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世界経済フォーラムがめざす「グレート・リセット」とは、完全監視社会という世界支配の野望である ~バンガード・グループ、ブラックロック、ステート・ストリートに代表される機関投資家に支配されている

竹下雅敏氏からの情報です。
 動画の2分28秒で、“このチャンネルで、世界はある一部のエリートたちに支配されている、我々は洗脳されている、みたいな動画を出してきましたが、「みんな完全には信じ切ってませんよね。まぁ、僕もなんですけど、どうせ自分の生活には影響ないと思ってるでしょ。ただ、そこのあなた。実はその支配の手は、あなたの人生の、生活の隅々にまで及んでいるかも知れません。」”と言って、様々な巨大企業の主要株主を見て行きます。すると、いずれもバンガード・グループブラックロックステート・ストリートに代表される機関投資家に支配されているのか分かります。機関投資家とは、生命保険会社、信託銀行、普通銀行、信用金庫、政府系金融機関など、大量の資金を使って株式や債券で運用を行う大口投資家の事を言います(3分5秒)。
 6分2秒で、“これぐらいにしておきますが、僕たちがね、日々目にしているサービスや企業の商品、これらはね、機関投資家によって所有されているんです。そして機関投資家にも、もちろん株主はいます。…このような感じで、機関投資家はお互いの株を持ち合っていて、いわば巨大ネットワークの様なものを作っているのです。そして、その巨大ネットワークの頂点に立つのが、先程から何回も出て来るブラックロックとバンガードなんです。さっきも例に挙げた地球上に存在するあらゆる企業の主要機関投資家であり、なんならそれ以外の他の機関投資家も所有しているので、実質独占しているのも同然なんです。”と言っています。
 8分10秒で、“「ブラックロックは今や四っ目の国家権力」とまで言われています。…ブラックロックの主要株主はこんな感じで、バンガード・グループが筆頭株主と言うことが分かりますよね。しかし、バンガードの株について見てみると、上場企業ではないため、株主や顧客が誰なのか分からないのです。バンガードのファンドに投資をする投資家がバンガードの保有者になっているのです。では、この人たちはいったい誰なのでしょうか。”と言っています。
 27分30秒で、“水資源枯渇、食糧危機、エネルギー資源も無限にあるわけではありません。産業革命以降、資本主義システムが世界を作り上げてきましたが、このままでは地球、社会、人類が限界を迎えてしまうかもしれない。人類存続に向けて今一度世界を、リセット。”と言うことで、世界経済フォーラムの「グレート・リセット」がどのようなものかを説明しています。 
 34分20秒で、“これは非常に危険で、世界経済フォーラムのヴィジョンのまま進めてしまうと、政府は1プレーヤに過ぎず、民主的な方法で選ばれていないステークホルダー(利害関係者)たちが、国際的問題解決を担うことになりかねない。”と言っています。
 36分45秒でベーシックインカムについて触れています。“国が全ての人に無条件で最低限の生活を営むのに必要な現金を支給する社会保障制度です。…お金を受け取るには、社会の求めた価値観、思想、信用が必要になってくるかもしれません。自由を得られているようで、実は自由を奪われている。…資産はトップに集中、権力もトップに集中、思想も価値観もトップに集中。…多くの人が成し遂げようと夢見た野望。世界の統一。あらゆる思想、宗教が無くなり、デジタル化により全ての人を完全にね、管理することができる完全監視社会です。”と言っています。
 非常にうまくまとめられた動画で、編集能力の高さは再生回数に現れています。この動画と添付したツイートを見て、世界経済フォーラムがめざす「グレート・リセット」が、完全監視社会という世界支配の野望であることが分からないとすれば、近い将来にワクチン、その他で殺されるか、ロボット人間にされてしまう可能性が高い。
 「私は5次元にアセンションするから大丈夫」と言う人は、アセンションは肉体の死を意味していることをお忘れなく。
 世界経済フォーラムの野望は実現しませんが、意識高い系の人達は、宇宙人は信じるが、神々の存在は信じていないので助けるのが難しいのです。例えば、コーリー・グッド氏が接触しているミカやマヤ人たちでさえ、救済できるか否かは、今のところ未知数なのです。
(竹下雅敏)
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【重大発表】世界の陰謀、グレート・リセット!
配信元)
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配信元)
 

[Twitter]テレビCMはなんのために出す?

編集者からの情報です。
えええー!!
CMでよく見る企業ほど
○○ックの可能性ありですと。
お金でどうにでもなるメディア。
(まのじ)
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政府はマイナンバーカードの普及率、普及状況を条件に交付金を決定する 〜 「デジタル田園都市国家構想交付金」の他、地方交付税も

 以前にマイナンバーカードにポイント付与する制度を創るのに、1兆8千億円もの巨費が投じられると報じられました。実際にポイント制度ができあがり、なんだかんだの条件で「なんと最大2万円分のポイントがもらえる!」と政府が広報する不気味な展開でした。しかしそれでも人気がないせいか、申請期限が9月末から12月末まで延長になったようです。「今がお得!今がチャンス!申請はお早めに」とあおっても、国民の半分も申請していません。
 そこで政府は脅迫に出ました。
政府は来年度、新たに「デジタル田園都市国家構想交付金」という1200億円の交付金を設ける予定にしています。自治体からこの交付金の申請をする場合、その自治体のカードの普及状況や普及率を反映させて支給を決めることにするそうです。おまけにNHKによれば、来年度の地方交付税の算定にまでカードの交付率を反映させる方針とあり、交付金という弱みに付け込んで自治体を従わせようというヤクザみたいな政策を堂々とやるつもりです。
デジタル田園都市国家構想に加担して交付金を受ける必要はないと思いますが、全ての国民のための公費を支配の材料にするのは、いかにも卑怯なり。あたかも「献金しなければ地獄に落ちるぞ」みたいな壺政権のやり方は実は目新しいことではなく、これまでずっと沖縄県に対して強要していました。
 デジタル音痴な政権に個人情報を渡して監視社会に貢献し、電通、パソナに運用させるなどという危険なことができるわけがない。2023年度から、だそうです。それまでに解散総選挙、政権一新して、国民の為に働く政府に変えましょう。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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マイナカード低迷なら交付金ゼロ 自治体に「全国平均以上」要求
引用元)
 マイナンバーカード普及へ、政府が検討している新たな方策の案が21日、判明した。2023年度に創設し、自治体に配分する予定の「デジタル田園都市国家構想交付金」の一部を「住民のカード取得率が全国平均以上」でなければ受給を申請できない仕組みにする

 同交付金はデジタル技術を活用した地域活性化事業の支援が目的。検討中の案によると交付金の一部は、全国のモデルとなるような事業を実施する自治体に配る

 これとは別に、デジタルを使った他地域の優れた事業を取り入れる自治体などを対象とする配分枠も確保する。この枠は、取得率が高い方が交付金を受け取りやすくなる見通しだ
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政府 マイナンバーカードの普及状況 交付金配分に反映方針
引用元)
(前略)
政府は、来年度の地方交付税の算定にもカードの交付率を反映させる方針で、普及に取り組む自治体を後押ししたい考えです。

一方、自治体からは「カードの普及と交付金を結び付けるのは乱暴だ」などという声もあがっていて、今後、反発が出ることも予想されます。
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コロナワクチンの危険性を伝えようとしても、伝えるのが難しい理由 ~自分を信頼していない人は、あらゆる判断を他者の、主に多数派の意見に依存する

竹下雅敏氏からの情報です。
 荒川央 (あらかわ ひろし)氏は、記事の中で「スパイクタンパク単独でも血栓症を起こし得る…そのスパイクタンパクこそがコロナワクチンの毒性の本体なのです。」と指摘し、家族や親しい人達にもコロナワクチンの危険性を伝えようと試みたが、「伝えたい事が伝えたい人に伝わらない。」という経験をしたということです。
 “なぜ伝わらないのか?”に関して、「自分を信頼していない人は、あらゆる判断を他者の、主に多数派の意見に依存します。…空気に簡単に流されていきます。」と言っています。
 これは非常に重要な見解だと思います。「自分を信頼していない」ということは、評価の基準が外にあるということです。これは本当の意味で、自分の人生を生きていないということなのです。自分自身を生きている人は、内なる基準を持っています。禁戒(ヤマ)と勧戒(ニヤマ)は、内なる基準の基礎をなす教えです。
 禁戒(ヤマ)の一つ目は「非暴力」です。まず、自分で自分を傷つけることを止めましょう。自身の体の声、心の声に耳を傾けることが大切です。暴力は、自分が強く束縛されていると感じる人の行動です。まず、心の束縛を解き放ちましょう。
 二つ目は「正直」です。自分を偽ることは止めましょう。心理学者の人は良く知っているはずですが、ほとんどの人は、「自分は幸せになってはいけない」と思っているのです。ところが仮面をかぶった“私”は、「幸せになりたい!」と言うのです。
 こうした精神分裂はどこから来るのでしょう。それは幼いころから自分を抑え、周りに合わせて生きてきたからです。少しでも「良い子」だと思われるように、自分の欲望を抑えて生きてきたのです。
 年老いた人に、“人生をやり直せるとしたら、どうしますか?”と聞くと、多くの人は「もっと自分がしたいと思うことをすれば良かった…」と答えるようです。これは、ほとんどの人が自分に正直に生きていないということを示しています。
 自分自身に問いかけて下さい。「あと3年の命であることを宣告されたなら、自分はどう生きるか?」と言うことを。もしも、まったく生活がかわらないというなら、その人は自分自身を生きていると言えます。
 自分自身を生きるには、大きな飛躍が必要です。それは社会のルール(世間体)を投げ捨てる事を意味しています。すなわち、社会からのドロップアウトです。この意味で、統一教会などの宗教団体の熱心な信者のような人たちは、一般人よりも一歩だけ先を歩いていることになります。
 私が学生の頃、街を歩いていると統一教会の信者の人からよく声をかけられました。この中で非常に聡明な若者がいて、私はその子に話をしました。
 「真理を見出す旅は、精神の嵐の中を旅するようなものだ。嵐の中を安全に歩くために、人によっては宗教が必要であり、別の人は哲学が必要な事もある。また、共に旅をする仲間がいることは心強いものだ。しかし、このことを覚えておいて欲しい。あなたの探求が本物であり、どこまでも真理を求めるならば、いつか必ず一人で旅をしなければならない時が来る。その時、あらゆる宗教の教えや哲学は無意味になる。そして、全てを投げ捨てて旅を続ける者だけが、“愛”を見出すのだ。」と。
 その若者は、「私は今までに、あなたのような人に会ったことがありません。でも、分かります。あなたの言われたことは、すべて真実だという事が…。」と答えたのです。
 私は、街を歩いていて多くの人から声をかけられましたが、彼のような若者は一人だけでした。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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人はコロナ後の世界の夢を見るか?
引用元)
(前略)
「自分自身の目で見た世界を素直に感じ、自分の頭で考えて判断する。」そういった事ができる人は多くはありません。自分の判断を大切にできる人とは、すなわち自分自身を十分信頼できている人とも言えるのではないでしょうか。そうでなければ、多数派と異なる判断をしながら同調圧力に抗う事は難しいでしょう。自分を信頼していない人は、あらゆる判断を他者の、主に多数派の意見に依存します。テレビや新聞の情報を盲信し、そこで見た医師や権威の意見だけを拠り所にし、実体の無い世間の空気に簡単に流されていきます。
(中略)
ワクチンを推進する勢力は、日本人の本来の気質である優しさ、誠実さ、善意を利用し、ワクチン販売促進のためには事実に反する事を流布する事もいといませんでした。「大切な人を守るためにワクチン接種を」「思いやりワクチン」こうした言葉に騙された人は多いでしょう。
(中略)
私自身、コロナ騒動およびコロナワクチンの嘘に気付いてからというもの、マスメディア、政府、医療機関、権威に対してこれまで持っていた信用が連鎖的に崩壊しました。
(中略)
これまで一緒にいた人達が相変わらず思考停止状態のままであるならば、そうした人達ともお互いに精神的に離れていかざるを得なくなってしまうのです。この分断は決して簡単な話ではありません。それこそがコロナワクチンの危険性を伝えようとしても、伝えるのが難しい理由の一つかとも思います。
(中略)
結局の所、コロナ騒動の問題の本質を理解する人の割合が高くならなければこの騒動を止める事はできず、コロナワクチン接種者が社会の大多数になった現在、接種者にこそ問題の本質を理解してもらう必要があるのです。しかしながら、これまでの世界に何の疑問も持たなかった人にはその第一歩のハードルがとてつもなく高いのかもしれません。
(中略)
コロナ騒動の被害者は正当な怒りの声を上げる権利があり、実際にそれをぶつける相手も存在するのです。最終的には、ワクチン被害者やその家族、遺族の怒りこそが世界を変えるのではないでしょうか。
(中略)
今まで当然と信じていた事を否定するのは誰にとっても相当な痛みを伴うプロセスでしょう。しかしそれは、個人の本当の意味での自由や生きる権利を取り戻す出発点になるのだと私は信じています。
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配信元)

レンツ法律事務所とMake Americans Free Again (MAFA)から米国上院と議会に送られた「SARS-CoV2 の本当の起源に関する報告書」のコピー ~アンドリュー・G・ハフ博士はCOVID-19の起源に関する個人的な知識と文書を持っており…彼の個人的な宣言が本書に含まれている

竹下雅敏氏からの情報です。
 レンツ法律事務所とMake Americans Free Again (MAFA)から米国上院と議会に送られた「SARS-CoV2 の本当の起源に関する報告書」のコピー が出て来ました。
 報告書では、SARS-CoV-2の話には、多くの政府関係者や機関、学術研究センターや研究所、そして資金源が関わっているが、SARS-CoV-2の責任の大部分を担っているのは数人であるとし、エコヘルス・アライアンスのピーター・ダザック会長、国立アレルギー感染症研究所のアンソニー・ファウチ所長、武漢ウイルス研究所のウイルス学者・石正麗、ノースカロライナ大学のラルフ・バリック教授の名を挙げています。
 報告書の中で、「アンドリュー・G・ハフ氏は、エコヘルス・アライアンスに一定期間勤務し、SARS-CoV-2の設計とエンジニアリングを直接目撃しています。…ハフ博士は、米国陸軍に所属し…公共部門の仕事を離れることを決めたとき、2014年9月にエコヘルス・アライアンスのポジションに応募…最終的には副社長に昇格した。ハフ博士はCOVID-19の起源に関する個人的な知識と文書を持っており…彼の個人的な宣言が本書に含まれています。」と書かれています。
 アンドリュー・G・ハフ博士は、「この文書における私の宣言は、偽証罪に問われる宣誓のもとに行われたものである。」とツイートしています。
 When_SaitaRealty氏のツイートにある「ハフ博士の宣言」の黄色にした部分では、「私は、エコヘルス・アライアンスが SARS-COV2 を開発したこと、および私が組織に雇用されている間にSARS-COV2病原体の開発に責任を負っていることを証明します。」「ピーター・ダザック博士が2015年末に私に接触し、中央情報局(CIA)の誰かが接触してきたと述べました。CIA(中央情報局)の誰かが近づいてきて、私たちが働いている場所、一緒に働いている人たち、そして私たちが収集しているデータに興味があると述べたのです。そして、“CIAと一緒に仕事をしたほうがいいのか”と、私に助言を求めてきたのです。私は、ピーターが私にこのようなことを尋ねたことに衝撃を受け、このチャンスに興奮しました。私はピーターに、“話してみて損はない。お金になるかもしれないし”と言った。その後、ピーターが2ヵ月間、毎週のミーティングの合間に、彼らとの関係が進んでいることを確認した。」とあります。
 1月2日の記事で、スパイクタンパクの機能獲得型研究に関与した人物と組織の説明がありました。“2015年に「コウモリ間に広まるSARSのようなコロナウイルスのクラスターが人体に影響を及ぼす可能性を示す」という論文が…これもまた石正麗(シー・ゼンリー)とバリック博士によるものです。…この研究は助成金によってサポートされました。…なんと、国立アレルギー感染症研究所(NIAID)ですよ!…まさにファウチ博士が担当しているあのNIAIDです。”という発言に対し、リチャード・フレミング博士は、“最後に見ていたスライドに戻ってみましょう。一番下の「USAID-EPT-PREDICT」がみえますか? あなたはそれが誰であるか知っていますか? それは、NIH(国立衛生研究所)とCIA(米国情報機関)を指します。ここで、その機関のつながりが分かるわけです。”と指摘していました。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
 
アンドリュー・G・ハフ博士
 
以下は、先週米国上院と議会に送られたSARS-CoV2の本当の起源に関する報告書のコピーへのリンクである。
 
この文書における私の宣言は、偽証罪に問われる宣誓のもとに行われたものである。
 
https://docs.google.com/viewerng/viewer?url=https://renz-law.com/wp-content/uploads/Senator-Johnson-Final.pdf

午前8:26 · 2022年9月20日
 
When_SaitaRealty
 
EcoHealth Alliance元副社長ハフ博士の宣言👀
1.EcoHealth AllianceはSARS-COV2を作成した。
2. EcoHealth Allianceは、2015年後半からCIAと密接に連携していました。
 
午前10:05 · 2022年9月20日

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