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インドから愛と光と不条理を受け取って💗 2

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王さんのインドライフ



Q. 今日は、王さんの日常に迫ってみたいと思います。
これまでのお話を伺っただけでもかなり強烈で、こじかさんは「ピッタ体質の私は、毎日 感情が爆発して生きていけないだろうと思いました。インドには住めない…。」と怖気づいておられましたよ。

インドには住めないとのお言葉をいただきましたが…………。
こじかさま、それでは、こちらのインドライフはいかがでしょうか?

日本のせせこましい家でなく、天井の高い、格式あるブリティッシュコロニアル様式の家にアンティーク家具、庭は限りなく広く、木々が生い茂り、プールもスパもサウナもあります。

コック、運転手、メイド、子守、庭師、門番に月約3万円ほど渡し、専属の美容師とアーユルヴェーダマッサージ師とヨガコーチ。
空気清浄機付き高級車で移動すれば、雑踏に揉まれる事もありません。
ご宿泊は、旧藩王マハラジャ宮殿跡地のホテル。夏はヒマラヤの麓の高原へ、冬は南国のココナツの樹の森でハンモックに揺られ、中東のお金持ち国や、エスニックアジアの国にも、ヨーロッパにも、直ぐに飛んでいけるちょうど良い距離感。

ヒマラヤ

財界と政界にお友達ができれば法律なんてなんのその。お金でほぼ解決解決。
メイドインインディア物なんて使わずに、輸入物で身の周りを揃えて完璧。
こんなパラダイスライフ?を謳歌している方々、実は、大量に! 存在しています。

デリーにも通称「ファームハウス」と呼ばれる富裕層エリアがあり、
知り合いのファームハウス住人家族は常に海外旅行をしています。インドの人は、「親戚も家族」の強固な大家族意識があるため、家族行事がある毎に世界に散らばる親戚家族のところに出掛けていきます。(インド国内人口は約13億人で、世界には約3000万人のインド人が住んでいます。)

富裕層のぶっちぎりトップは、今や中国人富豪を抜きアジアナンバーワンの大富豪、インド最大企業、石油精製・化学「リライアンス・インダストリーズ」のオーナー、ムケーシュ・アンバニー氏です。(彼は、ほとんどのメディアも保有していると言われています。)全インド13億人の医療福祉代1年分以上に相当するとも言われる約5兆円の資産。総工費個人宅世界1という840億円のご自宅もムンバイに持たれています。


 
天井の高い27階建て(高さ174メートル、通常この高さのビルでは60階立て、内部面積はベルサイユ宮殿より広いそう)、3つのヘリポート付き、エレベーターは9つ、吊り庭、ダンスルーム、映画館、寺院、体育館、図書館、6階建て駐車場、そして使用人は600人! で、お住まいになられていますのは、ご家族6人。とのこと。
昨年12月のお嬢様の100億円ご結婚式では、あのヒラリー様も踊っていらっしゃいます。


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5月23日に、トランプ大統領は、“バー司法長官に全ての官庁からスパイ疑惑関連書類の機密扱いを解く権限を認めた”! ~ディープ・ステートは一巻の終わり

竹下雅敏氏からの情報です。
 19時のニュースで、トランプ大統領とメラニア夫人が日本に到着したと報じていました。なぜか大統領夫妻は、今日から4日間、日本でブラブラするようです。
 トランプ大統領の居ないアメリカでは、ついに事態が動いたようで、 5月23日に、トランプ大統領は、“バー司法長官に全ての官庁からスパイ疑惑関連書類の機密扱いを解く権限を認めた”とのことです。いや~、長かったですね。これが出ると、ディープ・ステートは一巻の終わりです。
 Qは、チェックメイトと言っているようで、何と2018年1月13日のツイートで5月23日を示唆し、「チェックメイト Q」と投稿しています。
 これは、Qグループとトランプ大統領が完全に連携して動いている証拠で、しかも、時計の様に正確に事態が進行している証です。こうしたところが、Qが人々に信頼されている理由だと思います。
 トランプ大統領に対するロシア疑惑に関して、トランプ大統領が激怒していたのが、イギリス政府とイギリスの諜報機関です。その様子は、ソルカ・ファール情報に出ていた通りです。今回の機密解除のタイミングで、イギリスのメイ首相が辞任を表明したのは、関連があると思います。
 この動きが、日本にも波及することを願います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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Q Proof - チェックメイト!!
引用元)
(前略)               
遂に来ました! Declassification(機密文書解除)の指示が!
本日、アメリカ2019年5月23日、トランプ大統領は、2016年の大統領選に行われていた全ての活動報告の機密解除権限を、ウィリアムバー法務長官に与えるメモを発行しました!
(中略)
この速報が流れた直後、QパトリオットのintheMatrixxxさんは、ツイートで、Qの523のポストを提示しました! 
Qが2018年1月13日にポストしたドロップについてを、昨日22日にツイートしていたのです。

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

『明日は23日だ。Q523を覚えてるか?』
チェックメイト
Q
ドロップ番号の523=本日、5月23日を意味していたのか!!?
intheMatrixxxさん、さすがはすごい推理力の持ち主ですね。
(以下略)
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配信元)


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19/5/8 ペーター・B・マイヤー情報:電子自動車はディーゼル自動車よりも環境的に劣っている

 昨日の時事ブログにも登場した電気自動車についてです。案外、水素もいいのかもしれません。とにかく電気は5Gも相俟って、大いに危険だぞっという記事です。
 結局、根本の問題は地球温暖化説なんですよね。人々がこれはNWOの詐欺だと気が付かない限り、現状は改善されません。科学的に難しそうなことを言われてしまうと、「よく分からないけれど、専門家のお偉いさんが言うのならそーなのかなー」で済ましてしまいがち。一般人には反証する術も知識も資金もありませんし、実に巧妙な詐欺です。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ペーター・B・マイヤー情報:電子自動車はディーゼル自動車よりも環境的に劣っている
転載元)
投稿者:ペーター・B・マイヤー

■ 目次 ■


電子自動車とは一大詐欺、我々の時代における最大のペテン


ミュンヘン【大学と提携する】CESifo【経済】研究所で出版されたケルン大学のクリストファー【※「クリストフ」の間違いかと思われます】・ブハルが指揮した研究が、電子自動車(EV)は「CO2排出量がディーゼル車よりも著しく多い」と結論づけました。原因となっているのは、リチウムやコバルトやマンガンといった電子自動車のバッテリーには欠かせない原材料の採掘や精製で、大量のエネルギーを消費する点です。

ということで、電子自動車は【少なくとも】今後数年間では、CO2排出量を削減する一助とはなりません。

画像はシャンティ・フーラがピンに差し替え

【実際のところ】電子自動車の導入は、路上【で排出される】CO2の削減にもつながらないのです。

天然ガスでの内燃機関【※「機関」=エンジン】こそ、水素あるいは“グリーン”なメタン【※環境に良さげなカーボンニュートラルメタンのことかと】、さらには抑圧され【世に出されていない】ワイヤレスのフリーエネルギー技術といった代替手段で駆動するであろう未来の自動車への移行【期として】、開拓するのに理想的なテクノロジーです。

テスラ【の車種】「モデル3」のバッテリー・パックは、11トンから15トンのCO2を出して、環境を汚染します。各バッテリー・パックの寿命は約10年、全走行距離だと9万4千【マイルまで】です。1km当たり73グラムから98グラムのCO2、あるいは1マイル当たり116グラムから156グラムのCO2を排出することになる、とブハル【教授】は言っています。これに加えて、こういった自動車に電力を供給する、発電所の電気が排出するCO2もあります。

【という訣で】実際のテスラのCO2排出量は、1km当たり156グラムから180グラム、あるいは1マイル当たりだと249グラムから289グラムとなってしまうのです。

画像はシャンティ・フーラがピンに差し替え

古いバッテリー・パックのリサイクル費用を含めずして、電子自動車の所有者はバッテリー・パック一つに1万ユーロ以上出さないといけません。

こういったバッテリーが引き起こす汚染は膨大なものです。極めて毒性が高いがために、ほんの小さなLi【=リチウム】バッテリーをゴミ箱に捨てることすら我々は許されていない事実を考えてみてください。使えなくなったバッテリーをまとめてどこへ持っていくというのでしょう。

おまけに、【そもそも】たった10年しかもちません。【廃棄した】後には、【新たな】交換品に1万2千ドル、嫌でも支払わねばならないのです。しかも、【古い】バッテリー自体を【消費者が】ゴミに出すのに一体いくらかかることでしょう。

電子自動車は、一大詐欺です。より一層の【バビロニア式】借金創造をもたらすポンジ・スキーム【=出資金詐欺】の一形態に過ぎません。なにせ銀行がこの企みに融資すべく、債券発行を決断したのですから!

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日本原電は311以降発電ゼロ、しかしなぜか収入は1兆円 〜 大手電力会社が1兆円もの基本料金で支えているが、その原資は国民の電気料金だった

 日本原子力発電が、福島第一原発事故以降の8年間で発電がほぼゼロだったにも関わらず「基本料金」として東京電力など大手電力5社から約1兆円を受け取っていたと朝日新聞が報じました。
この1兆円は国民が払う電気料金に上乗せされていたらしく、「原発をやめたら電気代が上がる」どころか「原発のせいで電気代が高かった」ことが明らかになりました。
 ところが、この事実を2017年11月の時点ですでに詳しく解説していたテレビ番組があったことを別班マンさんがツイートされていました。「発電量ゼロでも売上高1085億円」の不思議、そのカラクリは原発が稼働していなくても原子炉を守る必要があるため、各電力会社が原電に人件費、維持費を支払う契約があるらしい。その費用は、もちろん電力会社役員のポケットマネーなどではなく、なぜか我々の電気料金から支払われます。東電は被災者への賠償を出し渋る裏で、国民のお金を原発稼働に費やすとはどこまで悪魔なのだろう。
そして、ビシッと指摘したこのアナウンサーはなぜか翌月12月に降板ということまで、抜かりなく伝えてくれています。
 おお? 山本太郎議員のれいわ新選組、8つの公約の8番目は「原発即時禁止・被曝させない」ですぞ。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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発電ほぼゼロで収入1兆円 日本原電8年間分、本紙集計
引用元)
原発専業会社の日本原子力発電が、2011年度からの8年間で発電がほぼゼロだったにもかかわらず、大手電力5社から受け取った電気料金が計1兆円近くになった。「基本料金」を支払う仕組みがあるためだ。(中略)

(中略)

原電は原発を4基保有していたが、2基は廃炉作業中だ。残る2基のうち、東海第二は11年3月の東日本大震災で運転停止に。敦賀原発2号機(福井県)は同年5月上旬に止まり、それ以降の発電量はゼロだ

 発電をしていない原電に電気料金を支払っているのは、東京電力ホールディングス(HD)、関西電力、中部電力、北陸電力、東北電力の5社。18年度の決算資料によると、原電は原発の維持、管理費などの「基本料金」として5社から計1091億円の電力料収入を得た。震災後の11年度から年1千億~1500億円ほどで推移し、総額は9885億円になった
(以下略)
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配信元)




膨大な数の自動車関連企業が、EV(電気自動車)では生き残れなくなるのは明らかで、日本は危機的状態にある!

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事をご覧になると、あらゆる分野でパラダイムシフトが起こっているのがわかると思います。基軸通貨ドルは、いずれ終わるでしょう。そうなるとアメリカは、他の国と同様に、物を生産して売らなければならなくなります。これまでのように、単なる紙切れのドルを刷って他国から商品を購入するということは出来なくなります。トランプ大統領が、次のアメリカ共和国を見据えて、もう一度アメリカを、きちんと物を作れる国にするために、懸命に頑張っているのは、このためだと思われます。
 その分、割を食っているのが日本であるのは明らかで、自動車輸出が経済を支えている日本では、トランプ大統領の強硬な姿勢によって、身動きが取れなくなっています。これまでのように、アメリカで自動車を売れば良いというわけにはいかなくなりました。記事では、“今後の主力市場は中国になる可能性が高く、各社は中国市場への対応を進めている”とあります。
 ところが、古賀茂明氏がすでに指摘していますが、日本は“経産省が水素に賭けたため、電気自動車は置いていかれた”ということで、完全に出遅れてしまっています。
 しかも、2つ目の記事に書かれているように、電気自動車の販売ということになると、“上位グループに入れないメーカーは淘汰されるリスク”が高いようです。膨大な数の自動車関連企業が、EV(電気自動車)では生き残れなくなるのは明らかです。日本は、危機的状態にあると言えます。
 “続きはこちらから”をご覧になると、日本はもうダメだという感を強くすると思います。ジム・ロジャース氏は、“足し算と引き算さえ分かれば理解できる…日本は災難に向かって走っている”と言っています。問題なのは、足し算と引き算すらわかっていない連中が権力を掌握しているということです。
 おそらく、この難局を、日本は人工知能(AI)とロボット、そしてベーシックインカムによって乗り越えるのだと思っていますが、今のサギゾー政権が導入するベーシックインカムでは、人々を奴隷にしてしまいます。しかし、足し算と引き算さえ分かる人物が導入すれば、人々に余暇と人間らしい生き方をもたらすことになります。最終的にどちらに進むかは、私たちの政権選択にかかっているわけです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ロシア中央銀行、金に裏付けされた仮想通貨の発行を検討
引用元)
(前略)
ロシア銀行のエルヴィラ・ナビウリナ総裁は、各国当局との相互決済を目的とし、金価格にペッグ(固定)した仮想通貨の発行を検討する可能性があると明かした。

一方でナビウリナ総裁は、ロシアの通貨であるルーブルを使用した国際決済の開発がより重要だとし、ユーラシア経済同盟(EAEU)の枠組みの中での決済にルーブルが使用された成功例を挙げ、自国通貨による決済が良い作用を生んでいると主張した。

ナビウリナ総裁はまた、ロシア銀行は国家の通貨システムへの仮想通貨採用に向けた姿勢を変えていないとしつつも、仮想通貨が法定通貨を代替するというシナリオには反対する姿勢を示した。
(以下略)
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パラダイムシフトの前兆か? 自動車メーカーの業績が総崩れに
引用元)
(前略)
自動車メーカーの業績が悪化している。これまで各社は、米国の好景気を背景に順調に販売台数を伸ばしてきたが、北米市場はそろそろ飽和状態となっており、米中貿易摩擦の影響も深刻化している。だが経営陣にとってもっとも憂鬱な問題は、直近の業績ではなく自動車業界に迫りつつある100年に1度のパラダイムシフトだろう。
(中略)
今後、自動車業界は、EV(電気自動車)へのシフトやシェアリング・エコノミーの進展によって、産業構造が激変するとみられている。北米市場が飽和したことによって、今後の主力市場は中国になる可能性が高く、各社は中国市場への対応を進めている。ところが中国は国策としてEV化を進めており、中国市場を攻略するためには、EVシフトを加速しなければならない。

ガソリン車を中心とした時代においては、多数の部品メーカーを傘下に持ち、垂直統合システムを形成することにメリットがあったが、部品の汎用化とオープン化、IT化が進むEV時代においては、水平統合システムの方が圧倒的に有利になる。
(中略)
水平分業の産業構造ではコストは極限まで下がる可能性が高く、自動車の販売価格は安くならざるを得ない。そうなると規模のメリットが極めて重要となり、上位グループに入れないメーカーは淘汰されるリスクが高まってくる。
(以下略)

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