、誤報だと訂正されたのは37分も経過した8時45分でした。一部住民が遅すぎや! と怒っています。】


種々雑多な関係者が登場


一方でこのリポートを書いている最中、“北米アメリカ合衆国の王室首相、アーネスト・ロスチャイルド陛下かつ閣下”だと宣う人間が、「連邦アメリカ合衆国は北米アメリカ合衆国の下にある」と主張するために、筆者にコンタクトしてきた。彼は続けて「銀河系の方々」も今や彼の主張を後押しするために訪れるようになってきていると宣言した。

自分の主張を裏付けるため、彼が証拠書類をふんだんに提示してきたので、以下にリンクを貼っておく。記載されている住所はワシントンDCの仮想のオフィスに過ぎないと指摘する以外に、我々がコメントすることはない。
https://www.slideshare.net/ICJ-ICC/2017-usna-divinagracia-treaty
https://www.slideshare.net/ICJ-ICC/royal-pcijicjicc-notice
https://www.slideshare.net/ICJ-ICC/decision-of-the-royal-icjicc-court
https://www.slideshare.net/ICJ-ICC/royal-pcijicjicc-notice
http://avalon.law.yale.edu/18th_century/fr-1782.asp


トランプ政権による戦い


何にせよ、“銀河系の方々”と“水中基地”とやらは脇に置いておくにしても、この目で見ることのできる、今ここにある地政学的領域で起こっていることはたっぷりある。先週はその【兆候】が、ドナルド・トランプによって代表される米軍事政府と、残りの世界のほぼ全てとの間の緊張、という形で特に顕著だった。

複数のペンタゴン筋が言うには、「カバールの兵隊である[エルサルバドルのギャング]MS-13に対する戦いが激化した。トランプがMS-13のリーダーたちを米国の北東部で逮捕し、20万のエルサルバドル人の一時保護資格を終了させたのだ。ホンジュラスからの6万人も同じ憂き目に遭うかもしれない」
【※一時保護資格:略してTPS、本国の人災や天災のせいで米国に避難した一部の国籍の人間に与えられる在留資格。1990年に創設され、2017年時点で適用があるのは10箇国、合わせて32万人だが、その内の大半はエルサルバドル人(19万5千人)、第二位がホンジュラス人(5万7千人)で、第三位がハイチ人(4万6千人)。】

おまけに「トランプは司法省がオバマ政権全体を引き摺り降ろすのを手助けするべく、オバマ大統領図書館から犯罪を証明する全ての機密書類を押収した」と、同筋は続ける。

【※元大統領はそれぞれの縁の土地に自分の大統領図書館を建てています。シカゴのオバマ大統領図書館は、メッカのカアバに似ていると違和感を抱く人も。中華料理のテイクアウト用の白箱とも。】

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[twitter]風邪引いちゃったカモ?

読者からの情報です。
鳥も風邪の初期症状は喉から?

インフルにも感染しますしねえ。(やや黒目)
(メリはち)
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配信元)