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元ファイザー社副社長マイケル・イードン博士「ウイルスそのものよりも、実際には50倍も死に至る可能性が高いものを使って、若い人にワクチンを接種するのは狂気の沙汰です」 / ワクチン接種後、次々と選手生命を断たれたり、亡くなっている世界のスポーツ選手

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画で、元ファイザー社副社長マイケル・イードン博士は、「若い人たちは、COVID-19の影響を受けません。もしウイルスに感染したとしても、通常は症状が出ず、簡単に切り抜けてしまいます。ですから、彼らにはリスクはありません。それなのに、ウイルスそのものよりも、実際には50倍も死に至る可能性が高いものを使って、若い人にワクチンを接種するのは狂気の沙汰です」と言っています。
 次の動画では、「若年層の心筋炎の数は、16倍も多い…これはCDCとFDAによって完全に抑圧され、歪められています(2分5秒)」と言っています。
 “続きはこちらから”のYouさんのツイートの動画では、「世界のスポーツ選手がワクチン接種後、次々と選手生命を断たれたり、亡くなったりしている」とのことです。“因果関係は不明”というのですが、長尾和宏医師は、“どこの病院も調べても「分からない」と「因果関係なし」を言われるらしい。ワクチン打つまでは普通に生活していたのだから、「あり」に決まっている”と言っています。
 ワクチンを打って数日後に死んでも「因果関係なし」であるなら、「ワクチン後遺症」などと言う病態は無いのです。長尾和宏医師が、「しかし僕は毎日、そんな患者さんを診ているわけで、それは幻だというのか」と訴えても、政府も専門家も「幻だ」と言うに決まっています。
 患者が「ワクチン後遺症は空なり!」と喝破して苦しみが消えるというのが仏教の教えという事になるでしょうか。“ワクチンも仏教もどちらもいらない”というのが、私の素直な気持ちです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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元ファイザー社副社長 マイケル・イードン博士「子供はウイルスよりもCOVIDワクチンで死亡する可能性が50倍高い」
配信元)
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Foxニュース「ワクチンの義務化は全くもって狂っている」
配信元)
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朝から晩までワクチン後遺症だらけ
引用元)
(前略)
接種してから学校に行けなくなった小学生。
丸一カ月入院しても、「分からない」だけ。
 
問診をしているといきなり涙が溢れてきた。
どうやらフラッシュバックしているようだ。

診察しながら、僕も思わず涙が出そうになった。
元気な小学生がこんなになるのは、誰のせい?
(中略)
東京都の感染者はたった9名なのに、尼崎の町医者には
それと同数の「ワクチン後遺症患者」が来院する現実。

どこの病院も調べても「分からない」と「因果関係なし」を言われるらしい。
ワクチン打つまでは普通に生活していたのだから、「あり」に決まっている。
 
コロナ後遺症よりもワクチン後遺症のほうが多く、なってきた。
(中略)
政府も大学病院も大病院も専門家も全員が、そのような病態は無い、という。
しかし僕は毎日、そんな患者さんを診ているわけで、それは幻だというのか。
 
子宮頸がんワクチン後遺症(HANS)と全く同じだ。
自分の目で診たことが無い医者が現実を否定する。
 
政治やメデイアには、絶望、しかない。
こうして報告しても、罵声と脅迫の洪水にかき消されるだけ。
(以下略)

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バイデン政権の打ち出した来年1月からのワクチン接種義務化に対して、米連邦控訴裁判所は「憲法上の重大な問題」として凍結決定

 バイデン政権が「従業員100名以上の企業に対し、来年1月4日からワクチン接種の義務化」を発表しました。ワクチン接種か毎週のPCR検査に従わない場合、およそ160万円の罰金が科せられます。バイデン政権にとっては「深刻な副作用は些細なこと」で無視するそうな。これによって接種を拒むと仕事を失う労働者は8400万人と予測されています。さらにCDC(疾病予防センター)のロシェル・ワレンスキー所長は、接種対象年齢を5歳から11歳の子ども達に承認しましたが、なぜか「ホワイトハウスと議会は接種の対象から外されている」ようです。CDC職員の接種率も聞かれては困るようです。しかしホワイトハウスや議会の人間が接種しなくても160万円の罰金を払う必要はありません。例のタイムテーブルに忠実な展開です。
「特権階級とそれ以外の階級のアパルトヘイトを実施する。」
「ワクチン接種をしていない人から、仕事や勉強をする権利を奪う。」
 これに対して、アメリカの半数以上にあたる26州が「憲法で保障された個人の自由を侵害している」と連邦裁判所に差し止めを求めて提訴しました。11/6、連邦控訴裁判所はこの接種義務化が「法的および憲法上の重大な問題」であることを理由に凍結する決定を下しました。
 私たちがおぞましいタイムテーブルに付き合う必要はありません。接種を強要される気も自由を奪われる気もないことを強く示していきましょう。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米「ワクチン接種義務は憲法違反」半数超の州が提訴
引用元)
(前略)
アメリカのバイデン政権は、従業員が100人以上の企業を対象に、従業員のワクチン接種か少なくとも週に1回の検査を来年1月から義務化します。

これについて
、野党・共和党が知事や司法長官を務める南部テキサス州やフロリダ州など少なくとも26の州が「憲法で保障された個人の自由を侵害している」などとして、連邦裁判所に差し止めなどを求める訴えを5日までに相次いで起こしました

このうち、テキサス州の司法長官は「民間企業に対するワクチン接種の義務化は政府による権力の乱用だ」とする声明を出しました。
(以下略)
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従業員100名以上の企業に対し、米政府はCOVID-19ワクチンを接種するよう要求
引用元)
 ジョー・バイデン政権は​従業員が100名以上の企業に対し、1月4日までに「COVID-19(2019年-コロナウイルス感染症)ワクチン」をフル接種するか、毎週PCR(ポリメラーゼ連鎖反応)検査を行うことを求めている​。「COVID-19ワクチン」が深刻な副作用を引き起こしているとする報告が世界各地から伝えられているが、「些細なこと」だとして無視する構えだ

 すでにアメリカ政府は政府職員や軍人に対して強制接種を打ち出し、接種対象年齢を5歳から11歳の子どもへ広げることをCDC(疾病予防管理センター)のロシェル・ワレンスキー所長は11月2日に承認した。安全だと主張してのことだが、ホワイトハウスと議会は接種の対象からはずされている
(以下略)
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バイデン政権のCOVID-19ワクチン強制接種の方針を裁判所が凍結
引用元)
ジョー・バイデン政権は「COVID-19(2019年-コロナウイルス感染症)ワクチン」を強制接種させようとしている。深刻な副作用を引き起こす「ワクチン」の接種を懸念する人は少なくなかったが、すでにそうした懸念は現実になりつつある。中長期的に何が起こるかは接種を推進している人びとにもわかっていないはずだ。

 こうしたリスクの高い「ワクチン」の強制接種を止めさせるために裁判を始めた人びとがいる。そのひとりがルイジアナ州の司法長官だが、第5巡回区控訴裁判所は強制接種を凍結するという判断を出した​
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配信元)

[YouTube]VRによる子供のワクチン接種

竹下雅敏氏からの情報です。
ここまでくると、子供騙しとは言えない。
(竹下雅敏)
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Virtual reality transforms the experience of child vaccine
配信元)

メキシコ便り(102):元メキシコ国営石油会社(PEMEX)取締役のエミリオ・ロソヤが遂に刑務所入りに!

 やっと、新自由主義時代の売国奴らへ裁きが始まりそうな雰囲気になってきました。11月3日、元メキシコ国営石油会社(PEMEX)取締役のエミリオ・ロソヤが遂に刑務所に入りました。とりあえず予防拘禁でとのことですが。。。メキシコではビッグ・ニュースです。正直、やっとか〜!と言う感じです。やっと少し動いた感があります。この1年半ほどの間、あまり動きがなかったので、また不正で検察側はやっているフリをしていて、このままウニャウニャになるのかと思っていました。

 ロペス・オブラドール大統領は、FGR(連邦犯罪の捜査、訴追をする独立政府機関)の検事長官ヘルツ氏を信用している、ヘルツ氏は、今、メキシコが一番大切な時期にあることを十分理解していると思うし、また年齢的に正しいことをして残りの生涯を迎えたいはずだ、検察が独立機関であることを尊重し、大統領は一切関与しないと言っています。ヘルツ検事長、波動は良さそうなので大丈夫かもと思ったりします。ただ時間がすごくかかっているように感じていましたが、それには理由があったようです。これからどんどん動いていくのかもしれません。

 エミリオ・ロソヤが関わった汚職の一つは、以前の記事で取り上げた2013年の「エネルギー改革」を通すために議員に賄賂を配ったことです。今、メキシコでは一部の人だけが儲かり、国営石油会社や国営電力会社を破壊する新自由主義の「エネルギー改革」を国民に有利なものへと変更した大統領の「エネルギー改革案」が通るか通らないかと言うところにいます。

 この汚職に関わっていたもの17〜18人の中に、ロペス・オブラドール大統領と戦った2018年の大統領候補者二人が入っています。もし、ロペス・オブラドール大統領が勝っていなかったら、メキシコは今頃危機に瀕し、コロナ禍もこんなに早く回復できてなかったでしょう。ちなみに大統領によると、現在、コロナ禍で失った正規雇用数は全て回復し、コロナ禍前より増加しメキシコの経済は好調とのことです。👏

 新自由主義の売国奴元大統領らの告訴を目指した国民投票で、苦い思いをしたメキシコ人。またメキシコに✨正義の光✨が差してきました。近い将来、歓喜に満ちたメキシコ人の顔を見るのが待ち遠しい。😊
(popoちゃん)
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メキシコ便り(102):元メキシコ国営石油会社(PEMEX)取締役のエミリオ・ロソヤが遂に刑務所入りに!

PEMEXの元取締役のエミリオ・ロソヤ、遂に刑務所へ!


遂に前政権時のPEMEX(メキシコ国営石油会社)の元取締役(2012~2016) エミリオ・ロソヤが、先日11月3日刑務所行き(予防拘禁)を裁判で命じられました。

エミリオ・ロソヤ

エミリオ・ロソヤは、マネーロンダリング、ブラジルの複合企業(エンジニアリング・建設・化学薬品・石油化学製品)Odebrecht(オデブレッチ現在Novonorに変更)とメキシコの鉄鋼メーカーAltos Hornos de México(アルトス・オルノス・デ・メヒコ)が関与した贈収賄の容疑で2020年2月スペインで逮捕されました。

ブラジルの複合企業オデブレッチ

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「安倍晋三」が関わる3つの記事 〜 アベノマスクへの指摘、森友改ざん問題の労災認定理由、山口4区での陰り

 同じ日に見たいくつかの記事が「安倍晋三」というキーワードで繋がりました。
会計検査院が2020年度決算の検査報告を出した中に、アベノマスクへの指摘が含まれていました。配られている最中から愚策の極みでしたが、現在それが8700万枚115億円相当も余っており、保管費として日本郵便などへ6億円も支払っていました。気になったのはそこではなく、会計検査院が安倍案件をわざわざ問題視した点でした。安倍政権の失策が今なお保管費という巨額の無駄を生んでいることを「指摘したこと」が意外でした。
 次に「お?」と思ったのが、森友改ざん問題の赤木俊夫さんの労災認定理由について、人事院がこれまでは「不開示」としていた決定を翻したことでした。赤木雅子さんはすでに不開示の決定に不服を申し立て、総務省の情報公開個人情報保護審査会も「不開示とした理由が詳しく記載されていない」、決定は違法として取り消すべきだと人事院に答申していました。10/29、人事院はこの答申を追認して不開示の決定を違法と認めたのでした。もちろん開示されても真っ黒なのり弁状態かもしれませんから、ぬか喜びはできませんが、虎の尾の「安倍案件」を踏む素地ができたように見えました。
 その安倍晋三、山口4区で安定の当選でしたが、その内容はと言えば、前回の衆院選から24000票も減らし、得票率も70%を下回ったとあります。この陰りが行政に現れているとしたら誠に喜ばしい。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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税金の無駄遣い2108億円、会計検査院が報告 「アベノマスク」などのずさんさ指摘
引用元)
 会計検査院は5日、官庁や政府出資法人を調べた2020年度決算検査報告を岸田文雄首相に提出した。税金の無駄遣いを指摘し、改善を求めたのは210件、総額2108億7231万円。新型コロナウイルス対策費を検証し、国が調達した布製マスクの大量保管や持続化給付金事業の再委託など、ずさんな契約や管理の実態が判明した
(中略)
「アベノマスク」と呼ばれた全世帯向けなど、布製マスクは今年3月時点で約8272万枚(約115億1千万円相当)が倉庫で保管され、保管費は昨年8月~今年3月で約6億円に上った。(共同)
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赤木さん労災認定の文書 人事院が不開示決定を取り消し 森友改ざん
引用元)
(前略)
 妻側は労災認定の関連文書の開示を求めたが、人事院は「業務に支障が出る恐れがある」などとして認定理由や当時の健康状態など大部分を不開示にした。妻側はこの決定への不服を申し立て、総務省の審査会も9月、「不開示決定の理由や根拠の記載が皆無。決定は違法で取り消すべきだ」と人事院に答申していた

 代理人によると、人事院は今回の裁決書で審査会の答申を追認し、不開示決定を違法と認めたという。
(以下略)

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