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10月から開始予定のレプリコン・ワクチンは自己複製する時に変異しやすく個体間伝播も / 日本人を使った機能獲得実験で島国日本自体を隔離する可能性、断固中止を

 「ごぼうの党」の公式Xが「2024年から2025年にかけて日本で何が起こるのか」について投稿されていました。その中に10月から始まるレプリコンワクチンの記述がありました。「自己増殖型と言われる次世代ワクチンです 世界で日本だけ承認されて世界初スタートします mRNAが体内で自己増殖していくのですが 増殖を制御する機構が無いことが世界的に指摘されています」「そしてアメリカの米国疾病予防管理センター(CDC)が来年2025年4月1日から日本でオープンします 厚生労働省もあるし保健所もある日本において レプリコン接種が始まる半年後なぜアメリカの機関が日本でオープンするのでしょうか? もしも恐ろしい感染爆発が日本で起きた場合 CDCはCDCの名で世界に発信するでしょう そうなると他国から入国を拒否されて 日本人は日本から出れなくなります」とあります。
 我那覇真子氏が「mRNAワクチン中止を求める国民連合」の連続インタビュー第5弾として「レプリコンワクチンの何が脅威なのか」を、駒野宏人先生と荒川央先生から聞き取っておられました。レプリコンワクチンは日本、ベトナム、シンガポール、アメリカでも治験が行われているという情報がありますが、実は日本以外では、無人島のような何かあったら簡単に隔離できる場所で行われているそうです。日本で行うのは「いざとなったら日本を隔離したらいいと思っているのでは」と話されており、「ごぼうの党」の説明する逆鎖国される日本の可能性と合致します。つまり日本で行われるのは、日本人を使った人体実験で、変異しやすい自己増殖型ウイルスの機能獲得実験ではないかと言われています。
 レプリコンワクチンは「自己複製する時に変異が起きうる」「それが細胞から細胞に伝播する」「それが人体の外に出る」という危険があります。人体の外に出るのは、呼気、母乳、汗、輸血、さらに高い複製能力のある蚊などの体内で濃縮され拡散する危険が指摘されました。これまで行われてきたmRNAワクチン接種によって人間の遺伝子が組み替えられている可能性があり、これは平成15年に成立した「カルタヘナ法(遺伝子組み換えの生物が広がらないように規制する法律)」に違反するとも説明されました。これを推進することは「無知な上に邪悪だ」。
 我那覇氏が「どうやったら止められるだろうか」と問うと、荒川先生は「因果関係にこだわらないこと」が大事だと述べ、「因果関係を詰めると助けられる人はわずかになる」「因果関係は実際にはわからない、いくらでもごまかせる」「実際に人が亡くなっている、症状が増えている、こういう症状はありうるとなったらそれで十分だ」と話されました。
(まのじ)
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ローカル環境でもAIが使える「Copilot+PC」の脅威の性能 / 強制的にAIの監視下に置かれるAI搭載のMAC / OpenAIがNSAで大量監視を担当していた人物を雇う

竹下雅敏氏からの情報です。
 「Copilot(コパイロット)」はマイクロソフトが開発したAI(人工知能)アシスタント機能です。副操縦士の意味があります。マイクロソフトは5月20日にAI「Copilot」が搭載された新型パソコンを発表しました。
 この「Copilot+PC」は6月18日に発売される商品(51秒)で、“AI処理に特化したNPUというすごい性能のチップを搭載することで、お手元のパソコンで直接処理ができるようになった。ですからインターネットに接続してないローカルの環境でもAIが使えますし、ネットのラグがない分リアルタイムでAIが反応してくれるんですね。そしてインターネットを介さないということは、情報漏洩に対するリスクがドーンと下がるんですよ。(4分20秒)…処理能力もバッテリー持ちもMacBookを圧倒的に超えて、さらにはAIが使いたい放題。これはね、2024年にMACがこれを超えるような発表をしてこない限りは、今年はWindows一強の年になるんじゃないかな、と思っております。(15分28秒)”と解説しています。詳しい内容は動画をご覧ください。 
 アップルは6月11日に世界開発者会議(WWDC24)で「iOS18」を発表しました。
 “問題点はですね、今回追加となるAIは、今までのアップル製品にAI機能を追加するから使いたい人だけ使ってね、そういった感じではなくて、OSレベルでAIが組み込まれるので強制的に使用することになるんですね。(1分7秒)…これ、AIはスマホの中身全てが見えているということなんです。一般の方なら「便利だな~」で済むかもしれませんが、国家機密情報を管理する各国の要人とか、アメリカと仲の悪い国の関係者、そういった人たちはもうこれ絶対使っちゃだめですよね。(5分49秒)…もし皆さんが大企業の経営者だったと仮定するとですよ、自社でこのAI搭載のMAC使えますか? 強制的にAIの監視下に置かれるわけですので、会議の内容、取引先との情報、決算書など全てがAIから見えてしまいます。もちろんこれはね、ローカルでの範囲ですので、アップルは情報収集をしないと公言はしておりますが…イーロン・マスクがテスラ社内でアップル製品を禁止すると言った理由がすごくよく分かるんですよね。(8分20秒)”ということです。
 「洗濯とか皿洗いをするAIが欲しい、そしたら もの書いたり絵を描いたりする時間ができるから。でも、出てきたのは もの書いたり絵を描いたりするAI、そして私は洗濯とか皿洗いをし続ける。」というのは、今のAIの進化が人々の幸せのためではないことを暗示しているようです。
 “続きはこちらから”のエドワード・スノーデン氏のツイートをご覧ください。
 OpenAIは退役米陸軍大将で元 NSA 長官のポール・M・ナカソネ氏を取締役に任命したとのことです。
 Kim Dotcom氏は「OpenAIは、NSAで大量監視を担当していた人物を雇ったばかりです。彼は、米国の法律を回避するために、アメリカ人に対する違法な大量スパイ活動を英国の諜報機関に外注しました。」とツイートしています。
(竹下雅敏)
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【世界を変えるPC登場】AI搭載PCが凄すぎる!Copilot+PCを世界一わかりやすく徹底解説!【知らなきゃパソコン選びに失敗する?】
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IOS18登場!さらに『アップル製品に危険なAIが搭載予定』便利になる反面プライバシーは丸見えに!『これは大丈夫なのだろうか?』
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[X]AIゆりこ

読者の方からの情報です。
どこ吹く風の学歴詐称
面の皮はかぼちゃ級
(まゆ)
電通の電飾戦略で固めた、鉄仮面!
(まのじ)
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24/6/10 フルフォード情報英語版:金融ブラックスワンの発生前に激化する秘密戦争

 2024年6月9日をもって、「サウジアラビアは50年にわたるオイルダラー協定を終了した。」とのことです。アメリカが石油市場の支配権を失う原因として、「少なくとも10人の【アメリカ寄りの】王子が死亡したサウジアラビアの権力闘争で、アメリカが敗北した」ことと、「ミサイル攻撃で米空母アイゼンハワーを機能不全に陥れたこと」を挙げています。なお、サウジアラビアは、「中国の電子人民元のコードを使用した中国主導の中央銀行デジタル通貨プロジェクトに参加している」らしい。
 米国最高裁は、「金と銀を裏付けとする独自の通貨を発行することを計画している米国40州に許可を与えた」とのことです。そのため、「FRB【連邦準備銀行】傘下の米国銀行はわずか6週間で79の支店を閉鎖し、2024年までの累計は400を超えた」と言っています。
 WHOによる鳥インフルエンザを使ったパンデミックに関して、「毎週何百万頭もの米国の牛の検査」の必要性を説く元コロナウイルス対応コーディネーターのデボラ・バークスの発言を取り上げており、彼女は「完全にMKウルトラの洗脳を受けている」との指摘もあります。彼女の発言については6月9日の時事ブログでも「何もないところに病気、パンデミックを起こす邪悪な輩」として取り上げています。
 パンデミックによって目を覚ました人々として、以下のような情報がありました。
  • 英国医療安全保障局の最新報告書によれば、2023/24年に第一線で働く医療従事者の70%がCOVID-19ブースターワクチンを拒否している。
  • 「mRNA注射は、世界中で1700万人以上の人々を殺したのかもしれない。だから、安全で効果的なものなど何もない。」(ドイツのクリスティン・アンダーソン議員)
  • 国連、WHO【世界保健機関】、そして世界経済フォーラムはフロリダの共和党郡議会からテロ組織と認定された。
  • オクラホマ州は、ケビン・スティット州知事が署名した法案に基づき、世界保健機関(WHO)、国連、および世界経済フォーラムからのいかなる命令にも執行しないとしている。
 マルコ・ポーロ創設者のギャレット・ジーグラー氏が、ハンター・バイデンのノートパソコンにあった膨大な資料をオンラインに公開したとの情報がありました。バイデン家による「FARA【外国代理人登録法】違反、マネーロンダリング、性売買、贈収賄共謀など」の犯罪内容をまとめたサイトのリンクも記されています。
 アフリカで根付いている大規模な植林運動として、「何千人もの農民が…土壌を改善し、樹木を増やせる緑豊かで多様性のある森林庭園を作っている。これはアフリカ連合の『グレート・グリーン・ウォール』構想の一環であり、砂漠の侵食を食い止める8,000キロ(およそ5,000マイル)の壮大な植物の壁である」と言っています。

  • スイスは世界で初めてマンモグラフィー検査を禁止した。カナダ、イタリア、スコットランド、オーストラリアの一部でも検診サービスが停止されている。『陽性』結果の50~60%が誤りであることが判明している。…69万件の記録を調査した結果、マンモグラフィが乳がんの主な原因であることが判明した。
  • ゼレンスキーは自らの会社『フィルム・ヘリテージ社』を通じて、2億ドルを使って豪華な5つ星ホテル、カジノ、リゾートを購入したとして非難を浴びている。
  • ロシア政府の報道官が、コカ・コーラ社はウクライナからの子供を購入することに関与していると発言している。
  • ベニー・ガンツ国防大臣、元国防相で元国防参謀総長のガディ・エイゼンコット、そしてガンツの側近であったイェチエル・トロッパーの3人が、サタニヤフ【ネタニヤフ】政権を辞職した。
  • アメリカの学校制度は1世紀以上にわたってロスチャイルド家、JPモルガン家、ロックフェラー家などの銀行家によって所有されてきた。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:金融ブラックスワンの発生前に激化する秘密戦争
転載元)

50年にわたるオイルダラー協定を終了したサウジアラビア


Secret war intensifies in anticipation of financial black swan event
By
Benjamin Fulford
June 10, 2024
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The secret battle for the planet earth is intensifying as the white hats and the remaining Satanists struggle over the control of an upcoming financial black swan event. Asian Secret Society and Western military/intelligence white hat sources say no new system will be possible until the Satanists behind the fake Biden regime are removed. The Satanists for their part are trying both to assassinate opponents and sugarcoat their financial system reboot with bribes.
来るべき金融ブラックスワン*イベントの支配をめぐり、ホワイトハットと残りの悪魔崇拝者たちが争う中、地球の秘密の戦いが激化している。アジアの秘密結社と西側の軍/諜報機関のホワイトハット情報筋は、偽バイデン政権の背後にいる悪魔崇拝者たちが取り除かれない限り、新しい体制は実現できないと語っている。悪魔崇拝者たちは、反対派を暗殺し、金融システムの再起動を賄賂でごまかそうとしている。

Regardless of this, the evidence of a coming financial anomaly is overwhelming. First of all, as of last Sunday, June 9th, 2024 Saudi Arabia ended the 50 year old petro-dollar agreement. This agreement came after US President Richard Nixon took the US dollar off the gold standard in 1971 and forced the rest of the world to buy US dollars. それはともかく、金融の異常事態の証拠は圧倒的だ。まず、先週の日曜日、2024年6月9日をもって、サウジアラビアは50年にわたるオイルダラー協定を終了した。この協定は、リチャード・ニクソン米大統領が1971年に米ドルを金本位制から外し、世界中に米ドルを買わせた後に結ばれたものだ。

画像はシャンティ・フーラがGoogle日本語訳画像に差し替え

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[プレサンス元社長冤罪事件]違法な捜査で冤罪を作り上げる検察 ~追求する鈴木宗男参議院議員に称賛の声

竹下雅敏氏からの情報です。
 2024年6月13日の参議院法務委員会で鈴木宗男参議院議員は、“検察側が「こう聞くからこう答えろ」。わざわざペーパーを作ってですよ。同時に「ここだけは絶対覚えておけ」と赤印を付けたり、印を付けてですね、証人に尋ねるのは、私は公正でないと思いますけども、最高裁としてどう受け止めます?(52秒)”と質問しています。
 最高裁判所事務総局の吉崎佳弥刑事局長は「公正なことではない」という簡単な言葉をどうしても言う事が出来ません。小泉龍司法務大臣は「こういうやり方が事実だとすれば、それは公正なことではないと思います」と答えています。
 9分40秒で鈴木宗男議員は、“それで大臣、昨日、一昨日ですね、例のプレサンス事件の裁判でですね、取り調べの録音録画の映像が流されました。…担当検事は検察をなめんなよ、テーブルを何回も叩いていますね。そういう取り調べは、大臣、正しいやり方でしょうか?”と聞いています。
 この動画のコメント欄には鈴木宗男議員への称賛の言葉でいっぱいです。
 “続きはこちらから”の動画は、大阪地検特捜部の田渕大輔検事(当時)が大手不動産会社であるプレサンスコーポレーションの創業者で代表取締役社長(当時)である山岸忍氏の元部下K氏を業務上横領罪で取り調べをした際の記録映像をもとに、明浄学院事件の概要を伝えています。
 事件の詳しい内容は『無実の罪で勾留248日、2000億円企業を失うことに…東証一部上場・プレサンス創業社長を襲った「冤罪事件」の発端は』をご覧ください。
 2021年10月28日に大阪地方裁判所は、山岸忍氏に対し無罪判決を言い渡しています。判決は、田渕大輔検事のK氏に対する発言について、「今回の風評被害を受けて会社が被った損害を賠償できるのか、10億、20億では済まない、それを背負う覚悟で話をしているのか、などと発言したことが認められる。このような検察官の発言は、Kに対し、必要以上に強く責任を感じさせ、その責任を免れようとして真実とは異なる内容の供述に及ぶことにつき強い動機を生じさせかねない。(19ページ)」と非難しています。
 「違法な捜査で冤罪を作り上げた」として、山岸忍氏は国に損害賠償を求める裁判を起こしました。赤澤竜也氏の記事が面白い。
 田渕大輔検事は取調べの際に「失敗したら腹切らなきゃいけないんだよ。命賭けてるんだ、こっちは。…あなた達みたいに金を賭けてるんじゃねえんだ。かけてる天秤の重さが違うんだ、こっちは。金なんかよりも大事な命と人の人生を天秤に賭けてこっちは仕事をしてるんだよ。なめるんじゃねーよ」と言っていたのですが、引用元の記事では、“この発言が「例え」なのだと言うのである。”とあります。
 冤罪をつくるほど民間人に厳しく当たるのに、なんで自民党裏金議員たちに「検察なめんなよ」が言えないんだろうねという秀逸な意見がありました。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【鈴木宗男、かつてないブチギレ】ついに流出!検察の闇が地上波デビュー!『こう聞くから、こう答えろ』検察が証言を捏造!どこが公平公正なのか鈴木宗男が爆発する
配信元)

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