これマジ?
— 五十嵐勉 (@ttmikrs) May 24, 2024
計画的犯行じゃんね‼️ pic.twitter.com/uG1CedRh1o
— さくら子 (@Vqa9mKmm7X62263) May 24, 2024
※全文はツイッターをクリックしてご覧ください新型コロナワクチンは、「遺伝子組み換え生物製剤」の定義を満たしている… pic.twitter.com/hAXyQACvRQ
— 連新社 (@HimalayaJapan) May 25, 2024
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これマジ?
— 五十嵐勉 (@ttmikrs) May 24, 2024
計画的犯行じゃんね‼️ pic.twitter.com/uG1CedRh1o
— さくら子 (@Vqa9mKmm7X62263) May 24, 2024
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— 連新社 (@HimalayaJapan) May 25, 2024
【6月からの #定額減税 煩雑さに混乱も…】
— 報道ステーション+土日ステ (@hst_tvasahi) May 21, 2024
▼定額減税の仕組みを解説
・所得税 3万円
・住民税 1万円
1人あたり合計「4万円」が減税
年収2000万円以下の人が対象で、減税額は納税者本人と扶養家族の人数に応じて決定
〈所得税〉1人あたり3万円減税
年間の減税額に達した時点で減税が終了… pic.twitter.com/Zq9mUqM8OZ
月3300円程の所得税・住民税減税(定額減税)で元気な日本を取り戻すと言ってる岸田首相。
— ぽてと🐾@政治は未来への投資 (@mirai_youme) May 22, 2024
森永親子の正論を聞いて欲しい。
森永康平
『月3000円程の給付(減税)より、消費減税した方がいいのは明らか』
森永卓郎
『食料品にかかる消費税撤廃は5兆円程でできる。財務省は増税を狙ってる』#消費税廃止 pic.twitter.com/YHulnHI3iE
税理士業務に携わって10年になりますが定額減税は今までで1番酷い。
— ゴリラ税理士 (@gorillataxjp) May 21, 2024
温厚界の神と言われたわいが電卓投げるレベル
市町村税務課勤務です。
— N.Mizusawa🇺🇦🇷🇺 (@wtp2005ap) May 22, 2024
市町村課税部門も収納部門も、企業の給与部門もとても困っています。
何より、システム改修を手がけた会社さんが本当に悲惨です。
みなさん頻繁な税制改正で鍛えられている方々ですが、今回ばかりは呆れてものが言えません。
制度を作らされた総務省担当者に心底同情します。
これ、まったく給与計算の実務を知らない発想だ。こんなことしたら、現場は大混乱。事務処理が増えまくり、間違いが続出する。システム改修も間に合わない。給与明細の仕様変更もこのためだけにやらなくてはならない。それこそムダというものだ。…
— あんどう裕(ひろし) 前・衆議院議員 (@andouhiroshi) May 21, 2024
【悲報】農林中央金庫、アメリカ国債などの含み損が約2兆2000億円に膨らんでいることが判明 https://t.co/xEske8yn2T
— News Everyday (@24newseveryday) May 22, 2024
満期まで持てばなんの問題もない
— ゆらなり (@zion_00) May 23, 2024
アメリカ国債なら持っておけばいいわけなので、かなり手堅い投資をされてるなという印象しかないけどな。今は仕方なくね。プロの人たちも誰も予想できてなかったやつだよ。
— えふしん (@fshin2000) May 23, 2024
私は、妊婦の90%が流産したとするファイザー社の文書を知りません。ご存知の方はご一報ください。
2022年2月27日の記事では、“2021年4月30日に当局に提出された「ファイザーの社内資料」には、妊婦さんがCOVIDワクチン接種を受けた274の妊娠例のうち、75の重篤な臨床例(27%)が発生した”ということでした。
また、2022年8月22日の記事でナオミ・ウルフ博士は、“裁判所は2022年7月1日にデータの公開を命じた。…ファイザーのmRNAコロナワクチン治験に参加した妊婦の44%が流産した。…FDAは2021年4月1日にファイザーから報告を受けた。…FDAは恐ろしい胎児死亡率を知っていたのに、沈黙のまま、ファイザーも沈黙をしてきた。彼らは引き続き妊婦に接種を勧めている。…これはジェノサイドだと言うしかない”と言っていました。
さくら子さんの動画の冒頭で、ロジャー・ホドキンソン博士は「ファイザー社がしぶしぶ日本政府に提出して公表した研究によると…ラットに注射した場合、粒子の大部分はラットの卵巣に集中した」と話しています。
ファイザー社が日本政府に提出した研究とは、2021年6月3日の記事で紹介した『Pfizer report_Japanese government.pdf』のことです。カナダ・ゲルフ大学のバイラム・ブライドル准教授(ウイルス免疫学)が情報公開請求で入手した文書です。
連新社の動画では、「ファイザーとモデルナのワクチンは、ほぼ同じ仕組みで、この国の遺伝子組み換え生物製剤の法的定義を満たしている。…我々は何度もインフォームド・コンセントの問題を耳にしている。それは患者に必要なすべての情報を提供し、彼らが最終的にリスクと利益を評価し、体内に何かを注入するかどうかを決定できるようにすることだ。…遺伝子組み換え生物製剤。これが、我々が強調しなければならない点だ。」と言っています。
2021年4月19日の記事で、モデルナ社とファイザー社が開発したmRNAワクチンは、医学的にも法的にもワクチンの定義を満たさず、実際は遺伝子治療薬であること。そして遺伝子治療は「現在、他に治療法がない病気に対してのみ試験が行われている」ことをお伝えしました。
2021年11月12日の記事で世界的な医薬品メーカー、バイエルの医薬品部門責任者シュテファン・エルリヒ氏は、“mRNAワクチンは細胞・遺伝子治療の一例です。私がいつも言っているのは、もし2年前に一般市民を対象にアンケートを行い、「遺伝子治療や細胞治療を受けたいですか? それを自分の体に注入したいですか?」と尋ねたら、おそらく95%の人が拒否しただろうということです。”と発言していたことをお伝えしました。
2023年8月31日の記事でトーマス・レンツ弁護士はmRNAワクチンのmRNAは実験室で作られたもので、「私たちの遺伝子の特定部分を置き換え、変えるように設計されたものだったのです」と言っていました。
このようにmRNAワクチンはワクチンではなく遺伝子治療薬であり、私たちの遺伝子の特定部分を変える可能性があるものなのです。少なくとも日本政府、厚労省は上記の「ファイザー社が日本政府に提出した研究」を知っており、ワクチン成分が「ラットの卵巣に集中した」ことを国民に知らせる義務がありました。
“続きはこちらから”のツイートをご覧ください。関係者はこうした問題に対する責任を問われるべきです。