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画像の出典: Author:Unknown [CC-BY-3.0] & wikipedia

［ParsToday 他］アメリカは自国の利益を確保するためサウジの犯罪行為を支持　〜新金融システムの準備が整った時がサウジアラビアを切る時〜

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竹下雅敏氏からの情報です。
　アメリカの権力の源泉は、ドルが基軸通貨であるということです。ドルの裏付けが石油であり、石油の売買はドルで決済されることで基軸通貨としての地位を保っています。ですが、このオイルマネー制度が終焉するのはもはや確実です。ただ、今それが崩れると、トランプ政権としては困ります。トランプ政権もロスチャイルド家も、まだ新金融システムの準備が十分には整っていません。
　ロスチャイルド家が考えている新金融システムは、金に裏付けられたいくつかの通貨のバスケット方式による共通通貨を作り出し、これをビットコインのような仮想通貨（暗号通貨）にする計画だと思います。こちらの準備がまだ整っていないのです。なので、彼らの計画であれば、この準備が整う今年の秋以降でなければ経済崩壊は起こらないということになります。
　しかし、ドラゴン・ファミリー側が考えている新金融システムが勝利を収めると、現行の金融システムの崩壊の時期がいつになるのかは全く判りません。ニール・キーナン氏はロスチャイルド家とも交渉していたと思いますが、交渉が決裂したのか、それとも何らかの合意に至る可能性があるのかが分からないので、全く予測がつかないのです。
　現在トランプ政権は、“自国の利益を確保するために、サウジを支援している”わけですが、もともとトランプ大統領はサウジアラビアと敵対しています。トランプ政権が新金融システムに対する準備が出来た時が、サウジアラビアを切る時期となります。文末に、“2017年に起こるであろう最大の出来事とはオイルマネー制度の崩壊だ”とありますが、私もそのように思います。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アメリカは自国の利益を確保するためサウジの犯罪行為を支持
転載元）
ParsToday 17/2/23
アメリカの国際政治評論家のスコット・ベネット氏が、「アメリカがサウジアラビアに肩入れする目的は、アメリカの利益の確保にある」と語りました。

ベネット氏は２２日水曜、アメリカ・カリフォルニア州サンフランシスコにてプレスＴＶのインタビューに対し、「アメリカは、資金面での自国の利益を確保するために、サウジを支援している」と述べています。

また、「アメリカは、オイルマネーや資金源を独占するために、世界規模での挑発行為を開始しているが、このことによりアメリカとサウジの関係が強化されている」としました。

ベネット氏によりますと、サウジアラビアが大量殺戮やそのほかの戦争犯罪を引き起こしているのはイエメンのみならず、リビアやシリアでも破壊的な役割を持っているということです。

サウジアラビアが人権問題やイエメン戦争などにおける前科歴を持っているにもかかわらず、アメリカはサウジアラビアへの兵器販売を続行しています。

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引用元）
日本や世界や宇宙の動向 17/2/24
http://www.zerohedge.com/news/2017-02-22/donald-trump-saudi-arabia-and-petrodollar
（概要）
２月２２日付け

(前略)　

２０１６年にオバマはJustice Against Sponsors of Terrorism Act (JASTA＝テロ支援に対する正義法案)に対する拒否権を行使しました。この法案は、９．１１の被害者がアメリカの法廷でサウジアラビアを訴えることを可能にするものです。

(中略)　

JASTAはサウジアラビアにとって大きな脅威となっています。

(中略)　

そのため、サウジの外相はサウジが保有するアメリカの資産を全て売却するとアメリカを脅しました。

つまりサウジ政府はオイルマネーの取り決めを完全に破棄すると脅しているのです。


トランプは、オイルマネー誕生後の歴代大統領とは違い、サウジアラビアを敵対しています。

(中略)　

プーチンがチェチェンで主催した（非ワッハーブ派の）スンニ派の代表者（２００人）の会議で、彼等はワッハーブ派の教義はスンニ派の教義をゆがめた危険な教えであるとの声明を発表しました。

(中略)　

ロシアとサウジは何十年も前からお互いに敵視してきました。ロシアは、サウジとアメリカが連携してアフガニスタンのイスラム聖戦士らを支援しソ連軍をアフガニスタンから追い出したことを忘れてはいません。また、ロシアはサウジがチェチェンの反政府組織（複数）を支援したことを許してはいません。


サウジの影響力が削がれると、オイルマネー制度が終焉します。サウジがオイルマネーを放棄しても、サウジの現体制が崩壊しても、結果は同じです。

(中略)　

２０１７年に起こるであろう最大の出来事とはオイルマネー制度の崩壊だと思います。

(以下略)　
画像の出典: KesaraRathnayake [CC BY-SA 2.0]

［YouTube］合気道種明かし：目で人を倒す達人が…

/ ＊社会, 日本国内, 社会, 竹下氏からの情報, 雑学・アート
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竹下雅敏氏からの情報です。
　これはかなり面白いです。私が小学生の頃、空手と中国拳法の両方を学んだという武術家が、朝のテレビ番組に出ていました。動画に出ているように、一番手前の人に座布団を持たせ、何人かの人が1列に並びます。空手で手前の人を突くと、打たれた手前の人のみにダメージがありました。ところが、中国拳法の方法で拳をくり出すと、動画のように一番後ろの人だけが吹っ飛んだのです。
　子供心に大変興味深く、空手とは異なり、中国拳法では外傷はほとんどなく、内臓が破裂するのだと思いました。
（竹下雅敏）
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合気道種明かし：目で人を倒す達人が・・・ⅠAkira Hino
配信元）
YouTube 17/1/11

「安倍晋三記念小学校」国有地払い下げ疑惑：関係者全員が嘘、政治家の秘書が関与か

/ ＊政治経済, 政治経済, 日本国内, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　森友学園の土地に関するいくつかの疑惑を並べてみました。どれも大変重要なものでありながら、あまり触れられていないものです。ツイートにあるように、「関西エアポート」が引き継いだのは2012年の4月です。ところが、森友学園の土地だけが2013年の1月に「錯誤」として再び国有化され、格安で売却されているわけです。2013年1月といえば、第二次安倍政権がスタートした時期に一致します。これらの事は、冒頭の記事の引用元に書いてあります。
　さらに興味深いのは、建設予定地の「建築計画のお知らせ」と書かれた標識の写真です。まだ、その土地が小学校設置の認可も得られておらず、土地が手に入るかどうかもわからない状況の中で、この標識が設置されています。しかも記事によると、標識には「鉄骨造り」と出ているのです。なのに、国土交通省は木造建築物としての補助金を交付しているのです。
　また、次の記事では森友学園の理事長である籠池氏が、“元々我々の学校というのが7階、8階建で立てる予定だった…ところがゴミとかが出て…低くするという今の建築にさせてもらった”と言っているのです。ところが、標識には初めから“地上3階”と書いてあります。
　これらのことから、この件に関しては、関係者全員が嘘をついていると考えた方が良さそうです。
　“続きはこちらから”以降では、田中龍作ジャーナルの鋭い指摘です。問題の土地は、“森友学園は地下埋設物に関する一切の瑕疵の存在を了承したうえで…買い受ける” という売買契約書を交わしているのです。記事では“ 地下埋設物についても「一切の財産請求をしないことにつき確認する」と書かれている”とあります。この契約書があって地下埋設物の撤去費用を国が森友学園に出しているとなると、これは大問題ではないかと思います。
　こうしたあまりにも異常な事態に対して、政治家の関与を疑うのは当然です。民進党調査チームのヒアリングにおいて、“秘書からもありませんか？”と聞かれた役人が狼狽しています。どうやら、政治家の秘書がこの件に関与している可能性が高そうです。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
Twitter 17/2/22

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疑惑の愛国小学校設立案件がクロであることを証明する写真
引用元）
小笠原誠治の経済ニュースゼミ 17/2/19
(前略)　

貴重な証拠となる写真が発見されました。

クリックで拡大

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　建築計画のお知らせと書かれた標識なのです。

　標識の設置年月日は、平成26年11月6日、つまり2014年11月6日であり、大阪府への小学校設置の認可を申請した後であるものの認可は降りておらず、また、国有財産の処分方針を決める国有財産近畿地方審議会が開かれる数か月前に当たるのです。

　小学校設置の認可が得られるかどうかも本来なら分からないし、その学校用地が手に入るかどうかも分からない状況のなかで、こうやって建築標識が設置されていたのです。

(中略)　

この写真の構造のところに、「鉄骨造り」と出ているでしょ？

　鉄骨造りであって、木造ではないのです。なのに、国土交通省は、木造・木質化による先導的な技術の普及啓発に寄与する住宅・建築物に該当するとして、この小学校建設に対して6200万円も補助金を交付しているのです。

(以下略)　

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愛国小学校の籠池氏の発言の矛盾点
引用元）
小笠原誠治の経済ニュースゼミ 17/2/21
　愛国小学校の理事長である籠池氏が昨日、TBSのラジオ番組に電話出演しました。

　そのときのやりとりの一部です。

荻上：ゴミというのは何メートル掘り下げて見つかったんですか？

籠池：場所によって変わるんですよね。５ｍ掘るとか、例えば１０ｍのところからというのがあって。元々我々の学校というのが７階、８階建で立てる予定だったんですけど、ところがゴミとかが出てきますと、例えば杭打ちをしたときに例えばゴミの上に杭が立ちますと、ズレたりするでしょう？だから危ういということになってくるので、低くするという今の建築にさせてもらったということですね。

(中略)　

先日お見せした写真をもう一度見て頂きたいと思います。

(中略)　

この標識が設置された時期は、まだこの理事長が言うゴミの発見がなされる前の話なのです。

　階数のところに、地上3階と書いてあるでしょう？

(以下略)　

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画像の出典: pixabay [CC0] & フランシスコ法王 (Author:CasaRosada)

［創造デザイン学会］アメリカのクーデタが進行中　メーデーに備えよ：深層国家がトランプ政権に対し“紫革命”を仕掛ける　〜トランプ政権存続には政治的取引が必要に〜

, / ＊政治経済, アメリカ, 政治経済, 竹下氏からの情報, 陰謀
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竹下雅敏氏からの情報です。
　記事の内容は大筋でこの通りだと思いますが、問題は記事に出てくる深層国家という言葉の意味です。アメリカおよび世界を支配する真の支配層を意味する言葉だと思いますが、単純に考えれば、これはいわゆる300人委員会のことになります。しかし、かつてイルミナティの中枢機関であった300人委員会は現在では改編され、イルミナティの組織ではないと思います。そのため板垣英憲氏は、そのほとんどのメンバーがかつての300人委員会に属していたこの新たな組織を「ゴールドマン・ファミリーズ・グループ」としているのだと思います。
　彼らが目指しているのは、かつてのＮＷＯ（新世界秩序）ではありません。その証拠に、「ゴールドマン・ファミリーズ・グループ」の中心的存在であるキッシンジャーが、トランプ政権の背後に居ます。しかもトランプ大統領がまず初めにやった事は、TPPからの離脱です。この事は、深層国家の中枢のグループが、かつての方針を転換した事を意味しています。
　記事にあるように、トランプ政権を排除しようとしている連中は、深層国家の中で、米大統領選においてヒラリー・クリントンを支持した者たちだと言えます。トランプを支持した者たちはより穏健派で、ロシアが提唱する多極化世界を目指しています。ただ、自分たちが権力の座に残ることが至上命題です。
　フランシスコ法王はこうした権力者の1人ですが、ピザゲイト事件が暴露されるのを何よりも恐れています。トランプ政権が情報の全面開示を強硬に推し進めようとすれば、イエズス会は、トランプ大統領を脅し排除する側に回るはずです。しかし、情報の段階的開示によって自分の地位が保全されるなら、トランプ政権支持に回る可能性もあります。
　トランプ政権は軍部が支えており、その中核はSSP同盟のはずですが、彼らは情報の全面開示を目指しています。トランプ大統領が弾劾を免れ、 5月と予想されるカラ−革命を乗り切るには、政治的な取引が必要になってくると思えます。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アメリカのクーデタが進行中　メーデーに備えよ:深層国家がトランプ政権に対し“紫革命”を仕掛ける
転載元）
創造デザイン学会 17/2/23
(前略)　

State of the Nation (SOTN)
February 19, 2017

(中略)　

現在、トランプ政権に対し、全面的な密かな革命が仕掛けられている。

(中略)　

キーポイント：

・深層国家は、トランプ大統領が、アメリカ合衆国大統領として統治するのを、許すつ もりはない。
・深層国家は、CIA と主流メディアを用いて、事あるごとに、トランプ政権に干渉させ るだろう。 ・深層国家は、トランプが権力から追われるまで、革命を追及し続けるだろう。 ・深層国家は、究極的には、トランプ政府全体を追放しようとするだろう。

この 4 項目が、現在、NWO グローバリストのアジェンダとして、トランプ政権に真っ向か ら反対して、アメリカ全土で実行されつつある。

(中略)　

世界全体が今、主流メディアと 現職アメリカ大統領の間の全面戦争を目撃している。

(中略)　

アメリカ市民は、2016 選挙サイクル年を通じて、主流メディアの示した誠実さの完全な欠 如を、これまでにないほどに目撃した。トランプ候補は、ニュース会見と選挙演説のたびご とに、ウソつきメディアと、大量のフェイク・ニュースを暴露した。それによって世界全体 が、今、主流メディアは決して信頼できないという事実を、胸にしみて知るようになった。

(中略)　

深層 国家は、いま自分が死の苦しみの中にあることを、十分よく知っている。

(中略)　

いま一般大衆の広場は、主流メディアが何十年もの間犯してきた 大逆と扇動を証明する証拠が、あふれかえっている。ひとたびアメリカの人民が、国家的大 逆と人類に対する犯罪の、関連する証拠を調べてみるなら、それはもっぱら、メディア産業 全体を巻き込む犯罪の訴訟の問題になるだろう。

(中略)　

CIA と他の 16 の米情報局はすべ て、主流メディアがしっかり約束している、メディアによる取材を必要としている。軍—産 複合企業も同じであり、さらに大きな政府—大企業複合体も同じである。したがって、主流 メディアがついに崩壊し炎上したとき、深層国家を構成する他の大きな機関も、すべて崩壊 することになる。

“メーデーに備えよ!”

次の 120 日間が、深層国家にとってきわめて重要であ ることが、明らかなはずである。トランプ政権が権力を確保し強化していく、その日ごとに、 深層国家は、米政府と世界全体に対する影響力を失っていく。

(中略)　

深層国家のために働く要員たちは、ソフトなクーデタが、大統領への弾劾決議か他 の形で成功するだろうと、明らかに考えている。

(中略)　

ソフトなクーデタが成功しなければ、深層国家の要員たちは、彼ら の“紫革命”の熱い局面に入っていくだろう。すべてが、大規模な“メーデー”の密かな出 来事の方を指している。

(中略)　

メーデー抗議を利用すれば、あのマイダン広場の出来事が起ったような コンテクストを、作りだすことができるかもしれない。

(中略)　

彼らの事実上のリーダー、バラク・オバマが背後から静かに“紫革命”をリードしながら、(中略)…超リベラル派、極左、ニセ進歩主義者、それに DINO(名だけの民主党員)な どが、必要なら――言葉・行動ともに――たやすく暴力に訴えることは証明済みである。

(中略)　

メーデー国家転覆計画に対抗する、おそらく唯一の効果的な方法は、 先制攻撃である。トランプ運動が、かつて例のなかったほどに動員され、ワシントン DC に 集結して、アメリカ歴史上なかった、支持と団結と数の多さを示す必要があるかもしれない。

(中略)　

内戦とも、第 2 アメリカ革命とも

(中略)　

現在の敵対関係が、本質的に深層国家の扇動者の顔を代表する、ソロス—オバマ—クリントン 一味によって始まったことに疑いはない。

(中略)　

キーポイント:深層国家は、決して国家主権というものを尊重しない。また彼らは、この惑 星の人間すべてのグローバル化と等質化を除いては、どんな原理にも民族にも忠誠を払わ ない。その中心的目標は、“一世界政府”(One World Government)によって監視され、深 層国家の要員が世界国家共同体に押し付ける、“新世界秩序”(New World Order)である。

彼らの致命的に欠陥のあるアジェンダを考えてみれば、アメリカという国が彼らの機械に 不可欠の歯車であるのは当然である。New World Order の軍事的な腕として、アメリカ軍 が、深層国家の黒い作戦や操作に絶対必要である。それがなければ、深層国家は張子の虎に すぎない。したがって、“一世界政府”というような不備な構想は、米軍の全面的な協力が なければ実現できない。これが現在、革命と内乱が、リアルタイムで同時並行して進展して いる理由である。 http://stateofthenation2012.com/?p=6115

(中略)　

結論

“我々人民”は十分に、あらかじめ警告されている。 “紫革命”は、その実体が国家反逆計画であることを、完全に暴かれている。

メーデーが、オバマ、クリントン、ソロスに導かれた“紫革命”国家転覆計画の、決行時期 として予言されている。

深層国家は、世界全体を支配する、恒久的な戦争経済によってのみ存在できる、裏切りの、 危険なグローバルな実体として、正体を暴露されている。

これらを理解した上で、“我々人民”は、これら不気味な脅威と、その恐ろしい結果に、速 やかに、適切なやり方で、立ち上がることが絶対に必要である。

(以下略)　
画像の出典: KグループHPより

相反する新金融システムを目指すゴールドマン・ファミリーズ・グループとドラゴン・ファミリー　〜新金融システムの裏付けとなる金塊の所有権は誰か〜

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竹下雅敏氏からの情報です。
　記事をご覧になると、もはやアメリカの一極支配はあり得ず、ドル覇権はいずれ終わりになるのは明らかだと思います。下の記事では、2017年もEUが生き延びるのはかなり難しいと判断しているようです。
　ユーロが崩壊した時に世界経済がどうなるのか、全く予測がつきません。新金融システムが準備されているとはいえ、背後での金融覇権を巡る争いはますますひどくなっているようです。時事ブログでは、ニール・キーナン氏のKグループの記事を翻訳して紹介しました。この記事の内容は、私が想定していた事を裏付ける非常に重要なものでした。やはり思った通り、ドラゴン・ファミリーは、天皇を中心とするグループを犯罪者だと見ていたのです。天皇を中心とするグループとは、おそらく板垣英憲氏の言う「ゴールドマン・ファミリーズ・グループ」のはずです。彼らはロスチャイルド家を中心として世界銀行、IMF、そして中央銀行という流れで、金塊に裏付けられた新金融システムを構築しようとしているのだと思います。その際の共通通貨は、いくつかの通貨のバスケット方式になると思っていますが、どうやらそれを仮想通貨（暗号通貨）にする計画のようです。
　彼らは各国の主権を認め、世界中のインフラを整備する繁栄プログラムを採用し、今後戦争の無い世界を目指しているようです。このことは中国の一帯一路政策を見ると、よくわかると思います。
　しかし、この彼らの方法は金塊に裏付けられているとは言え、相変わらず利息を取ってお金を貸し出す、負債に基づいたこれまでの金融システムと何ら変わるところはありません。新金融システムを支配する一族も、これまでと同様です。
　ニール・キーナン氏が目指している新金融システムは、これとは全く別なのではないかと思います。問題なのは、「ゴールドマン・ファミリーズ・グループ」が根拠とする新金融システムの金塊の所有権です。ニール・キーナン氏の情報が正しければ、吉備太秦が新金融システムの根拠としている“天皇の金塊”の大部分が、実のところ略奪されたものであって、真の所有者は、ドラゴン・ファミリーである可能性があります。もしこれが事実なら、「ゴールドマン・ファミリーズ・グループ」が準備している新金融システムは破綻することになります。ニール・キーナン氏の誠実さを考えると、吉備太秦の言う新金融システムは虚構の上に成り立っているように見えます。金塊の所有権が誰にあるのかをはっきりさせなければ、先に進めないと思います。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「財政はめちゃくちゃ」＝巨額債務に不満―トランプ米大統領
引用元）
Yahoo!japanニュース：時事通信 17/2/23
　【ワシントン時事】トランプ米大統領は22日、ホワイトハウスで行われた予算に関する会議の冒頭で「われわれが引き継いだ予算、米国の財政はめちゃくちゃだ」と語り、20兆ドル（約2260兆円）近い米国の債務に不満を漏らした。

(中略)　

　トランプ氏は「米国の債務は過去8年間に2倍に増えた」と指摘。その上で、優先順位を付けて政策を進めることが重要とし、「もう浪費できない。注意深く金を使っていく」と強調した。

(以下略)　


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引用元）
日本や世界や宇宙の動向 17/2/23
http://www.economicpolicyjournal.com/2017/02/shadow-cia-group-warns-end-of-eurzone.html
（概要）
２月２２日付け

影のCIAと名乗る人物が２０１７年にユーロ圏及びユーロが崩壊する恐れがあると警告しました。

ビデオ：
１０年前から毎年のようにEUが復活するかどうかが試されてきました。しかし果たして２０１７年もEUは生き延びることができるのでしょうか。それはかなり難しい状況となっています。フランスでは４月と５月に大統領選があります。EU離脱を訴えている極右のル・ペン氏が勝利すればフランスはEUから離脱します。
イタリアで最も人気の高い政党（２党）がEU離脱を訴えています。さらにイタリアはGDPの１３０％の負債を抱えており、破たんしそうな銀行は通貨の時限爆弾を抱えています。
ギリシャも、海外から１０年間で３度の救済プログラムを受けたのにもかかわらずユーロ圏にとって危険な存在です。ギリシャがユーロ圏を離脱すれば、イタリア、スペイン、ポルトガルにも大きな影響を及ぼします。
イタリアやフランスがユーロ圏から離脱すればユーロが崩壊するでしょう。
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