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ぴょんぴょんの「初めてのキャンニング」 ~正しくビン詰めできれば、10℃以下で1年間保存できる

食糧危機が、ひたひたと迫ってきています。
食べることが大きな楽しみの3・4種にとって、これは由々しき問題です。
米、マメ、乾物、調味料、粉類、麺類などなど、備蓄は万端でも、
いざ、スーパーから食料が消えた、ガスや電気が使えなくなったとなると、
どうしよう?おいしい料理ができなくなってしまう。
つくづく、ご飯と味噌汁と漬物で満足できる体癖の方々がうらやましい、
と思いながら、ひょいとGabを覗いてみると、
「Canning & Preserving」という保存食のグループがあって、
なになに? アメリカ人は自家製ビーフシチューを常温保存しとるだと?
(ぴょんぴょん)
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ぴょんぴょんの「初めてのキャンニング」 ~正しくビン詰めできれば、10℃以下で1年間保存できる

アメリカで盛んな保存ビンによる食品貯蔵


gabより
数時間かけて...棚にラベルを貼ったり...並べ替えたり...推定880個のビン詰めになりました。2021年のものがまだ少し残っていて...このほとんどが2022年...2023年の計画を立てる...見直す!という感じです。この冬は飢えることはないと思う🤣🤣霜で苗が枯れても、トマトの大量収穫があるんだー。どこに置けばいいのか見当もつかないけど......。

注:自慢するつもりはありません...ただ、ここに缶詰を一杯、あそこに瓶を数本置くと、どんな感じになるかを視覚的に示しただけです...it’s ADD UP!!!
(DeepL翻訳)

これ、Gabで見つけた、アメリカ人の食品貯蔵棚。

うわあ、見事だねえ!

しかも、ほとんど自家製だ。
こういう保存ビンの貯蔵を、アメリカじゃ“Canning”と呼んでいる。

“Can”と言えば缶だから、“Canning”は「缶詰め」にすることだけど、
真空で常温保存できる状態なら、ビンに詰めても“Canning”というらしい。

キャンニング? 
日本じゃあまり聞かないけど、こういうの見ると「いずこも同じ、食糧危機への備え」って感じだね。

いやいや、アメリカじゃ、今に始まったことじゃねえ。
食糧危機が騒がれる、ずっと前からキャンニングが盛んだ。
なんたってアメリカは広いから、週に1度、大量に買いものして保存するのが、昔からの習慣なんだ。


冷蔵庫に入れとけばいいんじゃない?

そりゃ、冷蔵庫も冷凍庫も何台も備えてるさ。
だけど、自然災害で停電になった場合、どうする?

たしかに、アメリカの竜巻や山火事を見ると、スケールがでっかいから、日常がサバイバルだよねえ。

実はおれも、かねてより、キャンニングをやってみたいと思ってたんだ。
そしたら昨日、ある動画を見つけた。
これならできるってことで、即、試してみることにした。

だって、うまそうじゃん?

これが私の国での戦争中、冷蔵庫も電気も使わずに肉を保存した方法です

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アメリカ史上最も重要な選挙の一つとなる今回の中間選挙 〜 陰謀を実行に移す支配層と、暴露された真実を「陰謀論」だとして見向きもしない愚民との戦いはいつまで続くのか…

竹下雅敏氏からの情報です。
 アメリカ中間選挙の投票が日本時間の今夜8時から始まったのですが、“事前の世論調査のまとめでは、下院は野党・共和党が優勢で過半数の議席を確保する勢いとなっている一方、上院は多数派の確保をめぐって激しい競り合いとなっている”とのことです。
 ツイートの動画でタッカー・カールソンは、“バイデンは、選挙結果が出るまでにどれほど時間がかかろうとも、どのような結果が出ようとも、受け入れるようにと命じた”と言っています。J Sato氏は「不正を行なうという予告? 内戦になるぞ」とツイートしています。
 冒頭の動画で、2020年の大統領選挙の調査に携わったカーター・フライ氏は、“開票当時、ある晩突然票の集計が止まった…そして、バイデンジャンプと呼ばれる票数の急増”があった事について、“私たちを支えてくれる優秀な大学教授や数学者が、投票機で投票された票数から見て、あのジャンプは数学的にも物理的にも無理だと証明してくれたのです。短時間にあれだけの量の票をあの器械がさばくことはできないのです。4時間の間だったと思いますが。だから、あのジャンプを起こせるような数の票を器械に通すことは、数学的にも物理的にも不可能だったということです。(8分14秒)”と言っています。
 さらに選挙の不正について、“国の基準では、この器械はインターネットに繋げないことになっています。しかし多くの州の多くの投票機がインターネットに接続していた事実が分かりました。インターネットに接続できるように設計されていたんです。実際に、毎年ラスベガスで開催されるブラックハットという大会にはこの器械が持ち込まれ、ハッカー達に機器をハッキングさせ、それがどれだけ簡単なのかを見せています。(9分55秒)…マーク・ザッカーバーグの約4億4千万ドルが選挙に重要な州のいつくもの場所に投票箱を設置するという形で使われた…投票機を作ったドミニオン社のトロントの本社がジョージ・ソロス財団と同じビルにあり…これは大変興味深いことだと思います。(18分13秒)…選挙のプロセスすべてに圧倒的な不正がありました。器械も、物理的に動いた人々も、票の操作も、すべてです。メディアもそうです。(24分48秒)”と言っています。
 選挙のプロセスすべてに圧倒的な不正があったにもかかわらず、“大量の証拠を提出したものの、判事たちは耳を傾けようとはしませんでした。(14分30秒)…そもそも彼らの殆どが民主党によって指名されています。最初から民主党寄りの判事が担当し、民主党に有利な方向に行ってしまいました。(17分10秒)…そして過去の経験から、真実を暴露してもなんの解決にもならないということを学びました。真実を追求するべき人達が、その仕事を放棄しているからです。むしろ、逆のことをしているように見えます。真実を追求するべき人たちが、真実を明らかにする人の後を追ってくる、とても危険な状況です。(25分56秒)”という有様です。
 今回の中間選挙について、“今回は、アメリカ史上最も重要な選挙の一つとなるでしょう。今回起きることがこの国の命運を決めます。民主党は、権力の座を守るためにできることならなんでもしてくるでしょう。資金、技術、メディアすべてを使ってきます。彼らはフェアに戦う気や誠実でいる気はさらさらありません。中間選挙は、最後まで熾烈な戦いになるでしょう。(29分12秒)”と言っています。
 「真実を暴露してもなんの解決にもならない」のです。人々は真実を暴露しても「陰謀論」だとして見向きもしないからです。陰謀を実行に移す支配層、真実を見ようとしない愚民。地底人と最低人の戦いはいつまで続くのか…。
(竹下雅敏)
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#335 選挙不正調査チーム インタビュー カーター・フライ氏 Interview with Carter Fly on Election Fraud
配信元)
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配信元)

ウクライナ紛争にロシアを引きずり込めば、情報戦によってロシア経済を破壊できると考えた西側 ~ロシア・ウクライナ戦争についてツイートしたアカウントの90.16%は「親ウクライナ」であり、「親ロシア」はわずか6.80%だった

竹下雅敏氏からの情報です。
 “続きはこちらから”を先にご覧ください。9月の記事ですが、オーストラリアのアデレード大学の研究によって、ロシア・ウクライナ戦争について投稿するツイッター・ハンドル(ユーザー名)の 60~80%がボット・アカウントであることが明らかにされました。引用元によれば、“ロシア・ウクライナ戦争についてツイートしたアカウントの90.16%は「親ウクライナ」であり、「親ロシア」はわずか6.80%”だったということです。
 この件に関する面白い動画がありました。動画の冒頭で、「ようこそ、“だから言ったじゃん”の瞬間です。過去を振り返って、“我々は正しかった”を味わいましょう。僕が“我々”と言うのは、聡明でプロパガンダに騙されなかったこれを見ている皆さんの事です。」と言って、アデレード大学の研究を紹介します。
 「2月の末から3月に始まったロシアとNATOウクライナ紛争は、大手メディアのプロパガンダ作戦がありました。…この調査結果はアデレード大学により公開されました。…ロシア・ウクライナ紛争が起こってすぐの第1週目に、大規模な組織化された親ウクライナ印象操作が行われていました。紛争開始の初期は自動botアカウントがツイートの8割を占めていました。ツイッターの話です。始めの週に350万回タグが使われました。“I StandWithUkraine”。始めの週はみんな狂ってたね、プロフィールをウクライナカラーの画像にしたり。西洋諸国は武器とカネを送るって誓ってる頃だ。偶然ではないんだ。計画されたプロパガンダ攻撃だった。西側はアルゴリズムを持っていてプラットフォームもデカい。我々みたいな人々にとっては、情報戦はものすごい不利なわけだ。彼らは簡単に我々を止められる。…この作戦を長い間準備してきたとは言え、ITの専門家は親ロシアが少なすぎて驚いている。ロシアに言いたい。ロシア大使とか外交官に。情報戦は完敗だ。実際まだ負けてる。偶然じゃないんだ。西側は情報戦にめっぽう強い。分析を見ればわかるよね。数百万のbotが親ウクライナを流行させるんだ。」と言っています。
 “西側は情報戦にめっぽう強い”のですが、実際の戦争にはメチャクチャ弱いので、“ウクライナのフェイクニュースは48時間以内に噓がバレる”ということの繰り返しでした。西側はウクライナ紛争にロシアを引きずり込めば、情報戦によってロシア経済を破壊できると考えたのですが、多くの投資家は“聡明でプロパガンダに騙されなかった”のです。
 今では戦争も経済もロシアの圧勝であることが隠せなくなってきました。もはや、核戦争などの脅しを使うよりない所まで追い詰められている様子が窺えます。次に消えるのは、200人委員会(旧300人委員会)あたりでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【字幕】Twitterの親ウクライナBotの活動調査をアデレード大学が公開ーAussieCossack
配信元)
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【プチ字幕】ウクロピギー
配信元)

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山田正彦氏「国は私たちを救ってくれない」「条例でできる。私たちが本気になれば」〜 地方分権一括法で国に押し付けられた「種子法・種苗法」廃止を跳ね返せる

 10/26に東京で「全国オーガニック給食フォーラム〜有機で元気!」というフォーラムがあり、大変な盛況だったそうです。日本の学校もオーガニック給食に変えていこうという取り組みに、日本各地の市町村長、農水省、市民団体、JA、オーガニック生産者、そして鈴木宣弘先生、世界からは韓国、フランスからの報告もあり、1200人収容ホールは満席、オンライン参加を加えると4000人規模の大会になったそうです。時事ブログでもオーガニック給食の情報を取り上げてきて、子ども達を健やかに育むためには日本全体の農業、食糧事情、教育への予算など総合的に取り組む必要があることを知りました。政治家やどこかの専門家にお任せでは進まないと気づいた市民が力強く取り組んでいるようです。
 このフォーラムに際して、山田正彦元農水大臣が映画「食の安全を守る人々」の上映会場で講演をされた様子を、環境ジャーナリストの明石純子氏がを取材されていました。その講演内容に「あまりにも感動した」ということで急きょダイジェストで公開されていました。
 動画のお話はどれも大事ですが、とりわけ17:00あたりから「条例」についての話をされていました。「種子法・種苗法」は主食になる穀物を国が管理して、安全な伝統的な在来種、優良な種子を農家に安く提供するものですが、「2017年に突然、安倍晋三、呼び捨てにしますが(笑)、安倍晋三が民間の種子に変えろ、これまでの安全な種子は農家にも県にも作るのをやめなさい、と。ただし、三井化学のミツヒカリ、日本モンサントのトネノメグミ、豊田通商のシキユタカが農家に行き渡り、作り始めるまでは、県がこれまで通り種子の提供をすることを認めるとした。」このことは全く報道されなかったそうです。そこでこれまで通りの安全な在来種、その土地にあった種子を安く提供するという条例を新潟、埼玉、兵庫県が皮切りとなって作り、今や31の都道府県で種子条例ができました。「国がバカなことをやっても、条例で私たちが取り戻すことができる。」「例えば今治市。今治市の承諾なく遺伝子組み換えの農作物を今治市で作付けした場合には半年以下の懲役、50万円以下の罰金に処すという条例を作ったのです。」
 そして(22:30)ここからが圧巻でした。
日本は明治以来中央集権国家だった。各都道府県、各市町村は国の指揮命令監督下に置かれた。ところが民主党が政権を取った時、「地方分権一括法」地方自治法の改正を、憲法上の地方分権に沿って大改正をやった。新聞テレビ、どこにも載らなかった。省庁も内緒にしている。例えばコロナ対策では国は市町村にどんどん通知を出し、市町村は素直に従った。ところが日本で唯一、和歌山県は従わなかった。独自のコロナ対策をやって成功を収めた。これは海外でも報道されたが日本では報道されなかった。和歌山県知事は「私たちは地方分権一括法を忘れているのではないか。」と言い、「厚労省の通知が良いか悪いかは私たちが判断します」と若い職員さんが言う。これが地方分権なのだ。今やそうなっている。法令に反しない限り何でも条例で定めることができる。「住民税を払っている私たちの権利なんです。国は私たちを救ってくれませんよ、今のままでは。私たちが自分で、自分たちの健康と命を守らなきゃいけないんです。条例でできます。私ちが本気で頑張れば、地方から地方自治体から私たちの権利を守ることができるのです。」最後は御年80歳とは思えぬ迫力の訴えでした。
 利権に侵されず、住民を尊重できる市会議員、県会議員を選ぶことができるならば、私たちは身近な安全を勝ち取ることができることに気づかされました。
(まのじ)
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山田正彦
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元農林水産大臣 山田正彦先生 『人生をかけて解決に!今、どうしてオーガニック給食が必要なのか?』
配信元)

文春のスクープ「NHKがコンサル企業に“受信料49億円”」、コンサル6社は外資系企業

 「NHKの報道がひどい」ことは今やごまかしようのないレベルですが、NHK自体も企業として国営に値しないものであることが明らかになって来ました。文春のスクープで、NHKの2020年、2021年の2年間だけでコンサルティング企業6社に、総額49億円を支払っていたと報じられました。その6社は外資がズラリと並んでいます。文春によると1年間のコンサルへの委託案件が100件近くあり、前田晃伸会長による改革案の多くがこれら「コンサルに丸投げ」、しかも委託金額の全容はNHK幹部も知らなかったという記述です。文春トドメの一文は「この49億円の原資は、言うまでもなく視聴者から徴収した受信料である。」
 まるで893と言われるような受信料の徴収を行い、それらのお金が番組制作に役立つどころか外国企業にザブザブ送っているNHK。まるで統一教会の集金ルートのようです。そう言えばNHKの番組にはサブリミナルのように統一協会関連のものが忍び込んでいました。プロパガンダ機関に堕し、国民のお金を収奪するようなNHKは不要ではないか。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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《内部資料入手》NHKがコンサル企業に“受信料49億円”を注ぎ込んでいた!
引用元)
 NHKが2020年度から2年足らずの期間に、コンサルティング企業6社に対し、総額49億円を支払っていたことが「文藝春秋」特別取材班の取材で明らかになった

「文藝春秋」特別取材班はB4判3枚の内部資料を入手。そこには〈2か年(2020年・2021年)取引高上位6業者の件名と組織と金額〉と書かれている。

 この〈上位6業者〉とは、ボストン・コンサルティング・グループ、デロイトトーマツコンサルティング、野村総合研究所、PwCコンサルティング、ガートナージャパン、アクセンチュアの6社だ。2020年度、NHKはこの6社に対し、計約32億円を注ぎ込んでいる。
(中略)
 NHK広報局にコンサル費用について説明を求めたが、「回答は差し控えます」とのことだった。
(以下略)