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ぴょんぴょんの「フォレバー・ケミカル」 ~世界にあふれる有機フッ素化合物PFAS

 「テフロン」加工じゃない鉄のフライパン、何が難しいって、チャーハンですね。油を多めに引いて十分に温度を上げてからご飯を入れないと、焦げついてしまいます。
 この点、「テフロン」だと何も考えずにラクラク作れますが、鉄のフライパンで炒めた方が絶対おいしいです。
 世界では「テフロン」 の製造販売はすでに規制されていて、日本もやっと去年の2021年10月から規制されるようになりました。

追記:今回参考にした【フライパンが危ない!隠された令和の水俣「PFOA」】シリーズが、「PEPジャーナリズム大賞2022」で大賞を受賞したそうです。
(ぴょんぴょん)
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ぴょんぴょんの「フォレバー・ケミカル」 ~世界にあふれる有機フッ素化合物PFAS

歯磨き粉や「テフロン」に使われるフッ素化合物


くろちゃ〜ん、何、頭抱えてるの?

パラッパラのチャーハンを作ろうと思ったのに、見ろ、大失敗だ。

あ〜あ、焦げ付いちゃって。
鉄のフライパンは、ちゃんと手入れしないとダメだよ。

ちゃんとしてるって!
ああ、メシを入れるのが早すぎたのかなあ・・。

しかたない、もう一回シーズニングし直して、油膜を作らないとね。
この動画が参考になるよ。

【鉄フライパンを再生】くっつかない鉄フライパンの手入れのコツ【目玉焼きもスルッスル】

【目玉焼きもスルッスル】はいいが、全行程30分? 
やっぱ、「テフロン」は便利だよなあ。

でも、コワイよ。
毎日、フライパンから溶け出る「テフロン」を食べちゃうんだから。


コワイ・・ってゆうか、そもそも「テフロン」ってなんだ?
フッ素が含まれてるのはわかっているが。
フッ素って、歯磨きのフッ素と同じなんか?


歯磨きのフッ素、主にフッ化ナトリウムは、無機フッ素化合物。

困ったことに、また小学校でフッ素の塗布とうがいをやり出した。
摂りすぎると、骨や歯がもろくなったり、骨肉腫という骨のガンになったり、知的障害が出やすいのに、小学生の歯に塗っていいんか?

学校ではフッ素を塗られて、家に帰ったら「テフロン」で作った料理を食わせられる。
ヤバくねえか?

そうそう、「テフロン」はその無機フッ素化合物じゃなくて、有機フッ素化合物なんだよ。

無機でも有機でもええわ、フッ素はフッ素、どっちも毒なんだろ?

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今の政治・マスコミ・教育から、ウソ、デマ、偽善、欺瞞を払しょくすることを訴える高橋やすし氏/ワクチンに対して明確な立ち位置を示し、憲法を守る強い決意を持っている自由共和党の青山まさゆき氏/「徴兵制」を導入しようとしている自民党

竹下雅敏氏からの情報です。
 埼玉県選挙区に無所属で立候補している高橋易資(やすし)氏は、「まず私が訴えたいことは、今の政治・マスコミ・教育から、ウソ、デマ、偽善、欺瞞を払しょくすることです。」と言っています。確かにこれができれば、世界は変わりますね。そのためにも私たちにできることは、日々の生活の中で、小さな嘘もつかないことです。
 東京都選挙区に自ら立ち上げた政治団体「自由共和党」から立候補する青山雅幸(まさゆき)氏は、ワクチンに対して明確な立ち位置を示し、憲法を守る強い決意を持っています。
 非常に好感を持ちましたが、残念な事に比例代表の「候補者・名簿届出政党」には自由共和党はありませんでした。お金が集まらなかったためだと思われます。私は広島選挙区なので、投票出来る人物も政党も今のところ見つかりません。ひどい時代になったものだと思います。
 “続きはこちらから”は、日本の改憲後の姿を予感させる動画です。確かにこの方向に行くでしょう。自民党は「徴兵制」を導入しようとしていると思います。
(竹下雅敏)
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【政見放送】第26回参議院議員選挙 埼玉県選挙区(2022年)無所属 高橋やすし
配信元)

 

政見放送データベース
本動画はgoogleガイドライン違反とされていましたが、再審請求が認められましたので再掲載します。

 

開眼いそあ
政見放送を消すとは驚きました。YouTubeさんにとって相当都合がよろしくない内容のようですね。わたしは高橋やすしさんがおっしゃっていることに賛同します。

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ワクチンで重症者が増える!? (Youtubeで削除された)資料嵌め込みv1 青山まさゆき政見放送
配信元)
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山際大臣の野党支持者切り捨て発言 / 自民党一党独裁の素直な候補たち、大阪市民の身を切る維新候補に日本を託せるか

 自民党の山際大志郎議員は、経済再生担当大臣・新しい資本主義担当大臣・新型コロナ対策・健康危機管理担当大臣・全世代型社会保障改革担当大臣・経済財政政策担当大臣・内閣府特命担当大臣をみ〜んな兼務しているそうです。日本の失策を全て引き受けたような色々兼務大臣で、ご自身も一体何をやっているのか分からないかも。「野党の人からくる話は我々政府は何一つ聞かない。」という発言が騒がれていますが、その意味するところは「野党経由の国民の要望は聞かない、話を聞いて欲しければ与党を支持しろ。」という脅しらしい。選挙を前にわざわざこのような発言をするとは、これが自民党の常識で、もはや異論は許さぬという一党独裁が出来上がっています。
 6年間一度も質問に立ったことがないスポーツ選手や、人の良さそうなおば様が国民を危険に晒す議員に様変わりするのは簡単です。
 大阪市民の身を切りながら東京での出馬準備をしていた維新からの候補については、大石あきこ議員がユーモラスに、歯に衣着せぬ注意喚起をしていました。
 そして体を張って日本の農業を守ろうとする鈴木宣弘教授は、心の底から山本太郎候補を評価されていました。
(まのじ)
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配信元)

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三橋貴明氏「参院選はゼッタイに与党に投票してはいけない」〜 確実に襲ってくる消費増税とインボイス制度、1000万円以下の事業者は廃業の危機

 三橋貴明氏が「今回の参議院選挙はゼッタイに与党に投票しないでいただきたい」とまで強い口調で訴えておられました。このまま自公政権が勝つと「確実に増税路線」、消費税の再増税が始まり、ついに「インボイス制度」が実施されることになると力説されました。
 6/19NHK日曜討論での、高市早苗自民党政調会長の「消費税が法人税の引き下げに流用されているというのは全くの事実無根。使途は社会保障に限定されている。でたらめを公共の電波で言うのはやめて頂きたい。」という発言がありました。これについて三橋氏は「そもそも消費税は『直間比率の是正』を目的として導入されたもので、実際に、直接税(法人税・所得税)を下げて、間接税(消費税)を増やしてきた。もしも高市氏の発言のように社会保障にしか使わないのであれば、厚労省管轄の特別会計にすべきだが、一般会計で使途を追えない。」と高市発言こそがデタラメで、公共の電波で言ってはいけないと指摘しました。
 そしてこの発言によって、自民党が消費税にアンタッチャブルであることがはっきりしたと述べています。消費税は、財務省的には「取りっぱぐれのない」安定財源ですが、マクロで見るとGDPの増加に税金をかけるようなもので、コストプッシュ型インフレに見舞われている今の日本に消費増税は、ますます私たちの可処分所得を減らします。
さらに、このまま参議院選挙で自公政権が勝つことで確実に実施される増税の一つが「インボイス制度」です。インボイスの登録番号の確認作業だけでも膨大な事務負担が発生し、年収1000万円以下のフリーランス、個人事業主、個人商店などにとっては、事実上、課税業者になる道しか選択できず、年収の1〜1.5割にも相当する納税負担が発生すると解説されています。
 インボイス制度を進める自公維にとって、参院選は「消化試合」だそうです。国民も舐められたものだと思いませんか。
(まのじ)
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「でたらめ」を公共の電波で言ったのは高市早苗・自民党政調会長の方だ[三橋TV第567回]三橋貴明・高家望愛
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ロックフェラー財団は「食卓をリセットする:米国の食糧システムを変革するときを迎えて」と題する文書を発表し、迫り来る食糧不足を予言し、それに対処するために食糧システム全体の見直しを呼びかけていた

竹下雅敏氏からの情報です。
 世界経済フォーラム(WEF)が「グレート・リセット」計画を公式に発表したわずか1カ月後の2020年7月28日に、ロックフェラー財団は「食卓をリセットする:米国の食糧システムを変革するときを迎えて」と題する文書を発表し、“迫り来る食糧不足を予言し、それに対処するために食糧システム全体の見直しを呼びかけていた”と言うのです。
 興味深いことにこの文書には、「COVID-19による死亡者の94%は基礎疾患を持つ人で、その大半は食事に関連している」「食べ物は薬である」「食事の健康とCOVID-19の結果は明らかに関連している」と書かれているとのことです。
 時事ブログでは、コロナちゃんはメタボに厳しいウイルスだという事実を紹介し、2020年4月21日の記事で、“腸内環境が病状の行く末を決めるということが分かって来ます。普段の食事が、いかに大切かが分かります。これまでの情報からは、やはり伝統的な日本食が優れているということになるかと思います。” とコメントしたわけですが、ロックフェラー財団も同様の見解を持っていたわけです。
 ただ、解決策が異なります。時事ブログの立場は、「自然食材のもので、添加物や化学調味料などを使っていない、地産地消のものを摂取する…日本人なら日本の伝統食である和食を、余計な化学物質を使っていない、農薬や添加物が入っていない食事を積極的に摂りましょう」ということになるのですが、ロックフェラー財団が呼びかけている「健康的で保護的な食事」には、「オーガニック」という言葉は一度も出てこないのです。
 世界経済フォーラム(WEF)の記事によれば、“昆虫農業は、差し迫った食糧危機に対して環境に優しい解決策を提供することができる…年間10万トンの昆虫製品を生産できる、世界初の完全自動垂直昆虫農場を建設中だ”ということですから、彼らの言う「健康的で保護的な食事」がどのようなものかは想像できると思います。
 ロックフェラー財団によって設立されたコモンズ・プロジェクト基金は、世界経済フォーラムとともに旅行者の新型コロナウイルス検査結果を保存・認証するデジタル健康証明アプリ「コモンパス」を開発しました。
 彼らは、“教育、医療、食料の購入など、あらゆるものがオンライン環境に移行することを望んでいる…そうなれば、あなたの行動すべてを監視し、追跡することがはるかに容易になる”からです。
 世界経済フォーラム(WEF)の創設者であるクラウス・シュワブが、2022 年 5 月のダボス会議で、未来はただ起こるものではなく、「私たちによって、築かれる。」と明言したことを考慮すれば、“食糧不足と飢饉は必ずやってくる…それは意図的なものだから避けられない。エネルギー不足も同様”と見ておく必要があるのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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迫りくる食糧難?ロックフェラー財団は未来を予言していたのか?
転載元)
(前略)
未来のデザイナーを自称する人たちの予知能力からは、何も逃れられないようだ。彼らは 「自然災害」を正確に予知し、偶然の 「神の御業」を予言する。起こる前にすべてを知っている。もしかしたら、彼らは本当に予言者なのかもしれない。あるいは、自分たちの行動の必然的な帰結を述べているだけなのかもしれない。
 
今、私たちは、迫り来る食糧不足が、主に気候変動とロシアとウクライナの紛争の結果であると言われている。しかし、2020年7月当時、ロックフェラー財団はすでにそれを予言し、それに対処するために食糧システム全体の見直しを呼びかけていたのである。
 
「テーブルをリセット」はグレート・リセットの一環である
 
ロックフェラー財団が2020年7月28日に発表した「食卓をリセットする:米国の食糧システムを変革するときを迎えて」1と題する問題の文書には、COVIDの大流行が米国に「この国が何世代にもわたって見てきたものとは違う飢餓と栄養危機」を引き起こしたことが書かれている。
 
気をつけたいのは、COVIDがパンデミックと宣言されたのは2020年3月11日なので、このロックフェラーの報告書が発表された時点では、パンデミックはまだ4ヶ月しか存在しておらず、学校給食を主食とする子供など特定のハイリスクグループは食糧難を経験していたが、棚が空になるという意味での広範囲な食糧不足は米国では広く浸透しておらず特に深刻ではなかったことだ。
 
この報告書は、「2020年5月と6月のビデオ会議での議論」から発展したものだとも書かれている。つまり、パンデミックの2カ月後には、これらの予言者たちはすでに未来をすべて把握していたと考えるべきだろう。財団によると、パンデミックは米国の食糧システムの深い問題を明らかにし、「リセット」する必要があるとのことだ。
 
サブスタックのThreadsIrishが指摘しているように2、「食卓のリセット」は世界経済フォーラム(WEF)が「グレート・リセット」計画を公式に発表したわずか1カ月後に出版され、財団の論文の寄稿者の多くはWEFのメンバーである。
 
ロックフェラー財団理事長のラジブ・シャー博士も序文で、食料システムに対処するための「包括的な脚本」は、「生活賃金、住宅、交通など」他の問題にも取り組む必要があり、「我々全員」、つまり未来の設計者を自称する人々が「今後1年間でその脚本を一緒に書く必要がある」ことを強調している3。
 
問題・反応・解決
 
この文書には興味深いことが書かれている。例えば、3ページ目に、「COVID-19による死亡者の94%は基礎疾患を持つ人で、その大半は食事に関連している」と書かれています。この感染症に関する公的な議論や報道では、食事や栄養は基本的に無視されていたことを考えると、これは驚くべきことです。
 
さらに驚くべきことは、4ページ目に、現在、我々の食糧システムを苦しめている問題を作り出したのは、この財団であることを実際に認めていることだ。
 
  「ロックフェラー財団が種をまき、規模を拡大する役割を果たした緑の革命は、カロリーベースの飢餓に対処し、大規模な飢餓を回避する上で効果的かつ成功しました。しかし、より栄養価の高い食品を犠牲にした主食用穀物の偏重、土壌を枯渇させる化学肥料への依存、水の過剰使用など、今日我々がはっきりと目にする遺産を残したのです。」
 
10ページでは、「食べ物は薬である」とまで宣言し、「健康的で保護的な食生活に投資する」ことによって、アメリカ人は「繁栄し、我が国の息苦しい医療費を引き下げる」ことができるだろうと述べている。
 
ここの報告書では、「食事の健康とCOVID-19の結果は明らかに関連している」として、農産物処方プログラムの拡大まで呼びかけています。過去数十年間は基本的にこのような説教をしてきましたが、パンデミックの時はなおさらで、ついに私は米国でトップの偽情報拡散者の一人とされる名誉を得ることになったのです。
(中略)

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