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大スクープ:加計学園獣医学部の設計図が流出 巨額詐欺事件に発展か 〜追い詰められたあべぴょんとその仲間たち〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 こりゃ〜スゴイ!龍作さん、やったね。大スクープだ。加計学園獣医学部の設計図が流出したとのこと。龍作さんが設計図を見たのは、“工事関係者のはからい”だというのが面白い。確かに、工事関係者は設計図が無いと建設できませんからね。しかも、設計図を“建築専門家に時間をかけて見てもらった”という事は、少なくとも設計図の1部のコピーか、図面を写真撮影したものを、龍作さんが持っているということになるのでしょうか。
 専門家によると、図面からは高くても坪単価は100万円という事らしく、加計学園の坪単価150万円は完全に水増しということになります。今治市と愛媛県は建築費の半額の96億円を負担することになっていることから、これは巨額詐欺事件ということになりそうです。
 いよいよ、あべぴょんとその仲間たちは追い詰められた感があります。北朝鮮とアメリカの茶番劇がますますヒートアップしなければ政権は持たないでしょうが、そういった目くらましも9月までで終わりそうです。小沢一郎氏は、安倍政権は今年いっぱい持たないと予想していましたが、どうやらそうなりそうな気配です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【加計獣医学部】 設計図流出「建設補助金・水増し請求詐欺事件」に発展か
引用元)
(中略) 

 建設補助金の水増し請求を立証する資料が流出した。獣医学部棟の設計図である。田中は工事関係者の はからいで設計図をつぶさに見た。タイトルは「岡山理科大学 獣医学部 今治キャンパス 新築工事及び周辺工事」。(中略)…鉄骨1本に至るまで指示した設計図は、膨大かつ緻密な書面であった。建築専門家に時間をかけて見てもらった。
 建築専門家は「坪80万円、高くても100万円」と分析
する。ところが加計学園の見積もりによると坪単価は約150万円。(総坪数9,857坪)

(中略) 

水増しは総額で約49億〜68億円に上ることになる。

(以下略) 

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配信元)

17/8/7 フルフォード情報英語版:この秋、イスラエル・日本・中東へ拡がるべき革命

 トランプ大統領への評価は一筋縄ではいかず、彼は株式会社アメリカ=旧体制を倒すつもりはないと見ています。フルフォード氏のいう旧体制は、血族支配による金融システムで、リーマン・ショックを典型とする詐欺を許し、中央銀行の量的緩和で支配層のみを富ませ、格差を広げてきたと説明しています。この状況を変える可能性は2つ、株式会社アメリカの9月30日のデフォルトか、あるいは世界革命とも言える、中央銀行の国有化をあげています。かつて、カナダでも日本でも、国有化された中央銀行の増刷で乗り切った例があり、完全に実現可能な選択だと言います。これには大きく賛同です!
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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この秋、イスラエル・日本・中東へ拡がるべき革命
投稿者:フルフォード

読者へ:只今休暇中のため、このレポートは事前に書き上げたものである。


アメリカ合衆国株式会社を維持するトランプ大統領と中国


ドナルド・トランプがアメリカ大統領に選出されたことは、世界中に広がったハザールマフィアを倒す戦いにおける大きな一歩だった。しかしながら、トランプ政権は真の改革に着手するよりは、古いシステムを改変する試みを未だに示している。主にサウジアラビアやカタールやその他の中東の首長国から巻き上げた金と、日本や韓国から略奪した資金によって、トランプはアメリカ合衆国株式会社を沈ませないよう保っている。

pixabay[CC0]


中国勢もこの古い体制を継続させるために一枚噛んでいる。なぜなら自身の巨大な構造上の対米貿易黒字が、友を金で買ったり、世界中の人々に影響を及ぼしたりするのに使えそうなドル札をたんまり供給してくれるからだ。この惑星を支配しているロスチャイルド家を始めとする血統家族どもが、賄賂とお世辞で中国勢をまんまと引き入れることに成功したのだ。1兆ドル以上もする中国主導の一帯一路は、古い体制を沈ませない手伝いをすることへの報酬なのである。


パリ協定は血族統治の手段




G20の20の国の内、19箇国に支持されたパリ協定は、それ自体としては血統によって統治されたIMFや世界銀行や国連を始めとする国際組織を継続させる試みだった。そのために米国を犠牲にして中国により強大な投票権限を与えるという手に出たものの、血統家族はこれらの組織をしっかりと掌握し続けている。問題はこの改革が、二酸化炭素が地球温暖化を引き起こしているという詐欺的な主張を基にしていることだ。これは事実として正しくない。
Breaking: Fatal Courtroom Act Ruins Michael ‘Hockey Stick’ Mann EXCLUSIVE: Study Finds Temperature Adjustments Account For ‘Nearly All Of The Warming’ In Climate Data

しかもこれでは古い家族群を権力の座に確実に残すことになってしまう。思い出して欲しい、地球の一般の人々が国連・IMF・世界銀行・BIS等のトップを選んだ訣ではない。支配家系によって、全て舞台裏で行われたことだ。

確かに、パリ協定の背後にいる各派閥は欧州の王族を含めて血統支配構造の中では、穏健かつ大量虐殺には関わらないグループではある。複数の東洋の王族に助けてもらい、この協定を保全することはやってのけた。彼らは概して善意で動いているようだが、現在起こっている彼らの金融システムの構造崩壊を扱うだけの能力までは持ち合わせていない。

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小沢一郎氏が見通す今後の日本 〜 艱難を超えるには小沢一郎政権樹立しかない、7月末に変化した小沢氏に対する印象

竹下雅敏氏からの情報です。
 サンデー毎日の記事「小沢一郎すべてを語る!」の一部を要約しました。引用元で全文をご覧ください。
 小沢氏も、日本はいずれ「ハイパーインフレ」になると見ているようです。現状の金融システムの崩壊は避けられません。日銀が刷ったお金の量はとてつもないもので、経済崩壊と共に現物以外は価値を無くすだろうと思われます。もちろん年金も社会保障も、すべて吹き飛んでしまいます。老人大国の日本では、まさに安倍叫喚地獄が出現するでしょう。
 この艱難を克服するには、小沢一郎政権が生まれる他ありません。板垣英憲氏の情報が正しければ、小沢氏は天皇の金塊に基づくお金の蛇口をコントロールしているように思えるからです。加えて、現在の自民党議員のあまりの腐敗ぶりを考えた時、小沢氏は随分とまともに見えます。
 小沢一郎氏が完全に信頼できるかと言えば、残念ながらそうではありませんが、他の政治家と比べれば、比較にならないほどまともだと思います。現状で私が信頼できると考える政治家、およびその関係者は、山本太郎氏、鳩山由紀夫氏、小沢一郎氏です。この中で、山本太郎氏のみが完全に信頼できる人物だと思います。しかし、キッシンジャー博士が今では世界の恒久平和のために尽力しているように、人間は何時いかなる時点でも変わり得ます。その意味で、小沢一郎氏も随分と変わったという印象を持ちます。
 私がそうした印象を強く持ったのは、今年の7月31日のことです。この日の朝に目が覚めると同時に、小沢氏に対する印象ががらりと変わりました。その時、“彼は信頼していい”と感じるようになりました。おそらく、小沢氏は残りの人生をキッシンジャー博士と同様に、世界の恒久平和のために尽力したいと思っているのだと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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サンデー毎日『小沢一郎すべてを語る!』
引用元)
(前略)
(中略)
日銀の保有国債を含む総資産が500兆円を超え、(中略)… 出口(国債売却時期)をどうするか、(中略)… いざとなった時、日本経済はどうなる?
やはりハイパーインフレだろう。(中略)… 今静かにだが、バブル現象が起きている。(中略)… 銀座の土地があの時以上の値になっている(中略)… そのツケは皆国民が払うことになる。そのことを国民は、もうちょっと早く気が付かなければならなかったんだが……
(中略)
今回の政権の失速は、森友、加計問題が大きい?
大きい。あれが安倍さんの体質をシンボリックに表すものになってしまった(中略)… 権力の私物化だ。(中略)… 加計はあっせんどころか意図的に国家制度をいじってこっちに(新設獣医学部を認可できるように)持ってきているんだからひどいものだ」
「(安倍氏も)まだ、政権の座にいるからいいが、転げ落ちるような状況になると、(東京地検特捜部に)やられるかもしれない。(中略)… 日付の話が問題だ。(中略)… 今年1月20日(中略)… といっても誰が信用するのか(中略)…
僕は年内ももたないのではないか、そういう気がする。(中略)… 安倍政権、自民党政治に対する批判や不満がマグマのようにたまっている。…」
(中略)
安倍改憲戦略はどうなるか? 20年までに9条3項に自衛隊を付加するという。
できないね。(中略)… 今年中に総辞職になる(中略)… 次の人が改憲と言うかどうか。言いっこない」
(以下略)

北朝鮮のグアム基地攻撃計画に小野寺防衛相が「存立危機事態だ」 〜 戦争をしたい自民議員達の目論見を、キッシンジャー博士が破綻させている

竹下雅敏氏からの情報です。
 小野寺防衛大臣の発言がナンセンスなのは、明らかです。日本が戦争に巻き込まれたいのか、戦争の危機を煽ることで、もり・かけ問題から注意をそらせたいのかのどちらかでしょう。知足的隠遁者さんのツイートは的を射ています。北朝鮮から飛んでくるミサイルを迎撃出来ると思う方が、どうかしています。こうした事に正しい知識を提供しないマスコミの責任は大きいと思います。
 “続きはこちらから”以降の一連のツイートと動画をご覧になると、自民党が戦争に向けての準備を続けてきたことがよくわかると思います。ですが、現在、かつてのジャパンハンドラーが排除され、地球の恒久的平和を目指すキッシンジャー博士がトランプ政権の舵取りを行っている関係で、安倍政権の目論見がことごとく破綻しつつあるわけです。
 あべぴょんが危機に陥ると、必ず北朝鮮がミサイルを飛ばすというのは、かなりの人が理解していると思います。フルフォード氏も言っているように、北朝鮮のミサイルは日本のミサイルなのです。北朝鮮には日本とイスラエルの技術が入っていると考えて良いでしょう。もともと満州を作った人たち(岸信介周辺)と北朝鮮は、水面下でつながっていると見るべきなのです。
 ですが、キッシンジャー博士が送り込んだ北朝鮮との交渉団と金正恩の間には既に話がついているようで、米国と北朝鮮が戦争になる可能性はありません。今後も引き続き状況を追いかけてみますが、戦争の可能性が数%でも出てきたら、時事ブログ上で報告したいと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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北朝鮮のグアム・ミサイル発射計画、武力行使の可能性を示唆!小野寺大臣「存立危機事態だ」
引用元)

北朝鮮がアメリカのグアム基地周辺にミサイルを発射しようとしている問題で、小野寺防衛相は集団的自衛権を行使できる「存立危機事態」になる可能性があると初めて言及しました。

8月10日の閉会中審査で野党から北朝鮮問題への対応策を質問された時に、政府側として小野寺防衛相は「日本の安全保障にとって米側の抑止力、打撃力が欠如するということは、日本の存立の危機にあたる可能性がないとも言えない。わが国に対する存立危機事態になって(武力行使の)新3要件に合致することになれば、対応できる」と発言。

今の時点では分からないとしながらも、北朝鮮がアメリカのグアム基地に攻撃をした場合は、集団的自衛権を行使できる「存立危機事態」と認定する可能性があると指摘しています。
北朝鮮はグアム島の周囲に複数のミサイルを発射する用意があるとしており、国営メディアを通じて世界に警告を発していました。

武力行使の可能性、異例の示唆 防衛相「存立危機事態」
http://www.asahi.com/amp/articles/ASK8B5RKKK8BUTFK011.html

小野寺五典防衛相は10日、米軍基地のあるグアムが攻撃された場合、集団的自衛権を行使できる「存立危機事態」にあたりうる、との考えを示した。米朝間の緊張が高まる中、一般論としつつも、自衛隊の参戦の可能性を示唆したのは異例で、専門家からは「拡大解釈」との懸念の声もあがる。

(以下略)
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配信元)



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[WONDERFUL WORLD]男児へのHPVワクチンは勧めない!(英の諮問委員会決定)

 イギリスで、あの子宮頸がんワクチン(HPVワクチン)を男の子にも打てと脅している話。
 HPVワクチンはイギリスでも多くの副作用や死亡者を出しているのに、なんで今さら男の子にも打たせるのでしょう。
 その理由は、HPV(ヒト・パピローマ・ウイルス)が性交渉によって感染するからです。
 もしも女の子がHPVに感染性していたら男もうつる、だから予防しろと言っているのです。
 でも、男性がHPVに感染しても陰茎ガンなどの大きな病気になるリスクはほとんどないしHPV感染症の70%は治療なしに治り、2年以内には90%治るそうです
 これを知っていれば、「イギリスの政府諮問委員会が男児へのHPVワクチンは勧められないと決定」したことも、「ワクチン・予防接種合同委員会(JCVI)」が「男児へのHPVワクチン接種を拒否した」ことも当然だとわかります。
 ところが、それに対して怒ったのが医薬産業界。メディアと結託して「20人に一人がそれ(HPV)によってがんになる」という脅し作戦を展開し、男児へのワクチン接種を推し進めているそうです。
 記事の後半に「現代社会ではワクチンとはまた別の目的で使われており、それを受け入れさせるためにさまざまな販促作戦が行われます」とあります。
 「別の目的」とはもちろん人口削減の目的であり、それを受け入れさせるためにマスコミが動くという構図のことを言っています。
 「脅しの医療に対抗するには、正しい知識しかありません。」これが結論です。
(ぴょんぴょん)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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男児へのHPVワクチンは勧めない!(英の諮問委員会決定)
転載元)
 HPVワクチン関係の記事がたくさん入っています。中でも、イギリスの政府諮問委員会が男児へのHPVワクチンは勧められないと決定していたことは大きなニュースでしたが、日本では報道されていないでしょう。イギリスでも医薬産業界からの反発が大きく、メディアが、この決定をめでゃくちゃに叩いているからです。

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 2008年、イギリス国民保健サービス(NHS)は、日本より一足早く12~13歳の少女たちにHPVワクチン接種を始めました。そして同ワクチンを男児にも打つべきか否かをめぐり、2014年から「ワクチン・予防接種合同委員会(JCVI)」に検討させていたのです。どうもその時から、HPV推進派はその議論に圧力をかけていたようですが、JCVIそれに屈せず、中間報告の中で、「HPVワクチンの費用対効果はまったく見込めない」との結論づけ、男児へのHPVワクチン接種を拒否したのです。もっとも、JCVIは決してHPVワクチンが危険だと言っているわけではなく、「女児へ接種すれば男児は自動的に集団保護を受ける(ワクチン推進派が言う「集団免疫」のことです)」とし、よって、男児への接種は無駄といっているのです。

 これに怒った医薬産業界は、すぐにメディアと共同戦線を張り、まず、この決定のことを報道させないという手を打ったようです。もちろん、昨今の大手メディアは、大企業や政府に都合の悪い情報は流しませんが、特にワクチンに関してはしばりがきついので、信頼できる独立メディアを見るようにしておかないと、多くの人がだまされます。

 次に医薬産業界はこの「決定」いかに不当であるかを示す記事を多く発表させたようです。たとえば、94パーセントの内科医と97パーセントの歯科医がHPVワクチンを男児にも打つべきだと考えている、というアンケート結果を出したのはガーディアン紙。でも、イギリスでもHPVワクチン被害者が多いことを考えると、この数字は信じられませんん。それに、そのアンケートを行ったのがHPVワクチン推進団体なので、最初からバイアスがかかっているのです。ガーディアンはさらに、「10人に8人がHPV感染し、20人に一人がそれによってがんになる」と「脅しの医療」作戦を展開し、「男児にも打たないと守れない」と、約40万人の男児たちへのHPV接種を強力に推し進めているわけです。

 「脅しの医療」に対抗するには、正しい知識しかありません。

 HPVは人体にとってよく見られるウイルスで、たとえ感染してもほとんどが自動的に排出され、大きな病気をもたらすことはまずない、ということはよく知られており、アメリカの食品衛生局(FDA)も、ワクチン開発側もそれをよく認識していたのです。でも、現代社会ではワクチンとはまた別の目的で使われており、それを受け入れさせるためにさまざまな販促作戦が行われます。多くの母親たちをころりとだましたのが「子宮頸がんを予防する」という殺し文句。その結果、この怪しいワクチンを受けてしまった多くの少女たちが、さまざまな自己免疫疾患、ギラン・バレー症候群、多発性硬化症、 早発卵巣不全などで苦しんでいるのですが、そこまでの経過と結果を見ると、HPVワクチン接種は傷害罪と断言できる。

 このイギリスJCVIの決定が最終的に政府に提出されるのは十月の会議のあと。ワクチン推進派はそれに向けて着々と圧力を強めているようですが、BREXITを実現させたイギリス国民の理性と行動に期待したいと思います。2017.8.10



https://www.theguardian.com/society/2017/jul/19/hpv-vaccine-anger-decision-not-extend-nhs-scheme-boys-cancer

Lead developer of HPV vaccine admits it’s a giant, deadly scam

山本節子氏(ジャーナリスト)のブログ「WONDERFUL WORLD」より転載
http://mirushakai.jugem.jp/?eid=1080