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「ネイチャー」掲載の論文によると、地球上に存在する全生物の総重量より、2020年の前後には人類が工業的に作り出す「人工物」の重量の方が上回る! ~工業的に作り出す不自然な「人工物」を有難がる人類

竹下雅敏氏からの情報です。
 「ネイチャー」に掲載された論文によると、地球上に存在する全生物の総重量は約1.1テラトンだが、2020年の前後には人類が工業的に作り出す「人工物」の重量の方が上回るようになるとのことです。
 人類が自然を破壊するスピードが速すぎてどうにもならないので、新型コロナウイルスで「人口削減」というカバールの陰謀も分からないではないのですが、彼ら以外の人間からすれば、「役立たずの無駄飯ぐらい」とは彼らの事。この連中が居なくなれば、地球は随分と平和になります。
 しかし、人類が工業的に作り出す不自然な「人工物」を有難がっていて、その危険性を認識しない様であれば、遠からず人類はAI(人工知能)によって滅ぼされるかも知れないなどと思ったりします。
 そうした不自然な「人工物」の例が冒頭のツイート。「ティーバッグ1袋で、約116億のマイクロプラスチックと約31億のナノプラスチックがお湯の中に放出されている」のだとか。ヒェ~、こんなものを毎日体に入れていて、健康を保てると思う方がどうかしている。
 最近は「香害」という言葉もあるようで、柔軟剤や、洗剤の人工的で過剰な香りに含まれる化学物質が、めまいや吐き気、思考力の低下を引き起こし、化学物質過敏症の原因の一つになることが分かっています。
 何故、ここまで不自然なものが売れるのかというと、広告にお金をかけているから。消費者側に良いものを見極める感受性が無いからです。
 身体に良くないものは見たり触れたりするだけで、体は強張り緊張するので、本来なら自分に合う商品、合わない商品は分かるはずなのです。しかし、常時「交感神経優位」の緊張状態の中に居ると、ストレスで分からなくなるのです。
 自分で自分に合うものが分かるようになると、無駄なものを購入することが無くなります。そのために必要なのは「身体を弛める技術」です。実は延々と「アーユルヴェーダの解説」で記事を書いているのは、そうした「技法」を公開するためなのです。もうしばらくお待ちください。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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地球規模での人為的な質量は、全ての生体バイオマスを上回る
引用元)
(前略)
新たに浮上してきた問題は、人間の活動による全体的な物質生産量が、全体的な自然のバイオマスとどのように比較されるかということです。ここでは、「人為的質量」と呼ばれる人為的に作られた質量を定量化し、現在約1.1テラトン10,11に相当する地球上の全体的な生物バイオマスと比較します。2020年(±6年)には、20年ごとに約2倍に増加している人為的質量が、地球上の全生物量を上回ることがわかりました。平均して、地球上の一人一人の人間の体重以上の人為的質量が毎週生産されている。
(中略)
データの利用可能性
本研究で使用したすべてのデータは、GitHub, https://github.com/milo-lab/anthropogenic_mass で入手可能である。人為的質量データは、参考文献 22 および https://boku.ac.at/wiso/sec/data-download から入手可能である。
(以下略)
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配信元)
 
 
 
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それでも菅首相は来夏に東京五輪を開催すると発言、演出家も医療者も省いてお金はことごとく電通へ

 菅首相は、21日「新型コロナウイルスに勝った証として、来年夏に東京五輪を開催する」と述べました。まだやる気ですか、さすがに正気を疑います。けれども五輪マフィアを甘くみてはいけない。来夏に延期するという五輪の経費は増えに増えて、ついに1兆6440億円と発表、1年前の計画から2940億円も増加しました。声を枯らして医療現場にお金を回せと訴えている、その横で五輪に「1兆6440億円」です。
 23日、オリ・パラ開閉式の演出を担当していた野村萬斎氏など7名のチームが突如解散し、後継は電通出身者1名が全ての権限を持つことになりました。またしても電通に湯水のように幻の開会費用が流れていくのでしょう。鬼畜の所業はまだあります。医療崩壊目前の危機が迫っているというのに、東京都と大会組織委員会は競技会場で待機する医師・看護師の待遇を当初の計画通り「タダ働きさせる」方針であることが判明しました。自分たちの懐に入るお金以外は、ことごとく省きたいことは分かります。菅政権と一緒や。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)

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東京地検は安倍前首相を不起訴にする公算、国会招致は野党一致して「証人喚問を要請」〜 嘘オンパレードの動画がおもしろい

 東京地検特捜部は、一応、安倍前首相の任意聴取を行なったそうです。そ・の・上・で、あべぴょん悪くないっぽいとして不起訴になる公算と報じられています。これで国民が大人しく引き下がるとでも?と言いたかったのですが、調査会社によると、今年「いちばん頑張った政治家」の第2位に安倍晋三前内閣総理大臣が堂々ランクされているそうで、こりゃダメかも、、、。
 これまで散々国会と国民を愚弄するような答弁を繰り返したあべぴょんの、ほんと盗人猛々しい動画がまとめられていました。通して見て、それでもなお不起訴だと思えたら日本人えらい。
 これまで安倍氏側が政治資金収支報告書に記載しなかった額は2019年までの5年間で910万円とも報じられていましたが、どんどん増えて、ついに5600万円にも上る疑いがあるとして新たに告発されました。東京地検はこれにも目をつぶるのか。
 さらに、与党は安倍前首相の国会招致について「証人喚問はなじまない」という頓狂なコメントをだし、さらにネット上では、野党も議院運営委員会での聴取で済ませることで内々に合意したというウワサが流れました。本当であれば許しがたい国民への背信ですが、23日に野党は一致して偽証罪に問われる証人喚問を要請したとの確認が取れました。野党の討論番組では、安倍前首相の国会招致は、これまでの政治不信を修復する、ほんの最初に入り口に過ぎないとも語られていました。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)

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英国で最近検出された新型コロナウイルス株内の遺伝子変異は、4月にブラジルで最初に発見され…6月から7月にアメリカとオーストラリアで独立して別々に流行していた!

竹下雅敏氏からの情報です。
 これは驚いた。英国の「変異種」は感染力が70%も高いことから、“欧州や周辺各国は規制を大幅に強化、英国では各地で年末年始にかけてロックダウンの導入が決定”ということでした。ところが、“英国で最近検出された新型コロナウイルス株内の遺伝子変異は、4月にブラジルで最初に発見された。…6月から7月にアメリカとオーストラリアで独立して別々に流行していました”という事らしい。
 In Deepさんは、“今になって感染が拡大したのは、気温が低くなったから“だと言っていますが、早い時期にばら撒いておいて、感染拡大が予想される今の時期に、“メディアで騒ぎ立ててロックダウンに持ち込む”という計画で初めから動いていたという事ですよね、これは。
 医療崩壊、経済崩壊に持ち込んで、“救いはワクチン接種だけだ”という方向に持ち込みたいのですね。しかし、アメリカでは「医療従事者の70%がワクチン接種を受けるつもりがないと回答した」とのことで、「誰がモルモットになりたいですか?」というのがその理由です。In Deepさんは、“非常に多くの医療従事者たちが、このワクチンを「心底恐れている」ようです”と書いています。
 日本では?ツイートを見ている限り、これらのワクチンを恐れている医療従事者は少なく、感染拡大防止の切り札としてワクチンに期待している人の方が多いように見えるのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「突然出現した」と騒がれる英国の新型コロナウイルスN501Y変異株は、4月にはブラジルで、8月にはアメリカでもすでに流行している。つまり何の新しい話でもないことがロックダウンの根拠に
転載元)
(前略)
イギリスで、変異した新型コロナウイルスの流行が拡大しているということを理由に、ロンドンなどがロックダウンされ、その地域も拡大する様相を見せており、そして、各国がイギリスへの出入国を制限、あるいは停止したりしています。
(中略)
そもそも、報道などに見られる、「イギリスで発見された新たな変異株」というイメージを抱かせる見出しは誤りであり、この「 N501Y 」と呼ばれるコロナウイルス変異株は、今から 8ヶ月前にはブラジルで流行しており、今年 6月にはオーストラリアで、8月にはアメリカでも流行していたことを科学者たちが述べていることを、英国テレグラフや、米ニューズウィーク、ドイツ DW など大手メディアが一斉に報じています。
(中略)

イギリスで検出された変異した新型コロナウイルス株は、今年の春にブラジルで発見され、現在までに 4カ国で見つかっている
Mutation in New U.K. COVID Strain Found in Brazil Last Spring, Now in Four Countries
Newsweek 2020/12/21

英国で最近検出された新型コロナウイルス株内の遺伝子変異は、4月にブラジルで最初に発見された。

英国の科学者たちが特定した SARS-CoV-2ウイルスの新株は、初期の証拠に基づいて、元のウイルスよりも大幅に感染しやすいと報告されている。

ウイルスは常に変異しており、「 B.1.1.7 系統」または「 VUI–202012 / 01 」と呼ばれるこの新しい株には、遺伝暗号に 23 の個別の変異が含まれている。

「 N501Y 」として知られるこの突然変異体の 1つが検出されたのは、今年の 4月にまでさかのぼる。

それはブラジルで検出されたと英国レスター大学の臨床ウイルス学者であるジュリアン・タン博士はニューズウィークに語った。

その後、科学者たちはオーストラリアとアメリカの一部で N501Y 変異を発見した。

タン博士は以下のように述べた。
「 N501Y 変異体は、2020年4月にブラジルで、2020年6月から 7月にアメリカとオーストラリアで独立して別々に流行していました」
(中略)
初期の推定によれば、感染力は、おそらく最大 70%高くなる。(中略)… N501Y 変異を含む新しい SARS-CoV-2ウイルス B.1.1.7 系統株は、9月にイングランド南東部で最初に検出され、この地域で急速に拡大しており、科学者はそれが全体の 60%を占める可能性があると推定している。
(中略)
現在、世界 40か国以上が、この変異株の蔓延を防ぐために英国からの到着を一時的に禁止している。


ここまでです。
この N501Y 変異体というものは、春からの 8ヶ月間ずっと世界中で流行していたわけであり、今になって感染が拡大したのは、気温が低くなったからだけだと思われます。
(中略)
感染の増加を「数」だけで見ていると社会は終わる : コロナウイルスの感染事例は「正確に気温と反比例する」ことを米ゴールドマンサックスが解析…
2020年11月15日
(中略)

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パトリック・バーン氏のツイートで明らかになった、トランプ大統領の考えに反対するアドバイザーたち ~トランプ大統領を騙そうとする連中が至るところに居る

竹下雅敏氏からの情報です。
 米国の通販サイト大手、オーバーストック創始者のパトリック・バーン氏は12月20日に、“マーク・メドウズ大統領首席補佐官パット・シポローネ法律顧問、そしてエリック(Eric)弁護士とデレク(Derek)弁護士が、会議でトランプ大統領を欺いて、大統領選の結果を受け入れるよう進言していた”とツイートしたとのことです。 
 こちらの記事によれば、“トランプ大統領は、弁護士のシドニー・パウエル氏を特別検察官に任命して選挙不正に関する捜査を進める考え”を話したところ、“トランプ弁護団を率いるルディ・ジュリアーニ氏をはじめ、パット・シポローネ大統領法律顧問、マーク・メドウズ大統領首席補佐官を含むほとんどのアドバイザーが、トランプ氏の考えに反対した”という事です。また、“投票機械を押収し、調査するために大統領令を発令する考えも話し合われたが、シポローネ氏によって却下された”とのことです。会議は怒号が飛び交うものだったようで、シドニー・パウエル弁護士は、“反対するアドバイザーらを「臆病者」と非難した”とあります。
 パトリック・バーン氏は動画の2分2秒~25秒で、「これはクーデターだ。…私は大紀元時報に感謝している。主流メディアが何もせず、既存の体制派に従っているときにこれについて報じてくれた。彼ら(クーデター集団)は失敗するだろう。そしてすべてが明らかにされる」と言っています。
 もはやアメリカはメチャメチャだという事が良く分かるパトリック・バーン氏のツイートですが、逆に言えば真の愛国者たちが私たちの前に姿を現し始めたとも言えます。
 トランプ大統領を騙そうとする連中が至るところに居る様子は、トランプ大統領が「新型コロナウイルス追加経済対策法案」の署名を拒否した件でも良く分かります。法案の5,893ページに「大統領による反乱法の使用を無効にする」という、“とんでもない条項が差し込まれていた”というのです。
 どうやら同じようなことが、国防予算の大枠を定める総額7400億ドルの「国防権限法案(NDAA)」でも起こっているらしい。トランプ米大統領は、“IT企業を訴訟リスクから保護する通信品位法230条を撤廃する規定が入らない限り、NDAAに拒否権を発動する考えを表明“しているとのことですが、この法案にも「大統領による反乱法の使用を無効にする」と書き込まれていたみたいです。
 “良くこれで大統領が続けられるな”と驚くばかりですが、こうした事から、沼に潜む連中が2018年の大統領令を、どれ程恐れているかが良く分かります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米大富豪のバーン氏が大統領選の内幕を暴露「大統領を騙そうとした」
配信元)
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トランプ米大統領、新型コロナ追加経済対策法案の修正を要求
引用元)
(前略)
[ワシントン 22日 ロイター] - 
トランプ米大統領は22日、議会が可決した新型コロナウイルス追加経済対策について、国民への直接給付金の引き上げや無駄な支出の排除などの修正を求め、現行のままでは署名しない意向を示した。
(中略)
トランプ氏は「不要な項目も法案から直ちに削除し、適切な法案を送るよう議会に要請する。そうでなければ、次期政権が新型コロナ経済対策を提供することになるだろう」とし、「次期政権もおそらく私になるが」と付け加えた。
(以下略)
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配信元)




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