サーシャ・ラティポワ氏の情報は非常に重要なので、これまでに何度か取り上げてきました。例えば、1月13日の記事で、パンデミック対策についてサーシャ・ラティポワ氏は、“この特殊な詐欺は、トップが主導しているのです。私の知る限り、国防総省、保健福祉省HHS、食品医薬品局FDA、生物医学先端研究開発局BARDAのトップと法律顧問、ほんのわずかな人たちしか知らないのです。しかし、それ以外の一般議員や役職者は知りません”と言っていました。
　及川幸久氏の動画では、サーシャ・ラティポワ氏の情報を分り易くまとめて、「国防総省はパンデミックに関しての研究開発への資金提供という役割を担っていた。国防総省の中の研究部門で国防高等研究計画局（DARPA）っていうこういうところがあるんですね。ここがその役割を、特に資金提供の役割をしていた。…外部への発注手配は国防総省が行っていた。…特に発注先はやっぱり製薬会社です。…その契約には何があるかというと、製薬会社が例の注射を自由に作れるように、連邦法に基づいて…製薬会社が全ての責任を負わないようになっている（4分28秒）。…
　さらに国防総省がその契約を交わした相手というのが、3社連合だって言うんです。…１つはファイザー。二つ目にビオンテック、ドイツの会社ですね。もう一つある、それがFosun、復星国際という中国企業なんです。…ここは中国共産党系の企業です。…まずパンデミック前のこの3社の経緯を見てみます。パンデミックの前、2018年にファイザーがビオンテックに投資しています。そして2019年、ビル・ゲイツの財団がビオンテックに投資しています。そして2020年の3月11日にWHOがパンデミック宣言をしたわけです。そしてこの3月11日のパンデミック宣言の直後に、3月16日に復星国際がビオンテックに投資しています。その翌日3月17日にファイザーがビオンテックに増資しています。…そしてその3月以降に国防総省がファイザーと、正確にはビオンテックと100億ドルの契約をしてる訳です。…その国防総省とファイザー・ビオンテックとの契約書の中を、サーシャさんというジャーナリストが調べてみると、情報共有を3社で行うという契約内容になっているんですね（6分30秒）。…
　国防総省が行ったことの一つは、緊急使用許可というのを使ったんですね。…緊急時の使用許可なので、その注射の安全性や有効性をテストする必要がないことになっているわけです。ただ…他に選択肢がないということが条件なんです（10分10秒）」と言っています。
　Alzhackerさんのツイートで、サーシャ・ラティポワ氏は、“私がFDA、国防総省、政府、議会と言ったときに明確にしたいのは、加害者のグループがあるということです。これらの組織のトップは何が起きているのか知っています。…これを動かしている陰謀団は、アメリカや他の国の外部の勢力に取り込まれています。そしてこれはグローバリズムです。…過去の録音会議では、誰も世界人口をコントロールする計画を秘密にしていません。…私は、この新世界秩序について調べ始めるまで知りませんでした。…他の人と同じように気づかなかった。一生懸命働いて、家族を養っていました。ええ、そうです。でもこれは事実なんです”と言っています。
　地球上のほとんどの政府と主要メディアをコントロールしている「陰謀団」が存在することを、一般人が認識するのは難しいようです。ここが突破できれば、世界はひっくり返ります。