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ビタミンDサプリメントを投与された患者は急性呼吸器感染症のリスクが低く、症状の持続時間が短いことが示された / スパイクタンパク質を分解するデトックス効果のあるサプリは、ナットウキナーゼという日本の商品だけ

竹下雅敏氏からの情報です。
 2020年5月3日の記事で、「日光浴を1日30分程度すると、ビタミンDが生成され、コロナ重症化率が低くなる」ことをお伝えしました。
 この時、体内でビタミンDを生成するのにMg(マグネシウム)が必要で、“アボガド、ナッツ、種、バナナ、ブロッコリー、ホウレンソウ、葉物野菜、キノコ、玄米などからしっかりとマグネシウムを取って、太陽を浴びましょう”というDr Ishiguro氏の動画の内容をコメントに記しました。
 2023年1月16日に公開された論文「COVID-19関連の集中治療入院と死亡率に対するビタミンD補給の保護効果:メタアナリシスと試験逐次分析からの決定的な証拠」では、ビタミンDサプリメントを投与された患者は急性呼吸器感染症のリスクが低く、症状の持続時間が短いことが示されたということです。
 引用元の記事には、“ビタミンDの高い有効性は、パンデミックの初期にすでに広く知られていました。…「西側」だけが、患者を監禁したまま放置することを好みました”とあるのですが、日本はまさにこの通りでした。
 ライアン・コール博士はビタミンDの重要な役割について、“ビタミンDはただのビタミンではなく、ホルモンの一種だ。春から夏にかけての太陽の光がたっぷり降り注ぐ季節には、私たちの体内でビタミンDが生成される…インフルエンザの季節や風邪の季節というのはなく、実はビタミンD不足の季節なんだと思う。…数年前にマルティーノ博士が発表した研究によると、次のような結果が出た。ビタミンDが正常な場合、インフルエンザや風邪にかかる確率は半減になる。もし風邪をひいても、症状や重症度が半減する。医学的な文献では、ビタミンDが正常値であれば、17種類のがんのリスクが減少すると言う。…ビタミンDの濃度が高ければ、コロナウイルス感染者が重症になる可能性は大幅に低減する。2020年にカウフマン博士が行った191,000人の患者を対象にした大規模な調査では、ビタミンDレベルが50以上の場合、新型コロナウイルスに感染する確率は50%減少。そして、重症になる可能性は80%低減と言う。メイヨ―(Mayo)クリニックの研究によると、ビタミンD値が30を超えると、集中治療室に入る確率が大幅に減少することが分かった。30以下や20以下の場合は、挿管される可能性が高くなる”と語っています。
 2022年1月29日の記事で、“私は「経筋体操」を外で行って、日光浴をして体内でビタミンDを生成するようにしていますが、マグネシウムは「にがり」を使っています”とコメントしましたが、今でもこれを続けています。そのせいなのか、引きこもり生活のおかげなのかは分かりませんが、今のところ新型コロナウイルスには感染していません。
 最後の動画でピーター・マッカロー博士は、ワクチンのデトックスについて、“スパイクタンパク質は非常に長い間体内に残るため、デトックスが必要です。今のところ、スパイクタンパク質を分解するデトックス効果のあるサプリは、ナットウキナーゼという日本の商品だけです。ナットウキナーゼは内因性の経口血栓溶解酵素で、タンパク質分解酵素です。これはナットウキナーゼと他の和漢植物が組み合わされたものです。日本人はこの分野で最先端を走っています。…このサプリメントは、デトックスしようとしている人への今できる最善の方法として、1日2回を勧めています”と言っています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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新しい研究:ビタミンDはCOVID病に非常に効果的
引用元)
Neue Studie: Vitamin D ist bei Covid-Erkrankungen extrem effektiv (report24.news)
(中略)
ビタミンDは、ウイルス感染と戦う人間の免疫システムを特に強力にサポートすると考えられています。
(中略)
冬になるとインフルエンザの波が広がりやすくなりますが、これは鼻の粘膜が乾燥するだけでなく、体内のビタミンD濃度が低下することが原因となっています。Covid-19に関しては、非常によく似た結果がここに示されています。
(中略)
この研究のタイトルは、「COVID-19関連の集中治療入院と死亡率に対するビタミンD補給の保護効果:メタ分析と試験の順次分析による確定的証拠」です。(2023年1月16日)

この研究によると、ビタミンDの補給は、covid-19による死亡のリスクを51%減少させ、集中治療室への入院のリスクも72%も減少させることが分かりました。これは驚くべき価値観です。研究者らは、さらなる研究が必要であるとしながらも、ビタミンDの保護的役割と集中治療室への入院との間に明確な関連性があることを指摘しています。
(中略)
ビタミンD、ビタミンC、亜鉛(特別な抗ウイルス効果がある)の組み合わせは、特に効果的で安価であると考えられています。
(中略)
ビタミンCの大量摂取で3時間で肺炎を改善出来ます
ーアンドリュー・ソウル医師

Reverse Pneumonia in 3 Hours with High Dose of Vitamin C Dr Andrew Saul - YouTube

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[Twitter]デマから生まれたデマ太郎

竹下雅敏氏からの情報です。
デマから生まれたデマ太郎。
「日本へ日本人退治に向かいました。」とさ!
(まのじ)
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配信元)

メキシコが遺伝子組み換えトウモロコシの輸入を禁止する法律を準備中 〜 アメリカからの大量の遺伝子組み換えトウモロコシをシャットアウト、安全な食品、自給自足、主権を重視するメキシコ

読者の方からの情報です。
 読者の方から、popoちゃんの「メキシコ便り」に登場しそうな情報が届きました。メキシコが遺伝子組み換えトウモロコシの輸入を禁止する新しい法律を準備しているそうです。すばらしい。メキシコはトルティーヤなどトウモロコシが主食ですから、その安全を確保することは国として真っ当です。記事によると、メキシコはアメリカから100億ドル以上のトウモロコシを輸入しており「そのほとんどすべてがバイオテクノロジー企業の特許であり、所有物である。」とあります。米国産トウモロコシはほぼ全て遺伝子組み換えをされているため、メキシコが遺伝子組み換えトウモロコシを拒否すると、アメリカのトウモロコシ農家は大打撃となります。そのため米国農務省は、国民を守る決定をしたメキシコ政府を厳しく非難し「科学的根拠がない」と決めつけています。いやいや、記事には「アメリカ以外の国では、遺伝子組み換え作物の危険性を認識し、どのような形であれ遺伝子組み換え作物を歓迎する国はほとんどないのである。」とあります。そう、日本以外の国は拒否しています。
 販売先を失うアメリカのトウモロコシ農家は、メキシコを罰するよう抗議デモやロビー活動をしているらしい。また農家よりもさらに圧力をかけてくるのは、遺伝子組み換え作物で利益を上げる化学薬品企業群でしょう。
 メキシコはしかし、汚染されていない食べ物、自給自足、主権を重視して毅然と対処しそうです。
 世界でも有数の美味しい主食のお米を潰し、農薬の基準を世界一ゆるゆるにしている我が日本が悲しい。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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メキシコが有毒な遺伝子組み換えトウモロコシの輸入を禁止する方針、生産している米国農家はパニックに
引用元)
(Natural News) メキシコが遺伝子組み換え(GMO)トウモロコシの米国への輸入をすべて禁止する新法の制定を準備しているため、米国の遺伝子組み換え「食品」産業は大きな打撃に直面している

米国のトウモロコシのほとんどは遺伝子操作されているので、それを栽培している米国の農家はメキシコを顧客とすることができなくなり、場合によっては彼らのビジネスが壊滅的になる可能性があるのだ。

この状況を「トウモロコシ農家にとって最も破滅的なこと」と表現したFox Businessは、この動きに関する記事を掲載した。この動きによって、アメリカのトウモロコシ農家は遺伝子組み換えでないトウモロコシや有機栽培のトウモロコシに切り替えざるを得なくなり、それは皆にとって良いことだろう。

これまで、メキシコはアメリカのトウモロコシの最大の買い手だった。南の隣国は100億ドル以上のトウモロコシを購入しているが、そのほとんどすべてがバイオテクノロジー企業の特許であり、所有物である
(以下略)

(DeepL機械翻訳)

23/1/30 フルフォード情報英語版:ウクライナは陥落、次はイスラエルとスイスか

 今回からしばらくpopoちゃんに代わりまして、まのじがフルフォードレポートの案内役です。popoちゃんをまねて箇条書きで参りましょう。
 フルフォード氏は、全体像としてウクライナの次は「ハザール・マフィアの拠点スイス・イスラエル」が始末されると述べています。

プロジェクト・ベリタスのスクープはハザール・マフィアの支配力が低下した証拠 / その結果、ワクチンの不都合な事実も伝わるようになった

クリントン政権以降、アメリカ政府は児童売買に積極的に関わってきた

「カトリック教会はすでに崩壊している」と語ったクラウス・シュワブ

アメリカはウクライナから手を引き、CIAが養成したテロリストをロシアが処分する

シリアとイランへの大規模攻撃を始めたハザール・マフィア

ハザール・マフィアが導入を目論むデジタル通貨を世界は受け入れない

中間所得者層の72%が困窮するアメリカ社会
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:ウクライナは陥落、次はイスラエルとスイスか
転載元)
The Ukraine has fallen, Israel and Switzerland are next
By Benjamin Fulford Weekly Reports 124 Comments
Major victories by the planetary liberation alliance are now impossible to deny. The Anglo-Saxons, Russians and Chinese have reached a deal over the Ukraine and are now ready to finish off the remaining Khazarian Mafia strongholds of Switzerland and Israel. Once these control centers are neutralized, the final liberation of the United States will take place, making world peace possible.
惑星解放同盟による大勝利は、今や否定することは不可能だ。アングロサクソン、ロシア、中国はウクライナで合意に達し、残るハザール・マフィアの拠点であるスイスとイスラエルを仕留める用意がある。これらのコントロールセンターが無力化されれば、アメリカの最終的な解放が行われ、世界平和が可能になる。

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プロジェクト・ベリタスが暴露したファイザー社の機能獲得研究とTwitter社の変化


This viral video with over 20 million views of a Pfizer executive freaking out is good evidence of how much control the Rockefeller/Rothschilds have already lost: ファイザー社の幹部がパニックになる様子を撮影した2000万回以上再生されているこのバイラルビデオ【ウイルスのように感染力や拡散性が高い人気の動画】は、ロックフェラーとロスチャイルド家がすでにどれほどの支配力を失っているかを示す良い証拠である。
https://www.youtube.com/watch?v=u5n7RRKgDog
Since we assume most of our readers have already seen it, we will concentrate on the important facts it reveals. These are that Pfizer has publicly admitted to creating viruses in order to sell vaccines. The other is that Google and Twitter are no longer censoring truth about Covid and Vaccine crimes. 読者の多くはすでにご覧になったことと思うので、ここでは、それが明らかにした重要な事実に絞って説明する。それは、ファイザー社がワクチンを売るためにウイルスを作ったことを公に認めたことである。もう一つは、GoogleとTwitterはもはやCovidとワクチン犯罪についての真実を検閲していないことである。

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As a result information such as this is now reaching the sheeple: その結果、このような情報が羊たちの手に届くようになったのだ。

A 700,000 person study from Israel showed that the double vaccinated were 27 times more likely to get reinfected with COVID, and data from England, Scotland, and northern countries in Europe show tripled vaccinated were more likely to die. – Richard Urso MD
イスラエルで行われた70万人の調査では、2回接種した人はCOVIDに再感染する確率が27倍になり、イングランド、スコットランド、ヨーロッパ北部の国々では、3回接種した人は死亡する確率が高くなるというデータもある。
- リチャード・ウルソ医学博士
https://mobile.twitter.com/richardursomd/status/1617965413589192705

Also bombshell new peer-reviewed scientific studies have revealed what many of us knew from the beginning: 5G radiation is not only connected to the Covid-19 pandemic, it actually induces the body to create new viruses and illnesses, including coronaviruses. 5G放射線はCovid-19の大流行と関係があるだけでなく、コロナウイルスを含む新しいウイルスや病気を作り出すように体を誘導するのだ。

And before the mainstream media gets hold of this study and convinces the masses that it is unimportant, you should know that these are peer-reviewed scientific studies published on the National Institute of Health website. そして、主流メディアがこの研究を手に入れ、大衆に重要でないと信じ込ませる前に、これらが国立衛生研究所のウェブサイトに掲載された査読済みの科学的研究であることを知っておくべきである。
https://rumble.com/v274idk-u.s.-government-admits-5g-radiation-causes-covid-19-stunning-admission.html
This means not only the pharmacidical companies but also the IT companies were involved in an attempt to murder a large percentage of the worlds’ population. つまり、世界の人口の多くを殺害しようとしたのは、薬品会社だけでなく、IT企業も関与していたことになる。

This sort of information is coming out in the mainstream now because the KM are losing control of the Fortune 500 companies. こういう情報が今メインストリームに出てきているのは、フォーチュン500社【米フォーチュン誌が総収入でランキングした全米上位500の企業】の中で、ハザール・マフィアがコントロールを失いつつあるからだ。

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ジョージ・ソロスのオープン・ソサエティ財団の1993年の論考「新しい世界秩序に向けて:NATOの未来」の内容 ~ロシア・ウクライナ紛争の裏側

竹下雅敏氏からの情報です。
 J Sato氏のツイートにリンクされているジョージ・ソロスのオープン・ソサエティ財団の論考「新しい世界秩序に向けて:NATOの未来」は、1993 年 11 月 1 日に出たものです。
 「NATO は、秩序と安定を最も必要としている世界の地域において、新しい世界秩序の基礎として機能する可能性を秘めています。…中央ヨーロッパの国々は、できるだけ早く、できればロシアが回復する前に、NATO の完全なメンバーシップを求めています。…この設計には1つだけ欠点があります。それは、日本が考慮されていないことです。日本はNATOに加盟するよう求められるべきです。…合衆国は、世界の警官として行動するよう求められることはありません。行動するときは、他者と連携して行動します。ちなみに、東ヨーロッパの人員とNATOの技術的能力を組み合わせることで、パートナーシップの軍事的可能性を大幅に高めることができます。これは、NATO加盟国の行動意欲に対する主な制約である死体袋のリスクを軽減するためです。これは、迫り来る世界の混乱に対する実行可能な代替手段です。」とあります。
 冒頭のタマホイさんのツイート動画では、この論考を紹介し、“1993年のこの文書には、米国とその同盟国が、ロシアと戦うために東欧諸国を代理人として利用することに、どのように関心を抱いているかが書かれています。…2014年に米国がウクライナ政府を転覆させ、キエフ政権に狂信的な反ロシア集団を据えたクーデターは、この文書が提示したものと一致しているように思われます”と言っています。
 動画の1分27秒でコロンビア大学のジェフリー・サックス氏は、2014年のウクライナのクーデターについて、「米国は何十もの政府を転覆させてきました。ヤヌコビッチ政権の転覆に貢献したのは間違いありません。私は内部のことを知っています。外野から言っているのではありません。…この問題に関わるトップの人々から知り得ています」と言っています。
 NATOの目標のためにウクライナが使われていることに関して、ウクライナのオレクシー・レズニコフ(Alexey Reznikov)は、“今日、我々はNATOの任務を遂行しています。彼らは血を流さないが、時間を浪費することになる。そのため、彼らは我々に武器を供給する必要があります(2分27秒)”と言っています。
 アダム・シフ(Adam Schiff)は、“米国はウクライナと、その国民を援助しています。そうすれば、向うでロシアと戦ってくれます。こちらはロシアと戦わなくて済みます(2分46秒)”と言っています。
 マイク・ギャラガー(Mike Gallagher)は、“最終的に、これはアメリカの国家安全保障のための健全な投資だと思います。我々は権威主義的な侵略から国を守るだけでなく、地政学的に最大の競争相手の一つをその過程で蹴落とせる。そして、危険な地に米軍を置くことなくそれを行なえるのですから”と言っています。
 “続きはこちらから”のミアシャイマー教授の2015年9月の発言を見ると、現在のウクライナの状況は予見されていたことになります。
 最後の動画で、ウクライナに在住するアメリカ人映画監督のゴンザーロ・リラ氏は、“欧州とロシアの和解はありえない。その結果、欧州は永遠にロシアの安価なエネルギーを奪われることになる。…ノルドストリーム・パイプラインは、アメリカによって破壊された。…欧州は経済的に破滅する。ロシアは経済的な軸足をインドと中国に明確に移した。…バカでない国は、欧米の金融システムから離脱し始めた。…戦争当初、この戦争は、ロシア側にとっての存亡の危機だった。…西側にとってはそうではなかった。しかし、西側は自ら、この戦争を自分たちの存亡の危機にした。…欧米経済への長期的な影響はかなり深刻なものになるだろう。…この紛争はウクライナでは終わらない。…次は、イスラエル・イラン紛争だろう。今後2,3年のうちに、アメリカは中国と直接対決することになるだろう。…何が起きているかというと、アメリカ帝国の崩壊である”と言っています。
 日本人がこのまま改憲に進むと、何が起こるのかはおよそ想像がつきますね。
(竹下雅敏)
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配信元)
 

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