アメリカ:銃規制デモが大成功
今週時事ブログに掲載した
フルフォード氏の記事にある通り、本当に数箇月で陰謀論が世界の常識になるといいですね。
最近追い詰められたカバールの煽動するデモ要員が、黒人→女性→子どもと変更され、一段とエグくなっているので本当に早めに終止符を打って頂きたい。
悪事がバレたときに自分たちに刃が向けられるのが余程怖いのか、一般市民から先に銃を取りあげておきたいそうです。
3月24日にはアメリカ全国の高校生を動員して「March for Our Lives(私たちの命のための行進)」とやらを行い、
全国だと総計120から200万人、
ワシントンDC には50から80万人が参加しました。
一日の動員数では、アメリカ史上最大の抗議活動になるかもしれないとのことです。
こちらの記事によると、行進するのに5百万ドルかけたそうな。それでも残った数百万ドルはロビー活動にあてるんですと。リッチな運動ですね、義憤に駆られてデモに参加して公道を歩くのってそんなにお金がかかるんですね、初耳です。
目的は、政治家にプレッシャーを与えて銃規制の法案を通過させること。コロンバイン高校銃乱射事件が19年前に起こった4月20日にも、再度全国の高校生に教室から退席して抗議するよう呼びかけていますので、まだまだ終わりません。
ちらつくMKウルトラの影
中心となっているのは、たったひと月半前のパークランド高校銃乱射事件で一躍時の人となった演劇部の高校生たちです。おまけに今度は、老舗雑誌
『タイム』の表紙にも採用されました。
あ、画像をちょこっと選び間違えましたわ。
本家本元の文言は「ENOUGH」だけです。野放しの銃で殺されるのはもう十分、といった意味ですかね。要するに
一般市民から銃を取り上げたいディープ・ステートが裏からプッシュしている一連の運動の合言葉です。
それが何故か「MKウルトラはもう十分」に……あらら、誰が書き加えたんだか。ただ有名になって、俳優になって、ちやほやされたいだけの、“純粋無垢”な子どもには関係ない話ですのにねー(棒読み)。言い忘れましたが、全員が銃規制大賛成派です。
更に関係のない余談ですが、
元アメリカ海軍情報部所属のミルトン・ウィリアム・クーパー将校が1991年に出版した本の中に、
こんな一節があるとの指摘を見つけました:
「政府は犯罪者が使用できるよう、軍用銃火器の製造と輸入を奨励した。これは不安感を培養するためだ。そうすればアメリカの市民は銃火器に反対する法律を通させ【てくれるようになり】、市民自ら武器を明け渡すよう誘導できる。
CIAはオリオンと呼ばれる精神病患者に薬物や催眠術を用いる計画で、彼らに校庭で銃を発砲する欲望を植え付け、それによって銃反対のロビー運動を焚き付けるのだ。この計画は進行中であり、今のところ完璧に動いていっている。【何せ】中流階級が修正第二条を排除するよう、政府に嘆願する【ようになった】のだ。」
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超強力な電磁波といえば、身体の健康への影響はもちろんのこと、気象のコントロール(天候のコントロール、台風、地震、噴火)も可能となります。さらにはマインドコントロールという話まであるくらいです。
このように見てみると、廃止すべき原発ではありますが、再生可能エネルギーにしたとしても送電線を利用する限りはこうした電磁波の問題が付きまとってくるわけです。ですから電磁波の危険性を明らかにして、電気を安心して利用できるように対策を講じる必要があります。しかしこれらの問題解決を民間の電力会社に期待するというのは到底無理な話でしょう。やはり本来は、まともな政府がエネルギー政策における一つの柱として取り組むべきです。山本太郎議員のような政治家の皆さんによってまともな国会審議がなされるのであれば、前川喜平前事務次官のような心ある官僚の皆さんも存分にその手腕を正しく発揮できるものと思われます。
そしてさらに、大電力送電の大嘘!というこれまた耳を疑うような話もあります。送電圧を高くしたところで、損失電力も増えるので損失率自体は変わらず、何か劇的に送電効率を高めるような物理現象が起きることはないので、大電力を遠距離送電することはできないというのです。おそらく20kmも送電できないのではないかと。その根拠としているのが"電気抵抗値は距離に比例する!"という当たり前の物理法則ですから、素人にしてみればこの話はとても説得力があります。
再生可能エネルギーに対して、送電線の空きはないと対応していた電力会社ですが、これはその根底となるそもそもの送電線の存在理由が問われる話です。どこまでが茶番なのでしょうか。ぜひとも専門家の見解を聞きたいものです。